辻田 真佐憲 (2015) ふしぎな君が代

  • 辻田 真佐憲, 2015: ふしぎな君が代 (幻冬舎新書 384 つ-3-2)。幻冬舎, 268 pp. ISBN 978-4-344-98385-4.

2015年7月に出た本。
わたしは、『大本営発表』(2016年、幻冬舎新書)という本のことを先に知り、その著者の著書としてこれの情報を得た。2017年2月、店頭で見て、これまで断片的に得ていた「君が代」に関する知識をつなげるものだと思ったので、買って読んだ。

この本の大部分は、「君が代」に関する歴史的事実の記述なのだが、序論部分と結論部分に著者の意見が出ているので、まずそれを(わたしが理解した限りで)紹介する。

国歌としての君が代は「上」から与えられた。いっしょに歌うことが、近代国家としての一体感をつくった。

現代には、消極的に肯定する人が多いが、強く反発する人もいて、一体感がくずれている。しかし、それに代わる国歌を制定することはあまり現実的ではない。また、外国の国歌には戦闘的なものが多いが、君が代は(戦時の使われかたの問題はあっても歌詞自体は)平和的だ。

現代日本にある、「君が代」への反発の多くは、斉唱を強制することへの反発だ。現代の外国では、国歌の演奏はよくある(歌手が歌う場合もある)が、出席者に斉唱を求めることは少ない。「君が代」もみんなが歌うものでなく聞くものだとすれば、反発は少なく、共有できるのではないか。

わたしにとって、斉唱から聞くものへ、という提案は、新しく知る考えだったが、言われてみればもっともな政策提言だと思った。

あとは、本書にしたがって、「君が代」の歴史的事実の要点を書いておく。

「君が代」の和歌は、古今和歌集に由来するが、古今集の古い注釈書ではいずれも「我が君は…」という形だった。「君が代は…」の最古の記録は『和漢朗詠集』の1228年の奥書がある写本だ。

その和歌での「君」は一般的に「あなた」にちがいない。江戸幕府の行事で使われたときは、将軍をさしていた。明治初期には天皇が意識された。とくに、イギリスの God save the Queen/King の同類と考えられたときはそうだった。

これにつけられた曲は、5つが知られている。
1869(明治2)年、イギリス王子を迎えるため、イギリス陸軍の軍楽隊長フェントンが日本国歌を求めた。鹿児島藩出身のだれかが、琵琶歌「蓬莱山」の曲に「君が代」の歌詞をつけることを提案し、フェントンが編曲・演奏した(1)。これを日本の海軍軍楽隊が継続的に採用した。しかし、ふしが日本語のことばの切れ目に合わないという欠点があった。

1878(明治11)年、ドイツ人エッケルトが海軍軍楽隊の教師として着任した。海軍軍楽隊が「君が代」の改訂を企画し、宮内省雅楽課に依頼した。1880(明治13)年完成した(2)。作曲は林 広守(1831-1896)とされるが、実際は奥 好義(よしいさ, 1858-1933)が主だったらしい。「やちよに さざれ」の部分のメロディーはフェントン版(1)と共通なので、新曲というよりも改訂と本書の著者はみる。エッケルトが軍楽用に編曲した。これ(2)を海軍省と宮内省は公式に使ったが、まだ日本国としての国歌ではなかった。

同じ歌詞をもつ歌として、保育唱歌「サザレイシ」(東儀 頼玄(よりはる)作曲、1879年)(3)もつくられていた。

文部省が1882(明治15)年に出した『小学唱歌集 初編』にも「君が代」(4)があった。ただし国歌としてつくられたものではない。その歌詞は「君が代」の和歌のあとに他の歌をつないだもので、曲はイギリスのウェッブが1782年に作曲した「栄えあるアポロ」の曲だった。

陸軍は1885年にラッパ譜「君が代」(5)を制定した。歌うものではないが同じ和歌が想定されていた。しかし曲は(1)とも(2)とも関係なかった。陸軍が海軍と同じ「君が代」(2)を採用したのは1897年である。

文部省は別に国歌をつくろうとしていた。しかし、1893 (明治26)年、祝日用の歌集の筆頭に(特定の祝日に対応しないものとして)「君が代」(2)が採用された。国歌と言ってはいなかったが、著者は、この時点で「君が代」が事実上の国歌になったと見る。

君が代の歌いかたの統一には、昭和にはいってからのレコード技術の効果があった。

戦時中、「君が代」は儀式の歌であり、日常に歌う愛国歌としては別のものが奨励された。

戦後、「君が代」は、日本国憲法の「国民統合の象徴」としての天皇をさすものという解釈で生き残った。しかし日教組をはじめとして強く反発する人々もいた。文部省は1960年代以来しだいに、君が代の斉唱が望ましいとし、1980年代後半にその指示を強めた。1999(平成11)年、国旗国歌法が制定され、「君が代」は法的に国歌となった。

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山本 晴彦 (2017) 帝国日本の気象観測ネットワーク III 水路部・海軍気象部

  • 山本 晴彦, 2017: 帝国日本の気象観測ネットワーク III. 水路部・海軍気象部。農林統計出版, 589 pp. ISBN 978-4-89732-360-2.

2017年1月の新刊。著者からお贈りいただいた。第1巻(2014年)「満洲・関東州」[読書メモ]、第2巻(2015年)「陸軍気象部」[読書メモ]に続く第3巻で、第2次大戦中までの日本海軍による気象観測事業を扱っている。第2巻と同様、事業組織、技術者を訓練した体制、そしてどのような資料が残っているかの紹介である。資料からわかる過去の気象・気候についての情報は本書には含まれておらず、これからの課題になっている。

陸軍の場合は、中川 勇 編, 1986:『陸軍気象史』(同刊行会)という編纂物があったが、海軍についてはそのようにまとまったものがない。海軍の気象事業にかかわる資料のうちには、敗戦直後に軍の命令で焼却されたものがあった。連合軍に接収さたものは、アメリカ合衆国の議会図書館(LC)国立公文書館(NARA)、一部はその後日本に返還されて日本の国立公文書館に保存されている。また、海軍気象部の解散とともに中央気象台に移管されたものは、気象庁にある。水路部に残ったものは、海上保安庁の海洋情報部にある。個人が保存したもので、旧海軍の歴史に関する資料とされたものは、防衛研究所の戦史研究センターに集まってきている。著者は、このような多数のアーカイブを訪問したりネット経由で利用したりして多数の資料を収集した。そして本書をまとめることができた。当時の経験者の話を直接聞くことができず残念な面もあるが、資料のディジタル画像化が進んできた今だからこそできたこともある。

海軍気象部は、第2次大戦の終戦時には、中央気象台(1943年11月から運輸通信省の下)、陸軍気象部とならぶ大きな組織だった。しかしそれは、1942 (昭和17)年3月に水路部第三部の職員が兼任する形で「特設」され、1944 (昭和19)年3月に水路部から独立したばかりの、それ自体としては歴史の浅い組織で、あきらかに戦争遂行のための体制だった(第7章)。東京の神田駿河台のYWCAの建物に本部、大手町の中央気象台内や、横浜の大倉山に分室を置いていた。

しかし、平時にも、軍だけでなく民間の航海のためにも海図などの航路の情報基盤を提供する水路(hydrography)事業の中で、海流・潮流・潮汐などの海象とともに気象についても観測・通報が行なわれている。水路事業を担当する官庁は、現在の日本では運輸省の下の海上保安庁の海洋情報部だが、世界には海軍の下にある国が多く、第2次大戦までの日本もそうだったのだ。
その組織は「水路部」と呼ばれていた時期が長いのでその名まえで代表させておくが、何度も変遷しており、本書では巻末の附表4として年表がまとめられていて、その要点は第1章の表1-5にある。
1871 (明治 4)年、兵部省 海軍部 水路局 として設立された。
1872 (明治 5)年、海軍省 水路局となる。(同年「水路寮」となり、1876年に水路局にもどっている。)
1886 (明治19)年、海軍水路部となる。
1888 (明治21)年、海軍所属のままだが名称は単に「水路部」となる。
1945 (昭和20)年(戦後)、水路部は運輸省の外局となる。
1948 (昭和23)年、海上保安庁水路局となる。
1949 (昭和24)年、海上保安庁水路部となる。
2002 (平成14)年、海上保安庁海洋情報部となる。

そして、水路部(やその前身)での気象に関する事業は次のように変遷している(本書第1章、第5章)。
1873 (明治 6)年10月、東京の芝 飯倉で気象観測開始。(気象庁の前身である(文部省)東京気象台の開設は1875年であり、水路部のほうが早い。)
1874 (明治 7)年、海軍観象台を設立。飯倉で、経緯度決定のための天文観測とともに、気象観測もした。
1881 (明治14)年、天気予報(暴風警報)を実施。(東京気象台は1883年から。)
1882 (明治15)年、海軍観象台、文部省・内務省の観測記録も含めた『測候報告』を発行開始。
1888 (明治21)年、海軍観象台は文部省に移管され、東京天文台となる。また、長崎・兵庫などの海軍気象観測所は内務省に移管される。これからしばらく、気象は水路部の業務からはずれた。
1909 (明治42)年、水路部測量科内に気象調査掛が設置される(海流・潮流・潮汐などの海象と地磁気に関する業務も担当していた。)
1920 (大正 9)年、水路部内の組織変更。測量科は第二課になる。
1936 (昭和11)年、気象を担当する第五課が設置される。
1941 (昭和16)年5月、水路部内の組織変更。気象業務は第三部になる。

水路部だけでなく、海軍本体も気象観測をしていた(第2章)。
1894 (明治27)年の海岸望楼条例に基づき、海上見張り、通信とともに気象の観測・警報もする「望楼」が設置された。1900 (明治33)年の条例で「海軍望楼」となった。これは、第1次大戦後の軍事費縮減で、1923 (大正12)年を最後に廃止された。

海軍の根拠地である「鎮守府」でも気象観測をしていた。
横須賀鎮守府気象観測所での1894 (明治27)-1921 (大正10)年の観測記録を含む『横須賀気象表』という資料がある。そこに書かれた緯度経度は、横須賀市街地の大滝町にあたる。しかし、「海面上の高さ 46m」とあるが大滝町の地点の地図上の標高は3.5 mであり合わない。汐入町に海軍の「測器庫」があり、かつては風速計などがあり、地元の人には「天文台」と呼ばれていた。ここがかつての「望楼」だったらしい。本書の記述をわたしが読んだ印象では実際の観測場所は「測器庫」のほうだったと思われるが、不確かだ。
この観測所は関東大震災で被災し、復旧とともに1928 (昭和3)年に横須賀市夏島町の夏島という島だったところの西側(ちなみに現在の海洋研究開発機構は夏島の南側)へ移転した。1912 (大正元)年につくられた追浜飛行場にあった横須賀航空隊の気象観測所と統合したのだ。

第3章では、横須賀のほか霞ヶ浦・佐世保などの海軍航空隊での気象事業について述べる。飛行場で飛行機の発着の支援のための地上気象観測、測風気球観測をしていたほか、飛行中の観測をしていた。

第4章と第9章では、海軍での気象技術者の養成について述べる。

第6章では、海軍の船による観測と、日本の領土となったところへの観測所の設置について述べる。千島には、1933 (昭和8)年のパラムシロ島をはじめとする観測網がつくられた (それに先立ってシュムシュ島で漁業会社による観測があった)。南洋諸島(パラオ、ミクロネシア、マーシャル諸島)では、第一次大戦の戦時占領のとき「臨時南洋諸島防備隊」による観測があり、委任統治となってからは、行政府としての南洋庁の観測所(のちに南洋庁気象台)と並列に水路部の気象観測所が設置された。1941 (昭和16)年4月から南洋庁気象台の観測網は海軍のものに統合されている。(本書第6章259ページには1941年に「海軍第四気象隊」がパラオに来て南洋庁気象台職員を嘱託としたとあり、第8章には南洋庁気象台が海軍の「第四気象部」に移管された(353ページ)、「第四気象隊」の発足は1942 (昭和17)年3月(336ページ)とあって、細かい点がちがうのだが、実質的には第8章で述べられた特設気象隊のうちの「第四気象隊」に統合されたとみてよいようだ。)

第8章では、第2次大戦の戦地での気象事業について述べる。
日本軍が占領した中国の上海には、1938 (昭和13)年に上海海軍気象観測所がつくられ、1940 (昭和15)年に興亜院の上海気象台となり、陸軍・海軍・中央気象台から派遣された技術者が合同で勤務した。このうち海軍の部分は1942 (昭和17)年から海軍の「特設気象隊」のうちの「第二気象隊」となった。
特設気象隊にはこのほかに、第三気象隊(スラバヤ、昭南(シンガポール)、マニラ、アンボン)、第四気象隊(トラック、パラオ、クェジェリン)。第五気象隊(本隊所在地は厚岸、千島やアリューシャンを担当)、第八気象隊(ラバウル)があった。

第10章では、残されている気象資料や気象技術教育の教科書類などを紹介している。

第11章では、第2次大戦終戦時の海軍気象部・航空基地・特設気象隊の状況と、終戦時の処理について述べる。海軍気象部の職員の一部は中央気象台に異動したが、一部(女子については大部分)は解雇された。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。(ただし、各章の最後にある「注および参考文献」は省略した。)
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小池 一之、山下 脩二 ほか編 (2017) 自然地理学事典

  • 小池 一之、山下 脩二、岩田 修二、漆原 和子、小泉 武栄、田瀬 則雄、松倉 公憲、松本 淳、山川 修治 編, 2017: 自然地理学事典。朝倉書店, 465 pp. ISBN 978-4-254-16353-7.

2017年2月の新刊。わたしも分担執筆した。
地理学の部分でも地球科学の部分でもある自然地理学の全般を、原則としてB5判の見開き2ページ(項目によってはその倍の4ページ)の記事の集まりで構成した本である。項目と執筆者の一覧は[出版社ウェブサイトのこの本のページ]にあるので、ここでは詳しくくりかえさず、大分類だけあげておく。
– A. 自然地理学一般
– B. 気候
– C. 水文
– D. 地形
– E. 土壌
– F. 植生
– G. 自然災害
– H. 環境汚染・改変と環境地理
– I. 地域の環境 (大生態系の環境)
Aが総論、BからFは自然地理学の各分科(sub-discipline)ごとの系統的記述である。本書の「序」では、BからFが「モード1の科学」でGからIが「モード2の科学」だと言っている。GからIは分科を横断して総合に向かっているからということらしい。しかしわたしはモード論を(Michael Gibbons ほかの本にもとづくわたしの理解で)モード1は学問内で目標が設定されるもの、モード2は社会の要請にこたえるものと考えていて、内容をざっと見た限りではGとH (とAの3)はモード2だがIはわたしの観点からはモード1 (Aの1,2と同様にアカデミックな自然地理学の総論的なもの)だと思った。

この本は2009年に企画された。わたしは当初の企画のメンバーではなく2011年ごろに原稿を頼まれて2012年に書きあげた。(すでに締め切りに遅れていた。材料は締め切りまでにそろえたのだが、ページ数に合わせて内容をしぼりこむ作業にかかるのに、出版社の編集者から圧力をかけられることが必要だった。) それから出版までにだいぶ時間がかかってしまった。多人数の執筆者(しかも多数の仕事のうちでこの本の優先順位を高くできない人)の原稿を1冊にまとめる企画は遅れやすいと思う。また、同じ出版社から出た『図説 地球環境の事典』の[読書メモ]に書いたことのくりかえしになるが、1 kg以上、定価(税抜き) 18000円では潜在的買い手が限られるだろう。こういう本は分冊で出したほうがよいと思う。たとえば気候に関する部分を気候学の教科書相当の本として3000円くらいで出したほうがよかったと思う。

わたしが分担執筆した項目は次のものだ。
– A2-1 惑星としての地球
– A2-2 地球の軌道要素に伴う日射量変化
– B2-5 気候の物理的モデリング
– B8-1 気候の変化の要因
– B8-3 温室効果と日傘効果
– B8-6 二酸化炭素と地球温暖化
原稿を、アクセス制限つきで[別ページ]に置いている。
これらの記事の内容は、自然地理学と地球物理学のどちらに含まれてもよいものだと思うけれども、あえて強引にしわけるならば、わたしは、地球物理学側にある内容を自然地理学側にいる人に提供するように書いたつもりだ。

わたしの原稿は2012年に出したものなので、IPCC報告書を参照したところは第4次報告書によっている。2013-14年に第5次報告書が出たが、地球温暖化の予測型シミュレーションの説明は第4次報告書に基づいたほうがわかりやすく、そのほかは、数値などが多少変わるものの実質的な議論は変わらないと考えたので、さしかえないことにした。わたしの知らないうちに、別のかたがA3-6の項目の記事としてIPCCの第5次報告書の要点を紹介していて、編者がわたしの記事からそこへ参照を入れている。それを知っていれば内容をもう少し調整できたかもしれない(しかし調整していると出版がますます遅れたかもしれない)。

また、用語を確認するための事典として使われることを考えたからだろうが、本文中に日本語で書いた用語に、対応する英語が書きそえられていることがある。わたしが執筆したうちでは、原稿に入れてあったものもあるが、著者校正よりもあとで編者によって追加されたものもある。だいたいよいのだが、B8-6の129ページ左側の「適応策」に対応する英語は adaptation とすべきところ、よけいな「c」が頭についてしまったのを校正する機会がなかったのは残念だ。

瀬川 至朗 (2017) 科学報道の真相

  • 瀬川 至朗, 2017: 科学報道の真相 — ジャーナリズムとマスメディア共同体 (ちくま新書 1231)。筑摩書房, 283 pp. ISBN 978-4-480-06927-6.

2017年1月の新刊。日本のジャーナリズムの、科学・技術に関する報道のありかたを問題にしている。

第1章は「STAP細胞」事件。
今では捏造であったとほぼ確定している。当時捏造を見抜けなかったことを責めるべきではないが、マスコミも、論文をのせた(査読者からは否定的な評価が強かったのに編集者が肯定的な判断をしてしまった)学術雑誌も、なぜ肯定的に伝えてしまったかの検証が必要だ。

この件についての日本のマスコミ報道は、ノーベル賞受賞の報道と同じ型になっていた。ノーベル賞ならば高い評価が確定していると思ってよいが、新しい論文の報道は、まだ評価は定まっていないという態度でするべきだ。この件でなぜそうできなかったのか、要検証だ。

著者は本書の別の件では「取材対象との一体化」があったとしているが、この件での認識は少しちがうのかもしれない。わたしの理解では、日本のマスメディアは理研および「Nature」を実際以上に完全な権威と見ていた、ということなのだろう。

また、本書では強く批判していないが、[わたしが2007年に発表した文章]で述べたように、科学に関する報道が、新しく出た論文に関するものに偏りすぎていないか。もっと継続的な科学者の活動を報道できないか? 【なお、わたしの文章で、「ジャーナリズム」は語源からみると「日日主義」だという話を使ったが、本書(第4章、222-223ページ)によれば、この話は寺田寅彦が1934年に発表した「ジャーナリズム雑感」という文章に出てくるそうだ。(わたしはこの文章を覚えていないが、それが含まれた岩波文庫版の『寺田寅彦随筆集』を読んでいるので、その影響を受けたかもしれない。)】

第2章は福島第一原子力発電所の事故について。
とくに、「炉心溶融」「メルトダウン」と呼ばれる(のが正当と考えられる)事態について、報道で、その表現が避けられ、「燃料棒損傷」という表現が使われたことがあった。とくに2011年3月17日から28日の間にその傾向が強かった。(炉心溶融ということばは、12-16日には出てきていた。29日には専門家の見かたとして現われ、3月末ごろには原子力安全委員会がそれが起きた可能性が高いと述べた。) これは東京電力、原子力安全保安院、官房長官の発表に、メディアが表現をあわせたものだと考えられる。

問題はどちらかといえば事実認識だと思うが、著者は表現でまとめている。報道件数を数えるなどのデータ解析が示されているが、そのような作業は表現に注目しtたものでないと困難だとは思う。また、読者に影響をおよぼすのは、記者の事実認識よりも、記者が使った表現(およびそれに対する読者の事前知識)のほうかもしれない。

この件では、「『炉心溶融』あるいは『メルトダウン』と言うのが「正しい」表現であり、それを避けるのは権力によってゆがめられた態度だ」というような主張を聞くことがある。わたしはそういう主張(とくに「メルトダウン」などの用語を使いたがらない人への敵視)には賛成しないことが多い。「炉心溶融」も「メルトダウン」も統一的定義のある用語ではなく、その相互の意味範囲も必ずしも一致しない。同じ事態を「炉心溶融」と認めるかどうかには個人差があって当然なのだ。本書の議論でも、用語の意味が統一されていないことは認めている。それにしても用語の使用頻度が偏っていたのだ。

この事故は「想定外」だったのか、という問題がある。
日本科学技術ジャーナリスト会議による「日本科学ジャーナリスト賞2016」を受けた(職業ジャーナリストではなくて原子力工学者の)田辺文也氏が『世界』2015年10月号、11月号、2016年2月号、3月号に連載した記事によれば、原子力発電所には「事故時運転操作手順書」があり「事象ベース」「徴候ベース」「シビアアクシデント」に分かれていた。田辺によれば、「徴候ベース」を使えば対応できたことがいくつもあった。しかし、「吉田調書」によれば、福島第一の吉田昌郎所長は徴候ベース手順書を使わなかった。(わたしは、事態が「シビアアクシデント」であると認識したので、そう書かれていない手順書(実際に有用だったとしても)への関心が薄れた、ということがありそうだと思えた。実際にそうだったと主張するつもりはない。) 著者は、「吉田調書」に関連する調査報道に、とくにこの点を詳しく検討することを期待している。

第3章は地球温暖化の問題。関谷・瀬川(2015)の瀬川氏自身による第3章の議論を引き継いでいる。

地球温暖化は、変化がゆっくりしていること、加害者・被害者を特定しにくいこと
など、ジャーナリズムにとって扱いにくい特徴をもつ。

温暖化について伝えるため、氷河末端の崩壊の画像や、シロクマの画像などが使われる。Goreの講演を伝える映画『不都合な真実[わたしの読書ノート]について、そのような画像の使いかたを「うそ」や「まちがい」だとする批判があった。それはGoreにかぎったことではない。
氷河の末端の崩壊はいつでも起こっていることであって、「温暖化の証拠ではない」はもっともだ。しかし、温暖化を報道するのに(「これが温暖化の証拠だ」のようなことばを添えるのではなく)そのような画像を使うことまでうそつき呼ばわりするのはまずいとわたしは思う。温暖化について話すのに、ことばだけや、数値のグラフだけよりも、画像を見せたい。しかし、ゆっくりした変化を、実写で、変化として見せることはむずかしい。温暖化の証拠とは言えなくても温暖化となんらかの関連のある動きのある画像を見せたくなることはあるのだ。それを使いながら、うそをつかず、その画像が示さないものを示しているような印象を与えることもしないような方法を考えるべきだと思う。

報道での温暖化懐疑論の扱い。
USAでは、Boykoff & Boykoff (2004)などが指摘するように、温暖化が起きると主張する科学者と並列に懐疑論者を紹介する「バランス報道」がバイアスをつくっている。バランスをとっていると言っても、自分の位置をどこに置くかは任意性がある。メディアが世論のバランス感覚をずらしてしまった。
日本では、(2007年以後についてみると)新聞には温暖化の科学に関する懐疑論はあることはあるが、2008年で全体の3%にすぎず、アメリカよりもだいぶ少ない。しかし、温暖化対策(排出削減の重要性)への懐疑論やバランス報道はある。同じ新聞社で温暖化に関して記事を書く記者も、科学環境部(あるいは科学部と環境部)は環境省、経済部は経産省をおもな取材対象としており、取材対象とのあいだで価値観が一体化しがちなのだ。【ただし、このようなメディア内の意見の対立が見られた典型事例は2005年のものだ。長谷川・品田(2016)の第4章によれば、炭素税の件に限定した話ではあるが、2005年ごろ以後、経産省は排出削減に反対する産業界と推進する環境省との中間的な態度に移っている。】

日本の報道はIPCCを権威とみなす傾向が強い。本書はこのことの根拠として朝山・石井(2011)や関谷・瀬川(2015)の朝山氏による第9章をあげている。わたしは(その論文を読んだはずなのだが)その傾向に気づかなかった。わたしが温暖化の科学に関する報道を見るときのように、内容に注目した判断では、たくさんの科学者に取材した結果として意見分布がIPCCと同様になったのと、IPCCを権威とみなしてその言うとおりに書いたのとは、区別がつきにくいのだ。これこそ表現に注目した解析で、情報の出典としてだれの著作・発言に頼っているかに関する統計をとれば、明確に見えてきそうだ。本書174ページの図3-1に見られる報道件数の時系列のグラフを見ると、件数のピークにはIPCC報告書が出たことに伴うものがあることは「IPCCが権威とみなされている」ことの裏づけになるかもしれないが、ピークは気候変動枠組み条約締約国会議(COP)に関するものもある。(ただし、COPは毎年あるのに、報道件数には大小がある。それはだれかが今回は重要だと言ったからにちがいないが、その「だれか」はCOP主催者なのか? 日本政府なのか? メディア自身なのか?)

【なお、本書の話題ではないが、微量汚染物質の件などでは、環境記者が危険性を強調する市民運動家に、科学記者が科学的データを強調する環境行政に近づいて (あるいは、もしかするとその逆)、温暖化の場合とはちがったメディア内の意見の対立が起きる可能性もあると、わたしは思った。】

第4章からは科学ジャーナリズムに関する総論。
第4章では、これまでに述べた事例の共通の要因として、日本のマスメディアは権威に依存する発表報道になりがちだという議論がある。(外国にも、取材対象者と取材者とのカップリングや、メディア内の権力関係の問題はある。)

ジャーナリズムの仕事では、正面に意識すべきあいては一般市民のはずなのに、ジャーナリストは、科学者共同体と同様に、同業者をおもに意識した共同体を構成している。そこには、横並び主義 (他社がとりあげたものを落とすのがこわい)や、特だね主義もある。
部署に分かれて取材を分担する結果、取材対象者との「カップリング」が生じ、価値観が似てくる。
社内の権力関係もある。たとえば、多くの新聞社では、政治部や社会部が強く、 科学部や生活部は相対的に弱い。
日日主義(前述)があり、ニュースの断片化が起きる。

第5章
「客観報道」「公平・中立報道」をめざすことには弊害がある。
コヴァッチ(Kovach)とローゼンスティール(Rosenstiel) の『ジャーナリズムの原則』という本(2001, 2007, 2014年の本があるが、ここでは2007年の第2版、2011年の日本語版による)の「ジャーナリズムの10原則」にそって考える。

記者各人は主観的でしかありえない。
めざすべき客観性は取材手法としての、科学的方法、検証することだ。
「伝えるスタイルの客観性を追求するべき」という態度は誤解あるいは軽重とりちがえだ。
発表報道は、発表したという事実について客観的に伝えるものだが、責任を情報もとに転嫁している。
「見たまま」の報道は、客観的のようだが、何に注目するかに記者の主観がはいる。

公平・公正 (両者を区別することもあるがここではいっしょに扱っている)はむずかしい課題だ。
均等度equailty と比例度 proportionalityのあいだのバランスの問題もある。たとえば、選挙で、全候補を同等に扱うか、有力候補にしぼるか。
公正(正義)をジャーナリズムの原則にすることはむずかしい。「客観」にかわって「検証の規律」、「公平・中立」にかわって「独立性」を重視すべきだ、と著者は言う。

終章
科学者の規範は「CUDOS」(Merton) から PLACE「(Ziman 1994年)に変わってきた。ただし、CUDOSは理想的規範、PLACEは現実対応のための行動規範だ。【Zimanの2000年の本[読書ノート]によれば、CUDOS規範がなくなったわけではない。しかしそれは隠れがちになっている。】

日本のマスメディアは「固い科学観」をもっている。つまり、(権威ある主体が発表した)科学的知見は(実際以上に)確かだとみなしてしまう。本書の例では、それぞれ、理研、政府(とくに保安院)、IPCCが権威とされた。
この欠点を克服するには、科学を知の体系としてだけでなく人間のいとなみとして見るべきだ。【わたしもその趣旨はもっともだと思うのだが、この表現だと、人間のいとなみとして見ることが強調されすぎて、科学報道が人物報道・事件報道になってしまう心配もあると思う。】
また、科学記事を批判的に分析する必要がある (記者の仕事も人間のいとなみとして検討することになる)。

文献

  • 朝山 慎一郎, 石井 敦, 2011: 地球温暖化の科学とマスメディア — 新聞報道によるIPCC像の構築とその社会的含意。科学技術社会論研究, 9: 70-83.
  • M. T. Boykoff & J. M. Boykoff, 2004: Balance as bias: Global warming and the US prestige press. Global Environmental Change, 14(2): 125-136.
  • 長谷川 公一、品田 知美 編, 2016: 気候変動政策の社会学 — 日本は変われるのか。京都: 昭和堂。[読書メモ]
  • 関谷 直也, 瀬川 至朗 編著 (2015) メディアは環境問題をどう伝えてきたのか。京都: ミネルヴァ書房。[読書メモ]

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Felt, Fouché, Miller & Smith-Doerr 編 (2017) The Handbook of Science and Technology Studies 第4版

  • Ulrike FELT, Rayvon FOUCHÉ, Clark A. MILLER & Laure SMITH-DOERR eds., 2017: The Handbook of Science and Technology Studies. Fourth Edition. Cambridge MA USA: The MIT Press. ISBN 978-0-262-03568-2 (hardcover). eISBN 978-0-262-33810-3

STS (科学技術社会論)に関する総合的な教科書の第4版だ。初版は1977年、第2版は1995年、第3版は2008年に出ている。毎回、編者もみんな入れかわり、内容も大きく変わっているようだ。形式的なこととしては、初期の版では各章はそれぞれ1人の著者が書いたものが多かったが、今回は共著のもののほうが多くなっている。

2016年の暮れに出版情報を見かけた。1000ページを越える本を読みきれるとは思えないので見送ろうと思ったが、編者のひとりにClark A. Miller氏がはいっている。Miller & Edwards 編 (2001) Changing the Atmosphere [読書メモ]の編者でもある。この人の関連のところだけでも読んでおこうと思った。

かさばる本を持ち歩けそうもないので、ディジタル版(Amazon Kindle、わたしはアメリカのAmazon.comから買っている)にした。Kindle本には紙の本のページ番号がはいっているものもあるが、この本にはない。紙の本を読んでいる人と参照箇所を知らせあうのに不便だ。それだけならば欠陥とまでは言えないが、巻末の索引には紙の本のページ番号が書いてあるだけでディジタル版の本文へのリンクがない。索引にある最大のページ番号「1078」が、Kindleの「位置」23200付近に相当するので位置を概算はできそうだがめんどうだ。もし索引のリンクをつけていたらディジタル版の発売が遅れたのかもしれない。しかし、今の技術ならば、先にディジタル版のリンクをつくったうえで機械処理で紙の本のページ番号を得るようにプログラムしておけば同時発売もできただろうとも思う。

Miller氏の執筆箇所は第5部の序論だけだった。ただし、その部の最後である第36章が地球環境問題を扱っており、その中からはMiller氏のこれまでの著作も参照されていて、その論点を引き継いだ議論がされているようだ。

そのほか、わたしの観点から重要と思うのは、Harry Collins, Robert Evans両氏のinteractional experts論が両氏とMartin Weinel氏の共著で第26章として収録されていることだ。
【[2017-02-07 補足] Collins氏はinteractional expertsの類型としていつも彼自身を含むSTS研究者をあげていたが、今回は、学際的な研究活動のなかで同僚の専門分野の知識体系を知る人や、科学コミュニケーションにかかわる人もあげている。(さらに、医療従事者が、患者が患者としてもつ知識について知ることも同類と考えている。 ) また、専門知識は「フラクタル構造をもつ」と言い、広い意味での専門の知識を共有する集団があって狭い専門の知識を共有する集団をいくつも含むような構造について指摘している。わたしがCollins氏たちの議論を援用して論じたかったことにCollins氏たちが近づいてきたような気がする。】

まだ内容を読んでいないのだが、目次を書きぬいたので、折り返しのあとにつける。ただし、Kindle版にもとづいた (Kindle版の目次ページを基本に、内容をめくって見つかった見出しを書き加えた)ものなので、ページ番号はない。

各章の題名のところには「/」に続いて著者名を示した。示されていた著者各人の名まえの最後の部分(last name)を大文字にした。(世界にはいろいろな民族があって、これがfamily nameとは限らないが、英語で学術的な著作を出す人に限ればこの部分を検索キーにすることを期待していることが多いという推測による。) ただし、第14章の著者のひとりのTallBearさんはアメリカ先住民で意図的にこのような大文字づかいをしているらしいのでそのままにした。

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有本 建男、佐藤 靖、松尾 敬子 (+ 吉川 弘之) (2016) 科学的助言 — 21世紀の科学技術と政策形成

  • 有本 建男、佐藤 靖、松尾 敬子 著、吉川 弘之 特別寄稿, 2016: 科学的助言 — 21世紀の科学技術と政策形成。東京大学出版会, 221 pp. ISBN 978-4-13-060316-4.

【2017-01-11 午前現在、この読書メモ記事は、書きかけです。】

2016年8月の新刊。わたしは2016年11月に買い、2016/17年の年末年始に読んだ。

佐藤氏、松尾氏はJST (科学技術振興機構)の研究開発戦略センター(CRDS)の職員であり、有本氏は現在の主所属は政策研究大学院だがCRDSも兼務し佐藤氏たちの上司にあたる立場のようだ。吉川氏はCRDSのもとセンター長である。

わたしも2011-12年度にCRDSに勤務していたので、当時、吉川氏・有本氏が「科学的助言」という問題を重視していたことや、佐藤氏がそれに関する調査報告をしていたことは知っていた。本書の基本的議論はそのときから変わっていないと思う。

しかし、2012年ごろ、同じ人たちがかかわっていた「政策のための科学」という議論はわかりにくかった。「科学技術政策のための科学」というべきものをそのように略していたのだった。環境政策あるいは社会を持続可能なものに変えていく政策のための科学をどう推進するかを考えたかったわたしは、自分が使いたかった用語がちがう意味に使われていたので、腹がたったのだった。

そのときわかりにくかった論点は、本書ではよく整理されている。

それを紹介するまえに、用語についてことわっておく。このわたしのメモで「科学」「科学技術」「学術」はほぼ区別なしに使う。自然科学だけでなく人文・社会科学も含む(「人文科学」と言うべきでない人文学を含むかどうかはよくわからない)。

なお、現実問題として、同じことを学術政策と呼ぶか科学技術政策と呼ぶかによって、推進の重点や評価基準が変わってしまうことがある。わたしは、学術政策のほうが本筋なのに、いまの日本の政治では科学技術政策のほうに偏っている、と思う。そして、JST CRDSは、その設置された機能が、科学技術政策にかかわるものなので、本書にも「科学技術」側への偏りが見られると思う、著者各人、少なくとも佐藤氏と吉川氏の発想はおそらく「学術」寄りだと思うのだが。

(さきほどの「政策のための科学」に関する話にもどる。)
本書では「science for policy」と「policy for science」とは関連はあるが別の課題群とされている。本書の主要な話題は、科学に基づく政策への助言であり、こちらがscience for policyなのだ。Policy for scienceは科学技術政策だが、この符丁は単純にそういう意味ではなく「科学技術政策のための科学」という意味で使われている。本書ではこちらの話題はわりあい軽く扱われている。

本書のうち、著者3人で書いている序章・1-3章と、有本氏による終章、吉川氏による特別寄稿が、総論的部分といえる。4-7章はscience for policyにかかわる科学的助言の各論であり、それぞれ、食品安全、医薬品審査、地震予知、地球温暖化を扱っている。地球温暖化の話題はIPCCなどの国際的枠組みが主だが、その他の章の話題は日本の国の枠組みが主である。8章はpolicy for scienceの話で、科学技術政策がどのようにたてられてきたかをふりかえり、それを科学的根拠(evidence)に基づくものにするための動きが紹介されている。

わたしはこれまでに、総論的部分と、地球温暖化に関する第7章とを読んだ。

【総論部分の要点について、今後、このあたりに書きこむ予定です。】

第7章 地球温暖化 — 国際的な科学的助言体制の構築
気候変動についての政策決定にとっての科学者の役割について、わたしは[別ブログ2013-12-21の記事]で示した。これを書いたとき、わたしは、2012年ごろJST CRDS内で聞いた本書の著者たちの報告を参考にして考えたので、本書の議論とはかみあっていると思う。

本書第7章の記述はもっともなところが多いのだが、この読書メモではわたしが不満に思った点をやや強調して述べる。

IPCCは、科学的助言の体制としては、成功例と考えられる。第1章の「リスク評価とリスク管理の分離」の議論にしたがってとらえると、リスク評価から、政策オプションの提示までは踏みこむが、オプションの選択は政治にまかせる態度をとる。

しかし、実際の政治に与えた効果は、まだあまり大きいとは言えない。京都議定書は、温暖化を食いとめるのに必要なものに比べると小規模な排出削減の約束だったが、それさえ、とくにアメリカ合衆国が批准しなかったことなどによって効果が乏しく、第2約束期間設定には日本を含む多くの国が離脱してしまった。

本書の著者は、京都議定書に至る過程で科学的知見に関する不確かさが軽視され、科学的根拠の薄い政策が根拠のしっかりした政策だと誤認されてしまったのが、失敗の一因だと見ているようだ。わたしは、その大筋はもっともだが、そこで問題にすべき不確かさの主役は、(「科学的知見の不確かさ」という表現がすなおに連想させる)気候に関する自然科学的予測能力の不確かさではないと思う。不確かさは、温室効果気体排出を原因とする気候の変化、その気候変化の社会への影響、排出削減策の社会への影響、にそれぞれ関するものに分けられる。気候の変化の見通しの量的不確かさは確かにあるのだが、それよりも重大な不確かさは社会への影響のほうにあると思う。なお、社会への影響は経済の尺度で評価できるものばかりでないとわたしは主張したいが、これまでの温暖化関連の政策の議論では重視されている経済への影響に限っても、直前に言った論点は成り立つと思う。

2009年末から2010年にかけて、IPCCなどの科学的助言の「信頼の危機」が起こった。これを「クライメートゲート事件」ということばを持ち出して論じている。この用語は2009年にイギリスのイーストアングリア大学の研究所の電子メールが暴露され、(暴露した人ではなく)電子メールを書いた科学者が非難された件をさしている。

本書で「国連はこの事態を重視し」Inter-Academy CouncilにIPCCの手続きおよび作業過程に関するレビューを依頼した、と述べているのはまずい記述だと思う。国連が重視したのは、(本書ではこれよりもあとで述べられている) IPCCの第4次評価報告書にあったまちがいとその原因である(本書の表現で言えば)「科学的信頼性が欠ける文献が引用されていた」ことであり、暴露されたメールと直接に関係はない。メール暴露とIPCC報告書のまちがい指摘という2つの別々の事件が続き、国連は後者に応答したのだ。ただし、世間がIPCCの信頼性を疑った動きの背景としては両者がいっしょになっていたとも見られる。著者の判断で両者をあわせて「クライメートゲート事件」と呼ぶのならば筋はとおるのだが、それならばそのように明示して書かないといけない。わたしが両事件について理解したことの要点は[別記事「IPCCへの信頼がゆらいだ事件とそれをめぐる考察」]に書いた。この状況に関するわたしの主観的理解をさらに単純化して述べると、IPCC報告書やそれに採用された科学者の研究に欠点はあったが、それが政策に用いられるのを嫌ったなにものかがその欠点を針小棒大に誇張し、世論はその影響を受けたと思う。

また、気候科学者に「データの公開をこばむなど」のまずい対応があったとされ、研究の透明性や説明責任に関する意識が低かったとされている。そのような反省があったことは確かである。しかし、研究の材料となったデータにはデータ提供者から研究者には公開する権限が与えられていなかったものもあった。データの公開をこばんだのは利己主義や党派的対立による意図的なものではなかったのだ。わたしは、科学者側がもっと世間に知ってもらう努力をすべきこととして、地球観測データの権利問題の複雑さ(公共財とされる場合もあるが商業財とされる場合も国家秘密とされる場合もある)、IPCCの科学的知見のうちにさまざまな不確かさのものがあること、そのうち比較的確かな世界平均地上気温の推計については、イーストアングリア大学の研究では非公開データも使われていたが、他機関による公開データだけを使った研究でも結論はほぼ同じだったこと、しかしローカルな気候変化の影響評価などの知見を得るためには非公開データも必要な場合もあること、などがあったと思う。

IPCCにかかわる科学者集団が閉じたものになっていないか、同調圧力が働いているのではないか、という疑いはもっともなところがある。しかし、閉鎖性とか同調圧力とかは世の専門家集団の常であって、IPCC関係者がとくにそうだという印象があるとしたらそれは正しくないと思う。(IPCC報告書の部会別の著者集団が、当初は異質な人を含めるように構成したのに、くりかえされるうちに均質化してしまった、ということはあるかもしれない。) また、学者に限ったとしても人文社会科学を含むすべての学問分野まで単純に広げたらことばが通じるとは思えない。さまざまな専門からやってきて、ことばが通じる努力をしながら、利害意識は共有しない人びとの集団を形成する必要があること、それは制度づくりだけではすまず複数の人の継続した働きが必要であることの認識の共有も必要と思う。

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和達 清夫, 高橋 浩一郎, 根本 順吉 編著 (1982) お天気博士 藤原咲平

  • 和達 清夫, 高橋 浩一郎, 根本 順吉 編著, 1982: お天気博士 藤原咲平 (NHKブックス 426)。日本放送出版協会, 234 pp.

2015年5月、地球惑星科学連合の大会の科学史のセッションで、台風に関する「藤原の効果」についての発表を聞いた。それは藤原咲平[さくへい]にちなんだ表現だ。ただし、藤原は流体力学の問題として渦の相互作用を研究したことはあったが、台風を研究したわけではなかった。むしろ、中央気象台長(のちの気象庁長官に相当する職)としておもてに出る人だったので、日本の気象台のとりくみがその名まえで代表されたと考えられる、というような話だったと思う。

わたしは1980年から気象学を専門とした者として、もちろん藤原咲平の名まえにはあちこちで出会っているが、彼の仕事の全体像をつかんでいなかった。2015年6月、非常勤講師をしている大学の図書館で本をさがしたら、最新でない本が移されたへやに、なん冊か関連がありそうな本があった。そのうち総論的な本書を借りて読んだ。2週間で返したので手もとにないのだが、そのときにとったメモを少し整理して出しておくことにする。「【…】」は本書と直接関係なくわたしが考えたこと。

本書は、和達、根本両氏による年譜のような伝記と、おおぜいの関係者による各論からなっている。各論には藤原との個人的なかかわりを述べたものが多いが、そのうち藤原の職務や学問の内容を知るうえで有用だと編者が判断したものを第1部に、それほどでないものを第2部に入れたようだ。

まず和達 清夫、根本 順吉「藤原咲平の生涯」に従って伝記的事項をまとめておく。
藤原咲平は1884年、長野県 上諏訪町 角間新田に生まれた。
1906年に東京大学 理学部 物理の学生になった。
1909年から大学院生として田丸卓郎の指導のもと、航空力学の実験、音響の異常伝播の計算などをした。(のち1915年に音の異常伝播に関する研究で博士号をとった。)
1911年に中央気象台に採用された。当初は統計課で勤務、1918年に大阪出張所長となり、1919年に東京にもどって天気予報係で勤務している。
1920年から東京大学理学部の(非常勤)講師もつとめた。そして[太田正次の章によれば] 1924年から東大教授を兼任している。また1922年に中央気象台付属の測候技術官養成所ができると、そこでも教えている。
1920年から1922年にノルウェー(ベルゲン)とイギリスに留学した。
1941年7月30日に中央気象台長となり、戦後の1947年3月31日までつとめた。
1947年4月の参議院議員選挙に立候補しようとしたが、その前に公職追放を受け、立候補できなかった。
1950年9月22日、ガンで亡くなった。

本書を読んだ印象として、藤原の業績は、中央気象台の業務をリードしたことが第一だと思われたので、このメモではその話題をさきに出して、教育、学問の話題に進むことにする。

今道 周一「関東大震災に際し」
1923年9月1日の関東地震で、中央気象台本館は地震自体による破損は大きくなかったが、火災で焼失した。官舎が地震でこわれた。数週間前に図書を移したばかりの新図書庫は無事だった。
藤原が中心となって対策にあたり、当面、予報業務を神戸の海洋気象台に委託した。9月8日に無線機を購入し、気象電報交換が復活した。

和達 清夫、上松 清「中央気象台長、藤原咲平」
1941年の台長交替よりも前から「岡田・藤原は一身同体であった」とこの章の筆者は表現する。この表現には無理があると思うが、岡田台長のころから、1939年に実施された地方気象台(多くは都道府県が運営していた)の国営への移管など、気象台と外部との折衝は藤原があたっていたのだという。
気象台は軍に併合はされなかったが、1941年12月8日から気象報道管制が実施された。1944年9月12日から「陸海官合同勤務」となり、竹平町庁舎(のちの竹橋会館)に、気象台に加えて陸軍・海軍の人があわせて1800人、常時600人勤務する体制になった。東京が空襲を受け、気象台も1945年2月26日と5月24日に被災した。
気象台を軍に併合して「大本営気象部」とする計画が1945年6月下旬に出され、8月1日発令予定だったが延期されたまま終戦でとりやめとなった。
終戦後の1945年8月21日、気象管制が解除され、22日から予報が出された(ただし観測・通信能力が弱かったので予報は不満なものだった)。また、その前の8月20日、中央気象台は外地や軍からの転属希望者を受け入れることを決定している。
8月26日、藤原台長は、連合軍 (アメリカ空軍のセンター大佐) との会見で “We must do.” と言った。その意味は連合軍の指令を充足するということだった。9月22日に気象事業再建整備計画がたてられた。その内容には、民生協力 (食料増産、災害防止)、自然科学研究促進、陸海軍気象施設の転換、国際気象機関の一環としての整備が含まれていた。
「陸海軍気象施設の転換」の例として、気象台は清瀬の海軍通信所を取得した。これはのちの気象衛星センターのもとになった。

【(どこで読んだのか忘れたが) 藤原は中央気象台長として日本軍に協力したほかに、個人として雑誌などに発表した文章にも連合軍から見て公職追放にあたいする思想が見られたようだ(ただしわたしはまだその評価を判断できるものを読んでいない)。しかし連合軍は中央気象台の機能を必要とし、それを動かす人として藤原は適任だと見ていたので、退職までは追放対象にならなかったらしい。】

高橋 浩一郎「藤原咲平の天気予報観」
高橋は1936年に東京大学物理学科を卒業して中央気象台に就職した。最初の配属が予報掛で上司が藤原だった。高橋は、最初の2年間、藤原の地表付近の熱収支の研究を、関口領(のちの朝永領子)とともに分担した。1938年から予報現場で勤務した。藤原が主任だったが実質は大谷東平がとりまとめていた。地上気圧と気温から3000mの気圧を推定して高層天気図を作っていた。1940年ごろからラジオゾンデ観測も使えるようになった。
藤原は、近代気象学のほかに、観天望気、日本の古来の気象知識に関心をもっていた。
予報現場で天気図に不連続線をひいていたが、藤原は極前線論は日本付近にはあてはまらないと考えていたようだ。
藤原は1934年に各地の測候所に「天気の癖」をたずねている。中小規模の気象現象に関心があった。
また1933年に『測候時報』に「予報者の心掛け」という文章を出している。
気象台が防災のための気象情報を出すことに藤原のinitiativeがあった。気象特報(1935年から、1952年からは注意報となる)、鉄道気象通報、雷雨警報(1929から)など。雷雨には電力会社とともに雷雨協同連絡会(1939年から、1948年からは電力気象連絡会)で取り組んだ。

大田 正次「教育者・啓蒙家として」
藤原は、東京大学と測候技術官養成所で教えた。
大正のころは、教科書を用いてわかりやすく授業した。「まだ充分研究されていない」ことも指摘し、また日本人の研究・発見を話題にして、研究心を刺激した。
昭和にはいってからは、準備なしに関心を持っていることを話した。岡田武松の講義はノートをとれば本になるといわれたが、藤原のはそうでなかった。しかし魅力があった。
著書には、専門書として『』(1929年, 1943年5版)、『大気物理学』(1930年)、『大気中の光象』(1933年)、科学啓蒙書として『雲を掴む話』(1926年)、『気象と人生』(1930年)などがある。また雑誌『天気と気候』に、1934-1948年のあいだに藤原は約50編寄稿している。
グライダー普及(1932年にできた霧ケ峰グライダー研究会で1940年ごろまで活動)、山での遭難や漁船の遭難と気象とのかかわりに関する啓蒙活動もしている。

畠山 久尚「音の異常伝播と気象光学」
藤原の大学院生のときの課題は、音の伝播が温度分布などの条件でどのように変わるかだった。
また、気象台に勤務してからたびたび、蜃気楼や彩雲などの気象光学現象を研究している。

荒川 秀俊「ノルウェー学派・ネピア・ショウ卿と藤原咲平」
藤原は、1920年12月から1922年3月まで留学している。1921年8月まではノルウェーのBergenのBjerknesのもとで、その後はロンドンのShawのもとで研究した。ロンドンでは渦の相互作用に関する水槽実験をし、イギリス気象学会誌(Q.J.R.M.S.)に2つの論文を出した。

【藤原はBergenに行って、前からもっていた「渦が重要だ」という気分をますます強めたようだが、Bjerknesたちの知識を体系的に学んでそれを日本に伝えたわけでもないし、それを批判して自分の体系を構築したわけでもないようだ。次の世代が自分で西洋の文献を読んで勉強したのだと思うが、藤原はそのきっかけを与える役割をしたのだろうか。】

【ロンドンでの水槽実験は当時の流体力学にとってオリジナルな仕事だったのだろう。検索してみると、1931年に再現実験の写真を紹介した短い文章が見つかった。帰国後に再現実験をし、発展となる研究もしようとしたらしいが、その後の論文は見あたらない。ともかく、これらの実験の演示のうちに、2つの渦がおたがいのまわりをまわるような現象があって、それを見た人が台風について似た現象を見たときに「藤原の効果」と呼びたくなったのだろう。】

伏見 康治「藤原教授の気象学演習」、渡辺 慧「横抵抗・渦巻・持続性・集積性」
東京大学の藤原の気象学演習は、気象データの数値を扱うことが多かった。伏見・渡辺は、理論の課題を求めた。当時藤原は、気象現象には次のような特徴があると主張していて、伏見・渡辺は「藤原の三原則」と呼んだ。三原則のうち「角運動量非保存」は「先生の思い違い」だった。「水平動優越」は伏見が検討した。温度による異方性も考えたが、基本は境界の規模によると結論した。【地球の自転を考えなかったのだろうか?】「横抵抗」は、こまを横に倒そうとするとそれと垂直な方向に頭を振るのと同様なしくみで、渡辺・伏見の検討結果を『科学』に「書翰」という種類の記事として出した。

渡辺 慧「横抵抗・渦巻・持続性・集積性」 (つづき)
「持続性」について。藤原は、晴天確率が前日の天気に依存すると考え、マルコフの鎖の問題として研究した。渡辺はそれを参考に1932-33年ごろ「持続性の理論」を出した。高橋、伏見の論文も出た。エミル・ボレルも天気の持続性について述べていた。渡辺がボレルに藤原の論文を知らせた(渡辺『』でふれている)。
「生命の集積性」。藤原は、生命だけでなく渦にも集積性を認めた。渦が集中する(エントロピーが減る)ことが、粘性でエネルギーが熱に変わる(エントロピーがふえる)ことと並行して起こると考えた。(渡辺 (1981年)『生命と自由』で述べた非決定性と未来指向性の議論の根は藤原の議論にある。)

【藤原の数理・物理の理論的理解はあまりすぐれていたとは思われないが、理論的思考のできる人によい刺激を与える能力はすぐれていたのだろう。】

荒川 秀俊「御神渡りと大西風」
藤原の故郷に近い諏訪湖には、湖が凍ってその氷が割れる「おみわたり」という現象がある。藤原はこれに関する過去の記録が気候変動を考える材料になると考え、1920年ごろから史料収集をしていた。遺稿が残され、荒川が整理して1954年に中央気象台研究時報 6:124-146 として出版した。
藤原は、海難をもたらす冬の海上の強風にも関心を持ち、とくに1926年に全員死亡で発見された良栄丸の漂流について研究している。
【後者は高橋の章や太田の章にも出てくる災害のもとになる気象現象への関心の一環と見られる。前者は気候変動研究の先駆として今からは注目にあたいするが、当時は孤立した個人の探求活動だったように思われる。】

【藤原は雲を重視していたことも、本書から総論的には読み取れるが、具体的な業績や主張はよくわからなかった。ひとつには(まだ高層観測が乏しかったせいもあって)、当時のBergen学派と同様に、温帯低気圧の3次元構造を認識するための手がかりとして雲を重視していたと思う。もうひとつには、気象自体のうちで雲はBergen学派が考えているよりももっと重要な役割を果たしているにちがいないと考えたが、それは直観であって理屈になっていなかったかもしれない。(今から考えれば、平均的な温度差からの帰結として、日本での雲の重要性は北ヨーロッパでの重要性よりも大きいと言えるのだが)。】

文献
高橋浩一郎が言及していたもの (JSTのJ-Stageにある『気象集誌』= Journal of the Meteorological Society of Japanのアーカイブで検索した。)

  • 藤原 咲平、高橋 浩一郎、関口 領, 1937: 東京に於ける大気下層の熱の出入について。(S. Fujiwhara, K. Takahasi, Ryo Sekiguti: On the Exchange of Energy in the Lower Atmosphere.) 気象集誌 15: 255-264. [15巻7号の目次ページ] からPDFファイル(無料)へのリンクがある。

渦の相互作用に関するもの (Google Scholarで検索した。)

  • S. Fujiwhara, 1921: The natural tendency towards symmetry of motion and its application as a principle in meteorology. Quarterly Journal of the Royal Meteorological Society, 47: 287-292. doi: 10.1002/qj.49704720010 (有料)
  • S. Fujiwhara, 1923: On the growth and decay of vortical systems. Quarterly Journal of the Royal Meteorological Society, 49: 75-104. doi: 10.1002/qj.49704920602 (有料)
  • S. Fujiwhara, 1931: Short note on the behavior of two vortices. Nippon Sugaku-Buturigakkwai Kizi Dai 3 Ki, 13(3): 106-110. http://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/10014363190 (無料)

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『科学史研究』2016年1月号、特集「近現代の気象学における観測とシミュレーション」

  • 日本科学史学会, 2016: 科学史研究 第III期 第54巻 No. 276 (2016年 1月号)。

今から1年前の2016年初めに発行された、日本科学史学会の学会誌『科学史研究』に、「特集 近現代の気象学における観測とシミュレーション」があった。

わたしはその学会の会員ではないのだが、編集委員だった有賀 暢迪(ありが のぶみち)さんから依頼を受けて執筆した。

この特集の論文は正規の査読を経たものではないが、執筆者間で原稿を読んでコメントしあった。わたしの他の執筆者はいずれも科学史を専門とする人で、それぞれ取り扱われた文献はわたしが直接読んだものではないので、わたしのコメントは周辺的な情報提供や自信のない意見にとどまったことが多い。それでも執筆者が参考にしてくださった場合もあるが、言いっぱなしになったこともあった。ここでは、他の執筆者の論文の要点と、わたしからの関連情報や意見とを、区別しながら紹介しておこうと思う。

– – – – –

  • 有賀 暢迪: 科学史から見た近現代の気象学 — 導入に代えて … 284-286

気象学の歴史についての文献として、気象学者・気象機関がその学問の発達史を記録したものはいくつもある。有賀さんは日本について次の例をあげている。(このうちわたしが実際読んだのは最後のものだけだ。ほかも存在は前から知っているのだが。)

  • 岡田 武松 (荒川 秀俊 補), 1956: 世界気象学年表。地人書館。
  • 気象庁 編, 1975: 気象百年史。日本気象学会。
  • 高橋 浩一郎 ほか, 1987: 気象学百年史。東京堂出版。
  • 古川 武彦, 2012: 人と技術で語る天気予報史。東京大学出版会。[わたしの読書メモ]

他方、科学史家が気象を扱ったものには、文化史的なものが多い。有賀さんは次のものをあげている(わたしはいずれも読んでいない)。

  • Vladimic Janković, 2000: Reading the Skies: A Cultural History of English Weather, 1650-1820. Univ. Chicago Press.
  • Katharine Anderson, 2005: Predicting the Weather: Victorians and the Science of Meteorology. Univ. Chicago Press.
  • Jan Golinski, 2007: British Weather and the Climate of Enlightenment. Univ. Chicago Press.

この特集は、学知としての気象学、研究活動や国家的事業としての気象学の両面の発達について、とくに、観測とシミュレーションの実践に注目したものである。

その文脈で、わたしなりに、各論文の題材の位置づけを述べれば、財部論文: 観測網の始まり、宮川論文: 観測網ができて得られた知見、有賀論文: シミュレーションの始まり、増田論文: シミュレーションができて得られた知見、と言えるだろう。

– – – – –

  • 財部 香枝 (たからべ かえ): 明治初期日本に導入されたスミソニアン気象観測法 … 287-301

1848年から1874年まで、アメリカ合衆国(USA)のスミソニアン協会 (Smithsonian Institution)が実施したスミソニアン気象事業(Smithsonian Meteorological Project)は、USAの気象現業にあたる事業のはじまりだった。【この事業の概略は、Cox (2002)の本[読書メモ]のJoseph Henryのところでも紹介されている。】1870年に陸軍通信部(U.S. Army Signal Service)の下にWeather Bureauができ、1874年に事業を引き継いだ。【Weather Bureauは、1890年に農務省に、1940年に商務省に移管された。】

この事業で気象観測方法の標準化のための文書がつくられた。Directions (観測法)、Instructions (手引き)、Circular (回報)からなる。財部論文で紹介されているうち主要と思われるのは次のものだ。

  • 1848年の回報。各地の観測者に参加を呼びかけ、観測機器を配布することを通知している。
  • 1850年の、Directions for Meteorological Observations。スイス生まれの地質学者 Arnold Guyot が観測機器を選定し、観測方法を記述している。観測の日時、記録簿の形式、記録簿を毎月スミソニアン協会に送ることなども決めている。
  • 1852年のRegistry of Periodical Phenomena。植物の発葉や開花、動物の去来などを中心として、氷や河川水位なども含んでいた。のちにはphenology (日本では「生物季節」) 観測と呼ばれるものだが、あわせてもっと広い範囲の博物学的情報の収集も意図されていた。

そして、このスミソニアンの観測方法は日本にも導入された。

  • 札幌農学校で、Wheelerが1876年から観測を開始した。開拓使は1878年以降スミソニアン式で観測を行なっている。(1888年、東京気象台の方式に切りかえられる。)
  • 内務省地理局測量課が1880年に『気象観測法』を出版した。 大部分がSmithsonianの1872年版のDirectionsの翻訳らしい。このとおり実行されたのではなく、参考書として使われたらしい。
  • 1886年版の『気象観測法』には「動物報告および植物報告」もある。これもSmithsonianと関係ありそうだがまだ確認されていない。

【Guyotは、円頂海山がその名で呼ばれるようになった地質学者だ。当時はCollege of New Jerseyの教員だった。この大学は1896年以後Princeton大学となった。Princeton大学地球科学科(Department of Geosciences)の学科の歴史のページ http://www.princeton.edu/geosciences/about/history/1854-1900/ を見ると、「Guyot of Guyot Hall」という文書 http://www.princeton.edu/geosciences/about/history/1854-1900/guyot_brochure.pdf がある。(学科の建物にGuyotにちなんだ名まえがつけられているのだ)。そこには「He is best rememberd for:」の8項目のうち4番めに「Establishing a group of weather stations and a standard method of gathering and recording meteorological data that developed into the U.S. Weather Bureau」と書かれている。気象観測方法の標準をつくったことも業績として認められているのだ。しかしおもな業績は地質学であり、気象観測の仕事はその専門家がいなかったから引き受けたもののように思われる。】

【Phenologyについてのわたしの知識は、衛星観測が使えるようになった1980年代以後のもので、それ以前の地上観測については詳しくない。ただ、たまたま学生のときに竺 可禎の『物候学』を知った。竺は気象学者だったが晩年には歴史時代の気候変動と関連してphenologyに関心をもっていた。竺(1973)の本では、「近代における世界の物候学の発展」(日本語版p. 54-60)の節で、ドイツ、イギリス、ロシア・ソ連とならんで「アメリカでは19世紀後半から物候の観測に注意をし始め、しだいに物候観測網ができあがってきた。」と書かれているのがSmithsonianの事業をさすはずだ。竺が重視するのはその後のHopkinsの仕事で、文献の書誌情報が中国語訳されていたので少してまどったが、Hopkins (1918)であることがわかった。これは農務省傘下になってからのWeather Bureauでのphenology観測の指針で、農業への応用が意図されている。

  • A. D. Hopkins, A. D. 1918: Periodical events and natural law as guides to agricultural research and practice. Monthly Weather Review, Suppl. 9: 1-42. [NOAA Central Libraryのサイトの http://www.lib.noaa.gov/collections/imgdocmaps/monthly_weather_review.html の下にディジタル版がある。Monthly Weather Reviewの普通の巻はアメリカ気象学会のサイトにディジタル版があるのだがSupplementはそちらには見あたらない。]
  • 可禎 (Zhu Kezhen)、 敏渭 (Wen Minwei), 1973: 物候学。北京: 科学出版社。
  • [同、日本語版] 可禎、 敏渭 著, 丹青総合研究所 編訳, 1988: 物候学。東京: 丹青社。】

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  • 宮川 卓也: 帝国日本の気象観測網拡大と梅雨研究 … 302-313

日本には近代気象学が導入され、日本にある梅雨という現象が認識された。

そして、1894-96年、梅雨のメカニズムについて、馬場信倫、頓野廣太郎、中村精男、中川源三郎がかかわる論争があったが、合意は得られなかった。観測資料が不足していた。

1910年に、岡田武松の梅雨論が英語で中央気象台欧文報告に出された。【宮川さんの要約をさらにわたしが要約すると】夏の季節風が湿った空気を運んでくる。そして低気圧が発生しやすい条件が整う。低気圧は揚子江流域や台湾で形成されるが、オホーツク海と北太平洋にある高気圧によって移動がさまたげられ、日本付近に低気圧が停滞しやすい。という理屈だ。岡田は梅雨を東アジア共通の現象だとした。宮川さんは、このときまでに日本が朝鮮、台湾、南樺太、中国関東州を植民地や租借地とし、それに伴って気象観測網も拡大したことが、岡田の梅雨論の形成にとって重要だったと考えている。
【それは事実だろうが、この時代のデータを利用できる領域の拡大の要因としては、国際的データ交換も重要だと思う。】

岡田は、西洋近代科学の方法を採用したが、その中で、日本の独立の成果を出すこと重視し、外国の新学説には慎重だった。

中田良雄が1920年代に梅雨を研究し、1931年に『気象雑纂』に論文を発表した。「梅雨谷線」という、気圧の谷に生じる不連続線を導入している。この着想は父島に勤務したときに得ている(これも観測網拡大の成果と言える)。しかし岡田は中田の研究を高く評価しなかった。

【宮川さんは、「前線説が正しいのに、岡田の権威によって学問の進歩がはばまれた」という構図で見ているように、わたしには見える。わたしは宮川さんが対象とした論文もBjerknesたちベルゲン学派の前線・不連続線論も直接読んでいないので、宮川さんの主張への反論となるほどの主張はできない。

しかし、1980年代から最近までの梅雨研究では、梅雨前線は、明確な温度の不連続がないなど、ベルゲン学派のpolar frontとは明らかに違うものとして認識されている。また、同じ「前線」ということばを使っても、低気圧の内部構造としての前線と、低気圧群を含む前線帯とは、規模のちがう現象だ。(宮川さんがふれている堀口由己の1935年の論文の対象は低気圧の内部構造としての前線のほうだ。)

だから、梅雨はpolar frontとはちがうという岡田の主張はもっともであり、梅雨前線を谷(trough)の中軸としてえがく中田の認識ももっともであり、両者は矛盾しないと思う。ただし、中田の研究は当時からもっと重視されるべきだった、という意味では宮川さんに賛成する。】

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  • 有賀 暢迪: 台風の数値予報の始まり、あるいは黎明期の計算気象学における問題意識の連鎖 … 314-326

計算機を使った数値天気予報が始まる前に、そのための技術開発型の研究が進められていた。ここではとくに日本で、1959年に気象庁に電子計算機(IBM 704)が導入されるより前の、台風の予報に関する取り組みを見ている。

まず、東大地球物理の気象(正野)研究室の大学院生だった佐々木嘉和と都田菊郎による研究。1954年にJournal of the Meteorological Society of Japanに出たものなど複数の論文として発表され、1956年に気象学会賞を受けて『天気』にのった受賞記念講演がその総括にあたる。
台風の構造は当時の数値予報の格子間隔では表現しきれなかった。そこで、佐々木・都田は、等圧面高度場から台風の構造をあらわす同心円状の構造を抜き去ったゆるやかな場について数値予報の方法を適用し、それで台風が流されるとした。まず順圧(1層)モデル、それから傾圧(多層)モデルを使った。
使える計算機はまだなかった時代だった。

【佐々木さんと都田さんはいずれものちにアメリカに移住し、佐々木さんは集中豪雨などのメソスケール、都田さんはグローバルスケールの、いずれもデータ同化技術の発展に貢献した。(佐々木さんについては[WNI気象文化創造センター(2013)の本の読書メモ]も参照。) わたしは彼らの1970-80年代の仕事は知っているが50年代の仕事は見ていなかった。彼らの研究の方向は数値予報の初期値の改善ととらえればずっと一貫していたのかもしれない。】

2つめに中央気象台(1956年から気象庁)予報課高層当番の寺内栄一、鍋島泰夫ほかの仕事。順圧モデルから傾圧モデル(ただし2層)に進んだ。
台風の構造の扱いは、佐々木・都田の方法から変更して、台風の中心部の場を流線関数で表現した(バランス方程式によって等圧面高度から変換した)。
研究用にリレー計算機(電気試験所ETL Mark II)が使われた。

3つめは気象研究所の増田善信の仕事(1957年に複数の論文)。順圧モデルのうちでの改善を優先させた。中心部だけでなく周辺も流線関数で表現した。
初期の電子計算機(富士フイルム FUJIC)、リレー計算機(FACOM 128)などが使われた。

有賀さんはこれらの研究の特徴を、自然現象について理解を得る過程よりも、目標に向けられた技術開発の過程に類似している、と言っている。
【わたしがことばを補えば、たとえば増田善信さんの仕事の場合、台風が自然現象として傾圧であることはわかっていたが、限られた計算能力で、鉛直の分解能と水平の分解能のどちらを優先するかで、水平を選んだので順圧モデルを使ったのだと思う。】

また、有賀さんは、20世紀なかばの計算気象学の特徴を、コンピュータの登場や計算能力の向上よりも、計算手法やモデルを開発・改良するプロセスに見ようとしている。わたしも同様に感じている。、

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  • 増田 耕一: 地球温暖化に関する認識は原因から結果に向かう思考によって発達した … 327-339

この文章については、[別ブログ2016-05-12の記事]で紹介した。

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小特集 渋川春海没後300周年: 渋川春海研究の新展開に向けて … 340-385

同じ号にのったもうひとつの特集。わたしは、日本の江戸時代の天文学が、どのように独自であり、どのように西洋や中国由来の要素をとりいれていたかは、興味深い課題だと思っている。そして、渋川春海という人の仕事を検討することがそのために有効だろうとも思う。しかし、残念ながら、わたしには、この特集のそれぞれの論文の議論は、個別的すぎるように感じられて、中身に立ち入って読む元気が出ない。(これはわたしの事情を述べているにすぎず、特集に不満を述べるつもりはない。)

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書評・紹介
科学史研究』は書評に重点をおいている。この号には10件の書評・紹介がある。そのうち地球科学に関連するものの題目をあげておく。(諏訪氏の本はわたしも読んだので、別に読書メモ記事を書くかもしれない。)

  • 矢島 道子: 市原敬子、鷹見本雄 監修『泉石と雪の殿様 — 鷹見泉石ガイドブック』 … 386-387
  • 山田 俊弘: 諏訪兼位 『地球科学の開拓者たち — 幕末から東日本大震災まで』 … 387-390
  • 平瀬 貴志: 佐藤靖『NASA — 宇宙開発の60年』 … 409-411 [同じ本についてのわたしの読書メモ]

大石 泰史 (2016) 井伊氏サバイバル500年

  • 大石 泰史, 2016: 井伊氏サバイバル500年 (星海社新書 97)。星海社, 285 pp. ISBN 978-4-06-138602-0.

今は浜松市の一部になっている引佐(いなさ)町の井伊谷(いいのや)付近は、わたしが地球科学を専門にするきっかけとなった高校の地学クラブのフィールドなので、わたしには思い入れがある。1970年代の浜松の中学・高校生として、井伊谷が、江戸時代に彦根藩主になり大老も出した井伊氏の出身地であることは知っていた。また、龍潭寺(りょうたんじ)は知っていた。しかし、2015年11月、NHKの2017年の大河ドラマの計画のニュースを聞くまで、「井伊直虎」の話は知らなかった。

家系の生き残りのために努力する人びとのドラマにはあまり期待していないのだが、史実の大筋を知っておく必要があると思った。2016年10月に、ドラマをあてこんだと思われる本がいくつも出はじめた。まず夏目(2016)の本を読みかけた。浜松出身の若手研究者に期待したのだが、著者個人の思い入れが強すぎると思った。次にドラマの考証を担当するという大石さんの本を見つけたので、これを読むことにした。

著者紹介ではまず「戦国史研究者」と書かれている。「大石プランニング主宰」とあるが、会社のかたちをとった個人事業主なのだろう。日本史学で修士をとった人で、静岡県史やいくつもの市町村史を分担執筆している。また同じ星海社新書で2015年に『全国国衆ガイド — 戦国の “地元の殿様” たち』を出している。大河ドラマの考証を、小和田哲男 静岡大学名誉教授とともにつとめることになったのを機会に、井伊氏について調べなおしたそうだ。

本文中に出てくる地名の位置を確かめられる地図が、城の位置を示したものなどしかなく貧弱なのは残念だ。わたしは、高校時代に2万5千分の1地形図を持ち歩いていたおかげで、地形図にのっていた地名ならばおよその位置を思い出せるから、これでもなんとか楽しめるのだが。

歴史書では、本に書かれていることを紹介しだすときりがない。この読書メモではわたしの気にかかったことだけ書きだしておく。目次の書き抜きもしないことにした。

井伊氏は、鎌倉時代初め以来、「井伊介」として記録に現われる。個人名が示されていることは少ない。平安時代の貴族が任官して地方に住み着いた、在庁官人の一例で、遠江介に任じられていたのだろう。鎌倉時代には御家人となっていた。井伊氏には、赤佐氏、貫名(ぬきな)氏などいくつもの庶流があった。【赤佐という地名は浜北区にある。貫名は知らなかったのだが、調べてみたら袋井市にある。】

南北朝の戦乱の南朝方で、後醍醐天皇の皇子 宗良親王を擁して戦ったのも井伊介だったらしいが詳しいことはわからない。「道政」という名は後世の創作らしい。

室町時代の井伊介の活動は近畿地方に見られる。1367 (貞治6)年が最後だ。なお、断片的に、1527(大永7)年に「井伊かもん助こけい」の名が見られる。

戦国時代の井伊氏は「国衆(くにしゅう)」、郡くらいの規模の土地を支配する土着の武士だった。
嫡流とされた井伊谷井伊氏は、直平(1479または1489-1563)から記録がそろっている。その祖先は、井伊氏の庶流のひとつの、渋川(引佐町北部の地名)井伊氏だったらしい。渋川井伊氏以来、実名に「直」の字をもち、多くが「次郎」(「二郎」とも書く)の通称をもつ。直平-直宗-直盛は直系の親-子-孫とされるが、直平-直盛のほうがつじつまがあい、直宗の実在は疑わしい。

次郎法師(二郎法師とも書く)と呼ばれた人がいて、井伊家を代表して行動したことは確かだ。その人は「直虎」とも名のっていた。1564-68 (永禄7-11)年に、次郎法師の名の文書、そのうち1568年のひとつに「次郎直虎」の署名がある。【[2017-01-20補足] 本書ではとっていない解釈だが、「次郎直虎」は「次郎法師」とは別人だという説もあるそうだ。】
「次郎法師 直虎」が女であり直盛の娘であったという記述は、1730 (享保15)年に書かれた「井伊家伝記」以後のもので、1676(延宝4)年以前に書かれた資料には見えない。
「井伊家伝記」は龍潭寺の祖山が正楽寺との争いに関連して龍潭寺と井伊家とのかかわりを述べた文書だ。(この文書の性格についての本書の記述は夏目(2015)に基づいている。夏目さんはこの文書の紹介者としては信頼されているようだ。) なお、この文書には次郎法師の名はあるが「直虎」の名はない。この伝記で次郎法師とされた女の人は、生年不明だが1536 (天文5)生まれの直親と同年輩で、1582 (天正10)年に亡くなっている。
著者は、次郎法師が女性であった可能性はあるが確証はないと考え、「彼女(彼?)」という表現をしている。
著者によれば、当時の武家の状況では、女が当主になったとは考えがたいが、当主代行者であったことはじゅうぶんありうる。今川家、古河公方家などで、幼い当主に代わってその母が公式文書の署名者になっている。そして伝記の次郎法師は直政の養母となっている。
次郎法師が署名した文書の主要なものは「井伊谷徳政」に関するものだ。1566年、井伊家は今川家から、今川氏の「給人」を対象にした徳政令の要請を受けたが、次郎法師は実行しなかった。1568年にふたたび要請を受け、領内の本百姓をも対象として実行した。
次郎法師は今川家の言いなりにはならず、住民のためにも働いたわけだが、構造として今川氏への従属性を強めることになってしまった。

1568年末、家康が遠江に来た。次郎法師は権力を失い、井伊谷は菅沼、近藤、鈴木の「井伊谷三人衆」が統治した。著者は「国衆 井伊氏 は とだえたと考えてよいのかもしれない。」と述べている。直政は僧籍にあって(龍潭寺で)生きのびることができた。

直政は、1561(永禄4)年生まれで、関ヶ原合戦中の傷がもとで1602(慶長7)年に亡くなっている。
1575(天正3)年に還俗して元服し、家康に鷹狩りの場で見出され、井伊家の惣領と認められた。
1586(天正14)年、従五位下に叙され、1588(天正16)年までに侍従に任官されている。徳川の家臣でありながら、豊臣大名の地位を得たのだ。徳川・豊臣の連絡係をつとめるための処遇だった。秀吉が家康の官位を上げたので、連絡係にも官位が必要になった。若くて動きまわることができ、しかも任官を受けて無理のない家の当主であった直政が適任だったのだろう。
関ヶ原合戦後は、石田三成のいた佐和山城をまかされ、旧西軍の豊臣大名との交渉役として、黒田如水(孝高、官兵衛)・長政親子とともに働いた。
本書の話題はここで終わっており、彦根藩成立後の井伊家を論じていない。

文献
夏目 琢史[たくみ] 2015: 近世の地方寺院と地域社会。同成社。[わたしは読んでいない。]
夏目 琢史, 2016: 井伊 直虎 — 女領主・山の民・悪党 (講談社現代新書 2394)。講談社。[わたしは拾い読みしただけである。]

Tetlock, Lebow & Parker 編 (2006) Unmaking the West — “What-If?” Scenarios That Rewrite World History

  • Philip E. Tetlock, Richard Ned Lebow & Geoffrey Parker, eds., 2006: Unmaking the West — “What-If?” Scenarios That Rewrite World History. Ann Arbor MI USA: University of Michigan Press, 415 pp. ISBN 978-0-472-03143-6 (pbk.)

2016年11月、わたしは洋書屋の世界史の棚をながめていて、Parker (2013)の本を見つけた。題名を見ると、気候の変化が人間社会の歴史におよぼした影響を論じているようであり、わたしの正面の関心にあっている。それとは別に、わたしは「歴史のもしも」にも関心があって、そのうちでいちばん気になるのは、日本がいわゆる鎖国政策をとらなかったらどうなっていただろうかということなので、関心が17世紀に向いていた。しかし900ページもの本を買っても読めそうもない。同じ著者によるもっと短い著作をさきに読みたいと思って、検索してみた。

そうしたら、なんと、その歴史学者は「歴史のもしも」を正面から論じた本の編者になっていたのだった。気候の影響の本はあとまわしにして、こちらをさっそく注文して、12月中に読んだ。
読んだ印象としては、「歴史のもしも」を考えることについて、一般論として理解が進んだような気はしない。しかし事例の演習はできたような気がする。

なお、岩波講座「現代」の赤上(2015)の論考(わたしはこの本も「歴史のもしも」への関心で買ったにもかかわらずまだ読んでいなかった)でも、本書を参考文献にあげて論じている。(また、赤上(2015)は、わたしにとって重要な市井(1963)の本にもふれている。いつかあらためて論じたい。)

本書のAcknowledgmentsによれば、1997年3月、政治学者で政治家の決断の心理などを専門とするTetlockがOhio State University に着任して、反事実的(counterfactual)な思考実験について話したところ、歴史学者のParkerが関心をもち、学内の学際的研究のセンター長だった政治学者のLebowをまきこんで共同研究を企画し、1997年11月に”Alternative Histories of the Rise of the West” という題目の3日間のワークショップを開いた。本書はそこでの議論をもとにしている。出版は2006年で、会合から9年ほどかかっており、そのあいだにTetlockとLebowは他の大学に移った。議論の内容も会合当時のままではなさそうだが、どのような変化があったかはわからない。

共同研究では、現実の歴史では19-20世紀に西洋(ヨーロッパおよびその植民地だった北アメリカ)が世界の覇権をにぎった(「覇権」という表現は本書ではなくわたしのものだが)のだが、そうならなかった可能性を考えてみようとしている。しかし、西洋が覇権をにぎった原因について結論を出そうとしたものではない。どちらかといえば、反事実的歴史を考えることの意義を考えることが主目的なのだ。

メンバーには、政治学者などの社会科学者、歴史学者、古典学者(歴史と文学が未分化なのだと思う)がまじっている。(生まれた国が示されていない場合は学歴から推測すると) ParkerとYatesはイギリス、Herwigはドイツ、Mokyrはイスラエル、他の人はみなアメリカ育ちのようだ。本書の話題選択を見て、意識的に異文化である東洋に取り組んでいるYatesやPomeranzを別とすると、アメリカ育ちの人の歴史認識は古代ギリシャ・ローマ・初期キリスト教とイギリス史とに偏る傾向があるのだろうと感じられた。

反事実的歴史(事実に反する仮定をおいてそのもとでの歴史を想像してみること)について、多くの歴史学者は、学問にはなりえないと考えて、話題にしたがらない。そういう態度の典型としてはCarr (1961)の講演がある[注]。しかし、政治学者などの社会科学者は、ある政策の有効性を評価しようとすれば、「もしその政策をとらなければどうなっていたか」を考えないわけにいかない。編者たちは、反事実的仮定に、自由度がありすぎ、著者の主張につごうのよいものが選ばれることへの歯止めがない、という根本的問題があることは認める。その対策として、「最小限の書きかえ」などのルールを設定しようとする。ただし「最小限の書きかえ」とは、あるひとつの時点[本書の用語ではないが「分岐点」と呼んでおく]の歴史事実を書きかえたならばそこから因果連鎖をたどることであって、その後の事実をなるべく現実どおりにしようとするのではない。因果関係をたどるにつれて不確かさが累積する。

  • [注] TetlockとParkerによる本書第1章では、これに対抗する議論のわき筋として、Carr自身も、第2次大戦前から戦中にイギリス外務省のブレーンとしてHitlerへの宥和策やStalinへの宥和策を提唱したことについて数年後に言いわけした場面では、反事実的仮定の論法を使った、と指摘している。

世の反事実的歴史にありがちだと思うが、本書の各論のうちにも、特定の戦闘などの事件の帰結がちがっていたら…とか、特定の人物がいなかった・早く死んだ・逆に長生きしたら…というような設定のものが多い。

ただしMokyr (第10章)の議論は科学・技術などの人びとが共有する知識に、Pomeranz (第9章)の議論は、それに加えて、地下資源などの自然条件や、社会制度に注目していて、特定の事件や特定の人物に依存していない。

特定の事件や人物に注目することに関して、編者(Parker & Tetlock)は、まとめの12章の中で、同じ題材についてちがった意見をもつHanson (第2章)とStrauss (第3章)を対比しながら、次のように指摘している。反事実的歴史が、分岐点から因果関係を重ねるにつれて実際の歴史からどんどん離れていくと考える人は、特定の事件や人物にこだわる傾向がある(例、Hanson)。実際の歴史に近いところに集まっていくと考える人は、特定の事件や人物にあまりこだわらない(例、Strauss)。

本文を読んだわたしは、関連はあるのだが、少しちがう考えを持った。Hansonも、Straussも、ありえた歴史を、分岐点から多数の筋となって流れているようにとらえていると思う。(反事実的歴史を考えるのが嫌いな人の発想はちがうかもしれない。)

Hanson (別の事例を扱った第6章のGoldstoneも同様)は、実際の歴史が、確率の低い特殊な筋だと考える。ちょっと経過がちがっていれば、おそらく、確率の高いグループに属する筋が実現するだろう。具体的には、HansonとGoldstoneはいずれも、近代西洋の特徴として、民主主義、起業の自由、学問の自由を重視し、それがそろっていなければ産業革命は起きなかっただろうとする。Hansonによればその源流は紀元前5世紀のアテネにはあったが世界の他の強い勢力はいずれも専制的帝国だった。Goldstoneによれば17世紀にそれは「名誉革命」をなしとげたイギリスにはあったがその他のヨーロッパはカトリックであれプロテスタントであれ教条主義的だった。彼らは、アテネやイギリスもちょっと事情がちがえば自由のない社会になっていただろう、そうすると世界のどこにも近代社会はできなかっただろうと考える。

他方、Hansonに反論した第3章のStraussは、実際の歴史が確率の高いグループに属すると考えていて、ちょっと経過がちがっていてもやはりそのグループの筋が実現するだろうと考える。アテネがだめでもギリシャのどこかで、ギリシャがだめでも世界のどこかで、専制的帝国でない社会のしくみも、近代科学の源流となる古代の学術も、発達できただろうと考える。

こういう考えのちがいは、どちらが正しいか判断できるものではなさそうだ。反事実的歴史の議論が、各人かってな主張の言いっぱなしにならないためには、意見がかなりちがう人との意識的な共同作業が必要なのだろう。

「西洋の勃興」について、本書の議論を経たTetlockとParker (第1章)によるおおまかな認識は次のようなものだ。

  • 西暦1500年ごろまでには、西洋が「勃興しない」可能性はたくさんある。
  • それ以後は、実際の歴史からはずれるのは複数の事件の連鎖が必要になる。
  • 1800年ごろ以後は、西洋の勃興を止められない。しかし、もっとよい形、もっと悪い形はありうる。

ここから各論。メモはわたしの気にかかった点であり、必ずしも代表性のある要約ではない。

第1部(第2-4章)は西洋古代。そのうち第2・3章は、古代ギリシャ文明の存立を扱う。

第2章Hansonは、ギリシャとペルシャの戦い、とくに紀元前480年のSalamisの海戦をturning pointだと見る。(ギリシャの勝利という意味では翌年のPlataeaの陸戦が重要だが、その方向はSalamisで定まったと見るのだ。)
そして、テミストクレスがいなかったら、Salamisで戦うという判断ができず、アテネだけでなくギリシャ全体がペルシャに負けていただろう。ペルシャ帝国の支配下では、アテネの民主主義は発達せず、のちのローマや西ヨーロッパにとっても民主主義の手本がなかっただろう。また、自由な哲学の探求もなく、のちの自然科学の芽も育たなかっただろう、と、議論を進める。

第3章Straussはそれに反論する。(テミストクレスが急死したらギリシャは負けただろう、というのはもっともだが) テミストクレスが初めからいなくても、民主制のアテネは同様に有能なリーダーを持っただろう。Salamisの戦いで負けても、ギリシャはシチリアかどこかにペルシャの支配からのがれた自分の国を持てただろう。ギリシャがペルシャに完全に支配されても、どこかで自然科学の芽となる思想は育っただろう。

Eireによる第4章は、イエスが処刑されないで長生きしたらどうだったか、という話。イエスは実際にしたのと同様な趣旨の宗教の布教を続けたとする。それはユダヤ教の一宗派とみなされただろうが、特定民族に限らずローマ帝国そのほかに広がっただろう。
現実のキリスト教とちがって、イエスを、神の子とみなしたり、救世主とみなしたりするのでなく、(のちのムハンマドと同様に)偉大な預言者だとする宗教になった可能性が高い。
もし世俗の権力者(たとえばローマ皇帝)がその宗教に帰依したら、現実の西洋に教会と国家の間の緊張ができたのとちがって、皇帝が神から特別な地位を与えられているとみなす神権政治になった可能性がある。そうすると、その後の西洋社会のありかたにいろいろな影響がありうるが、深く追うことはむずかしい。

第2部(5-7章)は西洋初期近代。話題は、イギリスをカトリックが支配していたら、という設定に集中している。

Eireによる第5章では、1531年、Henry 8世が離婚問題を起こす前に亡くなり、イングランド王家はカトリックのまま、Mary 1世が早く即位し、スペイン・オーストリアのハプスブルグ家と同盟関係になる、という想定を考える。(Henry 8世の結婚無効が教皇から認められるという筋書きも考えたのだが、スペインの出かたなどの不確かさが大きすぎるという判断で避けたそうだ。)
ハプスブルグ・イングランド同盟によってヨーロッパ全体がカトリック優勢になるというところまでは同じなのだが、そこからEireの筋書きは大きく2つに分かれる。

第1の筋書きは、カトリックの権力が強くてプロテスタント勢力を政治的に無力なまでに小さくしてしまう。無敵のカトリック同盟は新大陸の富を利用でき豊かである。敵の脅威がないのでカトリック同盟は哲学にも産業にもわりあい寛容になる。Newtonもカトリックにとどまりながら自然哲学を研究する。この帝国の中で産業革命も起こる。(Eireの意識の中では、Henry 8世によってこわされたカトリックの修道院に製鉄の溶鉱炉があったという事実が最近知られたので、「カトリックによる産業革命」も無理ではないという考えになったようだ。) 西洋の覇権は現実の歴史よりも強いかもしれない。

第2の筋書きは、各国の権力者はカトリックだが民衆にはプロテスタントが根強い。ヨーロッパでもアメリカ植民地でも、カトリックとプロテスタントが争い、産業資本は発達しない。権力は不寛容となり、魔女狩りが続き、科学革命も進まない。西洋は覇権をとれない。(溶鉱炉があっても教会の装飾品を作るにとどまったのではないか。)

同じ想定でも、社会のどの部分を重視して考えるかによって、帰結はまったくちがってしまう。

Goldstoneによる第6章も、イングランドがカトリックのままである状況を考えているのだが、Eireとは反対に、カトリックの支配体制が強いと産業革命につながる芽をつぶすと考えている。
具体的には、1688年のいわゆる「名誉革命」が失敗したとする。William 3世が王位につけないという想定でもよいのだが、1690年のアイルランドでの戦いで実際に負傷したWilliam 3世がそこで戦死してしまいJames 2世のカトリック体制が復活するという想定をおもに考えている。
(Eireの想定とちがって)この想定ではAnglican教会はすでに成立しているので、イギリスが完全にカトリックにもどるのではなく、Anglicanがカトリックと妥協して体制に加わり他のプロテスタントを弾圧するという筋書きを考えている。それでも、Goldstoneの考えでは、学問の自由も起業の自由もさまたげられるので、科学革命も産業革命も起こらない。
フランスをはじめとする他のカトリック王国も専制的だった。オランダはプロテスタントの教条主義が支配して自由が乏しかった(とGoldstoneは見る)。アメリカ植民地もフランスがイギリスと同盟関係にあるもとで独立できなかっただろう。したがって西洋世界のどこでも産業革命が起こらない。

Pestanaによる第7章はGoldstoneへの短い反論。
William 3世が死んだとしてもMary 2世とAnneがいるので「名誉革命」体制は終わらない。(さらに、Mary 2世が再婚して子孫を残した可能性もある。) 女性を軽視するな、という。(本書執筆者のうち唯一)女性の著者としてはこれを言わずにはいられなかったようだ。
それ以外にも、特定の人物(たとえばJames 2世)・特定の事件をあまりに重視することを批判している。

第3部の第8-10章は、西洋以外、具体的には中国がさきがけた可能性について。

Yatesによる第8章は2つの別々の議論をしている。
第1は、秦による中原統一ができなかった、あるいはできてもすぐこわれた可能性だ。現実には、秦の体制を改造して儒教を基本思想とした漢の帝国が持続し、それがくずれても、中国をひとつのまとまりとする政治的世界観や、それとわかちがたい宇宙観が持続した。もし帝国ができなくて多数の国の並立が続いたらどうか。思想面では、諸子百家の並立が続き、科学的知識の発達にはつごうがよかったかもしれない。【Hansonが論じるギリシャと比べると、不足しているのは民主主義だけのように思われる。】しかし、シルクロードを介してのローマなどの西方との交易は進まなかったかもしれない。

第2は、宋帝国が、金や元に負けず、統一を維持した可能性だ。宋は、1081年の西夏の都への攻撃で勝てなかったのだが、戦術をうまくやれば勝てただろう。そこで勝って、まず西夏を服属させるか同盟国にし、その騎馬兵を使えれば、遼や金に負けなかっただろう。チンギス・カンは現実にまず西夏を攻めて服属させてから金を攻めたので、この想定のもとでは、モンゴルが強い勢力にならなかっただろう。宋の都 開封を中心とする地域で、製鉄などの工業が栄えただろう。司馬光らの保守的な思想が支配せず、王安石の改革をもたらした革新的な思想が栄えただろう。西夏の地域を通じて西方との交易は進んだだろう。南の海の交易にも乗り出しただろう。イスラム圏や、それを通じて古代ギリシャの、科学的知識がはいってきただろう。西洋近代科学と同じではないがそれに似たものが、もっと早くできたのではないか?

Pomeranzは、The Great Divergence (「大分岐」)では、西洋の工業化が進まなかった可能性をおもに考えた。本書第9章ではその続きとして、中国の工業化が進んだ可能性をおもに考える。

まず、西洋と無関係に中国で産業革命が始まった可能性はあっただろうか?
1750年代、経済力で比較して、中国(とくに長江下流)は、ヨーロッパ(とくにイングランド)に負けていなかった。
しかし、工業化する中心地帯への周辺からの食料供給という点で中国の条件はよくなかった。土地生産性をあげる労働集約的農業が発達したが、農業地域の人口がふえて都市への食料などの資源の供給には限界があった。また、新大陸へのアクセスは困難であり、中央アジアは乾燥地帯で農業生産力が乏しく、東南アジアのデルタの開発に乗り出せる政治的条件がなかった。
石炭はあるにはあったが条件がよくなかった。宋代に生産した徐州や宿県の炭田は元の時代に荒れてしまい残る採掘可能量は少なかった。中国の炭田の大部分は北西部(山西、内モンゴル)にあって、需要と技術のある長江下流から遠く、蒸気機関発達以前には輸送困難だった。しかも、イングランドの炭鉱の困難が水だったのとちがって、中国北西部の困難は発火だったので、蒸気機関の発明にはつながりにくかった。反事実的仮定としては、運河でアクセス可能な江蘇あたりに大炭田があれば、産業革命が可能だったかもしれない。
中国の科学は、たしかに「第2次産業革命」ともいわれる電気の利用や化学合成などに至るには不充分だっただろう。しかし蒸気機関をはじめとする「第1次産業革命」を起こす潜在力はあった(とPomeranzは見る)。中国の学術は14-17世紀には停滞したが、17-18世紀には、古典を学ぶだけでなく、それを批判的に「考証」することが活発になっていたのだ。(学者と職人の連携は弱かったが。)

第2に、先に工業化した西洋が現われたとして、中国にとってもっとよいなりゆきになった可能性。
イギリスが、アヘンでなく綿織物そのほかの工業製品を売り、望遠鏡なども提供して、中国の科学を促進していたら、中国は明治の日本と同様な発展をしたのではないか。

Mokyrによる第10章は、科学技術などの人の知識についての論考。
知識の進化を生物進化論と同様に、突然変異、適者生存で考える。ただし人による意図的選択もありうる。大まかな方向性は予測できることもあるが、詳しい発展はcontigentだ。
技術(についての思考)の分類。想像できる技術のうちに、一方に、実際に想像された技術があり、他方に、実際に可能である技術がある。想像され、しかも可能である技術のうちに各時点で潜在的(potential)な技術、そのうちに実現された技術がある。
技術的知識が成立するには、その基盤となる知識が必要だ。基盤となる知識は、「科学」よりは広く、ものの考えかたも含む。手段となる技術も含むことがある。

Mokyrは、産業革命はイギリスでなくヨーロッパ大陸でも起こりえただろうと考える(この点で6章のGoldstoneには賛成しない)。
西洋以外でいちばん可能性があるのは中国だろうが、中国には技術的知識はあったが基盤となる知識が狭かった(とMokyrは見る)。近代科学の背景に、物質界の法則の無矛盾性・普遍適用性が想定されたことがあり、中国にはそれが欠けていた(とMokyrは見る)。
西洋以外で西洋と独立に近代科学相当のものができた可能性はなくはないが、それはわれわれには想像できない特徴をもっているだろう。

Herwigによる第11章は現代の話。第2次大戦のなりゆきについて、1941年にStalinが死んでソ連の統治力が弱くなり「東部戦線」ではドイツ優位になる、ただしドイツは「西部戦線」で負ける、という筋を考えている。個別事件・人物を分岐点とした因果連鎖の例ではあるが、西洋の優位性が変わる話ではなく、本書全体にとっての意義はよくわからない。討論に参加した人だから原稿を収録したということなのだろう。

第4部はまとめ。ParkerTetlockによる第12章
反事実的歴史に関するいくつかの論点は、このメモの頭のほうで紹介した。

「反事実的仮定を考えることによって、重要なこととcontigentなことを分けられると期待する」とまとめている。

「西洋の勃興」に関連した反事実的筋書きの例としては、次のものが追加されている。

ヨーロッパとアジアがもっと対等であった可能性。
オスマン帝国がウィーンを攻めおとし、ハプスブルグ家が強い帝国を形成しない。アメリカの銀がヨーロッパにやってこない。そうすると、インドでも、ヨーロッパ人はムガール帝国に対して強く出られない。
また、(Sanjay Subramanyamの考えだが) イランのNadir Shahが1739年にムガール帝国に勝ったあと、退却しないで支配したら、インドは統一国家であり、ヨーロッパ諸国に領主権を渡さずにすんだのではないか。

ヨーロッパが他の勢力に侵略されていた可能性。
ムスリムは732年と1529年にもっと勝っていた可能性があった。ただし、たぶんムスリムの傘下でキリスト教徒は不自由なく生活できただろう。
モンゴル人は被征服民がすぐ従わない場合はどんどん殺した。ロシアの独立回復もだいぶかかった。西ヨーロッパも同様に長期にわたって独立を失ったかもしれない。

病原体に関する優位性。
ヨーロッパの病原体にアメリカ先住民は弱かった。そのうち天然痘について言うと、清の康煕帝(1661年に位についた)は免疫を認識し、種痘(人痘)を推進した。もしもこの方法がアステカにも伝わっていたら、スペインの新大陸支配は一方的でなかっただろう。

近代西洋の軍事のやりかたが強かったこと。
これの要因には、高度技術、統制がとれた軍、技術革新を続ける体制、資金供給体制がある。資金供給体制には、徴税能力をもつ権力、(それを前提に)資金を貸せる商人の存在があった。西洋以外のだれかがこれを独自に達成、あるいは西洋をまねて対抗することができていたら、西洋の優位性はくずれていただろう。
現実には、西洋をまねるほうには、日本が20世紀初めにある程度成功した(「富国強兵」政策)。ただしこれができたのには、ロシアをうらんでいたユダヤ金融業者がヨーロッパで日本国債を買い支えたという要因もあった(と著者はみる)。

文献

  • 赤上 裕幸, 2015: 学問としての「歴史のIF」 — 「未来の他者」を見つめる歴史学。歴史のゆらぎと再編 (佐藤 卓己 編, 岩波講座 現代 5, 岩波書店), 43-67.
  • Edward Hallet Carr, 1961: What is History?. London: Macmillan.
  • [同、日本語版] E. H. カー 著, 清水 幾太郎 訳 (1962): 歴史とは何か (岩波新書 青版 447)。岩波書店。[わたしはこの版を読んだが、よく覚えていない。]
  • 市井 三郎, 1963: 哲学的分析。岩波書店。
  • Geoffrey Parker, 2013, paperback 2014: Global Crisis: War, Climate Change and Catastrophe in the Seventeenth Century. Yale University Press, 904 pp., 978-0-300-20863-4 (pbk.) [わたしはまだ読んでいない。]

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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