- 高嶋 光雪 [てるゆき], (1979), 2025: 米と小麦の戦後史 — 日本の食はなぜ変わったのか (ちくま学芸文庫 タ/62/1)。筑摩書房, 295+xxxii pp. ISBN 978-4-480-51303-8.
文庫本は2025年5月の新刊、縦書き。1979年に家の光協会から出版された単行本『日本侵攻 — アメリカ小麦戦略』に「補論」をくわえたものである。
【わたしは日本が食料を完全自給するべきだとは思わないものの、自給率を高める必要があると思う。そして、現状から出発すると、日本の食料生産は小麦よりも米に重点をおくべきだと思う。しかし、外食にしても、弁当類にしても、パン、麺、パスタなど小麦粉によるものが多く、米によるものは少ない。どうしてこうなってしまったのだろう、なんとかならないか、と思って、いろいろ資料をさぐることがある。】
日本に住む人びとがエネルギー (カロリー)をとるための食料として、第2次世界大戦後から現在までのあいだに、米のわりあいが減りつづけている。その要因のひとつとして、アメリカ合衆国が小麦を売りこんできた、という事実がある。本書はその実態についてのドキュメンタリーだ。
小麦を売りこむ意志をもった主体は、小麦生産者である農家の団体や製粉業者などだった。彼らがアメリカ政府をうごかし、さらに日本政府をうごかして、日本の国策としてパン食が推進された、ということができる。
最初の段階は、戦後の食料不足の日本に、アメリカからの援助として食料があたえられる際に、アメリカの余剰農産物がつかわれ、それがおもに小麦粉だった、ということであり、それはそうでしかありようがなかっただろうと思う。
しかし、日本が独立をとりもどしてから、国民の栄養と学ぶ権利の保障の両面の政策として学校給食をつづけようとしたとき、パン食を基本としたことには、(のちに米飯給食が普及したときに実現した設備をその時代にそろえるのはむずかしかっただろうとも思うが)、アメリカからの誘導もあったのだろう。そして、民間にパン食をすすめるキャンペーンはたしかにあった。米食をけなす言説がはやったのも世論操作工作だったのかもしれない。
文庫版で追加された「補論」は「それは小麦だけではなかった」という題だ。いわれてみれば思い出すのは、牛肉や豚肉を買えというキャンペーンだ。それも「補論」に出てくるのだが、最後のほうだ。「補論」の中心は、肉食をすすめるキャンペーンにはちがいないのだが、日本の畜産 (養鶏や養豚) を推進して、アメリカの飼料作物 (おもにトウモロコシ) を買わせようという、飼料穀物生産者と流通業者の意向にアメリカ政府もくわわった働きかけだった。
さて、本書に書かれたそれぞれの事実がほんとうか確認はできていないが、本書を読んで、アメリカからの働きかけが日本の食料政策や実際の食料需給に影響をあたえたことはまちがいないだろうと思うようになった。しかし、副題にある「日本の食はなぜ変わったのか」に対して「アメリカのせいだ」というのは短絡した態度だとおもう。日本の食生活のなかで小麦粉の重みが大きくなったことのひとつの要因として、アメリカの生産者に政府もくわわった働きかけがあったのはたしかだが、それだけではないだろう。とくに、インスタントラーメンが普及したことや、都市部で深夜までやっている外食 (居酒屋をのぞく) としてラーメン屋が大きな部分をしめることは、日本にすむ人びとの選好であって、もしアメリカの手先が裏で動いていたとしても主要な作動者だったとは思えないのだ。わたしにとって本書は、本書に書かれていない要因もあるにちがいないと考えるきっかけになった。
折りかえしのあとに目次をつける。
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