• 井田 喜明, 2014: 地球の教科書。岩波書店, 225+5 pp. ISBN 978-4-00-006251-0.

地球科学の入門教科書。高校の「地学」の範囲とくらべると、宇宙・天文の分野は太陽系の中にかぎっているが、そのほかは大まかに全体をカバーしている。

2014年の新刊で、わたしは地学を教える参考に読もうとして買ったのだが、担当する授業は地学といっても大気・水圏の範囲のものばかりだったので、あとまわしにしてしまった。2017年9月になって、大学で地学概論の授業をする可能性が出てきたので、その教科書になりうる本をさがした。おおぜいの分担執筆の本もあるが、著者の個性が出ていないものはおもしろくないし、個性が強く出ているものは著者以外の人の授業では使いにくい。ひとりで地学全体について書くのはむずかしいことだが、それをやっている新しい例はないかと思ったら、すでに買ってあったこの本があったのだった。

著者は固体地球物理を専門とし、そのうちでも火山に関して、研究や、行政への助言をしてきた。本書はそういう著者の特徴が出た概論書だ。

第1章は、ひとまず時間による変化をあまり考えないで、地球を概観している。太陽系から話を始め、その中で太陽そのものについても説明している。そして、われわれにとっては上から下へ、磁気圏、大気、地表(海洋と大陸)、そして地球内部の成層構造と物質組成について述べている。

第2章では、地球形成以来の歴史を概観しようとしている。地球や惑星の形成、海の形成、そして生物の発生と進化。古生物についてはそちらが専門の人ならば詳しく書かないではいられないところだろうが、地球物理学者らしく、光合成などのエネルギー取得の方法の進化と、生物種の大量絶滅事件とに話題をしぼってしまっている。固体地球の歴史については、大陸の移動と離合集散から、プレートテクトニクス、そしてマントル対流に話を進めている。

第3章は、地震と火山について、純自然科学的知見から、防災の基礎となる科学知識に話を進めている。著者の専門にかかわるところなので、地学概論にしては詳しい。3章の終わりの部分とあとがきで地震予知や噴火予知についても論じている。わたしにはよしあしを判断するのはむずかしく、これを教科書にして授業するならば「井田先生はこう言っている」という形で紹介するしかない。火山に関するところでは、小節の題目に「多様な顔をもつ噴火」「噴火は災害も多様」と書いている。こういう表現が出てきたのは、火山防災の議論で特定の火山に関する知見を別の火山に無理にあてはめてほしくないという思いがあるのではないか? と思った。

第4章では、大気と海洋の物理を概観し、気象災害と、気候変動(地球温暖化を含む)と人類の持続可能性の問題につなげている。

本書は、大気・水圏が専門でない人の著書にしては、大気・水圏の話題をよくとりあげていると思う。しかし、わたしの授業の教材としては使いにくいと思った。題材に関する不満もいくらかはあるが、おもに、題材が出てくる順序がうまくないと思うのだ。

第1章では、まず大気の成分が出てくる。それから地表面のところで気候には空間的多様性があるという話になるのだが、それをケッペンの気候区分図を材料として説明している。(これはむしろ、生物圏を説明してから気候がその制約条件となるという話にするべきだったと思う。この件についてのわたしの考えは[別ブログ2016-11-01の記事]参照)。気候の空間的多様性の原因として大気の大循環の話題も少し出てくるのだがその詳しい話は第4章なのだ。また、第1章の地表のところでは海の存在は前提となっているが、海が成立している温度などの条件に関する話は第2章にあり、そこで初めて地球の放射エネルギー収支の話題も出てくる。古生代以来の億年の時間規模での氷床の消長の話は第2章にあり、原因については詳しくないが二酸化炭素の温室効果は話題に含まれている。しかし第四紀の万年の時間規模での氷床の消長の話は第4章にある。

第4章の最初の部分は、大気の大循環を主題として、よくできた教材だと思う。まず放射収支の緯度による不均一が大気循環の駆動力になっていること、次に地球の自転の効果であるコリオリの力の話がある。次に、温帯低気圧(と、簡単に、熱帯低気圧)のしくみを説明したあと、大気の大循環の説明に進む。熱帯ではハドレー循環、温帯では温帯低気圧をともなう偏西風の蛇行が主役であることが説明される。(「ロスビー循環」ということばも使っているが、これは「循環のイメージにはあまりそぐわない」とも言っている。) このあたりは、わたしが教えたい内容でもある。著者は、わたしが教わった先生たちと同じ集団に属する大気・海洋の力学の研究者から知識をしいれているはずだ。ただ、高緯度についてハドレー循環と同じ向きの「極循環」があるとし、その理由を緯線が短いので傾圧不安定が起こりにくいからとしているのは、わたしは疑問に思う(と言っても代わりにどう教えるべきかはわからないのだが)。

ここまでは季節変化は考慮されていない。雲・降水のしくみを簡単に述べたあと、季節の話になる。ところが「季節はどのようにつくられるか」と言いながら、すぐに大陸・海洋の熱的コントラストによる季節風(モンスーン)の話になってしまう。季節ができるしくみを述べるならば、まず、もし地表面が一様であっても、(第4章の最初に述べた)放射収支の緯度による不均一が南北にずれるので、大気大循環の形も南北にずれることを述べたうえで、二次的特徴として海陸分布の効果を述べるべきだろう。この点はとても残念だが、補足修正はむずかしくなさそうだ。

第4章の終わりの部分の気候変動の話題は、エルニーニョ・南方振動、氷期・間氷期サイクル、人間活動起源の地球温暖化の話がそれぞれあって、相互にどうつながるのかはよくわからない。しかしこれはページ数の限られた概論ではやむをえないことかもしれない。

折り返しのあとに目次をつける。
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• 数研出版編集部 編, 2016: (視覚でとらえるフォトサイエンス) 地学図録。数研出版, 216 pp. ISBN 978-4-410-29092-3.
• [2018-12-17追記] 2018-12-17現在、出版社のウェブページで紹介されているものは、題名のあたまに「改訂版」とついたもの (ISBN 978-4-410-29093-0) にかわっている。

【読書メモの更新が4か月ほどとどこおってしまった。そのあいだも本を読みかけてはいたのだが、読みおえたものは少ない。しかし、このブログは、必ずしも本全体を論評するのではなく、少しの部分を読んだだけの場合でも書き残しておきたいと思ったことは書くつもりで始めたのだった。その発想にたちもどって、記事を書いていくことにする。】

「地学概論」のような授業を担当する可能性が生じたので、教材になりそうな本をさがした。学習参考書がいろいろそろっている本屋の「高校理科」のところで、これを見つけた。

出版社による紹介ページは https://www.chart.co.jp/goods/item/rika/23345.phpにあるあったのだが、2018-12-17現在、これはなくなっている。かわりに改訂版のページ http://www.chart.co.jp/goods/item/rika/35056.php がある。。

これは、高校で授業をするとき生徒に持たせる副教材として企画されたものらしい。それで定価900円(改訂版は910円、税別)という情報量のわりに安い値段で出せたのだろう。同じ需要にこたえる本として、浜島書店(名古屋)のもの、第一学習社(広島)のものがあるようだが、わたしはまだ比較検討できていない。

数研出版の「図録」シリーズは「物理」「化学」「生物」もあり、そちらは「改訂版」や「三訂版」になっているが、「地学」は(「フォトサイエンス」シリーズとしての)初版が最新らしい(これは2017-09-06現在の記述)。

現在の高校のカリキュラムでは地学は「地学基礎」と「地学」の2科目に分かれている。本書はその両方の範囲をカバーし、節(原則として見開き2ページ)ごとに、どちらの科目で扱われる内容かの印がつけてある。

数研出版は「地学基礎」「地学」の両方の教科書も出している。そして「もういちど読む数研の高校地学」という本は、この2冊の教科書の材料を、科目の境目にこだわらずに内容に即して編集しなおしたものだそうだ。本書(地学図録)の「執筆・編集協力者」は、この教科書の執筆者とかさなりがある(全部ではない)。

本書のほうが教科書(あるいはそれを編集しなおした本)よりも、図が多いのはもちろんのこと、文字も小さいので、情報量はかなり多いと思う。標準の授業時間数では本書の内容を全部教えることはできないにちがいない。また、本書全体をとおした筋書きはなさそうだ。本書の使われかたは、それぞれの教師が必要を感じたページを選んで使い、あとは興味を感じた生徒や学生がめくってながめる、というようなものになるのだろう。

原則として見開き2ページの節で構成されている。ひとつの節とする必然性はない内容がページの境目にあわせるため便宜的にまとめられていることもある。たとえば「地球内部を伝わる地震波・地殻熱流量」がそうだと思う。

「章」よりも大きな「編」というまとまりがある。その最初のものは「序編」となっている(わたしならばこれを「第1編」にかぞえて番号をつけなおすだろう)。ふつう、地学を大きく分けると「天文・宇宙」の分野があるが、そのうち、太陽系の惑星に関する話題と、地球の自転・公転と見かけの天体の運動に関する話題を、早めに出したほうがよいと判断して「序編」とし、そのほかを最後の第5編にしたのだろう。太陽そのものの話題は第5編のほうにある。

第1編は固体地球物理と、地質のうちで鉱物・火成岩・変成岩に関する話題、地殻変動とそれによる地形の話題を含む。そのほかの地質や地形の話題(侵食・堆積プロセスが主となる)は、地球の歴史と合わせて第2編にある。第3編は気象と海洋(物理)の基本を扱っている。

第4編は環境問題と災害を主題としている。気象の話題のうちでも、地球温暖化を含む気候変化(本書の表現は「気候変動」)の話題はこの環境問題のところで、集中豪雨やたつまきなどの激しい気象現象の話題は災害のところで扱われている。

【[2018-05-06補足] 大学の授業の教材として使う立場で見ると、図の情報の出典の記述が不じゅうぶんだと思う。模式図のようなものは、アイディアは公知の知識であり図としては本書のオリジナルとしてよいものが多いと思う。写真のような画像については、画像作成機関名を、画像に添えて、または巻末の「出典」のページに書いている。 (画像データにたどりつくための情報としては大まかすぎると思うが、情報再利用のcreditとしてはこれでよいのだろう。) 学術文献にある図をトレースしたものについては、図に「著者名 (発表年)」を添え、対応する書誌情報を巻末の「文献」のページに含めるという方式をとっているが、必ずしも徹底していないようだ。また、研究機関や行政機関でつくられた数値データによって本書のために作図した(らしい)場合は数値データの出典までさかのぼって示してはいない。本書の主目的である高校の授業では出典情報は必要ないのかもしれない。しかし、学校の外でも参照する価値のある本なのだから、そのときに出典をたどれたほうが本の価値が高まると思う。ページ数がふえるのもうまくないだろうから、出版社(または実質的に編集を担当している集団)のウェブサイトで補足情報を見られるようにするのが現実的な策だと思う。】

【[2018-06-23補足] 授業で使っていてまちがいを発見した。164ページ(「地球環境問題(1)」)の「[A] 地球温暖化の影響」のうち、「大陸氷河や北極域の海氷・凍土の縮小」という見出しの下の図の見出し「北極海の氷床の縮小」はまちがいで、「北極海の海氷の縮小」とするべきだ。なお、この記事で何度も使われている「大陸氷河」ということばはうまくなく、「陸上の氷河」あるいは単に「氷河」とするべきだと思う。ここでは「大陸氷床」と「山岳氷河」を区別せず一括して扱っているからだ。わたしが見ているのは第2刷(2016-11-01)である。】

【[2018-07-04補足] 120ページ(「新生代(2)」)の「[B] 海進と海退」の「縄文海進」の話題、とくに「海面の高さの変化モデル図」のグラフは、日本とその付近での(陸に対する相対的な)海面変動の事実としては正しいのだが、世界全体を代表するものではないことを明示するべきだと思う。[別ブログ2018-02-17の記事] [別ブログ2013-04-30の記事]参照。】

文献

• 数研出版編集部 編, 2014: もういちど読む数研の高校地学。数研出版。 [わたしは店頭で見ただけでまだ実質的に読んでいない。]

折り返しのあとに目次をつける。原則として見開き2ページの節のレベルまでにした。A、B、C…で示された小項目や かこみ記事の題目まで含めた詳しい目次も書きだしてみたが、ここに出すには長すぎると判断した。その情報は出版社ウェブサイトで見ることができたのだが、改訂版の出た2018年12月からは、この版の情報は見られなくなった。
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• Harry Collins, 2014: Are we all scientific experts now? Cambridge UK: Polity, 144 pp. ISBN 978-0-7456-8204-4 (pbk.) [読書メモ]
• ハリー・コリンズ 著, 鈴木 俊洋 訳 (2017): 我々みんなが科学の専門家なのか? (叢書 ウニベルシタス 1055)。法政大学出版局, 217+7 pp. ISBN 978-4-588-01055-2.

2014年に英語で出た本の日本語版が2017年4月に出た。日本語版の出版者によるウェブページがhttp://www.h-up.com/books/isbn978-4-588-01055-2.htmlにある。

英語版はB6判のペーパーバックで日本で言えば新書本のような感じだと思ったが、日本語版はひとまわり大きい「四六判」のハードカバーで、りっぱな学術書の感じだ。内容も、英語版の本文の訳文176ページに、訳注14ページと訳者あとがき27ページが加わっている。訳者あとがきは、専門家論を主題とする本のほかのColllinsの著作にもふれながら、科学論の流れの中で本書を位置づけているので、わたしにとっても勉強材料になる。

内容についてのわたしのメモは[英語版の読書メモ]をごらんいただきたい。今回の読書メモでは、日本語版を見て気づいたことを補足的に述べる。

著者の議論の主要用語についての、本書日本語版の訳語は、わたしが読書メモなどで試みてきた表現とはだいぶちがっている。

とくに、expertise の訳語を、わたしは「専門性」としているが、本書では「専門知」としている。独立して考えればこの訳語に不満はない。しかし、次の事情がある。本書の議論では tacit knowledge を基盤として expertise が成り立つ。訳者はtacit knowledge を「暗黙知」としたうえで、それとの関連を意識してexpertiseを「専門知」としたらしい。しかしわたしには、どちらも「知」で終わる語を使ったのでは、同じ「知」の下位分類のような感じがしてしまう。Collinsの思想を大まかに概説する際には両概念をまぜてしまってもよいと思うが、詳しく述べるときは区別する必要があり、まぎらわしい用語はうまくないと思うのだ。と言っても代案として思いつくのは、expertiseを、単なる訳語として「専門性」とするか、知識というよりも知識を運用する能力だととらえて「専門能力」とするか、くらいなのだが。

また、expertとspecialistを訳しわけるのも難問だ。本書はspecialist expertiseを「スペシャリスト専門知」、ubiqitous expertiseを「ユビキタス専門知」としている。わたしはCollins & Evans (2007)の読書ノートで、前者を「個別分野の専門性」、後者を「ありふれた専門性」と書いたが、それは自分のことばによる概説でのことであり、著者の文章の訳語に一定の体系を与えようとすると、本書のような形がよいのかもしれない。

そして、同様に訳しにくい用語である、interactional expertiseは「対話的専門知」、contributory expertiseは「貢献的専門知」となっている。

ところで、Collinsの暗黙知の概念は、Michael Polanyiの暗黙知の概念をふまえているが、同じではない。このことは本書本文ではわからないが、訳者あとがきに述べられている。わたしはCollins (2010)の本を読んで知っていた。暗黙知の例としてよく使われる「自転車ののりかた」は、2つの車輪のうえでバランスをとる方法を「からだで覚える」ことをさすが、これは個人がそれぞれにもつ暗黙知だ。Collinsが専門性の基礎と考える暗黙知はそういうものではなく、(同じ専門の人びとの)集団が共有するものだ。自転車ののりかたで言えば、他ののりものとぶつからないために必要なのは、その地域の人びとが共有する交通ルールに関する暗黙知なのだ。

さて、2009年に気候科学者の電子メールが暴露されて悪評がたった事件、いわゆるClimategateについての、大まかな評価としては、わたしは本書の主張に賛成する。本書の用語で言えば、気候温暖化懐疑論者たちは、気候科学者のスペシャリスト暗黙知をもたずに気候科学者のことばを解釈したので、気候科学者のスペシャリスト専門知を誤解してしまったのだ。

しかし、本書の著者も気候科学者のスペシャリスト暗黙知をもっていないので、その事件の詳しい評価については、本書はあまり頼りにならない。

わたしはまだ日本語版を通して読んでいないのだが、たまたま目についたのは、第3章、日本語版120-121ページの、

「下降 decline」という言葉は、気温の下降ではなく、年輪の減少を意味していることも分かった。

というところだ。これは「年輪の減少」ではなく、「年輪に基づいた気温の推定値の下降」なのだが、英語版90ページの

‘decline’ was in tree rings and not temperature.

をそう解釈するには、気候科学のうちでも過去の気候の復元推定にかかわる分野のスペシャリスト暗黙知が必要で、本書の訳者にできなかったのも当然だろう。

なお、「年輪に基づいた気温の推定値の下降」と書いたとしても、それを隠すのは悪いことだろうと思われるかもしれない。気候専門家は1960年以後の推定値を省略したのは悪いことではないと判断した(ただし、批判を受けたあと、省略したという事実を明示すべきだったと反省した)。それを理解してもらうには次のような説明が必要だと思う。

• 話題になっていた図の目的は過去の気温の推定方法ではなく気温の変化の事実を示すことだったので、温度計で気温が観測されている時代についてはそれを示せばじゅうぶんだと考えられたのだ。
• 1960年ごろ以後に年輪の変数の変化に大きくきくようになった気温以外の要因がある(どんな要因かわたしは知らないが、大気中の二酸化炭素、窒素酸化物、その他の汚染物質などが想像できる)。したがって、年輪からの気温の推定の精度は1960年以後についてはよくないのだが、1960年よりも古くて観測値とつきあわせられる時期があって、そこでは年輪の変数が気温との相関がよく、それによる気温の推定値は使えると評価されていたのだ。

このような説明ができるのは気候科学の「対話的専門知」をもつ人に限られるから、本書にそれを書きこめなかったのは、本書の欠点ではないと思う。

文献

• Harry Collins, 2010: Tacit and Explicit Knowledge. University of Chicago Press.
• Harry Collins & Robert Evans, 2007 (ペーパーバック 2009): Rethinking Expertise. University of Chicago Press, 159 pp. ISBN 978-0-226-11361-6 (pbk.). [読書ノート]

折り返しのあとに目次をつける。
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• Margot Lee Shetterly, 2016: Hidden Figures: The Untold Story of the African American Women Who Helped Win the Space Race. London: William Collins (an imprint of HarperCollins). ISBN 978-0-0082-0130-2 (eBook), 978-0-0082-0128-9. (これはイギリス版のISBNで、アメリカ版はちがうらしい。)

2016年のいつだったか、Hidden Figuresという映画ができたという話を聞いた。およそ「NASAの宇宙開発に重要な役割を果たした人たちのうちに、黒人女性の計算機プログラマーが複数いた」という話だと理解した。(本を読んだ結果によれば「計算機プログラマー」という形容は部分的にしかあてはまらない。わたしの理解には別の(たぶん黒人ではない)女性の計算機プログラマーの話がまざってしまっていたようだ。)

2017年5月、その映画が日本でも公開されることになったというニュースとともに「日本語題名がひどい」という評判があった。ひどいというのはほんとうだろうか。(本を読んだ結果では、ひどいというほどではないがうまくない。) 映画のもとになった本があるというので、それをディジタル版(Amazon Kindle)で買って、読み始めた。

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本の導入部の記述では、映画は制作中という形になっている。数年前からしていた調査をもとに、本と映画が同時並行で企画されたようだ。

この本は学術書ではなく読みものだが、情報の出典を示す注は細かくついている。Kindle版のなん%という表示によれば、約3分の1の分量が注なのだ。Sloan Fundationの支援を受けているそうなので、学術書がこれから別につくられるのかもしれない。

この本は、第一に、人種と性別の二重の差別をはねかえして働いた人びとの列伝、なのだと思う。わたしは、その観点ではあまりしっかり読めていない。

その職業活動の場が、宇宙・航空にかかわる研究所だったのだ。科学・技術の内容は本書を読むだけではよくわからないことが多いが、1940年代から70年代の、研究課題の変遷や、研究手段の変遷は、とりあげられている。わたしはおもにそこに注目して読んだ。

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舞台はVirginia州Hamptonだ。

【わたしはその地名を知っている(しかし行ったことはない)。そこにあるNASAの研究所はLangley Research Center (LaRC)だ。わたしの知っているLaRCは、衛星観測による地球の放射収支(可視光や赤外線などによるエネルギーの出入り)のデータセットを作っているところだ。わたしはそこで作られたERBE, CERES, SRBなどのデータを使ってきた。Langleyは地上に達する太陽放射を観測した人であり、その名まえは放射に関する量の単位にもなった(SI単位ではないので今は使われていないが)ほどだから、研究所の名まえの由来も放射に注目したものかと思っていた。(本書を読んでそうではなさそうだとわかった。)】

著者はHamptonで育ったのだが、おとなになってからの2010年に、父親から、著者が子どものころ日曜学校の先生だったMrs. LandがLangley研究所の “computer” だったと聞いた。それをきっかけに、おおぜいの黒人女性のcomputersがいたことを知った。ここでいう computer(s) とは、電子計算機が計算の主役となるよりも前の時代に、筆算や卓上計算機によって計算をすることを職務として働いていた人たちで、わたしは「計算手」と呼びたい(運転手と同様な技能労働者と考えられるし、日本にはかつて「技手」ということばもあったので)。

著者のお父さん、Robert B. Lee III は、2004年に退職したが、それまではLaRCのclimate scientistだったのだそうだ。

【「Robert Lee NASA Langley」でネット検索してみると、Smith, Harrison & Gibson (2014)の、ERBEとCERESを回顧する文書が見つかった。その中でRobert Leeはふたつの集団写真に登場していて、あきらかに黒人男性だ。LeeさんはERBEとCERESの観測機器のグループにいて、CERESでは機器開発の中心になったらしい。わたしが教材ウェブページにあげた参考文献でも、Leeさんが共著者になっていたものがあった。しかし3人以上の著者の論文で筆頭著者でないので印象に残っていなかった。(もしLeeという名まえを気にとめても、顔を知らなかったので、韓国系の李さんだろうと思ったかもしれない。) 】

「わたしの知っているLaRC」にかかわりのある本らしいので、全体を読まないといけないと感じた。読みながらメモをとることはせず通して読み、印象に残ったところだけあとでふりかえってメモをつくった。

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本の前半は厳密にいうとNASAの話でも宇宙開発の話でもない。物語は1943年から始まる。Hamptonにあったのは、National Advisory Committee for Aeronautics (NACA)に属するLangley Memorial Aeronautical Laboratoryであり、おもに飛行機に関する研究所だった。名まえはあきらかに、航空工学者としてのSamuel Langleyを記念したものだ。(太陽放射を研究したのも同じ人なのだ。それを知ってわたしは驚いた。) 空軍(1943年当時は陸軍の航空隊)の基地と同じ敷地にあったが、こちらは文民の公務員が働く連邦政府機関だった。第2次大戦中は、実際に飛ばす飛行機やその模型を風洞で試験することがおもな仕事だった。軍用、民間用とも、飛行機を作るのは民間会社の仕事だったが、設計段階で国が関与して、性能や安全性の向上をはかったのだった。それが戦争遂行のために必要だと考えられていた。戦後は、軍用でも民間用でも期待された、超音速飛行に関する基礎研究がおもな仕事になった。

1957-58年の国際地球観測年に合わせてUSAも人工衛星打ち上げを準備していたが、ソ連のSputnikが先になった。これをきっかけに、USAは宇宙開発体制を再編成し、翌1958年10月にNASAが発足した。陸海空軍がそれぞれやっていた衛星や衛星用ロケットの開発もとりこんだのだが、母体として選ばれたのは文民組織のNACAだった。Langley Lab. あらため LaRCは、初期のNASAの活動の中心になった。(わたしはNASAの歴史を通して読んでいなかったので、これまで知らなかった。) USAの有人宇宙飛行の最初の段階である1人乗り宇宙船Mercuryシリーズの仕事の本拠はここであり、宇宙飛行士たちもここで訓練を受けたのだった。また、衛星の状態をモニターして制御するためには複数の地上局が連携した通信網が必要だが、その設計もLaRCが担当した(その運用担当はMarylandに新しく作られたGoddard Space Flight Centerになったが)。本書最大のやま場は、1962年のJohn Glennによる地球周回軌道飛行だ。

本書の最後のやま場は、Apollo 11号の月着陸(そして帰還)だ。(それ以後の話もあるが、後日談扱いだといえる。) しかし、主人公(黒人女性の元計算手)たちのうち、Apolloに関して直接的に出てくるのは、軌道計算をしたKatherine G. Johnsonだけだ。(他の人の話題でも、Apolloに向けた基礎研究はいくつか出てくるが。) NASAが有人宇宙飛行の仕事の中心をTexasのHoustonに移したので、Hamptonは複数の拠点のひとつではあり続けていたのだが、栄光ある中心地ではなくなってしまっていた。

映画の日本語題名に「アポロ計画」という語を含めた(らしい)のは、まったくまちがいとも言えないが、どちらかと言えばマーキュリー計画に注目すべきだと思う。

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VirginiaはWashington DCのすぐ南だが、「南部」であり、黒人に対する差別が根深かった。わたしはこれまでよく知らなかったのだが、本書によれば、1960年代の公民権運動を受けて、連邦最高裁が公立学校の人種分離を違憲としてからも、Virginia州知事はそれに抵抗した。(VirginiaのひとつのCounty (郡)の行政はさらにひどくて、人種統合を避けるために、公立学校を閉鎖してしまい、白人を含めて豊かでない家の子どもの教育の機会が奪われた。)

HamptonのLangley Lab. では、風洞実験の結果を理論と比較できるように整理するのに大量の計算が必要だった。戦時中、男は多く軍にとられていたので、大学で数学などを専攻した女の人を計算手としておおぜい採用した。Virginiaやその周辺の大学の多くは人種分離だったが、Langley Lab.は白人の大学だけでなく黒人の大学でも積極的に募集した。教員として働いていて転職してきた黒人女性もいた。(数学を専攻した女の人の多くの就職先は学校教員だった。Langleyの給料は(黒人女性の場合)学校教員よりはだいぶ高かった。) 著者(本書序章)によれば、黒人女性で計算手として働いた人は、著者がこれまでに名まえを知ることができただけでも50人くらいいるそうだ。

研究所内にも、Virginia州の一般社会よりは弱かったものの、人種分離があった。黒人女性の計算手は白人とは別の部屋に集められた。また、トイレや、食堂の席に、”colored” (ここでは「黒人」と同じ意味らしい) の指定があった。

黒人女性の計算手は、大部屋に入れられて集団を形成したことによってうまくいった面もある。しかし、そこでは、工学的問題の脈絡から切り離された計算課題を処理するだけだったので、工学的専門能力は高まらなかった。また、職名がcomputer (計算手)あるいはmathematicianである限りは、engineerよりは権限が小さかった。

計算手たちは、それぞれ機会をとらえて、engineerになり、あちこちの部署に分かれていった。まず、理論的な数式を使う仕事をする人。続いて、風洞実験の計算だけでなく実験自体にもかかわる人。そして、電子計算機の導入とともに、そのプログラマーや、計算機共同利用の世話役。そして1958年に計算手集団は廃止された。

本書の主人公である計算手たちは、異常なほど勤勉に仕事をしたようだ。それに加えて、その多くは、子どもを育てる母親でもあり、また、黒人労働者が住む地域での、Sorority (男の場合は fraternity)団体などの、助け合い活動にも熱心だった。(地域住民どうしの助け合いがあったから子どもを育てながら仕事を続けられたという面もあるだろうが。) なみなみならぬ能力と意欲の持ち主という感じがする。もっと平凡な人もいたが、著者がとりあげた(それまで人々の記憶に残っていた)のがとくに非凡な人たちだったのかもしれないと思う。

Hamptonは公民権運動の場でもあった。アラバマでバスの人種分離に反対して職を失ったRosa Parks氏を、Hampton Instituteという黒人の大学が食堂従業員として迎えた、という話も出てくる。本書の主人公である計算手たちのうちにも、公民権運動に積極的にかかわった人もいるし、そうでなくても、職場で人種ではなく能力で評価されることを求めて行動した。(教育に関しては、黒人学校という現実は認めたうえで、その教育内容をよくすることと、その中で子ども自身が学力を高めることや科学に関心をもつことに熱心だったようだが。)

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本書は、戦争に関しては、悲劇であったと述べているところもあるものの、第2次大戦に勝つための努力に関しては、日本に爆弾を落としたことも含めて、肯定的に述べられている。この点は、戦勝国らしいと感じる。

ソ連との冷戦についても、当時としては当然のこととして、あまり否定的でなく述べているように思われる。

なお、冷戦の状況が人種差別の撤廃に役だった面もあるようだ。たとえば、黒人を高度な労働力として活用しないことは国力の競争で損だという主張、人種差別が知られることは有色人種の多いアジア・アフリカの国々をみかたにつける競争にとって損だという主張などが紹介されている。

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直接本書の話題ではなくわたしが思いあたることだが、人種問題は別として、日本でも第2次大戦ごろにはおおぜいの女性の計算手が働いていた。敗戦国なので、職場ごと廃止されてしまったところが多い。(山本晴彦(2017) [読書メモ]によれば、海軍気象部が廃止されたとき、男の職員の多くは中央気象台(のちの気象庁)に再雇用されたが、女の職員の多くは職を失った。その職務内容は観測値にかかわる計算が多かったと思う。)

戦後も人数規模は少なくなったが、大学の地球物理学科には計算手(手まわし計算機を使う人)が不可欠な存在だった。(その多くは臨時雇用だったようだが、少数ながら正規職員になった人がいて、1980年代には能力と需要とが合わず処遇が問題になっていた。本書の主人公たちのように新技術を身につければよかったのだろうが、その動機づけがなかったらしい。)

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文献

• G. Louis Smith, Edwin F. Harrison, Gary G. Gibson, 2014: Earth Radiation Budget Research at the NASA Langley Research Center. NASA/SP.2014-619. https://ntrs.nasa.gov/archive/nasa/casi.ntrs.nasa.gov/20140006546.pdf

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折り返しのあとに目次をつける。Kindle版の目次をもとにした。次の理由で、読む前に内容を知る手がかりにはあまりならない。章の題は、内容の要約ではなく象徴的なことばで、半分くらいは航空工学の用語なのだが、登場人物の行動や社会問題の形容とかけことばになっているらしい。(第4章の “The Double V” は工学用語ではなく、第二次大戦に勝つことと人種差別撤廃の戦いに勝つことを一体で考えた運動家のスローガンである。)

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• 辻田 真佐憲, 2015: ふしぎな君が代 (幻冬舎新書 384 つ-3-2)。幻冬舎, 268 pp. ISBN 978-4-344-98385-4.

2015年7月に出た本。
わたしは、『大本営発表』(2016年、幻冬舎新書)という本のことを先に知り、その著者の著書としてこれの情報を得た。2017年2月、店頭で見て、これまで断片的に得ていた「君が代」に関する知識をつなげるものだと思ったので、買って読んだ。

この本の大部分は、「君が代」に関する歴史的事実の記述なのだが、序論部分と結論部分に著者の意見が出ているので、まずそれを(わたしが理解した限りで)紹介する。

国歌としての君が代は「上」から与えられた。いっしょに歌うことが、近代国家としての一体感をつくった。

現代には、消極的に肯定する人が多いが、強く反発する人もいて、一体感がくずれている。しかし、それに代わる国歌を制定することはあまり現実的ではない。また、外国の国歌には戦闘的なものが多いが、君が代は(戦時の使われかたの問題はあっても歌詞自体は)平和的だ。

現代日本にある、「君が代」への反発の多くは、斉唱を強制することへの反発だ。現代の外国では、国歌の演奏はよくある(歌手が歌う場合もある)が、出席者に斉唱を求めることは少ない。「君が代」もみんなが歌うものでなく聞くものだとすれば、反発は少なく、共有できるのではないか。

わたしにとって、斉唱から聞くものへ、という提案は、新しく知る考えだったが、言われてみればもっともな政策提言だと思った。

あとは、本書にしたがって、「君が代」の歴史的事実の要点を書いておく。

「君が代」の和歌は、古今和歌集に由来するが、古今集の古い注釈書ではいずれも「我が君は…」という形だった。「君が代は…」の最古の記録は『和漢朗詠集』の1228年の奥書がある写本だ。

その和歌での「君」は一般的に「あなた」にちがいない。江戸幕府の行事で使われたときは、将軍をさしていた。明治初期には天皇が意識された。とくに、イギリスの God save the Queen/King の同類と考えられたときはそうだった。

これにつけられた曲は、5つが知られている。
1869(明治2)年、イギリス王子を迎えるため、イギリス陸軍の軍楽隊長フェントンが日本国歌を求めた。鹿児島藩出身のだれかが、琵琶歌「蓬莱山」の曲に「君が代」の歌詞をつけることを提案し、フェントンが編曲・演奏した(1)。これを日本の海軍軍楽隊が継続的に採用した。しかし、ふしが日本語のことばの切れ目に合わないという欠点があった。

1878(明治11)年、ドイツ人エッケルトが海軍軍楽隊の教師として着任した。海軍軍楽隊が「君が代」の改訂を企画し、宮内省雅楽課に依頼した。1880(明治13)年完成した(2)。作曲は林 広守(1831-1896)とされるが、実際は奥 好義(よしいさ, 1858-1933)が主だったらしい。「やちよに さざれ」の部分のメロディーはフェントン版(1)と共通なので、新曲というよりも改訂と本書の著者はみる。エッケルトが軍楽用に編曲した。これ(2)を海軍省と宮内省は公式に使ったが、まだ日本国としての国歌ではなかった。

同じ歌詞をもつ歌として、保育唱歌「サザレイシ」(東儀 頼玄(よりはる)作曲、1879年)(3)もつくられていた。

文部省が1882(明治15)年に出した『小学唱歌集 初編』にも「君が代」(4)があった。ただし国歌としてつくられたものではない。その歌詞は「君が代」の和歌のあとに他の歌をつないだもので、曲はイギリスのウェッブが1782年に作曲した「栄えあるアポロ」の曲だった。

陸軍は1885年にラッパ譜「君が代」(5)を制定した。歌うものではないが同じ和歌が想定されていた。しかし曲は(1)とも(2)とも関係なかった。陸軍が海軍と同じ「君が代」(2)を採用したのは1897年である。

文部省は別に国歌をつくろうとしていた。しかし、1893 (明治26)年、祝日用の歌集の筆頭に(特定の祝日に対応しないものとして)「君が代」(2)が採用された。国歌と言ってはいなかったが、著者は、この時点で「君が代」が事実上の国歌になったと見る。

君が代の歌いかたの統一には、昭和にはいってからのレコード技術の効果があった。

戦時中、「君が代」は儀式の歌であり、日常に歌う愛国歌としては別のものが奨励された。

戦後、「君が代」は、日本国憲法の「国民統合の象徴」としての天皇をさすものという解釈で生き残った。しかし日教組をはじめとして強く反発する人々もいた。文部省は1960年代以来しだいに、君が代の斉唱が望ましいとし、1980年代後半にその指示を強めた。1999(平成11)年、国旗国歌法が制定され、「君が代」は法的に国歌となった。

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• 山本 晴彦, 2017: 帝国日本の気象観測ネットワーク III. 水路部・海軍気象部。農林統計出版, 589 pp. ISBN 978-4-89732-360-2.

2017年1月の新刊。著者からお贈りいただいた。第1巻(2014年)「満洲・関東州」[読書メモ]、第2巻(2015年)「陸軍気象部」[読書メモ]に続く第3巻で、第2次大戦中までの日本海軍による気象観測事業を扱っている。第2巻と同様、事業組織、技術者を訓練した体制、そしてどのような資料が残っているかの紹介である。資料からわかる過去の気象・気候についての情報は本書には含まれておらず、これからの課題になっている。

陸軍の場合は、中川 勇 編, 1986:『陸軍気象史』(同刊行会)という編纂物があったが、海軍についてはそのようにまとまったものがない。海軍の気象事業にかかわる資料のうちには、敗戦直後に軍の命令で焼却されたものがあった。連合軍に接収されたものは、アメリカ合衆国の議会図書館(LC)と国立公文書館(NARA)、一部はその後日本に返還されて日本の国立公文書館に保存されている。また、海軍気象部の解散とともに中央気象台に移管されたものは、気象庁にある。水路部に残ったものは、海上保安庁の海洋情報部にある。個人が保存したもので、旧海軍の歴史に関する資料とされたものは、防衛研究所の戦史研究センターに集まってきている。著者は、このような多数のアーカイブを訪問したりネット経由で利用したりして多数の資料を収集した。そして本書をまとめることができた。当時の経験者の話を直接聞くことができず残念な面もあるが、資料のディジタル画像化が進んできた今だからこそできたこともある。

海軍気象部は、第2次大戦の終戦時には、中央気象台(1943年11月から運輸通信省の下)、陸軍気象部とならぶ大きな組織だった。しかしそれは、1942 (昭和17)年3月に水路部第三部の職員が兼任する形で「特設」され、1944 (昭和19)年3月に水路部から独立したばかりの、それ自体としては歴史の浅い組織で、あきらかに戦争遂行のための体制だった(第7章)。東京の神田駿河台のYWCAの建物に本部、大手町の中央気象台内や、横浜の大倉山に分室を置いていた。

しかし、平時にも、軍だけでなく民間の航海のためにも海図などの航路の情報基盤を提供する水路(hydrography)事業の中で、海流・潮流・潮汐などの海象とともに気象についても観測・通報が行なわれている。水路事業を担当する官庁は、現在の日本では国土交通省(そのまえは運輸省)の下の海上保安庁の海洋情報部だが、世界には海軍の下にある国が多く、第2次大戦までの日本もそうだったのだ。
その組織は「水路部」と呼ばれていた時期が長いのでその名まえで代表させておくが、何度も変遷しており、本書では巻末の附表4として年表がまとめられていて、その要点は第1章の表1-5にある。
1871 (明治 4)年、兵部省 海軍部 水路局 として設立された。
1872 (明治 5)年、海軍省 水路局となる。(同年「水路寮」となり、1876年に水路局にもどっている。)
1886 (明治19)年、海軍水路部となる。
1888 (明治21)年、海軍所属のままだが名称は単に「水路部」となる。
1945 (昭和20)年(戦後)、水路部は運輸省の外局となる。
1948 (昭和23)年、海上保安庁水路局となる。
1949 (昭和24)年、海上保安庁水路部となる。
2002 (平成14)年、海上保安庁海洋情報部となる。

そして、水路部(やその前身)での気象に関する事業は次のように変遷している(本書第1章、第5章)。
1873 (明治 6)年10月、東京の芝 飯倉で気象観測開始。(気象庁の前身である(文部省)東京気象台の開設は1875年であり、水路部のほうが早い。)
1874 (明治 7)年、海軍観象台を設立。飯倉で、経緯度決定のための天文観測とともに、気象観測もした。
1881 (明治14)年、天気予報(暴風警報)を実施。(東京気象台は1883年から。)
1882 (明治15)年、海軍観象台、文部省・内務省の観測記録も含めた『測候報告』を発行開始。
1888 (明治21)年、海軍観象台は文部省に移管され、東京天文台となる。また、長崎・兵庫などの海軍気象観測所は内務省に移管される。これからしばらく、気象は水路部の業務からはずれた。
1909 (明治42)年、水路部測量科内に気象調査掛が設置される(海流・潮流・潮汐などの海象と地磁気に関する業務も担当していた。)
1920 (大正 9)年、水路部内の組織変更。測量科は第二課になる。
1936 (昭和11)年、気象を担当する第五課が設置される。
1941 (昭和16)年5月、水路部内の組織変更。気象業務は第三部になる。

水路部だけでなく、海軍本体も気象観測をしていた(第2章)。
1894 (明治27)年の海岸望楼条例に基づき、海上見張り、通信とともに気象の観測・警報もする「望楼」が設置された。1900 (明治33)年の条例で「海軍望楼」となった。これは、第1次大戦後の軍事費縮減で、1923 (大正12)年を最後に廃止された。

海軍の根拠地である「鎮守府」でも気象観測をしていた。
横須賀鎮守府気象観測所での1894 (明治27)-1921 (大正10)年の観測記録を含む『横須賀気象表』という資料がある。そこに書かれた緯度経度は、横須賀市街地の大滝町にあたる。しかし、「海面上の高さ 46m」とあるが大滝町の地点の地図上の標高は3.5 mであり合わない。汐入町に海軍の「測器庫」があり、かつては風速計などがあり、地元の人には「天文台」と呼ばれていた。ここがかつての「望楼」だったらしい。本書の記述をわたしが読んだ印象では実際の観測場所は「測器庫」のほうだったと思われるが、不確かだ。
この観測所は関東大震災で被災し、復旧とともに1928 (昭和3)年に横須賀市夏島町の夏島という島だったところの西側(ちなみに現在の海洋研究開発機構は夏島の南側)の埋立地へ移転した。1912 (大正元)年につくられた追浜飛行場にあった横須賀航空隊の気象観測所と統合したのだ。

第3章では、横須賀のほか霞ヶ浦・佐世保などの海軍航空隊での気象事業について述べる。飛行場で飛行機の発着の支援のための地上気象観測、測風気球観測をしていたほか、飛行中の観測をしていた。

第4章と第9章では、海軍での気象技術者の養成について述べる。

第6章では、海軍の船による観測と、日本の領土となったところへの観測所の設置について述べる。千島には、1933 (昭和8)年のパラムシロ島をはじめとする観測網がつくられた (それに先立ってシュムシュ島で漁業会社による観測があった)。南洋諸島(パラオ、ミクロネシア、マーシャル諸島)では、第一次大戦の戦時占領のとき「臨時南洋諸島防備隊」による観測があり、委任統治となってからは、行政府としての南洋庁の観測所(のちに南洋庁気象台)と並列に水路部の気象観測所が設置された。1941 (昭和16)年4月から南洋庁気象台の観測網は海軍のものに統合されている。(本書第6章259ページには1941年に「海軍第四気象隊」がパラオに来て南洋庁気象台職員を嘱託としたとあり、第8章には南洋庁気象台が海軍の「第四気象部」に移管された(353ページ)、「第四気象隊」の発足は1942 (昭和17)年3月(336ページ)とあって、細かい点がちがうのだが、実質的には第8章で述べられた特設気象隊のうちの「第四気象隊」に統合されたとみてよいようだ。)

第8章では、第2次大戦の戦地での気象事業について述べる。
日本軍が占領した中国の上海には、1938 (昭和13)年に上海海軍気象観測所がつくられ、1940 (昭和15)年に興亜院の上海気象台となり、陸軍・海軍・中央気象台から派遣された技術者が合同で勤務した。このうち海軍の部分は1942 (昭和17)年から海軍の「特設気象隊」のうちの「第二気象隊」となった。
特設気象隊にはこのほかに、第三気象隊(スラバヤ、昭南(シンガポール)、マニラ、アンボン)、第四気象隊(トラック、パラオ、クェジェリン)。第五気象隊(本隊所在地は厚岸、千島やアリューシャンを担当)、第八気象隊(ラバウル)があった。

第10章では、残されている気象資料や気象技術教育の教科書類などを紹介している。

第11章では、第2次大戦終戦時の海軍気象部・航空基地・特設気象隊の状況と、終戦時の処理について述べる。海軍気象部の職員の一部は中央気象台に異動したが、一部(女子については大部分)は解雇された。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。(ただし、各章の最後にある「注および参考文献」は省略した。)
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• 小池 一之、山下 脩二、岩田 修二、漆原 和子、小泉 武栄、田瀬 則雄、松倉 公憲、松本 淳、山川 修治 編, 2017: 自然地理学事典。朝倉書店, 465 pp. ISBN 978-4-254-16353-7.

2017年2月の新刊。わたしも分担執筆した。
地理学の部分でも地球科学の部分でもある自然地理学の全般を、原則としてB5判の見開き2ページ(項目によってはその倍の4ページ)の記事の集まりで構成した本である。項目と執筆者の一覧は[出版社ウェブサイトのこの本のページ]にあるので、ここでは詳しくくりかえさず、大分類だけあげておく。
– A. 自然地理学一般
– B. 気候
– C. 水文
– D. 地形
– E. 土壌
– F. 植生
– G. 自然災害
– H. 環境汚染・改変と環境地理
– I. 地域の環境 (大生態系の環境)
Aが総論、BからFは自然地理学の各分科(sub-discipline)ごとの系統的記述である。本書の「序」では、BからFが「モード1の科学」でGからIが「モード2の科学」だと言っている。GからIは分科を横断して総合に向かっているからということらしい。しかしわたしはモード論を(Michael Gibbons ほかの本にもとづくわたしの理解で)モード1は学問内で目標が設定されるもの、モード2は社会の要請にこたえるものと考えていて、内容をざっと見た限りではGとH (とAの3)はモード2だがIはわたしの観点からはモード1 (Aの1,2と同様にアカデミックな自然地理学の総論的なもの)だと思った。

この本は2009年に企画された。わたしは当初の企画のメンバーではなく2011年ごろに原稿を頼まれて2012年に書きあげた。(すでに締め切りに遅れていた。材料は締め切りまでにそろえたのだが、ページ数に合わせて内容をしぼりこむ作業にかかるのに、出版社の編集者から圧力をかけられることが必要だった。) それから出版までにだいぶ時間がかかってしまった。多人数の執筆者(しかも多数の仕事のうちでこの本の優先順位を高くできない人)の原稿を1冊にまとめる企画は遅れやすいと思う。また、同じ出版社から出た『図説 地球環境の事典』の[読書メモ]に書いたことのくりかえしになるが、1 kg以上、定価(税抜き) 18000円では潜在的買い手が限られるだろう。こういう本は分冊で出したほうがよいと思う。たとえば気候に関する部分を気候学の教科書相当の本として3000円くらいで出したほうがよかったと思う。

わたしが分担執筆した項目は次のものだ。
– A2-1 惑星としての地球
– A2-2 地球の軌道要素に伴う日射量変化
– B2-5 気候の物理的モデリング
– B8-1 気候の変化の要因
– B8-3 温室効果と日傘効果
– B8-6 二酸化炭素と地球温暖化
原稿を、アクセス制限つきで[別ページ]に置いている。
これらの記事の内容は、自然地理学と地球物理学のどちらに含まれてもよいものだと思うけれども、あえて強引にしわけるならば、わたしは、地球物理学側にある内容を自然地理学側にいる人に提供するように書いたつもりだ。

わたしの原稿は2012年に出したものなので、IPCC報告書を参照したところは第4次報告書によっている。2013-14年に第5次報告書が出たが、地球温暖化の予測型シミュレーションの説明は第4次報告書に基づいたほうがわかりやすく、そのほかは、数値などが多少変わるものの実質的な議論は変わらないと考えたので、さしかえないことにした。わたしの知らないうちに、別のかたがA3-6の項目の記事としてIPCCの第5次報告書の要点を紹介していて、編者がわたしの記事からそこへ参照を入れている。それを知っていれば内容をもう少し調整できたかもしれない(しかし調整していると出版がますます遅れたかもしれない)。

また、用語を確認するための事典として使われることを考えたからだろうが、本文中に日本語で書いた用語に、対応する英語が書きそえられていることがある。わたしが執筆したうちでは、原稿に入れてあったものもあるが、著者校正よりもあとで編者によって追加されたものもある。だいたいよいのだが、B8-6の129ページ左側の「適応策」に対応する英語は adaptation とすべきところ、よけいな「c」が頭についてしまったのを校正する機会がなかったのは残念だ。

• 瀬川 至朗, 2017: 科学報道の真相 — ジャーナリズムとマスメディア共同体 (ちくま新書 1231)。筑摩書房, 283 pp. ISBN 978-4-480-06927-6.

2017年1月の新刊。日本のジャーナリズムの、科学・技術に関する報道のありかたを問題にしている。

第1章は「STAP細胞」事件。
今では捏造であったとほぼ確定している。当時捏造を見抜けなかったことを責めるべきではないが、マスコミも、論文をのせた(査読者からは否定的な評価が強かったのに編集者が肯定的な判断をしてしまった)学術雑誌も、なぜ肯定的に伝えてしまったかの検証が必要だ。

この件についての日本のマスコミ報道は、ノーベル賞受賞の報道と同じ型になっていた。ノーベル賞ならば高い評価が確定していると思ってよいが、新しい論文の報道は、まだ評価は定まっていないという態度でするべきだ。この件でなぜそうできなかったのか、要検証だ。

著者は本書の別の件では「取材対象との一体化」があったとしているが、この件での認識は少しちがうのかもしれない。わたしの理解では、日本のマスメディアは理研および「Nature」を実際以上に完全な権威と見ていた、ということなのだろう。

また、本書のこの文脈では強く批判していないが、[わたしが2007年に発表した文章]で述べたように、科学に関する報道が、新しく出た論文に関するものに偏りすぎていないか。もっと継続的な科学者の活動を報道できないか? 【なお、わたしの文章で、「ジャーナリズム」は語源からみると「日日主義」だという話を使ったが、本書(第4章、222-223ページ)によれば、この話は寺田寅彦が1934年に発表した「ジャーナリズム雑感」という文章に出てくるそうだ。(わたしはこの文章を覚えていないが、それが含まれた岩波文庫版の『寺田寅彦随筆集』を読んでいるので、その影響を受けたかもしれない。)】

第2章は福島第一原子力発電所の事故について。
とくに、「炉心溶融」「メルトダウン」と呼ばれる(のが正当と考えられる)事態について、報道で、その表現が避けられ、「燃料棒損傷」という表現が使われたことがあった。とくに2011年3月17日から28日の間にその傾向が強かった。(炉心溶融ということばは、12-16日には出てきていた。29日には専門家の見かたとして現われ、3月末ごろには原子力安全委員会がそれが起きた可能性が高いと述べた。) これは東京電力、原子力安全保安院、官房長官の発表に、メディアが表現をあわせたものだと考えられる。

問題はどちらかといえば事実認識だと思うが、著者は表現でまとめている。報道件数を数えるなどのデータ解析が示されているが、そのような作業は表現に注目したものでないと困難だとは思う。また、読者に影響をおよぼすのは、記者の事実認識よりも、記者が使った表現(およびそれに対する読者の事前知識)のほうかもしれない。

この件では、「『炉心溶融』あるいは『メルトダウン』と言うのが「正しい」表現であり、それを避けるのは権力によってゆがめられた態度だ」というような主張を聞くことがある。わたしはそういう主張(とくに「メルトダウン」などの用語を使いたがらない人への敵視)には賛成しないことが多い。「炉心溶融」も「メルトダウン」も統一的定義のある用語ではなく、その相互の意味範囲も必ずしも一致しない。同じ事態を「炉心溶融」と認めるかどうかには個人差があって当然なのだ。本書の議論でも、用語の意味が統一されていないことは認めている。それにしても用語の使用頻度が偏っていたのだ。

この事故は「想定外」だったのか、という問題がある。
日本科学技術ジャーナリスト会議による「日本科学ジャーナリスト賞2016」を受けた(職業ジャーナリストではなくて原子力工学者の)田辺文也氏が『世界』2015年10月号、11月号、2016年2月号、3月号に連載した記事によれば、原子力発電所には「事故時運転操作手順書」があり「事象ベース」「徴候ベース」「シビアアクシデント」に分かれていた。田辺によれば、「徴候ベース」を使えば対応できたことがいくつもあった。しかし、「吉田調書」によれば、福島第一の吉田昌郎所長は徴候ベース手順書を使わなかった。(わたしは、事態が「シビアアクシデント」であると認識したので、そう書かれていない手順書(実際に有用だったとしても)への関心が薄れた、ということがありそうだと思えた。実際にそうだったと主張するつもりはない。) 著者は、「吉田調書」に関連する調査報道に、とくにこの点を詳しく検討することを期待している。

第3章は地球温暖化の問題。関谷・瀬川(2015)の瀬川氏自身による第3章の議論を引き継いでいる。

地球温暖化は、変化がゆっくりしていること、加害者・被害者を特定しにくいことなど、ジャーナリズムにとって扱いにくい特徴をもつ。

温暖化について伝えるため、氷河末端の崩壊の画像や、シロクマの画像などが使われる。Goreの講演を伝える映画『不都合な真実』[わたしの読書ノート]について、そのような画像の使いかたを「うそ」や「まちがい」だとする批判があった。それはGoreにかぎったことではない。
氷河の末端の崩壊はいつでも起こっていることであって、「温暖化の証拠ではない」はもっともだ。しかし、温暖化を報道するのに(「これが温暖化の証拠だ」のようなことばを添えるのではなく)そのような画像を使うことまでうそつき呼ばわりするのはまずいとわたしは思う。温暖化について話すのに、ことばだけや、数値のグラフだけよりも、画像を見せたい。しかし、ゆっくりした変化を、実写で、変化として見せることはむずかしい。温暖化の証拠とは言えなくても温暖化となんらかの関連のある動きのある画像を見せたくなることはあるのだ。それを使いながら、うそをつかず、その画像が示さないものを示しているような印象を与えることもしないような方法を考えるべきだと思う。

報道での温暖化懐疑論の扱い。
USAでは、Boykoff & Boykoff (2004)などが指摘するように、温暖化が起きると主張する科学者と並列に懐疑論者を紹介する「バランス報道」がバイアスをつくっている。バランスをとっていると言っても、自分の位置をどこに置くかは任意性がある。メディアが世論のバランス感覚をずらしてしまった。
日本では、(2007年以後についてみると)新聞には温暖化の科学に関する懐疑論はあることはあるが、2008年で全体の3%にすぎず、アメリカよりもだいぶ少ない。しかし、温暖化対策(排出削減の重要性)への懐疑論やバランス報道はある。同じ新聞社で温暖化に関して記事を書く記者も、科学環境部(あるいは科学部と環境部)は環境省、経済部は経産省をおもな取材対象としており、取材対象とのあいだで価値観が一体化しがちなのだ。【ただし、このようなメディア内の意見の対立が見られた典型事例は2005年のものだ。長谷川・品田(2016)の第4章によれば、炭素税の件に限定した話ではあるが、2005年ごろ以後、経産省は排出削減のための政策に反対する産業界と推進する環境省との中間的な態度に移っている。】

日本の報道はIPCCを権威とみなす傾向が強い。本書はこのことの根拠として朝山・石井(2011)や関谷・瀬川(2015)の朝山氏による第9章をあげている。わたしは(その論文を読んだはずなのだが)その傾向に気づかなかった。わたしが温暖化の科学に関する報道を見るときのように、内容に注目した判断では、たくさんの科学者に取材した結果として意見分布がIPCCと同様になったのと、IPCCを権威とみなしてその言うとおりに書いたのとは、区別がつきにくいのだ。これこそ表現に注目した解析で、情報の出典としてだれの著作・発言に頼っているかに関する統計をとれば、明確に見えてきそうだ。本書174ページの図3-1に見られる報道件数の時系列のグラフを見ると、件数のピークにはIPCC報告書が出たことに伴うものがあることは「IPCCが権威とみなされている」ことの裏づけになるかもしれないが、ピークは気候変動枠組み条約締約国会議(COP)に関するものもある。(ただし、COPは毎年あるのに、報道件数には大小がある。それはだれかが今回は重要だと言ったからにちがいないが、その「だれか」はCOP主催者なのか? 日本政府なのか? メディア自身なのか?)

【なお、本書の話題ではないが、微量汚染物質の件などでは、環境記者が危険性を強調する市民運動家に、科学記者が科学的データを強調する環境行政に近づいて (あるいは、もしかするとその逆)、温暖化の場合とはちがったメディア内の意見の対立が起きる可能性もあると、わたしは思った。】

第4章からは科学ジャーナリズムに関する総論。
第4章では、これまでに述べた事例の共通の要因として、日本のマスメディアは権威に依存する発表報道になりがちだという議論がある。(外国にも、取材対象者と取材者とのカップリングや、メディア内の権力関係の問題はある。)

ジャーナリズムの仕事では、正面に意識すべきあいては一般市民のはずなのに、ジャーナリストは、科学者共同体と同様に、同業者をおもに意識した共同体を構成している。そこには、横並び主義 (他社がとりあげたものを落とすのがこわい)や、特だね主義もある。
部署に分かれて取材を分担する結果、取材対象者との「カップリング」が生じ、価値観が似てくる。
社内の権力関係もある。たとえば、多くの新聞社では、政治部や社会部が強く、 科学部や生活部は相対的に弱い。
日日主義(前述)があり、ニュースの断片化が起きる。

第5章。
「客観報道」「公平・中立報道」をめざすことには弊害がある。
コヴァッチ(Kovach)とローゼンスティール(Rosenstiel) の『ジャーナリズムの原則』という本(2001, 2007, 2014年の本があるが、ここでは2007年の第2版、2011年の日本語版による)の「ジャーナリズムの10原則」にそって考える。

記者各人は主観的でしかありえない。
めざすべき客観性は取材手法としての、科学的方法、検証することだ。
「伝えるスタイルの客観性を追求するべき」という態度は誤解あるいは軽重とりちがえだ。
発表報道は、発表したという事実について客観的に伝えるものだが、責任を情報もとに転嫁している。
「見たまま」の報道は、客観的のようだが、何に注目するかに記者の主観がはいる。

公平・公正 (両者を区別することもあるがここではいっしょに扱っている)はむずかしい課題だ。
均等度equailty と比例度 proportionalityのあいだのバランスの問題もある。たとえば、選挙で、全候補を同等に扱うか、有力候補にしぼるか。
公正(正義)をジャーナリズムの原則にすることはむずかしい。「客観」にかわって「検証の規律」、「公平・中立」にかわって「独立性」を重視すべきだ、と著者は言う。

終章。
科学者の規範は「CUDOS」(Merton) から PLACE「(Ziman 1994年)に変わってきた。ただし、CUDOSは理想的規範、PLACEは現実対応のための行動規範だ。【Zimanの2000年の本[読書ノート]によれば、CUDOS規範がなくなったわけではない。しかしそれは隠れがちになっている。】

日本のマスメディアは「固い科学観」をもっている。つまり、(権威ある主体が発表した)科学的知見は(実際以上に)確かだとみなしてしまう。本書の例では、それぞれ、理研、政府(とくに保安院)、IPCCが権威とされた。
この欠点を克服するには、科学を知の体系としてだけでなく人間のいとなみとして見るべきだ。【わたしもその趣旨はもっともだと思うのだが、この表現だと、人間のいとなみとして見ることが強調されすぎて、科学報道が人物報道・事件報道になってしまう心配もあると思う。】【[2017-03-19補足] むしろ、知の体系について述べる立場から、知の体系は部分によってさまざまな「固さ」をもっていることを認識して伝えることがだいじだと思う。】
また、科学記事を批判的に分析する必要がある (記者の仕事も人間のいとなみとして検討することになる)。

文献

• 朝山 慎一郎, 石井 敦, 2011: 地球温暖化の科学とマスメディア — 新聞報道によるIPCC像の構築とその社会的含意。科学技術社会論研究, 9: 70-83.
• M. T. Boykoff & J. M. Boykoff, 2004: Balance as bias: Global warming and the US prestige press. Global Environmental Change, 14(2): 125-136.
• 長谷川 公一、品田 知美 編, 2016: 気候変動政策の社会学 — 日本は変われるのか。京都: 昭和堂。[読書メモ]
• 関谷 直也, 瀬川 至朗 編著, 2015: メディアは環境問題をどう伝えてきたのか。京都: ミネルヴァ書房。[読書メモ]

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• Ulrike FELT, Rayvon FOUCHÉ, Clark A. MILLER & Laurel SMITH-DOERR eds., 2017: The Handbook of Science and Technology Studies. Fourth Edition. Cambridge MA USA: The MIT Press. ISBN 978-0-262-03568-2 (hardcover). eISBN 978-0-262-33810-3

STS (科学技術社会論)に関する総合的な教科書の第4版だ。初版は1977年、第2版は1995年、第3版は2008年に出ている。毎回、編者もみんな入れかわり、内容も大きく変わっているようだ。形式的なこととしては、初期の版では各章はそれぞれ1人の著者が書いたものが多かったが、今回は共著のもののほうが多くなっている。

2016年の暮れに出版情報を見かけた。1000ページを越える本を読みきれるとは思えないので見送ろうと思ったが、編者のひとりにClark A. Miller氏がはいっている。Miller & Edwards 編 (2001) Changing the Atmosphere [読書メモ]の編者でもある。この人の関連のところだけでも読んでおこうと思った。

かさばる本を持ち歩けそうもないので、ディジタル版(Amazon Kindle、わたしはアメリカのAmazon.comから買っている)にした。Kindle本には紙の本のページ番号がはいっているものもあるが、この本にはない。紙の本を読んでいる人と参照箇所を知らせあうのに不便だ。それだけならば欠陥とまでは言えないが、巻末の索引には紙の本のページ番号が書いてあるだけでディジタル版の本文へのリンクがない。索引にある最大のページ番号「1078」が、Kindleの「位置」23200付近に相当するので位置を概算はできそうだがめんどうだ。もし索引のリンクをつけていたらディジタル版の発売が遅れたのかもしれない。しかし、今の技術ならば、先にディジタル版のリンクをつくったうえで機械処理で紙の本のページ番号を得るようにプログラムしておけば同時発売もできただろうとも思う。

Miller氏の執筆箇所は第5部の序論だけだった。ただし、その部の最後である第36章が地球環境問題を扱っており、その中からはMiller氏のこれまでの著作も参照されていて、その論点を引き継いだ議論がされているようだ。

そのほか、わたしの観点から重要と思うのは、Harry Collins, Robert Evans両氏のinteractional experts論が両氏とMartin Weinel氏の共著で第26章として収録されていることだ。
【[2017-02-07 補足] Collins氏はinteractional expertsの類型としていつも彼自身を含むSTS研究者をあげていたが、今回は、学際的な研究活動のなかで同僚の専門分野の知識体系を知る人や、科学コミュニケーションにかかわる人もあげている。(さらに、医療従事者が、患者が患者としてもつ知識について知ることも同類と考えている。 ) また、専門知識は「フラクタル構造をもつ」と言い、広い意味での専門の知識を共有する集団があって狭い専門の知識を共有する集団をいくつも含むような構造について指摘している。わたしがCollins氏たちの議論を援用して論じたかったことにCollins氏たちが近づいてきたような気がする。】

まだ内容を読んでいないのだが、目次を書きぬいたので、折り返しのあとにつける。ただし、Kindle版にもとづいた (Kindle版の目次ページを基本に、内容をめくって見つかった見出しを書き加えた)ものなので、ページ番号はない。

各章の題名のところには「/」に続いて著者名を示した。示されていた著者各人の名まえの最後の部分(last name)を大文字にした。(世界にはいろいろな民族があって、これがfamily nameとは限らないが、英語で学術的な著作を出す人に限ればこの部分を検索キーにすることを期待していることが多いという推測による。) ただし、第14章の著者のひとりのTallBearさんはアメリカ先住民で意図的にこのような大文字づかいをしているらしいのでそのままにした。

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• 有本 建男、佐藤 靖、松尾 敬子 著、吉川 弘之 特別寄稿, 2016: 科学的助言 — 21世紀の科学技術と政策形成。東京大学出版会, 221 pp. ISBN 978-4-13-060316-4.

【2017-01-11 午前現在、この読書メモ記事は、書きかけです。】

2016年8月の新刊。わたしは2016年11月に買い、2016/17年の年末年始に読んだ。

佐藤氏、松尾氏はJST (科学技術振興機構)の研究開発戦略センター(CRDS)の職員であり、有本氏は現在の主所属は政策研究大学院だがCRDSも兼務し佐藤氏たちの上司にあたる立場のようだ。吉川氏はCRDSのもとセンター長である。

わたしも2011-12年度にCRDSに勤務していたので、当時、吉川氏・有本氏が「科学的助言」という問題を重視していたことや、佐藤氏がそれに関する調査報告をしていたことは知っていた。本書の基本的議論はそのときから変わっていないと思う。

しかし、2012年ごろ、同じ人たちがかかわっていた「政策のための科学」という議論はわかりにくかった。「科学技術政策のための科学」というべきものをそのように略していたのだった。環境政策あるいは社会を持続可能なものに変えていく政策のための科学をどう推進するかを考えたかったわたしは、自分が使いたかった用語がちがう意味に使われていたので、腹がたったのだった。

そのときわかりにくかった論点は、本書ではよく整理されている。

それを紹介するまえに、用語についてことわっておく。このわたしのメモで「科学」「科学技術」「学術」はほぼ区別なしに使う。自然科学だけでなく人文・社会科学も含む(「人文科学」と言うべきでない人文学を含むかどうかはよくわからない)。

なお、現実問題として、同じことを学術政策と呼ぶか科学技術政策と呼ぶかによって、推進の重点や評価基準が変わってしまうことがある。わたしは、学術政策のほうが本筋なのに、いまの日本の政治では科学技術政策のほうに偏っている、と思う。そして、JST CRDSは、その設置された機能が、科学技術政策にかかわるものなので、本書にも「科学技術」側への偏りが見られると思う。著者各人、少なくとも佐藤氏と吉川氏の発想はおそらく「学術」寄りだと思うのだが。

(さきほどの「政策のための科学」に関する話にもどる。)
本書では「science for policy」と「policy for science」とは関連はあるが別の課題群とされている。本書の主要な話題は、科学に基づく政策への助言であり、こちらがscience for policyなのだ。Policy for scienceは科学技術政策だが、この符丁は単純にそういう意味ではなく「科学技術政策のための科学」という意味で使われている。本書ではこちらの話題はわりあい軽く扱われている。

本書のうち、著者3人で書いている序章・1-3章と、有本氏による終章、吉川氏による特別寄稿が、総論的部分といえる。4-7章はscience for policyにかかわる科学的助言の各論であり、それぞれ、食品安全、医薬品審査、地震予知、地球温暖化を扱っている。地球温暖化の話題はIPCCなどの国際的枠組みが主だが、その他の章の話題は日本の国の枠組みが主である。8章はpolicy for scienceの話で、科学技術政策がどのようにたてられてきたかをふりかえり、それを科学的根拠(evidence)に基づくものにするための動きが紹介されている。

わたしはこれまでに、総論的部分と、地球温暖化に関する第7章とを読んだ。

【総論部分の要点について、今後、このあたりに書きこむ予定です。】

第7章 地球温暖化 — 国際的な科学的助言体制の構築
気候変動についての政策決定にとっての科学者の役割について、わたしは[別ブログ2013-12-21の記事]で示した。これを書いたとき、わたしは、2012年ごろJST CRDS内で聞いた本書の著者たちの報告を参考にして考えたので、本書の議論とはかみあっていると思う。

本書第7章の記述はもっともなところが多いのだが、この読書メモではわたしが不満に思った点をやや強調して述べる。

IPCCは、科学的助言の体制としては、成功例と考えられる。第1章の「リスク評価とリスク管理の分離」の議論にしたがってとらえると、リスク評価から、政策オプションの提示までは踏みこむが、オプションの選択は政治にまかせる態度をとる。

しかし、実際の政治に与えた効果は、まだあまり大きいとは言えない。京都議定書は、温暖化を食いとめるのに必要なものに比べると小規模な排出削減の約束だったが、それさえ、とくにアメリカ合衆国が批准しなかったことなどによって効果が乏しく、第2約束期間設定には日本を含む多くの国が離脱してしまった。

本書の著者は、「京都議定書の限界は、人文社会科学分野を含む当時の科学的知見や技術開発が未成熟であったという制約によるところも大きかったといえる。」と述べている(143ページ)。わたしが表現しなおすと、京都議定書に至る過程で科学的知見に関する不確かさが軽視され、科学的根拠の薄い政策が根拠のしっかりした政策だと誤認されてしまったのが、失敗の一因だったと考えられる。ただし、そこで問題にすべき不確かさの主役は、(「科学的知見の不確かさ」という表現がすなおに連想させる)気候に関する自然科学的予測能力の不確かさではないと思う。不確かさは、温室効果気体排出を原因とする気候の変化、その気候変化の社会への影響、排出削減策の社会への影響、にそれぞれ関するものに分けられる。気候の変化の見通しの量的不確かさは確かにあるのだが、それよりも重大な不確かさは社会への影響のほうにあると思う。なお、社会への影響は経済の尺度で評価できるものばかりでないとわたしは主張したいが、これまでの温暖化関連の政策の議論では重視されている経済への影響に限っても、直前に言った論点は成り立つと思う。[この段落2017-03-02改訂]

2009年末から2010年にかけて、IPCCなどの科学的助言の「信頼の危機」が起こった。これを「クライメートゲート事件」ということばを持ち出して論じている。この用語は2009年にイギリスのイーストアングリア大学の研究所の電子メールが暴露され、(暴露した人ではなく)電子メールを書いた科学者が非難された件をさしている。

本書で「国連はこの事態を重視し」Inter-Academy CouncilにIPCCの手続きおよび作業過程に関するレビューを依頼した、と述べているのはまずい記述だと思う。国連が重視したのは、(本書ではこれよりもあとで述べられている) IPCCの第4次評価報告書にあったまちがいとその原因である(本書の表現で言えば)「科学的信頼性が欠ける文献が引用されていた」ことであり、暴露されたメールと直接に関係はない。メール暴露とIPCC報告書のまちがい指摘という2つの別々の事件が続き、国連は後者に応答したのだ。ただし、世間がIPCCの信頼性を疑った動きの背景としては両者がいっしょになっていたとも見られる。著者の判断で両者をあわせて「クライメートゲート事件」と呼ぶのならば筋はとおるのだが、それならばそのように明示して書かないといけない。わたしが両事件について理解したことの要点は[別記事「IPCCへの信頼がゆらいだ事件とそれをめぐる考察」]に書いた。この状況に関するわたしの主観的理解をさらに単純化して述べると、IPCC報告書やそれに採用された科学者の研究に欠点はあったが、それが政策に用いられるのを嫌ったなにものかがその欠点を針小棒大に誇張し、世論はその影響を受けたと思う。

また、気候科学者に「データの公開をこばむなど」のまずい対応があったとされ、研究の透明性や説明責任に関する意識が低かったとされている。そのような反省があったことは確かである。しかし、研究の材料となったデータにはデータ提供者から研究者には公開する権限が与えられていなかったものもあった。データの公開をこばんだのは利己主義や党派的対立による意図的なものではなかったのだ。わたしは、科学者側がもっと世間に知ってもらう努力をすべきこととして、地球観測データの権利問題の複雑さ(公共財とされる場合もあるが商業財とされる場合も国家秘密とされる場合もある)、IPCCの科学的知見のうちにさまざまな不確かさのものがあること、そのうち比較的確かな世界平均地上気温の推計については、イーストアングリア大学の研究では非公開データも使われていたが、他機関による公開データだけを使った研究でも結論はほぼ同じだったこと、しかしローカルな気候変化の影響評価などの知見を得るためには非公開データも必要な場合もあること、などがあったと思う。

IPCCにかかわる科学者集団が閉じたものになっていないか、同調圧力が働いているのではないか、という疑いはもっともなところがある。しかし、閉鎖性とか同調圧力とかは世の専門家集団の常であって、IPCC関係者がとくにそうだという印象があるとしたらそれは正しくないと思う。(IPCC報告書の部会別の著者集団が、当初は異質な人を含めるように構成したのに、くりかえされるうちに均質化してしまった、ということはあるかもしれない。) また、学者に限ったとしても人文社会科学を含むすべての学問分野まで単純に広げたらことばが通じるとは思えない。さまざまな専門からやってきて、ことばが通じる努力をしながら、利害意識は共有しない人びとの集団を形成する必要があること、それは制度づくりだけではすまず複数の人の継続した働きが必要であることの認識の共有も必要と思う。

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