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2015-03-26

Michael D. Gordin (2015) Scientific Babel

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 20:41
  • Michael D. GORDIN, 2015: Scientific Babel — The Language of Science from the Fall of Latin to the Rise of English. London: Profile Books, 432 pp. ISBN 978-1-7812-5114-0 (これは紙のハードカバー版のISBN)
  • Chicago: University of Chicago Pressからも2015年4月に出版予定。

数か月前に新刊予告情報を見た。University of Chicago Pressから2015年4月に出るということだった。ところが、さらに検索してみると、イギリス版が3月19日発行だという情報を得て、アメリカ版を待ちきれずイギリス版の電子版(Amazon Kindle)を買ってしまった。とびらの書誌情報に「First published in the USA by the University of Chicago Press」とある。文法的解釈としてFirstがin the USAに限定されているのかどうかよくわからないが、おそらくシカゴ大学出版が先に準備したにもかかわらず、たまたまイギリス版のほうが発行が先になったのだと思う。

話題の対象は、科学で使われる(人間の)言語、とくに、新しい知見を伝える学術論文や、多くの科学者に参照される便覧・データベースに使われる言語だ。今、自然科学では、英語が圧倒的になっている。しかし、20世紀初めには、フランス語・ドイツ語・英語の3言語がほぼ同じ重みだった。また、20世紀のうちには、ロシア語も重要だった時期もあった。

このような主題の本としては、Scott L. Montgomery (2013) Does Science Need a Global Language? [読書メモ]を読んだ。本書とは主題は近いのだが、内容の重なりは2割くらいにすぎなかった。Montgomeryは英語が、Gordinはむしろ英語以外の言語(ドイツ語、ロシア語、人工的に構築された言語)がどう使われてきたかに重点を置いている。Gordinはロシア・ソ連の科学を扱ってきた科学史家なので、本書はロシア語の話題に特長がある。逆に、東アジア、とくに日本語については論じるべきなのだが自分の能力がおよばなかったと認めている。【本書の議論の枠組みを引き継ぎながら日本語の事例を検討すれば議論をゆたかにできるはずだ。たとえば、第9章に、アメリカでロシア語の学術雑誌の英語への全訳出版が行なわれた話があるが、それにならって日本語の雑誌の全訳がされたこともあったと聞いた記憶がわたしにはある(ただし実物を見てはいない)。】日本語に関する話題としては、第11章に、ジベレリンの発見が日本語で書かれたために広まるのが遅れたという話が出てくる。

Montgomeryは結論で、科学の共通語が一つである時代のほうが平常だという考えを述べているが、Gordinは序論で、平常ではないと言っている。これは、Montgomeryがおもに最近50年間の話と、2000年間の話をしているのに対して、Gordinはおもに19世紀後半以後の約150年を論じているからだ。

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本書の話題は、「専門分野ごとに言語が違う」というときの「言語」ではない。しかし、専門分野の用語体系の問題は、深くかかわっている。

ここでいったん著者の理屈を離れてわたしのことばで表現してみる。科学の言語はいわば2階建てで、地の文の言語の上に専門用語体系が乗るのだ。近代科学(自然科学のほかに社会科学もそうだと思うが、人文学は含まれるものと含まれないものに分かれるだろう)では、専門用語体系は、地の文の言語が違っていても、意味を変えないで翻訳できる(のが理想である)。

それぞれの地の文の言語の上で、専門用語体系をオリジナルで構築するか、他の言語から移植して構築するか、あきらめる(その言語では科学の話題は述べない、あるいは用語をすべて他の言語から借りる)か、のレベルがある。(今の自然科学の日本語は、新しい用語に関する限り、英語上の用語体系を基本とした移植構築で成り立っていると思う。まれに日本語のオリジナルで構築される用語があるが、日本語圏以外の世界で使われるようになるには英語訳を決めることが必要だ。) 本書の話題となる「科学の言語」は、専門用語体系をオリジナルで構築する場となる言語だ。これが単独ならば話は簡単だが、複数あると、複数の言語の間の移植可能性を考えながら構築できる人が必要になる。(第3章に、ロシア語ではわかりやすいが他の言語に機械的におきかえられない体系が考案されたが結局採用されなかったという話がある。)

地の文の言語は、自然言語に限らず、人為的に構築された言語でもよい。しかし、記号論理のように抽象的に構築された言語では、やってみて、だめなことがわかった。自然言語の経験を再現するように(不規則性をはぶくなどはするが)構築された言語ならば可能だ。実際、試みられたのだが、広く採用されはしなかった(第4・5章)。これは原理的にだめだったのではなく、歴史的なりゆきの偶然的要因もあると思う。

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科学のうちの分野としては化学が扱われている。以下、本の流れにそって、しかし網羅的ではなく、印象に残った点を紹介する。

序論では、すでに紹介した論点のほかに、LavoisierとPriestleyを中心に、18世紀後半の化学に関する言語の状況が論じられている。フランス語も英語も化学のオリジナル発表に使われる言語だったが、フランス語のほうが優位だった。イギリス人の学者はフランス語の論文を直接読んだ。フランス人は必ずしも英語を読まず、必要なものについては少数の人(Lavoisier夫人を含む)が翻訳を担当した。

第1章だけは長い歴史の話で、おもにラテン語の役割を論じている。
(ラテン語よりも古い学術の言語として、サンスクリットと漢文にもふれている。)
ローマ時代はラテン語が日常の言語だった。学術の言語としてはむしろギリシャ語が使われた。Ciceroがラテン語の学術的用語法をくふうした。
中世前期には、ラテン語はキリスト教会の言語として使われたが、学術はラテン語圏ではなくアラビア語圏で栄えた。中世後期には、アラビア語(および一部ギリシャ語)からラテン語への翻訳がおこなわれた。ルネサンス期には、学術用語としてラテン語が復古された。
近代科学のはじまりの時期は、出版の言語がラテン語から各民族の口語に移る転換期に重なった。ラテン語は学術の共通語の地位を失っていった。しかしラテン語は学術に使われる複数の言語のひとつではあり続けた。たとえば18世紀スウェーデンの鉱物学者Bergmanは主要な著作をラテン語で書いた。

第2・3章はロシアで近代化学が構築される過程での言語の話。とくに第2章では、元素周期表についてのロシアのMendeleevとドイツのMeyerの先取権争いをめぐる。【この件はScerri (2011/2013) 『周期表[読書メモ]でも読んだ。わたしの認識としては、周期性は、同時並行の発見だと思う。空欄に未知の元素があるはずだとしてその性質を予想したことについて、Mendeleevが特にえらかったと言えるのだと思う(ただし他の人が予想しなかったのか確認していない)。】
当時、ロシア国の科学もロシア語の科学も発達の初期的段階にあった。ロシアの化学者は、国内の普及のためにはロシア語、世界に知られるためにはドイツ語またはフランス語で発表する必要があった。Mendeleevはまずロシア語で論文を発表し、それから要約論文をBeilstein (第10章に出てくる有機化学便覧を始めた人だがそれより前のこと)にドイツ語の雑誌にのせてもらったのだが、Beilsteinの下請けの翻訳が拙速で(英語でいえば) periodicとなるべきところがphasedと訳されたので、Mendeleevは「周期表」の先取権争いで不利になった、ということがあった。
第3章には、ロシア語独自の化学用語づくりの試みもあったが広く採用されず、教科書をドイツ語から翻訳する過程でロシア語の表現もかたまっていった、という話がある。

第4・5章は、20世紀初めの、科学の共通語として人工的に構築された言語を採用する考えについて。このころ、科学者は仏・独・英(・露)の翻訳が必要なことに不便を感じていたが、どれかの民族言語を共通語に採用することには抵抗があった。ラテン語は中立の条件をいちおう満たしてはいたが、語尾変化などの文法事項が複雑すぎ、またカトリック教会との関係が感じられることに抵抗があった。
Schleyerが1880年に発表したVolapükは流行したが10年ですたれた。Zamenhofが1887年に発表したEsperantoは長続きした。
1901年、International Association of Academiesの中に、国際補助語に関する委員会ができた。委員会での有力候補はEsperantoだったが、反対する委員もいた。そこに匿名のIdo提案が届いた(Idoはペンネームだったが、のちに言語名とされた)。これはEsperantoをもとにいろいろな変更をした言語だった。1907年に委員会が出した結論は「Esperanto支持だが改訂が必要」というもので、Idoがよいともとれるものだった。ところが、Esperantoの団体は、『Esperantoの基本』の本に書かれたことは変えないと決めていた。そこで、これまでEsperantoを支持してきた人々が、Idoに移るか、Esperantoを使い続けるかで分裂してしまった。第1次大戦を経て、Idoはすたれた。Esperantoは1921年に国際連盟に採用される可能性があったが機会をのがし、その後、国際補助語の議論はすたれた。
【わたしは少年時代からEsperantoに関心をもっていたうえに、気象を専門としてから、その関係でEsperantoやIdoに出会うことが3件あった。日本の高層気象台(大石和三郎台長)の1926年からの観測報告がEsperantoで書かれたこと。1920年代のソ連による満州北部の鉄道に伴う気象観測報告がロシア語に加えてEsperantoで書かれたこと(山本 晴彦 (2014) 『帝国日本の気象観測ネットワーク[読書メモ])。Richardson (1922)の数値天気予報の本[読書ノート]の巻末の変数記号一覧が英語に加えてIdoで書かれたこと(Esperantoを含む他の国際補助語案でもよいのだがたまたま身近にこの言語に詳しい人がいるので採用したということわりがきつき)。
「歴史のもしも」にすぎないが、もしIdoの提案者がEsperantoをひとまずそのまま採用し使いながら改良するという態度をとっていたら、Esperantoが複数の共通語のひとつにはなりえたのではないか、と思ったりする。】

第6・7章は、ドイツ語の地位の変化。ドイツ語は、19世紀、化学に関しては、Liebigの実験室の先進性と、化学工業とのリンクによって、国際会議や学術雑誌の言語として最も強いものになった。ただし、フランス語・英語も必要な言語だった。
第1次大戦で国際交流がとだえたことと、戦後の科学体制づくりで戦勝国がドイツの科学者を排除する態度をとったことによって、ドイツ語が使われる機会が減った。
また、アメリカ合衆国が第1次大戦中に強国になった。アメリカにはドイツ系住民がいてドイツ語も聞かれたが、参戦後にドイツ語が抑圧された。戦後、外国語の禁止は違憲とされたが、ドイツ語教育はおとろえた。アメリカで科学を学ぶ人が外国語を学ばない傾向が始まった。
1933年にナチ党が政権をとり、 ユダヤ人、共産主義者などを公職から追放した。大学や研究所も公職とされたので科学者の約20%が解雇された。その4分の3は外国、その多くはアメリカ合衆国に移った。ドイツ語にとって、ドイツが嫌われた、移住した人は英語を使った、研究者個人ネットワークのhubとしてドイツが働かなくなった、という三重の災難となった。
第1次大戦後と違って、第2次大戦後にはドイツ科学者へのボイコットは続かなかった。しかしドイツの中心性は失われた。

第8・9章は第2次大戦後のソ連の科学文献の増大とそれに対するアメリカ合衆国の対応。
ソ連は当初は多数の民族言語を尊重したが、1938年からロシア語を必須とするように変わった。科学文献はロシア語で書かれた。ただしソ連の科学・技術者の教育では外国語(多くの場合、英語)を読む能力も必要とされた。
アメリカ合衆国でも、とくにSputnik以後、ソ連の文献を読む必要性が感じられたが、ロシア語を学ぶ人は少なかった。
対策のひとつは機械翻訳だった。1954年、Georgetown大学のDostertは、IBMとの共同研究で、科学ロシア語(科学技術文献で使われる表現に限定されたロシア語)から英語への翻訳がうまくいっているデモンストレーションをした。しかしそれは誇大宣伝だったようだ。1964–66年に科学アカデミーの委員会で検討され、報告は自動翻訳には悲観的なものになった。機械翻訳はすたれた(1980年代にはまた出てくるが)。ソ連でも機械翻訳の研究がされたが、同じような経過をたどった。
もうひとつはソ連で出された主要学術雑誌を英語に訳して出版することだった。1949年、Earl Maxwell Colemanという人がつくったConsultants Bureau (のちPlenum)という会社が、化学の雑誌の全訳を始めた。翻訳者を従来の常識よりも安く雇い、英語版をアメリカ国内だけでなく外国にも売ることで、商売を成り立たせた。American Institute of Physicsも物理の雑誌の全訳を始めたが、のちにはColemanの会社にまかせることになった。

第10章は第2次大戦後東西に分裂したドイツの状況。ドイツ語は国際公用語からはずれた。国内の学術活動にはドイツ語が使われたが、ドイツ語による会議や学術雑誌への外国からの参加者は戦前よりも減った。
化学に関する抄録雑誌Chemisches Zentralblattは1830年から出され、ドイツ化学会の出版物となっていた。戦後1946年、東西別々に再発足して同じ名の別々の雑誌が出たことがあったが、1950年に(政治的対立にもかかわらず)統合された。しかし1969年に行き詰まった。抄録対象となる論文の多くが英語で書かれたものになったので、翻訳にかかる費用などの点で、英語圏のChemical Abstractsに勝てなくなったのだ。
Beilsteinの名で知られる有機化合物便覧(Handbuch)は、1881年の初版から第3版まではBeilsteinが編集した。その後、ドイツ化学会に引き継がれ、Springer社が出版することになった。第4版27巻が完成したのは1937年だった。戦後西ドイツで再開されたが、1981年にはその後の巻を英語で出すと決定した。さらに、ディジタル化の時代になって、紙による大部の出版物は成り立ちにくくなった。今ではBeilsteinデータベースはInformation Handling Systemsという企業の事業となり、内容はElsevierのReaxsysにとりこまれている。

第11章は英語が支配的となっている現在の世界の状況。
ドイツ語・フランス語などの学術雑誌が、まず多言語化し、それから英語化していった。
植物命名規約では、1906年以来、新種記載にラテン語による記述を義務づけていたが、2012年にそれをやめ、英語だけでよいとした。
科学の英語はcommunicationのためのものと割り切って使われるが、他の言語を使うとその民族のidentityを主張しているように響く。
英語母語話者とその他の人の間の不公平はある。非母語話者はとくに話す・聞く場面で苦労する。英語母語話者は外国語を学ぶ必要はなく、研究自体に多くの時間を使うことができる。
科学英語に母語話者の英語と別の標準を用意するべきか。賛否両論がある。
今の状況に至ったのは、英語が科学に特別に適していたからではない。いろいろな国の政策や科学者による選択が組み合わさってたまたまそうなったのだ。1960年代には植民地の独立で多言語化が進むと見えた。しかし新独立国の多くが国際共通語に英語を採用した。また留学先としてアメリカ合衆国がこのまれた。(ソ連はそれよりは少なく、1985年以後ますます少なくなった。) コンピュータ化されたデータベースの多くが英語圏で開発された。このようにして英語を使うことが有利になった。

結論の章。まず、英語支配の状況が将来も続くかどうか。著者は、英語支配が続く、他の単一言語が支配する、複数言語になる、という3つの可能性を考える。ただし他の単一言語(たとえば中国語)が支配する状況に移ることはあまりありそうもない。
また、自然言語と無関係に科学的知識の構造を構築した言語は(人間が科学を実践する地の文の言語にはならないと150年ほど前に判断されたのだが)、人間以外の知性との知識の交換を考えるときには必要になるかもしれない、と、SFや「SETI」の試みから例をとって述べている。

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鬼頭 昭雄 (2015) 異常気象と地球温暖化

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 15:54
  • 鬼頭 昭雄, 2015: 異常気象と地球温暖化 — 未来に何が待っているか (岩波新書 新赤版 1538)。岩波書店, 208+2 pp. ISBN 978-4-00-431538-4.

地球温暖化に関する新書本などの知識提供型の読みものが、これまで少なかった。科学的知見を中心としたもので、IPCCの第5次報告書をふまえたものとしては、2013年に(新書判ではないもののペーパーバックで)同じ著者の『気候は変えられるか[読書メモ]が出ているけれども、話の筋があまりわかりやすくなかった。本書のほうがだいぶ筋がしっかりしていると思う。出版社の編集者の仕事のちがいだろうか。ただし、本書はページ数のわりにたくさんの話題がつめこんである。それぞれの項目に説明不足のところがあることは避けられないかと思う。どこにどのような補足が必要かは内容をすでに知っているわたしなどには気づきにくいことで、専門外のかたから不足を指摘してくだされば、この本自体を変えることはできなくても別の形で補足することはできると思う。

著者は、気象庁気象研究所で、気候の数値モデルに、1980年代の開発の初期からかかわってきた人だ。気象庁は60歳定年なので、現在はそこを退職して大学所属となっている。著者は、研究者として、モンスーンの構造や、氷期をはじめとする古気候など、大規模な大気の循環にかかわる気候の基本的問題に取り組んできた。それから、地球温暖化の予測型シミュレーションにかかわった。2002年以来、日本の地球温暖化研究のうちで、気象研究所はとくに、温暖化に伴って極端現象(本書の「異常気象」と同じと考えてよい)がどうなるかの将来見通しを得る仕事を分担してきた。著者はそれをまとめる立場にあったこともある。

本書でいう「異常気象」は、「人が一生の間にまれにしか経験しない、大雨や強風などの短時間の激しい気象現象や、数ヶ月も続く干ばつや冷夏などのことです。」とされており、とくに気象庁で観測値を扱う際には「ある場所・ある時期において、30年間に1回以下の頻度で発生する現象」とされていることを紹介している。このような異常気象がときどき起こること自体は、実は平常のうちなのだ。

「気候」のほうは「長期にわたる気象の平均」とされ、それを代表する数量として30年平均値である「平年値」がある。30年よりも長い時間のうちには気候が変化することがある。それに伴って異常気象の頻度も変わるだろう。気候の変化(ここでは「変動」「変化」を区別しない)のうちで、人間活動の結果、大気中の二酸化炭素などの温室効果気体の濃度が変わり、大気を含む気候システムのエネルギー収支が変わることによる変化を「地球温暖化」と言っている。

「はじめに」では、その副題にあるように、人々が異常気象に敏感だが地球温暖化には鈍感であることに注意を向けている。

「第1章 異常気象」では、異常気象、平年値、気候変動などの用語の説明をしたあと、気候変化の事実として、観測値のある過去百年あまりの世界平均と日本の気温の変化を示す。次に、異常気象の事実として、日本で最近おきた記録的な高温の事例を示し、その原因として、ヒートアイランド、フェーン現象、地球温暖化が寄与していることを述べる。また、記録的な大雨の事例にふれたうえで、日本の過去百年あまりの雨のふりかたの変化傾向を述べる。大雨(短時間に大量の雨がふること)がふえているのだ。

「第2章 地球の気候はどう決まっているか」の前半では、地球の気候、とくに平均温度を決めるしくみについて、エネルギー収支に基づいて説明している。ここに温室効果が出てくる。(「宇宙空間から赤外線で見えるのは地上約5キロメートルの大気」と言い、「温室効果ガスが増えることは、宇宙へのエネルギー放出を妨げる効果がある」と言っているが、そこで赤外線で見える高さが変化することを述べなかったのはちょっと残念だ。もっとも、数値をまるめてしまえば、変化前後とも「約5キロメートル」になってしまうだろうから、書きにくいのだが。) 後半では、日本に「異常気象」をもたらすような、もっと広域の大気や海洋の現象である、「エルニーニョ現象」「ブロッキング」「北極振動」などを紹介する。

「第3章 気候変動の過去と現在」の前半では、地球の歴史の中での気候の変化(古気候)についての知見を紹介する。後半では、まず、最近十数年間に世界平均気温の上昇がにぶっている件(海洋の深さ2千mまでのエネルギー貯留量でみればにぶっていない)の話がある。それから、温暖化の原因特定(20世紀の気温上昇の原因が人間活動起源であるか)の話と、異常気象の原因特定(熱波や大雨などの発生確率が人間活動起源の気候変化でどれだけ変化したか)の話がある。原因特定の説明は簡単すぎるかもしれない。やや専門的な説明は日本気象学会 地球環境問題委員会 (2014) 『地球温暖化 — そのメカニズムと不確実性[読書メモ]にある(ただしそちらでの用語は「要因分析」となっている)。

「第4章 21世紀の地球はどうなるか」では、地球温暖化予測と呼ばれる仕事は何をやっているかについて、天気予報と比較しながら説明している。そして、IPCC第5次報告書(AR5)にまとめられた結果にもとづいて、21世紀の、気温、降水量、雪氷、海面水位などについての見通しを述べる。AR5の結論的な「温暖化を66%をこえる確率で(世界平均気温で産業革命前と比べて) 2℃未満におさえるにはCO2排出量を炭素として1兆トン以下におさえる必要がある」という議論を紹介し「2℃目標を達成するには、いますぐ二酸化炭素排出のペースを下げる必要がある」と言っている。

「第5章 日本の気候はどうなるか」の前半では、気象研究所の地域気候モデルで日本付近を細かく計算した結果(気象庁 (2013)『地球温暖化予測情報 第8巻』 http://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/GWP/ )をもとに、21世紀末に予想される気候のもとで、猛暑、大雨などがどう変わるかの見通しを述べている。ただし都市の暑さは地球温暖化とは別の理屈によるヒートアイランド現象がからみ、都市の設計によってもいくらか変わる。後半では、世界の気候の変化の中でおこる台風、ブロッキング、エルニーニョ現象などの変化が日本におよぼす影響について論じている。(エルニーニョ現象がどう変わるかなど、まだ予測が困難な件もある。)

「第6章 気候のティッピングポイント」では、急激な(数十年以内)、あるいは不可逆な(回復に数百年から数千年かかる)変化が起こる可能性についての議論を紹介する。いずれのシナリオについても、起こるかどうかについての確信度は低い。(だからといって無視できるとは限らないので研究は続けられているのだが、まず第4章・5章で示された「予測」を知ったうえでつけたしの知識としてとらえたほうがよいだろう。)

「第7章 気候変動の影響 — 緩和策と適応策」。第6章までの内容はIPCCでいえばほぼ第1部会の話題であり、温暖化の生態系や社会への影響と対策にかかわる第2・第3部会の話題は第7章に集中している。対策としては緩和策(温室効果気体排出削減)と適応策が述べられ、つけたしとして気候工学(ジオエンジニアリング)の簡単な紹介がある。ほぼ最後に来ている気候工学が結論のように読めるかもしれないが、そうではない。気候工学の危険性を述べ、今のなりゆきでは(世界平均で)3-4℃の温暖化への適応策が必要だと述べたうえで、その適応策の困難さを考えると、排出削減にもっと積極的になったほうが得ではないかという結びになっている。(ただし「得」の評価に具体的に踏みこんでいるわけではない。)

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2015-03-16

和田 純夫、大上 雅史、根本 和昭 (2014) 新・単位がわかると物理がわかる

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 18:50
  • 和田 純夫、大上 雅史、根本 和昭, 2014: 新・単位がわかると物理がわかる — SI単位系の成り立ちから自然単位系まで。ベレ出版, 247 pp. ISBN 978-4-86064-419-2.

2002年に出た同じ著者たちの『単位がわかると物理がわかる[読書ノート]の新版。旧版は、SI単位の説明をおもてに出し、「次元」というキーワードを使ってはいないのだが、むしろ物理量の「次元」の考えかたを教える本だと思った。新版もそういう意義がある本だと思うが、旧版に比べると単位そのものを説明する本という性格が少し強まったような気がする。(ただし、わたしは持っているはずの旧版の本をいま見失っていて、確認できていない。)

旧版で扱われていなかった「カンデラ」を含めてSI基本単位に関する限り網羅的になっている。このカンデラを含む光に関する量、音に関する量と、放射線に関する量の単位の説明がふえた。また、旧版でも紹介されていた「自然単位系」と根は同じなのだが別のことがらとして、SIのキログラムの定義がこれから自然定数に基づくものに変更されようとしていることの解説もある。これだけ項目がふえたのに、厚くなってはいない。(何がけずられたのか、わたしはまだ確認できていない。)

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2015-03-15

田中 博, 伊賀 啓太 (2015) はじめての気象学 (放送大学教材)

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 18:32
  • 田中 博, 伊賀 啓太, 2015: はじめての気象学 (放送大学教材 8239)。放送大学教育振興会 (発売: NHK出版), 249 pp. ISBN 978-4-595-31583-1.

まえがきにあるように、「はじめて気象学を本格的に学びたいと考える一般の方々を念頭に、大学の教養教育程度の気象学の内容をまとめた放送大学の印刷教材である。」 授業はテレビ放送され、放送大学のウェブサイトでこの科目を紹介するページ http://www.ouj.ac.jp/hp/kamoku/H27/kyouyou/B/kiso/1234285.htmlによれば、2015年4月からの第1学期の放送時間は、土曜9時45分–10時30分となっている。

この授業は、木村・新野(2010) 『身近な気象学』に代わるものである。放送大学の教材は、授業担当者が変わるごとに、また担当者が変わらなくても5年ぐらいごとに、つくりなおされている。伊賀氏は、『身近な気象学』の(表紙などには名まえが出ていないが中身を見ると)授業や教材執筆を分担していた。田中氏は放送大学の担当は新規だが、気象学のいろいろな教材づくりにかかわっている。

身近な気象学』もそうだったが、数式はほとんど使わないが、気象学の基礎的なことがらの物理的説明にはかなり深入りしている。こういう教材をつくるのはむずかしい仕事である。

放送大学の授業は15回なので、印刷教材の章だてもそれに対応している。各回の題名と分担は次のとおり。
1. 地球大気の歴史 /田中
2. 地球大気の鉛直構造と気温の鉛直分布 /田中
3. 太陽放射と熱のバランス /田中
4. 気圧と風 /伊賀
5. 地球の回転の効果 /伊賀
6. グローバルな大気循環 /田中
7. 雲と降水 /伊賀
8. 温帯低気圧 /伊賀
9. 台風と熱帯低気圧 /田中
10. 積乱雲の起こす嵐 /伊賀
11. 日本の四季の気象 /伊賀
12. ヒートアイランド /伊賀
13. 天気予報 /田中
14. エルニーニョと大気海洋相互作用 /田中
15. 異常気象と気候変動 /田中

気象学のうち力学関係(4,5,6,8章、10章の初めの鉛直安定性の部分など)は、著者たちの専門家らしいくふうのある材料だ。ただし木村氏の道具だてが独創的だったのに比べると、わりあい標準的な教材になっていると思う。15章の天候年々変動や気候変動の話題は、田中氏の関心が反映された題材の選びかたになっていると思う。その他は、既存の教科書類からまとめなおしているようだ。

基本的に、気象学の入門教科書として勧められるものだと思う。わたしの授業をとっている人にも、むずかしさのレベルはほぼ同じで、重点の置きかたが違うので、補い合うものとして勧められそうだ。

しかし、(まだ通してていねいに読んだわけではないが) 行ったり来たり目をとおしているうちに、いくつか気になるところがあったので書き出しておく。そのうちには(編集過程の)まちがいの指摘も少しあるが、多くは著者あるいは編集者とわたしの関心の違いの表明であり批判というほどのものではない。

図には出典表示のあるものと、ないもの(著者の自作らしい)がある。自作の図は模式図が多いが、第2章の図2-3, 2-4は、惑星大気の気温の鉛直分布のグラフであり、相互比較しやすい形でならべている。出典があるものは、木村・新野(2010)やそのほかの教科書的文献からの図の再利用が多い。出典明示のマナーとしてはそれでよいのだと思うが、高校向けの教科書や資料集、あるいは(図1-4の場合)大学入試センターの試験問題であったりすると、図の内容に疑問をもった(おそらく少数の)読者が、図がどのような材料をどのように処理してつくられたかを知りたいときの手がかりが乏しい。おそらく、図の選択は、理解を助ける図であることを優先し、根拠にさかのぼれることは重視しなかったのだろう。授業担当が決まってから教材作成にかけられる期間が短かったのでそうするしかなかったのかもしれない。

(また、出典は明示されているが、情報が古いと思われるものもあった。図2-7は、木村・新野(2010)からの引用だが、その出典がVonder HaarとSuomiの1969年の論文であることも示されている。これは大気上端の放射の緯度に対する分布を示したおそらく最初の文献なのでこれをあげることは学説史的意義はあるし、新しいデータによるとしても図の特徴は変わらないのだが、わたしならば現時点で質がよいと認められたデータで作図したものを使いたいところだ。)

図13-5は、「気象庁提供」とされておりそれは正しいと思う。しかしそれに注がついていて、その先を見ると、「ラジオゾンデ観測網 http://macroscope.world.coocan.jp/ja/edu/earthobs/meteo/sondemap.html」とだけ書いてある。このURLが示すのはわたし(増田)が作ったウェブページで、表題は「世界のラジオゾンデ観測地点分布(2004年)」だ。これはおそらく、編集過程で、当初は増田の図を使おうとして、それから気象庁の図を使うことに変更したが、注を変更しそこなったのだろう。もしわたしの図を使ってくださったのならばURLだけでなく作成者名も書いてほしいというところだが、現状は気象庁が公開している図を「気象庁提供」と書いて引用しているので、注を消せば問題なさそうだ。

【なお、増田のこの図の材料に使ったデータはWMOのもので、2015年3月現在公開されているもの(内容は改訂されている)は https://www.wmo.int/pages/prog/www/ois/volume-a/vola-home.htm にあるWMO Catalogue of Radiosondes and Upper-air wind Systems の「Excel file / .xls format (July 2014 update)」 http://cao-ntcr.mipt.ru/all_doc/c4/raraxls/rara2013.xls である。】

また、図15-5は、注によれば、IPCC第5次評価報告書(AR5)の第1作業部会(WG1)の巻が出典のはずなのだが、その報告書の図をざっと見た限りでは見あたらない。(内容が比較的近いのはBox TS.5 Figure 1)。また、図の中に、「hockey stick」という語があるが、この語がIPCC報告書の図で使われるとは考えがたい。「Medieval Warm」も、IPCC AR5 WG1ならば「Medieval Climate Anomaly」という表現に変更されているはずだ。これもおそらく、編集過程で、図の選択がIPCCからその他の何かに変更され、注が対応しそこなったのだろう。

なお、この図の説明文は「過去1000年の気温変化と宇宙線強度の変化」となっている。両者をならべているだけで因果関係があると主張しているわけではないのだが、主張しているような気がすると思う。本文(253ページ)では「このような長期的な気候変動は太陽放射の変化などの自然変動による説明の他、地球に降り注ぐ宇宙線の変化とも高い相関を持ち、現在も研究が進められている。」と述べている。多くの専門家が、地上に達する宇宙線の変化の主要な原因は太陽活動だと思っているが、ここではその説明はないので、宇宙線と太陽活動が別々の外因だと思われそうだ。もっとも、「太陽放射」は本書では第3章の説明で可視光などの電磁波をさし、宇宙線を変調するのは太陽由来の磁場だから、別ものと見るのも理論面では筋はとおるのだが、観測事実の比較によって両者を分離して一方が重要だと主張することはとてもむずかしい。

第1章「地球大気の歴史」は、著者があまり得意でなく、また標準が必ずしも定まっていない分野を、がんばってまとめたものだと思う。専門家が見ると不満なところもあるかと思う。(わたしは、この分野に著者よりはやや踏み込んでいると思うが、専門ではない。)

わたしがたまたま気づいたことがらだが、1.4節に出てくる「ヤンガー・ドリアス」事件の原因が北アメリカからの淡水流出経路変化だという説は、その提唱者のひとりであるBroecker自身が2010年の本では否定的になっている。だからといって、その説は否定されたと言い切れる状況でもないと思うので、わたしにはどうすればよかったと対案を出せないのだが。

また、図1-5は「全地球凍結以降の過去5億年の気温変化 (Veizer他, 1999)」とされているが縦軸の説明は「酸素同位体比」であって、それがどのように気温に対応するかは明示されていない(本文から、この数値が小さい(図で上の)ほうが気温が高いのだろうと推測はできるが)。また、Veizerという人は、この5億年間の気温変化は、CO2濃度の変化との対応がよくなく、宇宙線との対応がよい(ただしこの時間スケールの宇宙線の変動の主要因は太陽活動ではない)と主張したが、その主張は定説になってはいない。ただしこの1999年の論文は、それらの主張の材料に使われているものの、同位体比自体に関する事実の論文らしく、その限りでは現在の地球科学の共通見解に近いのだと思う。それにしても、5億年の同位体比変動の話題ならば、たとえばBernerの著作から引用したほうがよかったのではないかと思う。

第5章のうちの地衡風の説明で使われている図5-5「回転系で気圧傾度がある場での空気塊の運動」は、すなおに見ると、空気塊が止まっているところから出発して、気圧傾度力とコリオリの力が働くと、時間とともに地衡風に漸近する、と言っているように見える。同様な説明は多くの教科書にある。しかし、実際に理論的にその空気塊の運動を追ってみると(摩擦なしならば)地衡風に落ちつかず慣性振動が続く。このことはわたしは学生のとき永田 豊 教授の海洋物理学の講義で聞いたのだが、島貫(1980)にわりあい詳しい説明がある。本書では本文(81ページ)で「 空気の運動の時間変化を順々に追っていくことももちろん可能であるが、定常な状態になるための条件から直接考える方がずっと簡単に導くことができる。」とことわっているので、慣性振動の問題は承知のうえであえて簡単な表現をしたのだろう。

まえがきに「国防」ということばがあったので、一瞬ギョッとしてしまった。「天気の変化について、正確な将来予測ができれば、日常生活や経済活動、さらには国防といった重要な局面で、大変有利に事を進めることが可能となる。」とある。確かに気象学は国防にとって重要だし、国防が悪だというのも極論なので、言われてみればもっともなのだ。たとえばアメリカ合衆国で書かれた教科書のまえがきにあっても驚かなかっただろう(そしてアメリカで博士号をとり最初に教職についた田中氏にとっては無理のない記述なのだろうと思う)。わたしが染まっている第2次大戦後の日本の公的教育の場面の話題が偏っているのかもしれない。その偏りをなくすべきか、維持するべきかでは迷うのだが。

文献

  • Wally Broecker, 2010: The Great Ocean Conveyer: Discovering the Trigger for Abrupt Climate Change. Princeton Univ. Press, 154 pp. ISBN 978-0-691-14354-5.
    ウォーレス・ブロッカー 著, 川幡 穂高、眞中 卓也、大谷 壮矢、伊佐治 雄太 訳 (2013): 気候変動はなぜ起こるのか — グレート・オーシャン・コンベヤーの発見 (ブルーバックス B1846)。講談社, 209 pp. ISBN 978-4-06-257846-2. [読書メモ]
  • 木村 龍治, 新野(にいの) 宏, 2010: 身近な気象学 (放送大学印刷教材)。 放送大学教育振興会, 231 pp. ISBN 978-4-595-31221-2. [読書ノート]
  • 島貫 陸 (しまぬき あつし), 1980: 気象の理。東洋館出版社。
  • J. Veizer et al. 1999: 87Sr/86Sr, δ13C and δ18O evolution of Phanerozoic seawater. Chemical Geology, 161: 59-88.

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2015-03-05

National Research Council [USA] (2015): Climate Intervention (2冊)

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 04:39
  • National Research Council, 2005: Climate Intervention: Carbon Dioxide Removal and Reliable Sequestration. National Academies Press, 140 pp. (仮). ISBN 978-0-309-30529-7. http://www.nap.edu/catalog.php?record_id=18805 (ここでは「CDRの巻」と呼ぶ。)
  • National Research Council, 2005: Climate Intervention: Reflecting Sunlight to Cool Earth. National Academies Press, 234 pp. (仮). ISBN 978-0-309-31482-4. http://www.nap.edu/catalog.php?record_id=18988 (ここでは「AMの巻」と呼ぶ。)

地球温暖化対策としての「ジオエンジニアリング」(geoengineering)または「気候工学」(climate engineering)と呼ばれる技術群について、アメリカ合衆国科学アカデミー(NAS)で議論されていることは、1年ほど前から聞いていたのだが、2015年2月10日、報告書が発表された。体裁を整える編集がまだすんでいないPDFファイルがNational Academies Pressのウェブサイトに置かれている。ここでは、この暫定版PDFにもとづいて述べる。数か月以内に出版され、紙の本は有料となるが、PDFファイルは無料ダウンロードできるだろう。

正確にいうと、NASの関連機関であるNational Research Council (NRC、頭文字が原子力規制委員会と同じになるが別もの)のCommittee on Geoengineering Climate: Technical Evaluation and Discussion of Impactsという委員会の報告だ。この委員会は、NRCの地球・生物研究部(Division on Earth and Life Studies)の、大気科学・気候委員会(Board on Atmospheric Sciences and Climate)と海洋研究委員会(Ocean Studies Board)のもとにつくられた。

この検討は、NASの意志に加えて、政府からの要請を受けて行なわれた。業務委託した政府の省庁として、NOAA, NASA, エネルギー省(DoE)があるのは予想どおりだが、そのほかに”intelligence community” があげられている。おそらくCIAなどが、気候工学を、国家安全保障にかかわる問題として考えているのだ。とくに、どこかの国や民間人が勝手に気候工学的なことを実行してしまうことを警戒しているようだ。

委員会の名まえにはgeoengineeringということばが使われている。(ただしこれは動名詞で「climateをgeoengineerする」という表現になっているようだ。この表現はRoyal Society (2009)の表題から引き継いだようだ。) しかし、委員会での議論の結果、engineerは、人が対象(ここでは気候)のしくみをよく理解して制御する能力がある場合にふさわしいことばだが、現状ではその能力はとても不確かだ、という理由で、報告書の表題には、climate intervention (気候への介入)という表現が選ばれた。ただし、本文中の表現は必ずしも統一されていない。わたしの説明では便宜上「気候工学」を使うことがある。

この主題についての総括的なレビューとしてはこれまで、イギリスの科学アカデミーに相当する機関であるRoyal Societyが2009年に出した報告書が基本とされてきた。今度のNRC報告書は、それから5年ほどの進展をふまえた改訂のような意味がある。ただし、検討の趣旨は技術評価であり、ガバナンスや倫理に関しては、問題の存在を指摘はするものの、そのさきの議論はしていない。委員にも、科学史家James Fleming [このメモでは人名は敬称を略する]が含まれているほかは、わたしにわかるかぎりで全員が自然科学や工学の背景をもつ人であり、社会科学者や倫理学者などは含まれていないようだ(謝辞に示された査読者にClive Hamiltonがはいっているが)。

委員長Marcia McNuttは現在Science誌編集長だが、もともと固体地球物理が専門で、地質調査所(USGS)長をつとめた人なので、科学技術と行政の関係にかかわる見識を期待されたのだと思う。委員のうちには、気候工学にかかわる研究論文を出している人もいる。Ken Caldeiraや、(David Keithと共著の仕事が多い) M. Granger Morgan、(数値実験のプロジェクトGeoMIPのメンバーでその幹事Kravitzの職場の先輩(上司?)である) Philip Raschなどが含まれる。しかし、直接に気候工学を研究していないが、それを評価できそうな、関連分野の知識のある人も入れている。たとえば、大気物理の理論家で、どちらかというと惑星大気が専門のRaymond Pierrehumbertがいる。また、現在は大学教授だが海軍にいたDavid Titleyがいる。気候と国家安全保障とのからみの専門家なのだと思う。わたしが名まえを覚えていない人についてちょっと調べてみると、生態学や地球化学を専門とする人がいる。

委員会での検討は、IPCCとだいたい同様に、独自の研究はおこなわず、既存の文献をもとにまとめている。

Royal Society (2009)以来、geoengineeringは、Solar Radiation Management (SRM)とCarbon Dioxide Removal (CDR)とに大きく分けて論じる慣例ができた。(この2つの用語ではカバーしきれない提案もあるのだが、どちらかの類似のものとしてまとめることはできる。) 今回のNRCの委員会も、だいたいそれを踏襲したうえで、両者は、ねらいも、ガバナンスの問題点も、非常に違うので(要約の表「Table S.1」で対比して示している)、それぞれを主題とした2冊の報告書を出すことにした。ただし、ひとつの問いに対する答えなので、2冊の報告書の、要約(Summary)と、序論(第1章、Introduction)には同じ文章がはいっている。

CDRという表現はここでも使われているが、SRMという表現は、managementは(engineeringと同様)制御能力があることを前提とするが実際はそうでないとして避け、表題ではreflecting sunlight、本文中の技術群の名としてはalbedo modificationという表現を使っている(ただし必ずしも徹底していない)。ここでは仮にAMと略すことにするが、これは略語としてはわかりにくいと思うので、わたしはとうぶん、これ以外の場ではSRMを使い続けることになりそうだ。

2冊に共通の要約(Summary)には、6つの勧告が含まれている。それぞれの勧告をさらに縮めて紹介する。
勧告1: 気候変化対策はおもに緩和策(排出削減)と適応策によるべきだ。
勧告2: CDRの技術の研究開発に投資すべきだ。
勧告3: 気候に変化をおこす規模でのAMは、まだ実行すべきではない。
勧告4: AMの研究計画をたてるべきだ。
勧告5: (USAは)放射強制力の変化とそれに伴う気候の変化を検出・測定する能力を改良すべきだ。
勧告6: AMの研究には(既存のものに加えて)どんな研究ガバナンスが必要か、また、そのようなガバナンスはどのような研究を必要とするか、を検討する熟議を始めるべきだ。

要約の結論部分では、次のようなことが述べられている。
- 気候への介入は、排出削減に代わるものではないが、必要になる場合に備えて科学的根拠をもつ技術を研究するべきだ。
- CDRは今は費用が高すぎるが、技術革新に期待したい。
- AMは不確かなリスクが大きすぎる。まず影響の研究が必要だ。
- 研究は、robustで、openで、基礎科学的知見が得られるもので、国際的であるべきだ。

2冊の構成は大筋で同じ形になっている。第1章は共通の背景として、地球温暖化と対策を概観している。
第2章はCDR, AMそれぞれについて、技術を分類して論じている。
第3章は主要な技術を評価する。AMのほうは実質的に、成層圏エーロゾル注入と、海上雲反射強化にしぼって論じている。(宇宙反射物は費用が高い、陸のアルベド改変は大規模化が困難、海の浮遊物は環境影響が不確か、(AMではなく赤外放射改変である)巻雲改変はまだ基礎科学的知見が不足、といった理由で、簡単にかたづけている。) CDRのほうは数えかたにもよるが6つくらいの技術を同様な重みで論じている。内わけはこの記事のあとのほうで紹介する。
第3章の最後に、複数の軸について、技術間の相対的優劣を、その評価の確信度をそえて、表にしている。軸には、潜在的な効果の大きさ、技術がどのくらい確立しているか、気候対策として有効な規模まで大規模化あるいは普及できそうか、環境への有害な副作用が予想されるか、費用の見積もり、などがある。
第4章は社会的問題点。AMのほうは、研究と実施の段階を分け、研究のガバナンスを論じている。これまでの議論の文献などを列挙していて、長いが、社会科学的検討をしているわけではなく、オリジナルな主張をしているのでもないようだ。CDRのほうは、短く、いろいろな社会的問題点を整理してあげている。
第5章は提言。その要点は「要約」に再録されている。

CDRとAMを、将来実施される可能性のある技術とみて議論しているのだが、論調が、CDRのほうは、今すぐは費用が高いので困難だが将来はたぶん必要になるだろうという意味で積極的、AMのほうは有害な副作用のほうが大きくなる可能性があるので実行は避けるべきだというものになっている。わたしは、ちょっと差をつけすぎのような気がした。CDRは、大気に限れば、人為的改変を減らすおだやかな策だといえるが、炭素の行き先となる地下や海のどこかに大きな環境改変をもたらす。そのことの指摘も本書にはあるのだが、深入りしていない。

また、第3章で、各技術を評価したところの、それぞれ終わりに今後の方向性を述べているが、それは今後どんな研究をすべきかが中心だ。「勧告」も、研究に関するものが主になっている。これは、NRCの母体(のひとつ)であるNASが、代議制ではないものの科学者を代表する組織であり、科学者たち自身が何をすべきかを主要な課題としているから、委員会への問いがそういう性質のものになったのだろう。科学者が集団利己的にふるまっているわけではないと思う。

それにしても、勧告5は、観測に予算をつけろという主張で、その内容が大気科学への我田引水のような気もするが、これは、科学アカデミーが、国の宇宙政策の中で、地球観測衛星の必要性を根拠づける役まわりになっていて、今回もその役割を果たしているのだと思う。また内容面からは、AMの実施の可能性があるとすれば、いつかは野外実験による技術検証が必要になるが、現状では、大気放射改変の効果が検出できるが有害な影響はないと約束できるような実験計画はつくれない。それを打開したいならば、検出能力を高めたいのは切実な要求だ。

ここから、CDRを、本書がどのように分類して論じているかを紹介する。本書の論旨にそったつもりだが大幅に組みかえており、わたしの事前の知識による偏りがあるかもしれない。

CDRと緩和策とは連続しており、区別はどうしても便宜的になる。本書ではCDRを、「大気から二酸化炭素を吸収し、その炭素を大気から隔離する」という形にあてはまるものに限っている。ただし隔離が完全でなくても、大気にもどるまでに数百年以上かかればよい。

CDRの技術を、大きく人工的回収と、自然の炭素循環の改変に分ける。

人工的な二酸化炭素回収隔離(CCS)は、燃料(燃焼排気または燃料改質過程)から取り出すものと、空気から取り出すもの(直接空気回収 direct air capture, 本書では隔離を含めてDACSと表現)に分けられる。燃料から取り出すもののうち、化石燃料からのものが狭い意味のCCSだが、これは本書でいうCDRに含まれない(緩和策に含まれる)。バイオ燃料からのもの(BECCS)は、燃料作物の栽培まで含めてとらえてCDRに含めている。

取り出された二酸化炭素の行き先は、海も原理的にはありうるが、法的・社会的制約があるので、ほぼ地中(海底の地下を含む)にしぼられる。なお、二酸化炭素を資源として利用することも、温暖化対策に有効な量の規模にはなりえないと思われるが、選択肢として明記されている。おそらく技術開発の動機として重要だからだと思う。

CCSの技術はすでに実施されているが、それはおもに石油増進回収への利用を兼ねたものである。(利用を兼ねないものは、炭素排出のペナルティがないと実現しないだろう。) 既存のCCSの規模は数十 MtCO2/年だが、温暖化対策に有効になるためには、その千倍の桁が必要であり、地下の隔離場所を確保すること(安全性評価、社会的受容)と、費用を下げることが前提として必要となる。

BECCSは、バイオ燃料栽培のための土地が食料生産や自然生態系保護との競合で制約される。また、化石燃料CCSのほうが効率がよいので、大規模実施は化石燃料消費がじゅうぶん減ってからになるだろう、という見通しを述べている。

直接空気回収は、二酸化炭素濃度の違いのせいで、原理的に必要となるエネルギーコストが、燃料からのCCSの2倍から10倍かかると見積もられている。吸収技術も別のものを開発する必要があるかもしれない。

自然の炭素循環の改変としては、次のものがある。

  • 「土地管理」(land management)による陸上植生・土壌への貯留の増加
    • (森林破壊の抑制は重要だがCDRでなく緩和策に含める)
    • 森林育成(回復はreforestration、新規はafforestation)
    • 農地・草地の管理のくふうによる炭素貯留増加
    • (炭として農地に入れるbiocharは囲み記事で言及しCDRに数えないとしている)
  • 海洋生物ポンプ(固体粒子の沈降)による深層への輸送の強化
    • 栄養元素補給によるプランクトンの生育促進
      • (窒素やリンの施肥 … CDRではあるが大規模化困難)
      • 鉄の施肥
    • (人工の水ポンプによる表面と深層の水の交換 … CDRではあるが大規模化困難)
  • (無機)地球化学的な炭素循環への介入
    • カルシウム・マグネシウム珪酸塩岩石の風化の人工的加速
    • 海洋へのアルカリ類の追加による海洋の(中和された形での)炭素貯留の増加

このうち、「土地管理」は、わりあい成熟した技術だが、他の土地利用、とくに食料生産との競合による限界がある。

海洋鉄施肥は、ふえた有機物が分解しないで沈んでくれるかどうか、また、鉄はどうなるか(施肥の効果は持続するか)が不確かであり、費用はかつて考えられたほど安くない。また、生態系・海洋化学への環境影響が不確かであり、現状では国際法の制約もあって、実施できない。

岩石風化の加速と海洋アルカリ度増加は、原理はわかっているが、まだ実験で実証されていない。いずれも鉱物を採掘する必要があり、それが実行可能な規模の制約となる。採掘地の環境保全や住民の合意も必要である。

結局、CDRの各技術はそれぞれ困難があるが、困難の性質が違っている。
- 「土地管理」は、技術はあり費用は比較的安いが、土地利用の限界がある。
- BECCSは、技術はあるが費用が高く、土地利用の限界もある。
- 直接空気回収は、技術の改良が必要であり、費用が高い。
- 岩石風化加速と海洋アルカリ度増加は、原理はわかっているが未熟な技術である。
- 海洋施肥は、効果も環境影響も不確かであり今のところオプションにならない。

文献

折り返しのあとに詳しい目次をつける。ページ番号が入れてあるが、これは仮の版のもので最終版では変わるかもしれない。また、仮の版の目次に抜けていた項目を気づいた限りで補ったがそれにはページ番号を入れていない。
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2015-02-28

Thomas Piketty [ピケティ] (2013/2014) 21世紀の資本、ほか

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 10:12
  • Thomas Piketty, 2013: Le Capital au XXIème Siècle. Paris: Éditions du Seuil.
    [英語版] Thomas Piketty, tr. Arthur Goldhammer (2014): Capital in the Twenty-First Century. Harvard University Press.
    [日本語版] トマ・ピケティ 著, 山形 浩生、守岡 桜、森本 正史 訳 (2014): 21世紀の資本。みすず書房, 608+98 pp. ISBN 978-4-622-07876-0. [わたしはこの版を読んでいる。]
  • Thomas Piketty and Emmanuel Saez, 2014: [Review] Inequality in the long run. Science, 344: 838 — 843. doi:10.1126/science.1251936 . [Supplementary materials]
    [日本語版] トマ・ピケティ、エマニュエル・サエズ 著, 西 亮太 訳 (2015): 不平等の長期的趨勢。ニュクス, 1:120-139.

2014年なかば、この本が「資本主義経済が富の格差を拡大させている」という問題を扱っていることがマスメディアで話題になっていた。そして、日本語版が12月にみすず書房から出る予定と知った。わたしは、Weartの本の翻訳にかかわった縁で、「みすず」の読書アンケートの執筆依頼をもらっているのだが、そのしめきりは年末にある。そこで紹介する5冊に入れる候補に考えた。ただし、翻訳にはあたりはずれがあり、訳者が山形氏と伝えられたことには期待と不安の両方があったので、現物を確認してから、日本語版を読むか英語版を読むか決めたかった。発行された週、ある書店の東京にある本店には複数の売り場にはいったというネット情報があったが、その支店に複数回行ったのだがなかった(別の日本人が書いた解説本と称するものだけがはいっていた)。東京(の別の本屋さん)で現物を見て、日本語版でよいと判断して買った。

訳者分担が書かれていないが、どの部分の訳文も山形ぶしではない。訳注や訳者あとがきもない(厚くしたくなかったからか)。

山形氏はウェブサイトで多くの関連情報を提供している。「ピケティ『21世紀の資本』日本語版サポートページ」には正誤表がある。また、 「オリジナルサポートサイト日本語版」は、著者の勤務先ウェブサイトの中にあるこの本に関する情報のサイト[フランス語版][英語版]にある数値データファイルの数値の説明を山形氏が英語から日本語に訳したものが置かれている。著者のサイトを見ると、著者自身も関与していると思われる英語版を別として、世界にもほかにここまでやった人はいないようだ。また、山形氏のブログ記事「2014-12-26 ピケティFAQ」からは、「[PDF] ピケティ『21世紀の資本』FAQ(v.1.4)」、「2015-01-31 ピケティ あんちょこ & 東大講義」からは、「[PDF] ピケティ『21世紀の資本』訳者解説 v.1.1」(プリント向きに割りつけした別ファイルもある)という文書ファイルがリンクされている。

日本語版目次は「オリジナルサポートサイト日本語版」にもあり、出版社サイトの本書紹介記事にもあるので、ここに書きうつすことはしない。

オリジナルのフランス語版からでなく英語版からの訳であることに、人文系の人からの不満が聞かれた。ネット情報によれば、残念な点があることはあった。一例は、「道徳的な人」というのはフランス語のpersonne moraleの逐語訳だが「法人」なのだそうだ。上記サイトの正誤表には収録された。しかし全体としては、この本の場合、著者の思想を伝えることよりも、著者が整理した事実の記述を伝えることが重要だろう。フランス現代思想の用語との対応よりも、近代経済学の教科書の用語(おそらく英語文献の訳語)との対応を重視した用語がよいと思う。(もし著者がマルクス経済学の流れならば別だがそうではないようなので。) 著者も英語で仕事をしている(英文全部を出版前にチェックしたかは疑問だが、問いには答えられる)ので、英語版によるのは妥当だとわたしは思う。

後半はとばし読みになってしまったが、全体に目を通した。経済学の本にしては、わたしにはわかりやすいことが多い。しかし、わたしの頭には内容があまりとどまらずに抜けてしまった。メモをとりながら読むには厚すぎる。「ニュクス」(堀之内出版から出た新しい雑誌、題名はギリシャ文字で書かれている) 1号のPiketty & Saezの論文を詳しく読み、また同じ号の斎藤氏の論説、「世界」2015年3月号の伊東氏と間宮氏のそれぞれの論説を読んで論点をつかんだ。

主題が同じとはいえないものの、資本主義経済体制の中の経済格差をなんとかする必要があるという問題認識に関連した、最近出た本としては、わたしは、松尾(2014)のほうが重要と思ったので、「みすず」読書アンケートにはそちらをあげた。

伊東氏がいうように、この本は「理論の本ではなく歴史統計の上に立つ本」だ。

日本語版が同じ出版社から1年前に出たPorter (1995)の本で、19世紀のフランスで経済学の定量化と数学化は別の流れになったことが指摘されている。Walrasの数学化の流れが近代経済学の主流になった。わたしは定量化の流れがおとろえたのを残念に思っている。Pikettyの本に目をとおした印象として、これは、定量化の流れ、自分ではよく理解していないのだが統計学の歴史に出てくる「政治算術」やStatistik (国家学=統計学)の流れの再来ではないか、という気がする。その意味では、経済学のあるべき本流が復活したと感じられ、うれしい。しかし19世紀の経済の定量化志向はエネルギーなどの物理量を意識していた。物理学と経済学を両方追求していた人もいたのだ。Pikettyの本には物理量が出てこないだけでなく、財の生産がおもてに出てこない。富や所得を貨幣尺度でとらえ、物質の動きを省略して富が富を生むかのようにとらえている。その意味では、わたしから見ると、近代経済学に感じる残念なところの例になっている。経済学が物理量を扱うのは困難があるかもしれないが、たとえば、製造業、サービス業・商業、金融業・不動産業(貸主)が富を得るしくみは分けるべきではないか?

この本では、国ごとに集計して、富と所得の量を比較し、富が所得なん年ぶんにあたるかという数量の、百年、二百年にわたる変動を示している。

伊東氏が、そのデータの質の問題点を指摘している。遺産相続の記録があるのはフランスでは19世紀のはじめから、他の国はさらに乏しいはずで、類推によっているところがあるにちがいない。所得統計は、所得税の記録によっているが、それはフランスでは1916年から(イギリスでは1842年から)。その前については大胆な仮定の上に推測を行なったにちがいない。

Pikettyのいう「資本」は、Marxのいう資本でも近代経済学でいう資本でもなく、「資産」である、ということは伊東氏も斎藤氏も指摘している。山形氏の「FAQ」に「この本での資本とは?」という項目があり、次のように書かれている。

資本、資産、財産、富はこの本ではすべて同じもの。扱っているのは、総資産から負債を引いた、いわばエクイティ部分のこと。(住宅は資産だが、ローンが残っていればその部分は差し引かれる)。

これも伊東氏の指摘で気づいたのだが、本書では役員報酬を労働報酬に含め、アメリカ合衆国では労働報酬の中の格差が大きくなったとしている。イギリス近代経済学ならば、これは企業利潤が分配されたものと考えるので、資本と労働への分配の切り分けが違ってくるのだそうだ。どちらが適切かはよくわからないがともかく解釈する際には定義に注意が必要だ。

格差是正の提案として、Piketty氏は資産への課税を提案している。伊東氏は、資産課税は税の原則に反するとされて認められないだろうが、相続税率を高くすれば同じ趣旨は達成可能だと述べている。しかし、個人資産についてはそれでよいと思うが、法人の資産は相続税ではとらえられない。それを生産のための資産なのか余剰なのかをどう判断するかがむずかしい課題だと思った。

本書のわくぐみは、資産が個人に属するととらえるところがあり、それは西ヨーロッパの状況にはあっているのかもしれないが、アメリカ合衆国や日本の状況については、もっと法人資産を直接に扱う必要があるのではないだろうか。

Piketty & Saez (2014)の英語版は、出版者サイトでは有料だが、著者サイトからPDFが自由にダウンロードできる。日本語版はScienceへの参照がないが同じ内容にちがいない。また日本語版の図1と2のグラフの横軸が抜けている(注記からわかるが)。

この論文ではヨーロッパとアメリカ合衆国を対比して示しているが、そのヨーロッパとは、イギリス、フランス、ドイツ、スウェーデンの平均だ。

図1は所得のうち上位10%の占有率(1900-2010年)。この数値はヨーロッパ・アメリカとも1930年から50年に下がり、50年から70年には低い。その後アメリカで上がっている。

図2は富のうち上位10%の占有率(1870-2010年)。 期間の前半のほうが後半よりも値が大きい。前半ではヨーロッパのほうがアメリカよりも大きかったのだが、1970年ごろからアメリカのほうが大きくなっている。

図3は富と所得とのわりあい (富がなん年ぶんの所得に相当するか。1900-2010年)。ヨーロッパでは1910年代に急に落ち1950年ごろ底、それから上がる。アメリカは変化が小さい。

図4は、純資本収益率 r と 生産高成長率 g  を、古代から2100年までについて示している(当然、大胆な仮定がはいっているはずだ)。20世紀だけ g のほうが大きく、21世紀になるとまた r のほうが大きくなった。わたしのしろうととしての印象だが、19世紀までずっとrが4~5%なのはほんとうだろうか。貸したお金についてとろうと意図された利子率が高くても、実際回収できなかった場合もあって、実際の収益率はもっと低かったのではないだろうか?

補遺「所得における不平等を説明する際の高額所得者の税率への役割」では、高額所得者の所得税減税は経済成長につながるという 「供給サイド」 説と、つながらないという「レントシーキング」説があったが、 データはレントシーキングのシナリオに合う、と言っている。

文献

  • 伊東 光晴, 2015: 誤読・誤謬・エトセトラ — 話題のピケティを読む。 世界, 2015年3月号, 62 - 73.
  • 間宮 陽介, 2015: 『21世紀の資本』の紙背を読む。 世界, 2015年3月号, 74 - 80.
  • 松尾 匡, 2014: ケインズの逆襲、ハイエクの慧眼 (PHP新書 958)。PHP研究所。[読書メモ]
  • Theodore M. Porter, 1995: Trust in Numbers: The Pursuit of Objectivity in Science and Public Life. Princeton University Press.
    [日本語版] セオドア・M. ポーター 著, 藤垣 裕子 訳 (2013): 数値と客観性 — 科学と社会における信頼の獲得。 みすず書房。[読書メモ]
  • 斎藤 幸平, 2015: トマ・ピケティは「保守」か、「革新」か? — 「不平等の長期的趨勢」解題。 ニュクス, 1:140-151.

2015-02-07

Lenton & Vaughan 編 (2013) Geoengineering Responses to Climate Change

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 10:57
  • Tim LENTON & Naomi VAUGHAN, eds., 2013: Geoengineering Responses to Climate Change: Selected Entries from the Encyclopedia of Sustainability Science and Technology. New York: Springer Science+Business Media, 197 pp. ISBN 978-4-4614-5769-5.

地球温暖化対策としての意図的気候改変(geoengineering、気候工学)についての議論を見渡すために、2014年初めに買ったのだが、その1年後に読んだ。短い序論の章以外は、Encyclopedia of Sustainability Science and Technologyという本に集められた解説のうちから、この主題に合ったものを抜き出して編集したものだ。Encyclopediaが出たのが2012年であり、原稿は2011年中にしめきられたらしい。各章の初めにDefinition of the Subject、終わりにFuture Directionsという節があるのはEncyclopediaの定型らしい。

章だてと執筆者は次のようになっている。
1. Introduction 1-7 /Timothy M. Lenton, Naomi E. Vaughan
2. Sunshades for Solar Radiation Management 9-20 /Daniel J. Lunt
3. Stratospheric Aerosols for Solar Radiation Management 21-38 /Ben Kravitz
4. Solar Radiation Management, Cloud Albedo Enhancement 39-51 /Stephen H. Salter
5. Ocean Fertilization for Sequestration of Carbon Dioxide from the Atmosphere 53-72 /Philip W. Boyd
6. Biochar, Tool for Climate Change Mitigation and Soil Management 73-140 /Simon Shackley ほか8人
7. Carbon Dioxide Sequestration, Weathering Approaches to 141-167 /R. D. Schuiling
8. Geoengineering Policy and Governance Issues 169-191 /Sean Low ほか4人

2009年のイギリスRoyal Societyの本以来、geoengineeringを大きくsolar radiation management (SRM)とcarbon dioxide removal (CDR)に分けて扱うのがふつうになっている。(詳しくいうとこれ以外の技術もあるが、それほど重要ではない。) 本書もだいたいそうなのだが、第1章の著者は、太陽放射を精密に制御する技術はできそうもないのでmanagementという用語は適切でないだろうとして、SRMのところを太陽光反射(sunlight reflection)と表現を変えている。しかしこの用語変更は本書全体におよんでおらず、ほかの章ではSRMという用語が使われている。

各章の話題は、2-4章がSRM、5-7章がCDR、8章が両者とも対象としたガバナンス体制の問題である。
第1章で列挙されたうちにはあるがあとの章の主題になっていない技術としては、SRMのうちでは地表面の反射率を高めること(大規模にすることは困難だと考えられている)、CDRのうちでは森林育成(緩和策とgeoengineeringにまたがる)、バイオエネルギー二酸化炭素回収貯留(BECCS)、空気二酸化炭素回収がある。
章の長さはまちまちで、biochar を扱った第6章のページ数は本書全体の3分の1以上をしめる。

第2章は、SRMのうち、宇宙空間に反射物を置くことによって地球に達する太陽光を減らす技術が、おもて向きの主題とされている。やや具体的に、太陽・地球間のラグランジュ点(不安定なつりあいなのだが)に物を置く構想の話もある。しかし(第1章でも述べられているように)第2章の意義は、もし地球に達する太陽放射を一律に一定比率で減らしたらどうなるかについての気候モデルによるシミュレーション研究のレビューである。ただし、多数の研究者が参加した数値シミュレーションのプロジェクト「GeoMIP」の結果が出はじめる前までである。わりあい確かなこととして、温室効果による温度上昇を全球平均として太陽放射反射で打ち消そうとすると、熱帯では冷やしすぎになるとともに降水量が減ってしまう。

第3章は、SRMのうち、成層圏にエーロゾル粒子を入れる構想に関するレビュー。GeoMIPの中心になっているKravitzによる。まずこの構想の歴史を述べている。粒子の種類については、おもに想定されているのは硫酸だが、black carbon (すす)と、人工的に特殊な機能をもたせた粒子をつくる構想にもふれている。
今後の課題として、科学内では、エーロゾル微物理の不確かさ、地域規模の影響の不確かさがある。次の段階で、効果を野外実験で評価しようとすると、ノイズ(自然変動)が大きいのでシグナルを大きくしようとすると危険な影響が心配なレベルになる。もし実施された際にも、効果をモニターできるか。さらに、意思決定をどうするか、だれが「サーモスタット」をにぎるか、というガバナンスの問題もある。

第4章は、SRMのうち、海水スプレーで雲凝結核をつくり、海上の層積雲の粒子を細かくすることによって反射率を上げるというLathamの構想について、装置開発を含む研究をしているSalterが書いている。モデル実験によれば、実現可能な規模で効果はあるということだ。ただし、地球上で一部の海上だけを冷やすという偏った強制を与えることの影響は不確かなところがある。あるモデル実験では遠方の降水量にも影響が出た。

第5章は、CDRのうち、海洋施肥、とくに鉄を補給するMartinの構想について。これについては、必ずしも温暖化対策が主目的ではないが、すでに野外実験がいくつも行なわれた。植物プランクトンの光合成が活発になる条件はわかりやすいが、生物がつくった粒子のどれだけが海底まで沈んでくれるかがむずかしい。また、副作用があり、このうち大気中への硫酸ジメチル(DMS)の放出は、硫酸エーロゾルとなって気候を冷やすように働くと期待されるが、N2Oやメタンの放出がふえると、温室効果を強化してしまう。

長い第6章は、温暖化対策としてはCDRに含まれる「biochar」、要するに炭を地中に埋めることについて。
【この部分は、本書のこの章を読んだあと、わたしの頭で大幅に組みかえて述べている。早がてんの誤解があるかもしれない。】

木炭はcharcoalだが、わらや草さらには下水汚泥なども含めた有機物材料を酸素が乏しいところで加熱して得られた炭素を主成分とする固体をcharと言っている。そのうちで、農地などの土壌に入れてさしつかえないと判断されたものをbiocharと呼んでいる。温暖化対策とは別に、農業生産性を高めるために土壌に木炭を入れることが有効と考えられ、研究されてきた。(1970–80年代の日本での土壌改良、アマゾンのterra pretaといわれる黒い土地がどのように作られてきたかの研究などの背景がある。) 他方で、温暖化対策としては大気中に二酸化炭素としてある炭素をどこに持っていくかという課題があり、炭として土壌に入れることが有用ならば一石二鳥と考えられるようになった。もちろん、CDRとして意味があるためには、炭の分解が、数百年かかってゆっくり起こるのでなければならない。

バイオマスエネルギーの観点からいうと、炭として埋められるぶんはエネルギーとしては利用できない。バイオマスの炭素のうち、炭に行くのは半分くらいで、残りの半分は燃やされる。この熱で500℃前後の温度をたもって炭化を進行させるのだが、この熱の一部はエネルギーとして利用もできる。ただし発電するとすればその効率は15%程度どまりで、純粋な火力発電の場合の半分くらいにすぎない。バイオマス燃料で火力発電してそのCO2を回収貯留するBECCS技術ができるならば(貯留先の困難がなければ)、エネルギーを使いながら二酸化炭素を大気から取り除く技術の効率としては、biocharはBECCSに負ける。土壌改良という別のメリットがあって初めて勝てる、といえるようだ。

炭の材料として、廃棄物などを使うと、費用を安くできるうえに廃棄物問題を軽くすることにもなる面ではよいのだが、農地に入れ、そこで食物となる作物を作るとすれば、不純物の安全性をきびしく考える必要がある、というむずかしさもある。

第7章はCDRのうち、岩石の風化を加速する方法について。これには、工場のように室内で反応させる構想や、二酸化炭素回収の行き先を玄武岩中にして地中で反応が起こることを期待するものもあるが、この章ではおもに、かんらん石(olivine)を粉砕して広くひろげ空気と反応させる構想をとりあげる。

この反応での有効成分はケイ酸マグネシウムMg2SiO4である。これが、二酸化炭素と水と反応して、炭酸水素マグネシウム溶液とケイ酸になる。溶液は、海底で、炭酸塩鉱物として沈殿する。これには何百年かかかる。ケイ酸マグネシウム1モルが、4モルの二酸化炭素をつかまえることができる。このうち半分は、炭酸塩鉱物の沈殿の際に二酸化炭素にもどってしまうが、大気中の二酸化炭素濃度増加を数百年遅らせることにはなる。残りの半分は人間の尺度では永久的な固定になる。この反応には水が必要なので、乾燥地帯では実行できない。

人間活動によるCO2排出とつりあうには年あたり7立方kmのかんらん石を掘ることになり、現在の鉱業のうちに入れると、石材と石炭につぐ第3位になる。著者はこれは事実上無理だと考えているようだが、この1桁下ならば可能だと考えているようだ。

風化速度の見積もりはまだ不確かだ。実験室での粒子の表面風化は、0.3 μm/年程度だが、著者は、野外の岩石の風化が2億年間で500m、つまり3μm/年という例を示し、しかも2億年間ずっと表面にあったわけではないので、表面に出てからは10μm/年くらいだと思われるという。しかしこの議論は楽観に偏っている気がする。

採掘は環境負荷をもたらす。鉱山の地元の人々との話し合い、地元の社会への貢献が必要である。

著者は、風化反応後の粒子が肥料になると期待する。アスベストが含まれているかもしれないことに、いちおう注意を向けている。ただしそれはchrysotile (白石綿)であり、crocidolite (青石綿)やamosite (茶石綿)ほど危険が大きくはなく、またchrysotileは早く風化し繊維状の特徴を失うという実験研究を参照して、問題は少ないと判断しているようだ。

第8章は、geoengineeringに関するガバナンスの問題のレビュー。
まだ将来の実施がどうなるかわからないまま、短期的に、研究のガイドラインが求められる状況にある。短期的な対策のしくみにlock inしてはいけない。将来の不確かさを今から減らすことはできないので、ものごとの進行に応じて対応を変えていけるわくぐみが必要だ。これまでのSRMGI (SRM Governance Initiative)や2010年のAsilomar会議でも、まず展望の多様性をふやすように会話を広げることが重視された。

著者たちはまず気象改変とそれに関するガバナンスの歴史をふりかえる。気象改変はローカル、geoengineeringは越境、という違いはあるが、境は不明確だ。そして、気象改変の倫理的・社会的・法的問題の多くは検討不充分のまま残されている。

研究は、(1)理論とモデリング、(2)技術開発、(3)小規模野外実験、(4)気候影響実験の4段階に分けて考えることができる。Lock inの心配もあるので最初から規制すべきだという考えもあるが、多くの人は、野外の環境に影響をおよぼさない(2)までは、きびしく規制すべきだとは考えていない。ただし技術の所有権などの問題は生じる。問題は野外実験である。(3)は奨励して(4)できびしくしたいと考える人もいるが、環境影響が無視できるかどうかの判定が困難なのだ。

社会的・政治的にあわせて考慮すべきこととして、気候政策(緩和策、適応策)を決める国際的レジーム、低開発国の経済社会発展、国際安全保障、農業・食料安全保障、大気汚染 (特に硫酸注入ならば)、損と得の見こみからくる利害の複雑さがある。
また、倫理的問題として、informed consent、liabilities、意図の有無による責任の違い、技術が起こした問題を技術で解決しようとしてよいか行動の変化で解決すべきか、だれが決定するのか、などがある。

Crutzenの2006年の論文以来のgeoengineeringガバナンスに関する議論をふりかえる。科学アカデミーなどの活動、国会の委員会、民間の研究振興(資金提供)活動、炭素creditを期待する企業の動き、反対運動など。

ガバナンスのためにどのような制度枠組みがあるべきか。
これまではおもに、科学アカデミーなどの専門家中心のガイドラインづくりの動きが見られる。これは政治的おもわくに左右されにくい長所もあるが、専門家とは違った価値観をもつ人(反対運動の人など)がいっしょにやれるかという問題もある。
大規模な実験になると、政府による規制が欠かせないだろう。イギリスやアメリカ合衆国の議会の動きは立法の可能性を考えたものではあろうが、まだどの国も国としての動きはない。
ガバナンス能力の弱い国もあり、国家間の利害対立の可能性もある。国際調整・協力が必要だ。Geoengineeringの課題にかかわりうる国際合意や国際組織はたくさんある (生物多様性条約、海洋汚染に関するロンドン会議・ロンドン議定書などは、すでにかかわっている)。しかしどれも全体をカバーしない。新しいレジームをつくるべきという意見もあるが、組織をふやしすぎるのもまずい。

池内 恵 (2015) イスラーム国の衝撃

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 08:37
  • 池内 恵 (さとし), 2015: イスラーム国の衝撃 (文春新書 1013)。文芸春秋, 229+ix pp. ISBN 978-4-16-661013-6.

2015年1月20日、「イスラーム国」をなのる武装集団が、日本政府に対する要求が果たされなければ監禁していた日本人2人を殺すと予告する、という事件が起きた。これに関連する情報がとびかって、何が信頼できるかわからなくなった。わたしは複数の、違う態度をもった専門家の考えを知りたいと思った。そのひとりとして思いあたったのが池内氏だった。その日の夜に池内氏は個人ブログに「イスラーム国」による日本人人質殺害予告について:メディアの皆様へという記事を出していたのを、その記事を見て怒った人の発言で知った。読んでみると、確かに「反ユダヤ主義」ということばを使ったのは不適切だったと思うが、マスメディアの質問ぜめで本業の時間を奪われたことに池内氏が不満なこともわかった。本を見てほしいということだったので、わたしもそうすることにした。この本は1月20日発行なので、当然ながら今回の事件は直接には扱われていない。

著者の専門は、イスラーム政治思想史と、中東(という表現を著者は使う)の比較政治学・国際関係論とにまたがっているのだが、これまでの仕事は両者別々で、本書ではめずらしく両方がからんだのだそうだ。この2つの分野がふだんかさならないというのがわたしには奇妙に感じられるが、自分の近くにたとえていえば、気象学会でも地震学会でも議論になるような研究をすることは不可能ではないが題材をよほど選ばないと無理だ、というのと同様なのだろう。著者が思想史というときどのくらい昔までさかのぼっているかは知らないが、本書の話題は第一次世界大戦以後だ。現代の各政治勢力が伝統をどうふまえているかという文脈で、もっとふるい時代の思想が話題になることはあるが。

著者はウェブサイトに本書の「サポートページ」を作った。その最初の記事
サポートページ開設しました?『イスラーム国の衝撃』目次を公開
に、本書の目次もある。

「イスラーム国」という名まえは、本書の表題ではそうなっていないが、本文ではいつもカギカッコつきで書かれている。本書によれば、この集団は国際的に「国」と認められたわけではないのだが、2006年から「イラク・イスラーム国」、2013年には「イラクとシャームのイスラーム国」(シャームはシリアを含みもっと広い地域の名まえ、欧米でいうLevantにほぼ対応)、2014年6月にカリフ制を宣言するとともに単に「イスラーム国」(Islamic State)となのっている。英語の略語としてはISは短すぎるので、英語圏の報道では2013年ごろの名まえの略称であるISISまたはISILが使われることが多い。(わたしは、別ブログ記事に書いたように、とうぶんISISと呼ぶことにする。)

この集団は、2004-2006年、イラクのアルカーイダをなのることがあった。アルカーイダの中央の指令を受けて動く下部組織ではなく、アルカーイダというブランドを使わせてもらうフランチャイズ的なものだったと考えられる。

ISISは人質をとったり爆弾を爆発させたりしているので、「テロ組織」と呼んでもまちがいではないが、そのような表現ではとらえきれないところもある。国際的に承認された国の政府ではないが、領域を実効支配して社会を統治しようとしている組織なのだ。その領域は、イラク西部のスンナ派が多数をしめる4県と、シリアのうち東部の政府支配がおよんでいない地域だ。

ISISは近代国家による国際秩序を認めない。そして、カリフ制など、イスラムの伝統に合わせた主張をする。逆に既存国家はISISを支持しない。イスラム圏にはISISの行動を道徳的に非難する人も多い。しかし、シリアとイラクの現政権にも(相互に非常に違うが)正統性や道徳性に関する疑問はあり、ISISは政権やその他の反政権勢力との間で、民衆の支持を得ようと競合する存在になっている。

ISISは地域内だけでなく、世界へ情報を発信し、参加者をつのろうとしている。欧米人(本書が書かれたあと日本人もこれに加わった)の監禁や殺害は、域内の人々に対する行為とは別の扱いで、はでに宣伝している。

ISISを経験して、またその外の世界に帰ってくる人もいる。彼らの信念を共有した戦士になった可能性もあるが、理想との違いに幻滅して帰ってきた可能性もある。

著者の記述態度に関する批評は、他の人の著作とあわせて検討するまでは、さしひかえておく。

2015-01-31

成定 薫 (1994) 科学と社会のインターフェイス

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 08:51
  • 成定 薫, 1994: 科学と社会のインターフェイス (平凡社 自然叢書 24)。平凡社, 254 pp. ISBN 4-582-54624-2.

この本は新刊だったときに買って、少なくとも第1部と第6章は読み、参考文献として紹介したこともあるのだが(後述)、その後、記憶から遠のいていた。2014年からグリッド・グループ論について勉強していたのだが、本書(7章)にその話があったことを、偶然著者のウェブサイトを見て気づいた。そこであらためて読んだことは[別ブログ2015-01-28の記事]に書いた。

科学史家である著者による論文集である。今回、7章以外は議論を追いかけて読んでいないが、何が論じられているかを見てみた。

第1部は「科学と制度」。科学に関する制度の発達に関する科学史。著者の関心にそって事実を調べ記述した論文。
第1章では、近代ヨーロッパについて、学会という組織がどのように発達してきたかをたどる。
- メルセンヌのアカデミーなど個人的なもの
- イギリスのRoyal Society、フランス科学アカデミー
- アマチュア中心の地方の学者協会
- 職業学者中心のドイツ科学者・医学者協会、BAASなど
- 専門別学会
第2章では、実験室での教育・研究の制度化を、化学の場合についてみる。 まずドイツのギーセン大学でリービッヒの実験室ができた。そこにイギリス人が留学し、その経験をもとにRoyal College of Chemistryがつくられた。
第3章では、科学に国が支出することの根拠となる、科学の国にとっての意義に関する議論を、Pasteurと、イギリスの化学者G. Gore (1825 - 1908)を例としてみる。
第4章は、アメリカの科学・技術の制度の発達。
- 19世紀後半から、大学院制度が発達した。
- 第2次大戦で、戦争に科学者が動員された。マンハッタン計画が最初のビッグサイエンスといえる。
- 戦後のビッグサイエンスの代表としてNASAについてみる。ただしNASAはアポロ計画終了後は縮小された。(国の研究への投資的支出は産業へのspin-offが期待される分野に向かい、宇宙開発の分野はそれが比較的少なかった。)
- 現在(1980年代末ごろのデータで)、研究費でみても論文数でみても、アメリカ合衆国は世界の大きい割合をしめている。(ただし、人口あたり研究費や研究者数では、日本もアメリカと近い水準にある。)
第5章は、明治時代の日本につくられた工部大学校の話。行政改革で工部省がなくなるのに伴って東大工学部に合併されるまで、工学寮・工部大学校あわせて13年間続いた。当時の世界のどこにあったものとも違う、着任当時20歳台のDyerたちの新しい構想が実現されたものだった。6年制で勉学と工場実習を組み合わせるものだった。これを経験した教師たちがイギリスに帰り、イギリスの工学教育の改革に貢献した。

第2部は「科学論の現在」。科学をとらえる知的枠組みに関するレビュー論文。
第6章「科学論におけるエクスターナル・アプローチ」では、科学知識の発展をその内部よりも社会とのかかわりに注目してとらえた人たちをレビューする。
- 1930年代の発展。マルクス主義(Gessen、小倉金之助)と、Merton (17世紀のイギリスでの科学発展の背景に、ピューリタニズムと、経済的・技術的要求をあげる)。
- 1970年代の発展。Kuhnの「科学革命の構造」をきっかけとして、科学者集団に注目した考えかたが主となる。ここから3つの流れがある。科学者集団の構造・機能を問題とするもの、科学者集団と社会との関係を問題とするもの(制度論)、科学知識と科学者集団の関係を問題とするもの。
- 「科学論の新しい波」。Burns, Bloor, Shapinなどの「エジンバラ学派」を紹介している。
第7章「科学論における文化人類学的アプローチ — グリッド・グループ理論」については上に述べた別記事参照。

第3部は「コンピュータと人間」。社会のなかで、科学技術、とくに機械による情報処理はこれからどういう役割をするか・させるべきかに関する考察。
第8章「コンピュータの神話」。大学で情報に関する教育をどうするかを考えていることから始まって、コンピュータの能力と社会の情報化についての議論、とくに誇大宣伝やコンピュータ崇拝があることへの批判。ローザック(Roszak)『コンピュータの神話学』の紹介を含む。
第9章「人工知能の限界と可能性」。コンピュータは人間が考えることのうちどんな機能をになえるのかという問題。
この中で「第五世代コンピュータというプロジェクト」に関するコメントがある。初出当時(1990年)進行中のプロジェクトだったのだ。「目標がはなはだ抽象的なために、成功しているのかうまくいっていないのか外部のものにはわかりにくい」と言っている。【わたしはこのプロジェクトを詳しく知らないが、本書の記述から見て、日本の役所が、斬新な構造のハードウェアを構築するプロジェクトで成功してきたので、今度もそのような形の目標をたてたのが、結果としてまずかったのだと思う。従来の論理演算のほかにファジー論理演算を大量に実行する必要があるのだが、ファジー論理は、専用ハードウェアを設計できるほど確立していなかったのだろう。あと知恵だが、ファジー論理演算がたくさん含まれる問題を処理するソフトウェアと、斬新でなくてよいから高速化した計算機を作ればよかったのではないか?】
第10章「コンピュータと科学的発見」。第9章の問いの特殊な場合で、コンピュータに科学的発見を代行させる試み(今のところ既存の発見の再現)を参照しながら、人間がおこなう「発見」を機械化できる部分とできそうもない部分によりわけている。

2005年初め、Weart 『温暖化の発見[読書ノート]の日本語版解説を書くことになり、その本を読んでさらに読みたい人に勧める本をあげてほしいと言われた。おもに気候の科学の解説書をあげたのだが、科学論の本もあげるべきだと思った。そのとき、科学論の問題としてふれたかったことが大きく2つあった。ひとつは、科学が個人の活動から国が推進する活動に変わってきたこと。とくにアメリカ合衆国で、第2次大戦中に軍事研究があり、戦後に直接軍事に関係しない研究の推進にひろがってきたという背景を補うものがほしいと思った。もうひとつは、Weartの本のまとめのような文に、科学的知識は「社会的構成物」なのか、という議論があるが、その背景の説明がほしかった。ただし、当時まだ「最近」だった、Science Warsとよばれることもあった事件にあまり踏みこみたくなかった。そこで、本書(前者は第1部、とくに4章、後者は6章)が適切だと思って紹介したのだった。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。各章の題のあとに、初出の年を添えた。
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2015-01-30

寺門 和夫 (2015) 宇宙から見た雨 — 熱帯降雨観測衛星TRMM物語

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 23:50
  • 寺門 和夫 (企画: JAXA = 宇宙航空研究開発機構), 2015: 宇宙から見た雨 — 熱帯降雨観測衛星TRMM物語。毎日新聞社, 85 pp. ISBN 978-4-20-32262-9.

2014年9月に近刊予告を見たが実際の発行は2015年1月になった。材料を提供した関係者に内容を確認してもらい文章を調整するのに時間がかかったにちがいない。質を優先させたのはよかったと思う。

まぎらわしいことに、同じ題名で(副題は違うものの)やはりTRMMを扱う本が出ているが、それは横長の画像集で、広報物として配布されたものだった。それが2つあったことは、本書の文献リストで気づいた。2002年の『宇宙から見た雨』(宇宙開発事業団・通信総合研究所)と2008年の『宇宙から見た雨2』(宇宙航空研究開発機構)だ。

本書は、1975年から40年間の歴史(現代史)的ドキュメンタリーだ。A5判縦書きの薄めのペーパーバックという形は、2013年に出た「水の惑星を見守る『しずく』[読書メモ]と(表紙の色は違うものの)似ているが、「しずく」の本がよせあつめだったのと違って、今度のはひとつの筋のとおった読みものだ。著者は、広く科学に、特に宇宙科学技術に詳しい科学ジャーナリストだが、TRMM特有のことがらは今回JAXAからの請負仕事として新たに調べたのだろう。この本は広く読まれる価値があると思うが、「しずく」の本について述べたように、このままでは置かれるところが大書店・地方自治体科学館などに限られるだろう。写真もあるものの文章中心なので、再版の機会には新書本にしたらよいと思う(出版社を変えることになるが)。

TRMM (Tropical Rainfall Measuring Mission) は、事業名だが、ひとつの衛星をさしてもいる。この事業は、アメリカ合衆国と日本の対等の共同事業で、そういう形がめずらしいので当然かもしれないが、いろいろと前例と違ったことがあった。衛星に愛称がついておらず事業名の頭文字略語で呼ばれるのも、日本やNASAの衛星としては(機密のものを別とすると)異例だろう。母音を含まないTRMMというつづりが「トリム」と読まれるのが一種の愛称と言えなくはないが。

TRMM衛星は1997年11月に打ち上げられ、2015年1月現在も動いている。(ただし燃料が残り少なくなり軌道の高さが維持できないので、レーダーは停止され、また一時的に再開される予定になっている。) 3年続けば成功という計画だったのだが、幸運にもめぐまれて、後継の「GPM (Global Precipitation Measurement)主衛星」と重なる運用ができた。延長されたのは幸運だけではなかった。2004年にNASAの事業打ち切りの方針が決まったのだが、続けてほしいという要望が世界じゅうから寄せられて継続になったのだった。(衛星が落ちる地上のリスクを減らすために燃料がじゅうぶんあるうちに制御して落とすべきか、防災にも役立つ衛星をなるべく長いあいだ運用したほうがよいかは、むずかしい問題ではある。) 要望が大きくなったのは、データの利用者が広がっていたからだ。TRMMでは、NASAにあわせて日本も、データを利用して研究する科学者を公募して研究費を配分するしくみを作った。それ以外の一般の研究利用者に向けた積極的なデータ公開もした。そして、当初の計画では予定していなかった、台風の画像のリアルタイム公開や、数値天気予報の材料とするためのリアルタイムのデータ提供もしたのだ。レーダーだけでは同じ場所を見る頻度は小さい。当初(1987年ごろ)の計画では降水量の月平均値の精度をよくすることを目標としていた。(当時、熱帯には周期30日から60日の振動現象があることを重視していたわたしは、月降水量を目標とするのではつまらないと思った。) しかし、TRMMはレーダーだけでなく受動型センサーであるマイクロ波放射計をのせており、さらに他の衛星にのせられた同様な放射計と併用して、他の衛星だけよりはよい精度で、時間分解能の細かいデータをつくることができた。後継のGPMは、複数の衛星を利用する計画であり、リアルタイム利用も初めから想定している。そのうち「主衛星」にレーダーがのせられており、それは2波長のものだ。実は(本書によれば) TRMMも当初は2波長のレーダーをのせる構想だったのだが、1988年に重量・費用のつごうで1波長にしぼられたのだった。

本書は、寺門氏が、(日本側の)関係者からの聞き取りをもとにまとめたものだ。プロジェクトのいろいろな段階で書かれた解説書や雑誌特集号なども参考にしている。参考文献がリストの形にまとめられたのは、それぞれを知っている人にとってもありがたい。ただし、参考文献リストのうちHouze著とTheon著の文献の書誌情報がわかりにくくなっているが、いずれも同じ本(Tao & Adler編 2003)の部分である。

TRMMにかかわった人はおおぜいいるので、限られたページ数にあわせて登場人物をしぼるのはむずかしかったと思う。本書で名まえが出てくる人の大部分は、NASDA→JAXAまたはレーダーを開発した電波研→通信総研→NICT (情報通信研究機構)で仕事をした人(今では引退したり大学などに異動した人も含むが)、それに科学者を代表する形でかかわった「プロジェクトサイエンティスト」だ。地球科学の話もあるが、技術開発のほうに重点がある。アメリカ側はさらにしぼられ、プロジェクトの主要な意思決定にかかわった人に限ったようだ。受動センサー、多衛星プロダクト作成、科学的応用にかかわった人の名は省略されている。それでも人名が多くて覚えきれないので、一覧をつくってみたら、約50人だった。明らかに女の人が活躍しているが、人名を数えてみると、アメリカ側プロジェクトサイエンティストをつとめたJoanne Simpson (1923-2010) を含めて、まだ4人だった。

わたしのTRMM (構想)との出会いは1986年だった。その後は周辺にいたので大筋の話題は知っているが、自分でまとめることはむずかしく、このように整理されたのはありがたい。

1986年当時、わたしは東京大学の助手で、エネルギー収支気候モデルによって古気候とくに大陸氷床の消長を論じていたGerald Northさん(その論点は阿部・増田 (1993) 「氷床と気候感度」に紹介した)が来られてその話をしてもらったのだが、Northさんが日本に来た理由はその件ではなく、衛星で雨を観測する構想の相談だと聞いて驚いた。まだ予算のあてはないものの、NASAと日本側との共同事業として案ができたところだった。翌1987年に東海大学が主催した国際シンポジウムには参加した。その内容はアメリカ側で本になり、わたしの大陸別水収支に関する発表内容ものった。その本の編者がTheon、Fugono (畚野)両氏だった。わたしはこの2人はじめ(Northさん以外の)当時の関係者とは、講演は聞いたが面識があるところまでいかない距離だった。(同じ研究室の助教授だった住明正さんはもっと積極的にかかわっていた。シンポジウムに、気象衛星の開祖といわれるVerner Suomiさんも来ていて、アメリカの人はSuomiをスーミと発音するので、討論中でだれかが住さんの発言にふれるのに “Japanese Sumi said…” と言っていたのを覚えている。)

1986年よりも前のできごとについては、わたしのこれまでの知識は漠然としていて、本書を読んで整理された。電波研では、1975年からレーダーによる雨の観測技術開発にとりかかっていた。他方、NASAでは、Nimbus 7のあと気象関係の観測衛星開発がとだえていた。 (NOAAの衛星はあるが、技術が古かった。NOAAの場合は、一定規格で変えずに続けることに意味があるのだと思うが。) EOS計画が巨大すぎて遅れつづけていた。そこでTheonは、EOSと並列に、単目的の衛星を企画することにした。1984年にNASA内の提案公募があって、North, Wilheit, ThieleによるTRMMが選ばれた。これは能動型のレーダーと受動型のマイクロ波放射計の併用を特徴としていた。しかしNASAには衛星にのせるレーダーを開発する予算がつかなかった。電波研のほうは宇宙からの利用をめざしたものの衛星のあてがなく国際宇宙ステーションに期待していた。そこで両者の不足を補う形で、NASAの衛星に(NASAの放射計とともに)日本のレーダーをのせるという構想がまとまった。NASDAは、地球観測への貢献を考え始めたところだったが、それだけでは動かず、H-IIロケットの利用実績にできるならばという条件で積極的になった。

1987-88年のfeasibility studyで実行可能とされたのだが、(日本側の場合)「開発研究」に移るのに2年、「開発」に移行するのにさらに2年かかった。1989年に「先進国」首脳会議で政治家が地球環境問題(温暖化など)をとりあげ、地球観測はそれに重要と認識されたことで、流れが変わったようだ。(温暖化は長期の変化であり、個々の人工衛星が働ける寿命はそれに比べれば短い。両者を関連づける理屈はあるのだが、政治的決定はそれを正しくふまえてくれただろうか。おおざっぱな連想で進んでいたらあとがこわい気がする。)

日本側のプロジェクトサイエンティストをつとめていた新田勍(つよし)さんが、最初の観測データがとれた1997年12月8日に、がんで亡くなった、というのは、偶然的事実だが運命的なものを感じさせる。そのほかにも、時の運と思われることがいろいろあるが、運をのがさずに利用した、目標を共有した人々の働きが重要だったのだと思う。

技術者たちが夢を達成した話なので、「プロジェクトX」を連想する。著者もブログでそのたとえをしている。NHKのその番組は、毎週いろいろな話題を同じ枠にはめたので、うまくないものもあったと思う。しかし番組の第1回は富士山頂気象レーダーだった。TRMMは、内容からみてもその直系にあたる。そして、次のような特徴があるので、「プロジェクトX」型のとりあげかたをしてもよい話題だと思う。原理は知られた技術だが、実現する場が新しく、logisticsを開発する必要があった。ひとりの個人が圧倒的に貢献するのではなく、多様な能力をもった人々が、目標を共有し、あきらめずに取り組むことが必要だった。公共目的で、科学技術が提供できるものと社会が求めるものとのくいちがいの心配が少ない。

参考文献

  • Wei-Kuo Tao & Robert Adler eds., 2003: Cloud Systems, Hurricanes, and the Tropical Rainfall Measuring Mission (TRMM): A Tribute to Dr. Joanne Simpson. Meteorological Monograph Vol. 29. American Meteorological Society. http://journals.ametsoc.org/toc/amsm/29/51で目次と要旨が見られる。
  • J. Theon & N. Fugono eds., 1988: Tropical Precipitation Measurements. Hampton VA USA; A. Deepak Publishing.

折り返しのあとに、目次と、人名索引(仮)をつける。
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