yuku kawa

2014-11-24

『現代思想』 2014年8月号 特集「科学者」

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 00:18
  • 現代思想, 2014: 現代思想 2014年8月号 (第42巻第12号) 特集 科学者 — 科学技術のポリティカルエコノミー。青土社, 230 pp. ISBN 978-4-7917-1284-7.

出版社サイトの[この号のページ]に目次がある。(したがって、ここに目次を書きうつすことはしない。ただし、出版社サイトのページが消えた場合は追加することになるかもしれない。)

科学者の働きかたに関する特集があるという予告を見て、出版されたらすぐ迷わず買った。しかし、中身を見ると、「STAP細胞」の話題がそこらじゅうにある。これは、わたしが読みたかった特集ではない。拾い読みはしたが、読み終える見通しがないので、この段階で読書メモを書いておく。

おそらく、特集の著者全員に対して、「STAP細胞」の件を論評することという要請が出ていたと思われる。出版のタイミングから見て、一部の著者には、先に科学者に関する企画の執筆を約束してから追加でSTAPも論評せよという要請が加わり、一部の著者には、STAPが世間の話題になってから短いしめきりで執筆依頼があったのではないだろうか。2014年6月ごろの時点で、STAP細胞の件は、研究不正、しかも、山崎 茂明 (2007) 『パブリッシュ・オア・ペリッシュ — 科学者の発表倫理[読書ノート]でいう研究不正の4つの主要な分類である、捏造、改ざん、盗作、authorshipの誤用がすべてかかわったものらしい、ということは、この事件の情報を追いかけていた人の多くの共通認識になっていたと思う。しかし、だれがどのような動機で具体的にどんな不正行為をしたのかという細部に立ち入ろうとすると、だれの発言が真なのかわからず、まだ認識が変わるかもしれない状況にある。(実際、発行後しばらくして笹井芳樹氏の自殺という事態の変化があった。) 各著者が、その時点で広まっている報道に基づいて事実認識を持ち、それをまじめに論評したとしても、その事実認識がまずいとわかったら、論評の価値もなくなるおそれがある。おそらく各著者はその穴に落ちないようにそれぞれ論じかたをくふうしていると思うが、それにしても、拙速を招く可能性が高いむちゃな企画だと思う。そういえば、この雑誌名の副題はフランス語で「revue de la pensée d’aujourd’hui」だ。aujourd’hui = 「今日」は「現代」の意味で使われているとは思うが、編集者が「日」単位の新鮮さを求めるあまり、文献の「年」単位での価値をそこなっていないだろうか? (わたしが前に書いた文章[「日日主義」から「年年主義」へ]参照。)

特集のうちでも、おもに昔の事例を論じることで古今にわたる問題にせまろうとする科学史家の話は古びないと思う。
- 隠岐 さや香 「一八世紀科学における『公共の福祉』と社会」
- 田中 祐理子 「〈科学〉と『信じられない事柄』」 (PasteurやKochを論じている)
- 中尾 麻伊香 「『科学者の自由な楽園』が国民に開かれる時」(これは長岡半太郎と仁科芳雄のそれぞれの「元素転換」実験の話題で、理化学研究所の広報がかかわっているというところで今回の時事とのかかわりが出てくる)

人文系評論の雑誌だから、著者の多くが人文系の学者や評論家であるのは当然かもしれないが、この主題ならば、自然科学者も参加するべきだろう。ところが自然科学者の執筆者は、長老の小柴 昌俊 氏[インタビュー]、中村 桂子 氏、佐藤 文隆 氏はいるものの、現役は著者の榎木 英介 氏と対談の美馬 達哉 氏(いずれも医学)だけのようだ。また、ポリティカルエコノミーという副題があるが、(経済学や政治学を学んだ経歴のある人はいるものの)現役の経済学者や政治学者が見あたらない。科学者の行動がどれだけ政治的あるいは経済的動機によっているかという問題を、科学技術社会論などの立場からとりあげていることはわかるのだけれど、それならばもう少し政治や経済そのものにも踏みこむべきだったのではないか。ただしそうすると、企画から発行までの日数がもっとのびたかもしれない。

特集に含まれるが、
-塚原 東吾「戦後科学論の鉱脈ver. 2:中山茂の科学技術論」
は、STAPの話題を直接含んでおらず、長期的な意義のある文章だと思う。これが「ver. 2」となっているのは、同じ雑誌の2001年8月号 (特集「サイエンス・スタディーズ」)にのった、中山 茂[聞き手 塚原 東吾、柿原 泰]「戦後科学論の鉱脈 — 遡行と展望」をを引き継ぐものだからだ。結果として中山氏追悼のような位置づけになったが、おそらくこの文章を書く計画は、中山氏の自伝[読書メモ]が出版された2013年中に始まっていたのではないだろうか。
(なお、2001年8月号の特集については隠岐氏による紹介がある。http://stsnj.org/nj/essay2001/oki01.html)

ただし、わたしから見ると、塚原氏の中山氏の仕事に関する論評のうちに「市民のための科学」は出てくるのだが、「アカデミズム科学、産業化科学、サービス科学」の3項対立[別ブログ2011-11-20記事参照]が出てこないのがちょっとものたりなかった。

今回の特集では、科学者全体に比べれば少人数の人が起こしていると思われる研究不正よりもむしろ、多くの科学者がどんな目標設定をされた職場で働いているかが問題にされていると思う。現代の日本では(おそらく外国でも)、中山の3項でいう「産業化科学」が強くなっている。とくに、医療に応用される可能性のある生命科学の分野が、激しく産業化している。木原 英逸「科学のビジネス化」栗原 千絵子「商人として科学者」は、そのあからさまな面を扱っていると思う。池田 光穂「科学における認識論的アナーキズムについて」と、塚原 東吾、美馬 達哉 対談「ポスト・ノーマル時代の科学者の仕事」には、ZimanのCUDOS対PLACEの議論[Real Scienceの読書ノート参照]が出てくる。PLACEは産業化科学従事者の規範と見てよいだろう。

塚原・美馬対談の表題はFuntovicz & Ravetzのpost-normal scienceをふまえたものと思われる。これも関係あるのだが、normal対post-normalという対比は、ここでの問題をわかりにくくするのではないだろうか。Kuhnの通常科学は、アカデミズム科学と産業化科学にまたがっている。科学者の相互評価で成り立つアカデミズム科学で発達した通常科学の仕事のスタイルを、産業化科学が採用したのだと思う。ただし、産業化科学の内容が、かつては、専門分科ごとにパラダイムを共有し相互批判可能だった(Kuhnの意味でnormal)が、今は、学派ごとに知識基盤が細分されて相互批判困難になった(normalからはずれた)ことを、post-normal的時代状況と言えるかもしれないが、Funtovicz & Ravetzのpost-normalの論点とは違うと思う。この状況から抜け出す(まで行かないまでも、それを相対化する)道は、産業化科学とは違った動機で動く、中山のいう「サービス科学」の方向にあるのだと思う。

- 高橋 さきの 「『生きもの』だと宣言すること — 今日的サイボーグ状況をめぐって」
は、わたしにはむずかしいのだが、機械と人間との関係の問題、それから、これまでフェミニズムが取り上げてきた問題の多くは女と男の問題というよりは生きものとしての人間にかかわるものだという指摘は、これからも考え続けていくべきことだと思った。

「生きもの」というキーワードを見て、ふと、STAPがらみの(2014年8月現在の)世間の議論が、研究不正あるいは広報の問題に偏って、その研究が生命を扱った仕事であることの考察が乏しくなっていないだろうかと思った。(わたしの見落としも多いと思うが。)
- ひとつは、幹細胞研究から再生医療への応用が実際に進むとすれば、人クローンが可能になりそうだということが生命倫理上の重い問題をもたらすが、他方、臓器取り出しの必要が減るという意味で生命倫理上の問題を軽くする働きもあること。(本号でも生命倫理の議論はあることはある。とくに、粥川 準二 氏の論考には、わたしが思い至らなかった論点もある。)
- もうひとつは動物実験に関すること。幹細胞研究でも、マウスなどの実験動物を多数使い、殺すこともしている。動物倫理に深入りしないとしても、生物のむだづかいでないかという批判があるだろう。ところが、細胞培養や臓器再生がうまくいけば、実験のために動物個体を殺したり苦痛を与えたりする必要を減らせるかもしれないという面もある。
わたしの考えはここで止まっているが、ひとまず書きとめておく。

2014-11-23

松浦 正浩 (2010) 実践! 交渉学 — いかに合意形成を図るか

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 16:22
  • 松浦 正浩, 2010: 実践! 交渉学 — いかに合意形成を図るか (ちくま新書 839)。筑摩書房, 238 pp. ISBN 978-4-480-06542-1.

著者が、公共政策に関する合意形成について研究していることを知って、しばらくして「交渉学」に関する本を出していることも知ったのだが、両者が一連の話かどうかわからなかった。2013年初め、店頭で本書を手にとって、著者のいう交渉と合意形成は大きく重なっていることがわかった。

また、わたしは、松浦氏が合意形成の方法、とくに「共同事実確認」をもっと使うことを提唱していることを、世の中の「熟議」が大事だという議論に含めて認識していた。しかし松浦氏の発言を聞いてみると、共同事実確認はステークホルダー参加、熟議は公衆参加であり、両者は区別される、と考えているように思われた。

本書では第5章に「熟議型民主主義 (deliberative democracy)」ということばが出てくるのだが、これと本書の主題である「交渉」との関係は、本書を読んだだけではよくわからない。第5章第1節の表題に「合意形成は交渉による利害調整」とあるのだが、第2節の小節の表題には「熟議型民主主義の実践としての社会的合意形成」とある。ところがその小節の内容を読むと、交渉による問題解決と熟議型民主主義とは並列の扱いになっている。
わたしなりに考えてみると、ここでは「社会的合意形成」ということばが広い意味と狭い意味で使われているのだと思う。このうち狭いほうの意味を「交渉型合意形成」または「交渉による合意形成」と言えばよさそうだ(前者では交渉と合意形成は同じ行動だと考えており、後者は交渉を合意形成の手段と考えていて、この両者は同じではないのだが)。交渉は、交渉型の社会的合意形成と、ビジネスの交渉などを含む。社会的合意形成には、交渉型、投票型、社会運動型、熟議型などを含む。本書で主題としてとりあげる社会的合意形成は、交渉型社会的合意形成なのだ。

あとは本書の流れにそって、わたしが要点と思ったことを紹介する。

はじめに」。
本書でいう「交渉学」は、あいてを説得する方法や、感情をあやつる方法などのような意味での「交渉術」ではない。
交渉 (negotiation)とは、「二人以上の人間が協力して行動する未来のことがらについて、話し合いで取り決めを交わすこと」である。ここでいう交渉がめざすのは、自分が損をしないとともに、あいてにも損をさせないことである。これを「Win/Win」ともいうが、勝ち負けの問題ではない。
交渉の結果は期待どおりにならないこともある。交渉とは別の方面で事態を変えられることもある。

第1章「交渉とは何か」。
交渉の「わな」(行き詰まり) を避ける知恵が交渉学だ。行き詰まりには複数のタイプがある。
一つの合計が固定された利益を配分する交渉(配分型交渉)は行き詰まりやすい。
複数の条件があって人によって重みづけが違うと合意できることがある(統合型交渉)。
立場 (position、望んでいる結論)に基づく対立のままだと交渉は行き詰まるが、利害 (interest … その結論を望む理由)に着目すると交渉による解決が可能になることがある。(例、1967年の中東戦争でのエジプトとイスラエルのシナイ半島領有争いでは、領有を望む理由の違いに着目することで調停が可能になった。)

第2章「交渉のための実践的方法論」。
BATNA (Best Alternative To a Negotiated Agreement、不調時 代替案)。交渉の一方の当事者として、もし交渉が決着しなかった場合にとる行動の案。これがあると、交渉で冷静になれるし、BATNAよりも損をする交渉結果を避けられる。当事者は(配分型交渉で自分の側の相対的な得を大きくするためには) BATNAを相手には言わない。
ZOPA (Zone Of Possible Agreement、合意可能領域)。統合型交渉では、両者の満足度の尺度が違う。ZOPAは、まず、Aの満足度がAのBATNA以上、Bの満足度がBのBATNA以上、という条件をみたさなければならない。さらに、現実に得られる両者の満足度の組み合わせの限界(その線上はパレート最適)がZOPAの限界となる。
交渉の外での努力により、交渉の前提となる条件を動かして、交渉の結果を改善できる場合がある。まず、両者の満足度を大きくしうるのはZOPAの限界を広げる、つまり「パイを大きくする」ことである。また、相手に対して自分を有利にしうるのは、自分のBATNAを上げることや、相手のBATNAを下げることである。
単独の条件ではなく、条件のパッケージについて話し合うのがよい。要素間の重みづけが当事者によって違うので両者が満足することが可能になる。
合意の達成をモニタリングすることも、とくに公共的な件で、重要だ。

第3章「社会的責任のある交渉の進め方」。
交渉の成立だけでなく、社会的公正も考えないといけない。
Win/Win型の合意のうちでも、相対的な勝者敗者が生じる。BATNAが低い人(雇用が不確実な労働者、産業が乏しい地域など)に相対的悪条件をおしつけることが起こりがちである。

第4章「一対一から多者間交渉へ — ステークホルダー論」。
現実の交渉では、当事者がもつ利害の型が2つよりも多い「マルチステークホルダー」の状況がふつうである。
ステークホルダーの定義としては、エドワード・フリーマンという経営学者による「自分の行動に影響を与えうる人たちと、自分の行動が影響を与えうる人たちの総称」(118ページ)が示されている。この表現はことばたらずで意味が定まらない。「『人Aが計画Xのステークホルダーである』とは『XがAの行動に影響を与えるか、Aの行動がXに影響を与える』ことである」というような意味なのだろう。
マルチステークホルダー状況で重要なことのひとつは、ステークホルダーを見落とさないことだ。(関連する例。開発に対して、それが実行されると自分は騒音の影響を受けると予想する近隣住民が、開発さしとめの裁判を起こした。被告は原告は利害関係者でないと主張したが、判決は原告の適格性を認めた。)
話し合いの進行を、ステークホルダーでないファシリテーターが担当するのがよい。

第5章「社会的な合意形成とは
著者は、社会に関する意見を持っている人が同意者をふやそうとする活動のことを「社会運動」と呼んでいる。著者が論じたい(狭い意味での)社会的合意形成は交渉であって、社会運動ではない。ただし、交渉の前提となる対立状況が作られることには、社会運動がかかわることが多い。
交渉によって、価値観のちがいはなくせないが、具体的問題への利害や望ましさは合意可能である。
ビジネス交渉にも社会的合意形成の性格をも含むことがある(たとえば、いわゆるCSR関係の課題)。
合意形成の過程では、価値配分で競争する局面と、価値生産で協力できる局面がある。
ステークホルダーには交渉での弱者もいる。

第6章「交渉による社会的合意形成の課題 — マスコミと科学技術」。
マスコミは、情報を広く伝えることによって、社会的合意形成に役立つ働きをする。しかし、マルチステークホルダーの問題を二者択一に見せがちである(この点は注意してあたらめてほしい)。

社会的合意形成の材料として使われるような科学技術には、不確実性がある。そこで、ステークホルダーがそれぞれにその主張を裏づけるような科学的知見を提示する専門家を頼るという「弁護(advocacy)科学」が現われたり、専門家不信が生じることが多い。弁護科学どうしの事実認識が一致しないために議論が進まないような事態の対策として、共同事実確認(joint fact-finding)がある。それは、合意形成の過程を事実認識と行動計画とに分け、まず両側の専門家どうしが共通の事実認識をもつ(価値判断は違ってよい)ようにすることである。行動に関する交渉は、確認された事実認識を前提に、ステークホルダー間でおこなわれる。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

2014-11-22

舘野 正樹 (2014) 日本の樹木

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 23:37
  • 舘野 正樹, 2014: 日本の樹木 (ちくま新書 1095 カラー新書)。筑摩書房, 127 pp. ISBN 978-4-480-06799-9.

2014年10月新刊の新書本。木の写真の多い本だが、同定用図鑑でも観光写真集でもない。著者は植物学者であり、東京大学日光植物園長をしているが、専門は(系統学・分類学ではなく)生態学で、その立場から植物の進化を考えている。

この本では、著者がよく知っている木の種類それぞれについて、生態学の理屈と、エピソードを語る。日本に育つ主要な樹種を網羅するわけではないが、大きな類型をカバーする。まえがきの中で著者はこのように述べている(外カバーにも示されている)。「日本だけを見ても、樹木の種類は千近くになる。… しかし、樹木の生き方はそれほど多くはない。生き方を知れば、ある特徴をもつ種の進化の仕方については、ほぼ間違いなく推定できる。」

わたしは植物に関心はあるのだが、たくさんの種類を区別できない。常緑か落葉かなどの生活形だけを気にする。気候を専門とする者として、木の生活形の分布の概略と、それと温度などの気候要素との経験的関係も知っている。しかしその因果的説明は、凍結に耐えられるしくみをもっているかなどによってできている部分もあるものの、充分とはいえなかった。それは、専門家にとっても、まだ研究進行中なのだ。本書は、著者の学説をそれとして述べ、また、まだ謎であるところは無理に説明しないで謎だと述べているので、わたしにとってはとてもありがたい本だ。

本書では、進化の過程で選択された木の生存戦略があると考える。戦略は次のように、期待される個体の寿命に関連している。
- - (1) 常緑高木は長い寿命が期待される場合の戦略
- - (2) 落葉高木はもう少し寿命が短い場合の戦略
- - (3) 中低木はずっと寿命が短い場合の戦略
常緑樹も落葉樹も育つことができる気候条件のもとでは、生育が速い落葉樹のほうが優勢となる。しかし、常緑樹は冬に落葉樹の林床で育つことができる。そこで、何かの撹乱によって落葉樹が倒れたときには常緑樹が優勢となる。このように、同じ気候のもとでも、常緑・落葉の交代が起きる。

広葉樹は被子植物、針葉樹は裸子植物で、両方が育つ条件では、進化の新しい形である広葉樹のほうが優勢になりやすい。しかし、常緑広葉樹は、吸い上げる水が通る「道管」が太く、そこで水が凍って、とけても泡が残ることが致命的となる。針葉樹は細い「仮道管」なので耐えられる。さらに、針葉樹のうちでもとくに寒さに耐えられる種類では、水を体外に出して体内の液体の濃度を高くし凍結しにくくするしくみが発達している。

また、積雪の重みに耐える種類と、積雪に保護されないふきさらしの低温に耐えられる種類がそれぞれ進化している。

動物による捕食に対する防衛としては、タンニン(たんぱく質にくっつきやすく消化されにくい)、アルカロイドなどの動物にとっての毒物、物理的かたさがある。

しかし、同じ生活形の木のうち、どの種類がどういう場に生育するかについては、まだ謎が多い。

本書での木の種類の選択は、著者自身が育てたことがあるとか、大学の実習で扱ったことがあるなど、語る材料があるものが多くなっている。最初の話題には、ヒノキ、スギ、という、日本に自然にもあったと思われるが主として人工林に植林され利用されている木がとりあげられている。イチョウ、ハリエンジュ(ニセアカシア)など、人が持ちこんだ木も扱っている。

木の種類を節の表題として、それに関する話題を述べる趣向になっているが、表題の木と特に関係ない話題が中心の節もある。カツラのところでは、土壌微生物が有機物を分解し窒素を植物が使うという、物質循環の話をしている。生態学の話題としては重要なのだが目次からは気づきにくい。

なお、気候帯の名まえとして、亜熱帯、暖温帯、冷温帯とならんで「寒温帯」という用語を使っている。わたしの知っている用語は「亜寒帯」であり、植物学の人もこれまではそう呼んできたが、最近は変わってきているらしい。わたしが考えても、植生に注目した区分ならば、従来「亜寒帯針葉樹林」といわれていたものは、寒帯のツンドラよりも、冷温帯の森林のほうに近いまとまりにしたくなるのはわかる。しかし「冷」と「寒」だけで区別するのもわかりにくいと思うので、すぐに追随しようとは思わない。

折り返しのあとに目次をつける。
(続きを読む…)

山下 博司 (2014) 古代インドの思想

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 21:49
  • 山下 博司, 2014: 古代インドの思想 — 自然・文明・宗教 (ちくま新書 1098)。筑摩書房, 238 pp. ISBN 978-4-480-06802-6.

インドの思想は、わたしがなんとなく関心をもっている主題だが、このところ本を読んでいなかった。

2014年11月、店頭の新書新刊の棚でこの本を見つけた。冒頭すぐに、「気候学者 鈴木秀夫(1932-2011)の『風土の構造』」が引用されている。そして本文を少しめくってみると、インドの風土を代表するキーワードとして「モンスーン」がくりかえし出てくる。鈴木教授の授業を受け、モンスーンに関する仕事もしてきたわたしとしては、読まないわけにいかなくなった。

インドではモンスーンが風よりもむしろ雨季を意味する、といった話は、わたしが気候学・気象学の専門家から聞いて理解していることと一致している。ただし、「モンスーン到達のメカニズム」 (28-29ページ)は、鈴木氏の「赤道西風」による説明をそのまま引き継いでしまっている (このページには文献参照表示はないのだが)。[鈴木(1975)『氷河時代』の読書メモ]の中で述べたが、今の気候学・気象学の理解では、赤道上に西風が吹く傾向はあるものの連続した西風帯があるわけではなく、モンスーンはそれがシフトしたものではない。しかしこの誤解はほかの議論に影響をおよぼしていないようだ。

インド各地で、雨季と乾季があることは共通だが、その期間の長さや雨の量には多様性がある。そのことを地点別の降水量のグラフを比較する形で示している。この表現は的確だと思う。(データ出典と観測期間が示されていないのだが残念だが)。図4(34ページ)を見ると、アーメダーバード、ムンバイ、ニューデリー、バンガロールは6-9月が雨季で大まかに共通な季節変化をしているが、南東部のチェンナイは北東モンスーンの11月にピークがあり(南西モンスーン季にも雨はあるが)、北東部のコルカタは雨季が長め(5-10月)なのだ。本では一覧できない形になってしまっているが、北西のほうに行くと、チャンディーガル (パンジャーブが二国に分割されたうちのインド側、図11、120ページ)では雨が7・8月に集中し、総雨量も少ない。図5, 6 (67, 68ページ)に示されたパキスタンのラーホールとカラーチーでは、雨量がさらに少ない。

著者は、鈴木氏の別の著書の題目にもなっている「森林の思考・砂漠の思考」という、気候・風土が人の思想に影響をおよぼすという考えかたに、基本的に賛同しているようだ。ただし、思考の内容と風土との具体的な関連づけについては、必ずしも鈴木氏の考えに賛同しているわけではないようなのだが、わたしの読み落としがあるかもしれないが、山下氏自身がどう考えているのかが必ずしもわからなかった。わたしが理解できたそれに近い論点は、牧畜民と農耕民・都市住民とでは動物に対するかかわりかたが違う(たとえば牧畜民で菜食主義であることは考えがたい)ことだ。また、インドの思想は森林型・砂漠型のどちらかに割り切れないということに関しても、著者は鈴木氏の考えに賛同しているようだが、鈴木氏が、森林が開拓によって開けた農地に変わった状況で両思想が共存していると考えた(これは本書の記述によるわたしの理解で鈴木氏の著書で確認していないが)のに対して、山下氏はむしろ、同じ場所に季節によって森林的風土と砂漠的風土の両方が存在することと、モンスーンの影響を受けるインド世界の中でも場所によって気候の多様性があることに注意を向けている。

さて、わたしが高校生・学生だった1970年代ごろに読んだ世界史の知識では、「インダス文明は滅びてのちの文化にはつながらず、現代につながるヒンドゥー教の起源はアーリア人のヴェーダである。」ということになっていたという記憶がある。本書によれば、そう単純ではない。「沐浴池にせよ、女神への崇拝にせよ、動物や樹木への畏敬にせよ、ヴェーダ文脈では重要性が見いだされなかったり希薄だったりした[インダス文明の]要素が、のちの仏教、ヒンドゥー教の時代になって文化現象の表層に滲出してくる」(84ページ)のだそうだ。

なお、水文学者の榧根 勇(かやね いさむ)氏も、インドの思想のうちでとくに女神に注目している。わたしは『水と女神の風土』(2002年、古今書院)は読んでいないのだが、講演を聞いた。しかし女神信仰の証拠があるのはよいとして、それと川や地下水とを関連づける理屈はよくわからなかった。山下氏の本の参考文献には榧根氏の本ははいっていない。

以下、本書第2章から順を追って、すでに紹介した以外のわたしが理解した要点を書きとめておく。

インダス文明が発達したのは、半乾燥地帯であり、雨季は短く総雨量も多くない。天水農業もあるが、河川や井戸水による灌漑が重要で、水を重視する都市文明ができた。その文字はまだ読みとかれておらず、言語の系統もわかっていない(ドラヴィダ語族に近いという説があるが根拠は薄い)。家畜を飼ってはいたが、牧畜民ではなく農耕民だった。

アーリヤ人は、西暦前1500年ごろインド北部にはいった。リグ・ヴェーダの時代、基本的には牧畜民だったようだがすでに農耕もしていた。イランのアヴェスター(これは近代語の表現で、古い形は「アベスターグ」)などと比較すると、激しい雨をもたらす神(インドラ=帝釈天、ほか)の重みが大きくなっており、これは激しい雨を伴うモンスーンとの出会いによると著者は考えている。ヴェーダに見られる宗教は多神教だが、主となる神が意識されることが多い。女神もなくはないが、男神中心である。

アーリヤ人の居住地はガンジス川平野に広がり、そちらが中心になってきた。彼らは、農耕民・森の民になった。不殺生がよいとする思想ができた。輪廻思想が背景にあるが、牧畜民では不可能なことだ。(バラモンなど上位階級の) 人生のモデルとして、家業を子に譲ったら出家して森にすむのが望ましいとされた。西暦前600年ごろ、都市が繁栄した(その後ふたたびおとろえた)。仏教、ジャイナ教はこの時代に発達した。

仏教の出家者はまず雨季に限って集団定住(雨安居)した。のち通年定住する教団もできた。出家者は農耕などをせず托鉢にたよるため、教団は都市などの世俗民居住地と適度な距離(歩いて1時間くらい)に立地した。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

2014-11-14

杉山 大志 (2014) 地球温暖化とのつきあいかた

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 17:01
  • 杉山 大志, 2014:地球温暖化とのつきあいかた。ウェッジ, 301 pp. ISBN 978-4-86310-133-3.

著者からお贈りいただいた。

著者の持論はこれまでの著書 (そのうち2012年の『環境史から学ぶ地球温暖化』については[読書メモ]を書いた) と変わっていないと思うが、今度の本はIPCCの第5次評価報告書(AR5)が出たのをふまえて書かれている。

第1章「IPCCの温暖化対策シナリオと政策評価」は、AR5のうち、著者がかかわった第3部会の論点の紹介。
AR5では従来の報告書よりも2℃目標に話題が集中したが、この目標は気候変動枠組み条約締約国会議が設定したので、IPCCとしてはその目標に向かう議論を助けることになったのだ。ただし、従来の2℃目標は、一定温度で安定化するシナリオでの平衡状態の温度と考えられていたが、今回はそうではなく2100年の温度である。【混在しているかもしれないので個別に確認する必要があると思った】。そして、2℃目標を達成することはむずかしく、できるとしても21世紀後半には正味で排出を負にする技術を大規模に導入することが必要だと報告している。そういう技術として考えられるのは、バイオエネルギー(BE)の二酸化炭素回収隔離貯留(CCS)だが、バイオマス栽培の土地が確保できるか、CCSが大規模に実現できるかはまだ未知である。また技術的に可能だとしてもコストが高いので、炭素価格が高く設定された状況になる必要もある。
AR5の新たな特徴として、温暖化対策の政策評価がある。京都議定書の排出枠取引とCDM、EUの排出枠取引はいずれも、世界の排出削減策としては失敗だったと評価されたそうだ。各国の温暖化対策政策は他の目的と組み合わさっており、温暖化対策としての評価が困難である。炭素税が課せられている場合、その税率はその国の政策によってセクター別に違う。一律を前提とした理論どおりにいかない。

第2章「温暖化の悪影響はどの程度か」はAR5の第2部会報告について。おもに政策決定者向け報告(SPM)を論じている。
杉山氏は、第2部会報告は気候変化の悪影響ばかりを見て好影響を見ない傾向があると見ている。わたしもいくらかはそういう傾向があると見る。ただし、第3部会には世界を一括した費用便益が正味で損か得かに関心がある人が多いけれども、第2部会はむしろ、損得の埋め合わせがほとんどされない世界で、損が生じるところを予想することを任務と感じる人が主になっているので、こうなるのは必然だろうと思う。
また杉山氏は、SPMには確信度が低い情報も使われていて、それも悪影響を強調するように働いていると主張している。わたしは、IPCCの意志というよりは、政策決定者側に、この項目は確信度が低くても情報を示してほしいという需要があったのではないかと思うのだが、どうだろうか?
生態系への影響に関して、AR5 SPMでは気候変化の空間的伝播速度を生物の移動可能速度と比べている。杉山氏は、RCP6.0の気候速度は1970-2010年の実績と同程度の速度であり、生態系は同程度に適応できるはずなので、これまでになかった危機とはいえないという。わたしが思うには、まず、今回は新しい観点である速度をSPMに示したけれども、速度だけでなく累積の移動距離も重要だと思う。また、1970-2010年の速度は温室効果強化に十年規模変動が加わって大きくなっていると思う。気候モデルによる将来の速度の見積もりは温室効果強化のぶんだけにあたり、十年規模変動が加わるはずだがそれが強化になるか弱化になるかは予想困難だ。もし強化になればこれまでに経験のない速度になる。
漁業への影響については、水産資源の変化には気候変化の影響よりも漁獲の影響のほうが大きいにもかかわらず、漁獲の変化を考えないで気候変化の影響だけを論じているので、確信度の低いことしか言えていない。わたしが思うには、これはIPCCという制度の限界だと思う。Sustainable Development Goalsに対するアセスメントにして、 気候政策だけでなく漁業政策に対しても助言ができるような制度に変えていくのが望ましいと思う(国際政治はそう簡単に変わらないとは思うが)。
農業への影響について、SPMには収量低下ばかりが強調して示されているが、報告書本体には収量増加の事例もある。熱帯ではコムギとトウモロコシは減収だがコメは変化なしか増収だ。温帯でも増収になるところもある。杉山氏は、それぞれの土地で気候変化に適応した作物に切りかえれば、温暖化は世界全体として増収をもたらすと考えている。わたしは、まず、第2部会は、適応策を分けて論じるために、まずわざと適応策のない場合を示しているのだと思う。それから、実際には適応策がとられると思うが、それが成功するかは必ずしも楽観できない。それぞれの土地で、新しい気候に適当な作物が実際見つかるかという問題と、適当な作物があっても農民が選択するかという問題がある(たとえば、高温に負けず日本人が食べる気になるイネの品種がつくれるか)。

第3章「ツバルの危機とは何か?」。これまでに起きたツバルの人里の水没の主要な原因は、海面上昇でなく、開発過剰である(サンゴ礁生態系の健康悪化と、水没しやすいところへ人が進出したこととによる)。また、島々の人々は昔から移住をくりかえしている。今後も、もし温暖化がなくても、自然災害に脆弱なところからの移住があって当然である。ここまでについてはもっともだと思う。
ただし、これは個人の著書なので、たまたまツバルに注目して調べたので書いたということでも、もんくは言いにくいのだが、世界の温暖化問題を論じるのであれば、特定の島国の話ではなく、全球規模の海面上昇が起これば世界の多数箇所で同時に居住困難を起こしうることを検討してほしかったと思う。

第4章は「地球規模のリスク管理戦略」。リスク管理という観点は、江守 正多 (2013) 『異常気象と人類の選択[読書メモ] と共通だ。ただしどんな対策が実現可能性が高いと見るかが違う。杉山氏は、人間社会が不確かさで政策的に制御困難なので、CO2削減に多くを期待できないとする。適応策を重視する。さらに、気候工学(ジオエンジニアリング)にも期待する。気候工学は技術も未完成であり、国際的合意も困難であること、そのうちでも太陽放射を反射する方法では温暖化を全球平均で打ち消しても地域別には過不足が出ることも承知のうえでのことだ。杉山氏が期待する気候工学には二酸化炭素除去も含むのだが、これは(定義にもよるが) CCSと重なるところがある。第1章でCCSの困難さを指摘したことと論は一貫しているのだろうか。

第5章「市場の失敗と政府の失敗」。
まず「温暖化対策パッケージの3本柱」を示す。

  • 1. 炭素価格付け
  • 2. 人々がエネルギー価格に対して合理的活動をするよう促進すること
  • 3. 技術開発などの長期的対策

これは市場の失敗への対策であり、IPCC第3作業部会の基本的態度でもあるそうだ。第2点の「合理性」ということばは経済学での意味に使われている。人はこの意味で合理的に行動しなくてもかまわないはずだが、そうでないと政策立案・評価が困難なのだ。
杉山氏は、市場の失敗とならんで、政府の失敗を考慮する必要があることを強調する。政府の失敗の例として、2011年以後の日本の太陽電池に対する電力固定価格買い取りをあげる。この制度全体が失敗ではなく、買い取り価格が高すぎることと、価格を運転開始時点でなく設備認定時点で決定する制度になっていることが、コストの高い設備の大量導入を招いてしまった。【この問題点は太陽電池専門家の櫻井啓一郎氏も指摘している。ただし文献にはなっていなかったかもしれない。】
技術開発については、特定技術の開発もあるが、その基盤として科学技術全般の進歩が必要であることを強調する。Arthur (2009) 『テクノロジーとイノベーション[読書メモ]を参照して、(Arthurの用語ではないようだが) テクノロジーが生態系をなしていると考える。杉山氏は、「日本は製造業にかかわる科学技術の一大集積地」だと考えている。電機、半導体などにかげりが見えるが、基幹部品・材料、工作機械、自動車、建設機械などの製造業は強いと見ている。
また「専門家の活用法」というコラムで、社会の判断のどの部分をどのように委任するのか、真剣に考えるべきだと言っている。

第6章「省エネルギーはコストゼロでできるのか」。
規制や補助金で実現しようとすると隠れたコストがかかる。【ここで「市場で観察される割引率」という概念が出てくるのだがわたしにはよく理解できない。この意味での割引率が高いことは、買いかえ意欲が高いことに対応するようだが。】
リバウンド効果(単価が安くなると数量がふえる)もある。AR5ではその存在を認識したが定量的見積もりに至らなかった。
温暖化対策をしなくてもエネルギー効率改善はある。それを二重に数えると評価を誤る。
これまでの省エネルギー診断事業などの支援は効果があった。
これからの日本では省エネルギーの余地はまだあるがコストゼロでできるぶんは大きくない、と杉山氏は見る。

第7章。表題は「エネルギー安全保障」だがむしろ一般的な安全保障問題。ただし基本的に軍事ではない。中国の政治が今後どうなるかは予想しにくい。ともかく日本にとって大事なのは民主主義だと主張している。日本は軍事力には制約を課しているので、技術力と経済力が強くなければならない、そして、温暖化対策は日本の経済的衰退をもたらすようなものではいけない、と主張している。【著者の誠意を疑うわけではないのだが、結論から見ると、何よりも経済成長が優先だという主張との違いがわかりにくい。】

第8章「国際交渉」。日本のような国は、国内の排出ばかりでなく、少なくとも輸入品の製造国での排出を減らさなければならない。そこで杉山氏は、数量化が可能なところはするがそれにこだわらず(数値目標の約束をするのはなるべく避けて)、行動へのコミットメントを示すべきだという。行動としては、国内の排出削減、ビジネスを通じた国際貢献、科学技術振興の3つをあげる。科学技術振興は広い視野でやるべきだが、代表的なものをコミットメントとして示すべきだという。

第9章「日本の温暖化対策のあり方」。
まず、エネルギー安全保障の観点から、石炭火力と、(安全確認を前提として)原子力発電所の再稼働が必要だと言う。
日本政府は2012年の環境基本計画で「2050年までに80%削減」の目標を示した。これは願望としては取り消さなくてよいが、実質的目標とするべきでないと言う。
温暖化の定量的見積もりが不確かな中でリスク管理をする必要がある。そのために気候工学(そのリスク管理の方法を含む)の研究を推進すべきだと言う。
政策パッケージは第5章の最初に述べた1,2,3の柱から構成されるのだが、杉山氏は、今の日本では、炭素課税と、省エネルギーのための規制的政策とのこれ以上の強化には反対する(強化しても改善の余地が乏しいと考えるのだ)。また技術開発については個別の技術開発よりも多様な技術開発を可能にする経済成長が必要だと言う。【これでは、温暖化対策よりも経済成長が優先だと言うのと変わらなくなってしまわないだろうか? エネルギー消費をふやさずに経済成長ができればよいのだが、それはうまい技術が開発されて普及するかどうかにかかっており必ず期待できるものではないと思う。経済成長に頼らないオプションも必要ではないだろうか。】
京都議定書約束期間の日本では、業務部門と家庭部門の排出がふえてしまった。産業部門の排出は減ったが、経済停滞(GDPで平均年1%増加だが)と、エネルギー価格上昇の影響が大きい。また原子力発電所の停止が排出増をもたらした。
2030年の目標。第5章で述べた「政府の失敗を避ける」ことを「高コスト政策は避ける」という形でとりこむ。約束できるのは2012年比で0から最大10%減だと言う。【今の産業のしくみを大きく変えない範囲で考えるとこうなるのだと思う。わたしは大きく変えることも考えるべきだと思うが、人々の生計を成り立たせながら変えるのはむずかしいことなのだとも思う。】

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

James Rodger Fleming (1998) Historical Perspectives on Climate Change

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 09:42
  • James Rodger Fleming, 1998: Historical Perspectives on Climate Change. New York: Oxford University Press. ISBN 0-19-518973-6.

この著者の著書のうちでわたしが最初に読んだ本。新刊当時に買って読んだのだが、たぶん当時の勤務先の図書館に寄付してしまって手もとになかった。今の勤務先の図書館にもあるのだが、たびたび見たくなるので、電子版 (AmazonのKindle版)を買った。日本語のKindle本はまだWindows PCで読めないようだが、英語のKindle本を読むソフトウェアはある。全体を通してではなく、行ったりきたりして読んでいる。

新刊当時にこの本を読んだきっかけは、地球温暖化についての真鍋淑郎さんの解説の序論によくでてくる学説史的な話をもう少し詳しく知りたかったことだった。しかし、それはこの本にとってはいわば第2主題だった。読んでみて印象に残ったのはむしろ第1主題だった。

第1主題は、人間はどれだけ気候に規定されているのか、そして人間は気候を変えることができるのか、ということに関する考えが、近代の西洋とくにアメリカ合衆国でどのように変わってきたか、ということだ。全10章のうちの第1章から4章までと、とんで8章がこの主題を扱っている。

まず啓蒙思想家の気候に関する考えを論じている(第1章)。Du Bosは歴史の中で気候が変動したことを認識し、偉人の出現と気候変動とに関連があるとした。その理屈としては(東洋思想の影響ではないと思うが)「身土不二」に近い考えかたをしていたようだ。Montesquieuは気候の変動をあまり考えなかったが、それぞれの場所の気候が人間をかたちづくるという気候決定論というべき考えをもっていた。しかし人間は気候を克服できるとも考えた。Humeの考えは次に述べるアメリカの開拓時代の人々と共通するものだった。
18世紀、北アメリカの植民地時代から合衆国の初期にかけて、農業開拓は気候を改良するという信念をもつ人が多かった。気候がよくなるとは、合衆国北東部では温暖になることであり、内陸では雨がふえることだった。Jeffersonは後者に関連して、地表面状態が変わることによって上昇流の位置が変わるという理屈を(図入りの手紙で)述べた(ここまで第2章)。
しかし、19世紀のあいだに地上観測網が整備された(第3章)。そして19世紀末にアメリカの専門家(代表例は1889年のAbbe)は、気候の変動はあるが明確な変化は認められないという認識に至った(第4章)。
【人間は意図的に気候を望ましい状態に改変できるという思想ならば近代らしいと思うのだが、農業開拓をすれば気候もよくなるというつごうがよすぎるとも思われる考えがなぜ発達したのか、疑問に思えたが、本書からはあまり明確な説明が読み取れなかった。わたしが思うには、ほんとうの因果関係では人間生活に適した気候条件のところで農業が発達したところで、相関関係から逆向きの因果関係を読みとってしまったのだろうか?】

第8章は、Ellsworth Huntington (1876 — 1947)を論じている。Huntingtonは、気候(基本的には場所に固定したもの)が文明の水準を規定するという説(気候決定論)で有名になった。今ではこの説は欧米優越感覚によって偏った認識とみなされている。しかし、1970年代にわたしが読んだ気候と人間生活に関する日本語の本(著作年代はもう少し前か)は、賛同するにせよ反対するにせよ、Huntingtonの著作を重要な参考文献として扱っているものが多かった。
本書の記述を読んで、ひょうしぬけする思いだった。Huntingtonは、同時代の学者としての評価は低く、しろうと向けの本をたくさん書いて有名になっていた。そして、気候と文明の関係の議論の根拠となった労働能率に関する実験は、実験計画がうまくできていないし、被験者にかなり無理のある労働条件をしいたものだったらしい。
【しかし、労働能率の気候条件依存性、そして気候条件からみた産業立地の適不適があることはうそではなく、それを論じることがタブーになってはまずいと思う。世界の諸文化の間の公正を前提として、あらためて、まじめに考えるべきだと思う。】
なお、Huntingtonは気候変動を無視していたわけではなく、それを主題とした著書さえある。変動の原因としておもに太陽(黒点)変動を想定した。

第2主題(第5-7,9-10章)は地球温暖化の理解の発達だ。Weart (2003) [読書ノート]より前に出た本だ。本書以前に、たとえば「Arrheniusが温室効果を発見した」のようなおおざっぱな説がよくとなえられたらしく、それへの批判がやや目だつ。おおぜいの人の貢献があることはもっともだ。ただ、Arrheniusが得た二酸化炭素濃度がもたらす気温差がのちの知識に近いことについては、Flemingはちょっと「偶然だ」という評価に行き過ぎたかという気もする。当時利用可能な分光データでは二酸化炭素の15μm吸収帯が認識できなかったのだが、赤外波長帯全体の吸収をTyndallの実験などに基づいておさえることには成功したと言えると思う。
Weartの本よりも本書のほうが詳しいのは、地質学者 Thomas Chrowder Chamberlin (1843 — 1928)の仕事について(7章)だ。Arrheniusが大気だけについて考えたのに対して、Chamberlinは大気、岩石、海の間の炭素循環を重視した(ただしこの循環にとって火山は重要でないと考えていた)。

第10章で、1950-70年代の一般社会では地球寒冷化の見通しが多く語られたことのついでに、少しだけ、意図的気候改変あるいは気候制御(control)の話題が出てくる。この件は著者がのち2010年に出したFixing the Sky [読書メモ]やその日本語版『気象を操作したいと願った人間の歴史[読書メモ]を見たほうがよいと思う。
ただ(今回たまたまわたしがvon Neumannの気候制御に関する考えを確認しようと思っていたので気になったのだが)、本書でvon Neumannは、1955年の”Can we survive technology?” という評論で、気候制御は、伝統的な地理区分や政治的概念と根本的に対立するので、世界の文明に危険をもたらす技術だ、と警告した人として(だけ)現われる。【別の本で読んだ、von Neumannが気候予測の研究を推進した際に未来の目標として気候制御をも意図していたという話もほんとうだと思うのだが、推進から警戒に考えが変わったのか、危険を認識してもなお推進が必要だと考えていたのか、もっと調べてみないとわからない。】

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

2014-11-09

Pamela A. Matson 編 (2012) Seeds of Sustainability

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 23:25
  • Pamela A. MATSON ed., 2012: Seeds of Sustainability — Lessons from the Birthplace of the Green Revolution in Agriculture. Washington DC: Island Press, 292 pp. ISBN 978-4-59726-525-6 (pbk.)

2012年12月、地球環境問題、とくに人間活動による窒素循環の改変のもたらす問題を考えながら、American Geophysical Unionという学会の大会に出席した。そのセッションGC12B 「Sustainable Future: Climate, Resources, and Development」[別ブログ2012-12-20記事]で、Pamela Matsonさんの講演を聞いた。そのときわたしが聞き取った内容の要約をそのブログ記事に書いた。総論的部分も興味深いのだが、ここにはMatsonさん自身の研究の報告に関する部分だけ再録する。

MatsonはメキシコのYaqui Valleyの事例について述べた。ここは「緑の革命」のもとになった品種をつくった国際トウモロコシ・小麦研究所のあるところだが、研究所ではなくてまわりの農村についてだ。持続可能性にかかわるいろいろな問題のうちに、農地への肥料のやりすぎがある。窒素肥料のやりすぎは、大気へのN2O放出や、水域への硝酸イオンやアンモニウムイオンの流出による環境問題を起こす。しかし肥料が安いので農民は大量に使ってしまう。適量にしたほうが農民にとっても支出が減ってよいはずなので、その知識を伝えるような会合を何度もしたのだが、2002年の時点では肥料使用はふえ続けていた。農民に助言を与える信用組合が、土壌の不均一性や気候の変動に関する不確かさによるリスクの低い策を選ぶ。そこで、農民および信用組合の助言者と協力して、場所ごとに不確かさを減らすことにした。リアルタイムに植物の窒素を測定することも試みた。

その事例については本を出したとプレゼンテーション中でちょっと紹介されていたので、帰ってから注文した。残念ながら2年近くたっても読みとおせていないのだが、窒素循環の地球科学・生態学、農作物の科学、農業経営や農村社会、水資源管理、さらに農地のある流域から流れる川がそそぐ海域の生態系と水産業など、多分野の話題を含んでいる。

(追ってもう少し書く予定。)

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

2014-10-24

水野 和夫 (2014) 資本主義の終焉と歴史の危機

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 01:22
  • 水野 和夫, 2014: 資本主義の終焉と歴史の危機 (集英社新書 0732A)。集英社, 218 pp. ISBN 978-4-08-720732-3.

安倍内閣は経済成長を政策の主要目標にかかげるし、安倍内閣に批判的な声としては(所得再配分政策については意見が違う人々が共通に)消費税増税は経済成長のさまたげになるというものばかりが聞こえるような気がする。わたしは日本のような国ではもはや経済成長は持続不可能であり追求すべきでないと思っているのだが、自然科学の背景知識をもつ人向けの議論はなんとかできても、経済学を背景とした人と議論するためには材料が不足していた。しかしわたしは経済学の人の著作にはなかなか歯がたたない。何を読むか迷っているうちに、この著者の本をいくつか見つけた。そのうち2014年3月に出た新書本を、10月に買って読んだ。

著者は、1953年生まれ、博士(経済学)。証券会社チーフエコノミスト、内閣府大臣官房審議官(経済財政分析担当)、内閣官房内閣審議官(国家戦略室)を歴任。現在は日本大学国際関係学部教授。「経済学者」とは言いがたいが「エコノミスト」ではあるのだと思う。本の帯には推薦者として榊原英資氏の名まえもあった。本の推薦は「おもしろい」ということでもよく、必ずしも内容に賛同しているわけではないと思うが。

著者の主張の基本は、資本主義は資本の自己増殖であり、それを有限の地球で無限に続けられないのは必然だ、ということなのだと思う。その限りではわたしの考えも同じだ。こう言うと、物の量に限りがあっても、物の量あたりの経済価値を大きくすれば、経済成長は続けられるのだ、という反論がある。しかしそれでは、金融業や情報産業が、物を扱う農業や製造業にくらべて圧倒的に大きくなり、社会の動向を決めるものになってしまう。しかし金融や情報の評価はバブルになりやすく、バブルが崩壊すれば物を扱う産業まで打撃を受ける。ここまではわたしの考えとして述べたが、本書も同じことを言っていると思う。

それ以外にもいろいろおもしろいことを言っていると思うが、わたしの議論のよりどころとしてはあまり使えない本だと思った。本書の議論の基本は、今は、ブローデルの「地中海」に出てくる「長い16世紀」(1450–1650年ごろ)に匹敵する「長い21世紀」というべき転換期なのだ、という主張なのだが、その理屈はアナロジーにすぎないと思う。しかも、著者によれば、「長い21世紀」は、12–13世紀(ひとつの事件をとるとすればカトリック教会が利子を容認した1215年のラテラノ公会議)から始まった資本主義の終わりであり、「長い16世紀」よりも重大な転換期なのだ。そうするとアナロジーがあまりきれいに成り立ってもいけないわけだ。

著者が資本主義の終わりの始まりだと考えているのは、日本では1997年から、他の先進国ではいわゆるリーマンショックの金融危機以後、(短期金利の)ゼロ金利があたりまえになったことだ。金利は資本の利潤率に対応する(と著者は考える)ので、ゼロ金利時代は資本が利潤を得られない時代、つまり資本主義が行きづまる時代だというわけだ。利子率低下は1974年から始まったと著者はいう。ただしその根拠として示されている図2のグラフをわたしが見ると、1980年代からというべきかと思う。

1970年代以来、世界の経済には2種類の大きな変化が起こっている。著者はそれを、まだ体制変革ではなく、旧体制の延命策として起きた暫定的な変化だと見る。なぜそのように考えるのかの根拠はじゅうぶん示されていないと思う。

その第1は著者の表現によれば「電子・金融空間の創造」だ。「長い16世紀」に起きた、航海はしたが基本的には陸の覇者であったスペインから海を制したイギリス・オランダへの覇者の交代とのアナロジーで、アメリカ合衆国を中心とする資本主義経済は地球上の空間の限界にぶつかったが仮想的な空間をつくることで成長を続けているということだ。(それがバブルを招きやすいことはすでに述べた。)

その第2は「新興国」(BRICS、代表は中国)の工業化だ。著者は、資本主義は「周辺」を必要とすると考えている。「周辺」は経済に組みこまれるが従属的であり富の配分は薄い。従来、資本主義は未開発地や途上国を「周辺」として発達してきた。ところが途上国のかなりの部分が開発が進んで「新興国」となった。そこで「中心」対「周辺」の構造は国家間でなく国内(あるいはEUなどの域内)に移ってきた。ここで工業先進国内の「周辺」として著者は「アメリカのサブプライム層、日本の非正規雇用者、ヨーロッパのギリシャ・キプロス」を定型としてくりかえし述べている。だいぶ違った構造を「周辺」でまとめることには無理があるようにわたしには思える。

金融危機で、先進国内貧困層の購買力がなくなり、新興国も輸出需要が落ちて経済成長がにぶった。著者はこれを一時的な不景気ではなく、資本主義体制の行き詰まりだと見るわけだ。

それに関連して、知識体系に関しても「9.15や3.11で金融工学や原子力工学が果たして人々を豊かにするかどうか、疑念が生じました」というような表現をくりかえししているが、金融工学と原子力工学をひとくくりにすることにも無理があるようにわたしには思える。リスク対策をよく考えていると言っていたが考えるリスクの種類が少なすぎた、という共通点があるとは思うが。

著者は、資本主義の次にくるべきものは、定常状態の経済だと考えている。それの具体的な姿はまだ明らかでない。しかし、今の日本の経済は、ゼロ金利、ゼロ成長、ゼロインフレ、と言える状況にある。これは資本主義の立場ではまずい状態だが、著者から見れば定常状態の経済に移行する好機だ。

日本の現政権の経済成長政策はいずれも効果がないだろうと著者は考える。

  • まず金融緩和だが、お金を追加しても、全般的な物価上昇が起きず、少数の資産の価値が上がるだけだ。富は少数者に集中する。バブルになり、いずれ崩壊する。
  • 次に積極財政・公共事業は、過剰設備をまねき、その保守費用がかさむ。そして雇用はふえない。実際、2002-2008年の間に、日本の製造業は、名目GDPは成長しているが、固定資本減耗があり、そのぶんだけ雇用者報酬が減っている。
  • ものづくりの技術革新を進めても、新興国に比べて賃金水準の高い日本などが工業製品の輸出で食える見通しはない。
  • 構造改革でも、効率改善の余地はない。

日本の国債について、著者は、これまでの分は、(債権者のほとんどは国民なので) 国民からの出資と考えればよい、つまり残高を減らす努力はしなくてもよい、と考えている。しかし、今後の増大は避けるべきだとする。これではこれまでの分と今後の増大を区別する理屈がとおっていないと思うが、それにもかかわらずわたしは感覚的にこの主張はもっともだと思う。理屈を言えば増大がいけないわけではないのだが、増大が指数関数的に増幅するのは危険なことであり、それを避けるにはどこかに歯止めが必要なのだ。

雇用について著者は「労働規制を強化して、原則的に正社員としての雇用を義務づけるべきだ」と言っている。今の日本の最大の不平等が「非正規雇用」だと考えてその対策の必要性を訴えていることはわかるが、「正社員」とはどんなものかをあまり深く考えていないのではないかと不安になる。わたしは、日本の戦後の「正社員」のありかたはもはや標準にはなりえず、これからは世界に通用しうるような、しかも今の「非正規雇用」よりは安定した雇用形態をつくっていく必要があるのだと思う。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

2014-10-22

石 弘之 (2012) 歴史を変えた火山噴火

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 09:31
  • 石 弘之, 2012: 歴史を変えた火山噴火 –自然災害の環境史– (世界史の鏡 環境1)。刀水書房, 181 pp. ISBN 978-4-88708-511-4.

環境史のひとつの主題として、火山噴火が人間社会に大きな影響をおよぼした事例を論じた本。同じ著者の環境史総論的な本の[読書メモ]でも述べたが、影響の経路は大きくわけて2つある。第1は火山噴出物が直接およぼす危害で、本書第1章の「火山災害」はこちらをさすようなのでここでは「火山災害」と呼ぶことにする。第2は広域の気候を変えることによる影響で「気候影響」と呼ぶことにする。本書では2つのしくみはそれぞれ明示されてはいるが、事例をならべる際には両者がいりまじっているので、読者がよりわけて読む必要がある。

まえがきには「巨大自然災害からは、ひたすら逃げるしか対策はない。このときに唯一役立つのは過去の経験である。」とあるが、これは「火山災害」のほうを想定したものにちがいない。

第1章では、まず、地球科学の進展で火山に関する概念が1970年ごろとはだいぶ変わったことを述べる。プレートテクトニクスを前提として、火山が多く存在するのはプレート境界付近の火山フロントと、プレートと直接関係なくあるホットスポットである。
それから、「火山災害」として、降下火砕物災害、噴石災害、熔岩流災害、火砕流災害、土石流・火山泥流、地殻変動をあげている。
他方、人間は火山の恵みをも受けてきたとして、地下水(火山は不透水層と透水層をつくる)、火山灰質土壌(「水はけが良く畑作に適する」としている。ただし関東ロームを火山灰とみなしている)、火山ガラスである黒曜石などをあげている。さらに、銅などの有用金属を含む鉱物がプレート境界付近で地上に出ていることも、火山地帯に人々が集まってきた要因だろうと言っている。

第2章は気候影響の話。アグン(1963年)、エルチチョン、ピナツボの噴火でしくみの理解が進んだ。大気中のエアロゾルの増加によって、とくに地表に達する直達日射が減る。全天日射は直達日射ほどの減りかたではないが減り、寒冷化をもたらすように働く。
なお、成層圏にはいったエアロゾルはオゾンを破壊する働きもある。
過去の事例として、ヨーロッパの1315年の春からの異常低温を1314年のニュージーランド北島のカハロア火山の噴火と、ロシアなどの1601年の寒波を1600年のペルー南部のサイナプチナ火山の噴火と、それぞれ関係づける説が紹介されている。

第3章は先史時代の巨大噴火による、火山災害も大きかったはずだが、とくに全地球規模の気候影響が重要だっただろうと推測されている件。
ヒトの遺伝子解析から、世界の人口は約7万年前に(おそらく百万人程度から) 1万人程度までいったん減ったと考えられている。また、シラミの種のコロモジラミとアタマジラミが分岐したのもこのころであり、 人が日常に衣服を着るようになったのに伴う変化だと推測されている。それを、インドネシアのスマトラ島のトバ・カルデラの噴火による気候影響と関連づける説が有力になっている。
また、ネアンデルタール人の絶滅を、約4万年前のイタリアのフレグレイ平野の火山噴火と関連づける説がある。

第4章。7300年前、九州の南にある鬼界カルデラの火山災害によって、九州南部の縄文文化が壊滅した (空白期間の後に別の文化をもつ人がやってきた)。さらに広域の気候影響は論じられていない(たぶんあったのだろうが、これまでの研究にはかかっていないのだろう)。

第5章。紀元前1628年ごろのエーゲ海のサントリーニ島火山の噴火が、ミノア文明の崩壊と関係づけて論じられることが多くなっている。ただしミノア文明の中心地が受けた火山災害(第1章のリストにない津波を含めても)は文明を崩壊させるほど大きくはないようだ。社会体制の衰退の原因としては人為的森林破壊などさまざまな要因が複合していたようで、火山災害と気候影響もそのうちに含まれるのかもしれない。

第6章。紀元79年のイタリアのヴェスヴィオ火山による火山災害。現地で遭難死した大プリニウスの甥である小プリニウスによる記録と、のちに発掘されたポンペイの遺跡で知られる。(細部だが、大噴火は8月の1回だったと考えられていたが、厚手の衣服やワインなど、それとつじつまの合わない証拠もある、という話もある。)

第7章。Keys (2000)の本(河合 潤 (2014)の本の[読書メモ]参照)で有名になった、西暦535年ごろにあったはずの噴火について。グリーンランドや南極の氷に硫酸イオンのピークがあり、続く数年間に世界の多くのところに気候影響と思われることが起きている。どこの火山かはまだ同定されていないが、本書ではクラカタウが有力と見ている。

第8章。1783年のアイスランドのラーキ(ラカギガル)と日本の浅間山、1809年ごろのまだ同定されていない噴火、1815年のインドネシアのタンボラの噴火の、火山災害と、噴火の気候影響と考えられている低温・大雨・干ばつなどの異常気象を続けて述べている。日本については1783–87年には天明の大飢饉があったが、タンボラ噴火の影響と考えられるものは見あたらない(中国にはある)。

第9章は1883年のインドネシアのクラカタウ島の噴火による火山災害と、その後の陸上生態系の回復。

第10章は20世紀の火山噴火による火山災害の話。
20世紀の間に、火山噴火によるhazard(危険な現象)の発生頻度はほとんど変わっていないが、被害は急増(10年で倍増)している。これは、人口急増で、山地、川岸や海岸に人が住むようになったことや、環境破壊のせいだと考えられる。
カリブ海のマルチニーク島の1902年5月7日の噴火。火砕流で島民の大部分が死者となった。 被害調査が火山学の確立につながった。
コロンビアのネバド・デル・ルイスの1985年11月13日の噴火。VEI (火山爆発指数)は3であり大規模な噴火ではないが、万年雪をとかして泥流が谷をくだり死者や住宅被害が多くなった。
フィリピンのピナツボ山の1991年6月15日の噴火。気候影響もあったがここでは火山災害の件。前兆をとらえることができ避難には成功した。しかし移住によって先住民の社会が破壊された。
雲仙普賢岳の1991年6月3日の火砕流。報道陣が避難勧告地域にはいりこみ、消防団員・警察官などが報道陣を連れもどそうとして現場にいて、被災した。

終章。
巨大地震が火山(たとえば富士山)の噴火を誘発する可能性を指摘する。
トバ級の超巨大噴火の候補となっているところをあげる。トバ自体の再噴火も考えられるが、ほかに、北アメリカのイエローストーンなど。
噴火予知は可能なこともあるが不可能なこともあるという認識を、事例をあげながら述べる。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

2014-10-21

石 弘之 (2010) 火山噴火・動物虐殺・人口爆発 — 20万年の地球環境史

カテゴリー: dokusyo memo / 読書メモ — masudako @ 22:35
  • 石 弘之, 2010: 火山噴火・動物虐殺・人口爆発 — 20万年の地球環境史 (歴史新書y 2)。洋泉社, 222 pp. ISBN 978-4-86248-543-4.

著者は世界の環境問題を取材するジャーナリストの経歴をもち、それから環境学を教える大学教員となり、そのうちでも環境史を専門とするようになった。本書はそのような著者の視点からの環境史への入門的総論である。

「環境史」にはさまざまな定義があるが、本書第1章23ページで「現在の最大公約数的な定義」としてあげられているのは次のものである。
「20万年におよび人類史のなかで、人類が自然環境をどう改変し、その結果人類はどのような影響を被ったのかを、時間・空間的に追究する学問領域。人類活動から環境の変化を探る人文社会科学的な側面と、環境変動を人類史に投影する自然科学的な側面があり、裾野を大きく広げる学際的な分野である。」
そして著者は、「人類史を環境側から見ると、人類の無知、無思慮、貪欲によって蹂躙され、収奪されてきた暴虐の歴史でもある」とも言っている。
それから第1章の残りでは、環境史という学問分野がどのように発達してきたかを紹介している。おもに歴史学の中で人間と環境のかかわりを考えてきた人たちを中心に見ているようだ。ヨーロッパ、アメリカそれぞれには環境史学会があるが、日本にはまだなく、あるべきだと言っている。日本のこれまでの重要な動きとしては1990年代前半におこなわれ、『講座 環境と文明』シリーズの本(朝倉書店)にまとめられた共同研究があげられている。
なお第1章は池谷編(2009)の本に著者が執筆した文章を再構成したものである。

第2章から第6章までは主題別に、人類が環境を改変したことと、その影響が人類にはねかえってきたことをとりあげる。話題によって、環境が受けた打撃が主に扱われる場合も、人類が受けた打撃が主に扱われる場合もある。
第2章では、いわゆる大航海時代以来のヨーロッパ人支配圏の膨張がもたらした構造的問題。マデイラ諸島やハイチなどで、サトウキビ栽培などで森林が破壊されたうえに土壌が侵食され農地としての価値も低いものになった。また先住民の社会も破壊された。アフリカなどの大陸でも、狭いところに押しこめられた先住民居住地と、白人が経営する大規模な農・牧場の両方で環境に大きな負荷がかかった。
第3章は森林破壊。森林は、農地開拓、造船を含む木材としての利用、燃料としての利用によって破壊されてきた。近代になって破壊が加速した国も多い。森林再生に成功した例としては近代のスイスがある。
第4章は「農業と人口爆発」。農業の発達によって人口がふえることができたのだが、ときには自然の気候変動により、ときには人間がかけた過剰負荷による農地の土壌などの悪化によって、収量が下がり、人口を支えきれなくなることが起きる。20世紀にも、1934-36年のアメリカ合衆国、1962年のソ連、1959–61年の中国でききんが起きた。とくにこの中国のものは多くの餓死者が出たが当時の政策で秘密にされていた。
第5章は水産資源。略奪的漁獲で資源が枯渇した大西洋のタラを代表例とし、日本がかかわる問題をも論じる。
第6章は人類が他の多くの大型動物の絶滅にかかわったこと。約4万年前のオーストラリアや約1万年前の南北アメリカから最近に至るさまざまな狩猟や植生破壊に伴う事例をとりあげる。

第7章は感染症。ここは環境の一部である病原体の立場ではなく人間の立場から記述されている。人間が定住することや家畜を飼うことによって感染症とも共存することになった。ヨーロッパ人の「新大陸」到着によって、感染症、とくに新大陸に天然痘、旧大陸に梅毒が「交換」された。とくに天然痘は新大陸にあった文明に致命的打撃を与えた。人の都市集中によってコレラや結核がふえた。感染症には近代医学によって制圧されたものもあるが、闘いはまだ続く。

第8章は自然現象である火山噴火が人間社会に与えた影響。本書のあと2012年に、この主題に関するさらに詳しい本「歴史を変えた火山噴火」も書かれた。本書でも2012年の本でも記述が入り混じっているが、火山の人間社会への影響は次のように大きく2つに分けて論じたほうがよいと思う。(1815年のタンボラ山噴火は両方にかかわる例。)
第1は火山からの溶岩や火砕流(火山ガスが岩石片などを伴って地表にそって流れること)、噴出物が海に落ちて生じる津波、などによる災害である。即死者が出たり建物が破壊されることも多く、地表状態の改変も大きい。しかし世界全体に比べれば狭い地域で起こることである。(西暦79年のヴェスヴィオ火山の噴火はこの例。)
第2は火山噴出物を起源とするエーロゾルによる広域の気候への影響である。とくに硫酸を主とするエーロゾルが成層圏に広がると、年単位の期間にわたって太陽光を散乱し、全球あるいは半球の規模に影響がおよぶ。(1982年のエルチチョン噴火がこれの定量的情報が得られた例。) 歴史記録には天体や空の色の異常として記述されていることが多く、グリーンランドや南極の氷の硫酸イオン濃度と合わせて、大規模噴火の存在はかなり確かに示すことができる。(火山がまだ特定されていない西暦535年ごろの噴火がこの例。) そこで著者は噴火に続く数年間の世界各地の冷夏や、場合によっては大雨や干ばつを、噴火との因果関係が示唆される形でとりあげている。しかし考えてみるとこれらの因果関係は示唆されるだけであって確証されてはいないと思う。

文献

  • 池谷 和信 編, 2009: 地球環境史からの問い — ヒトと自然との共生とは何か。岩波書店。
  • 石 弘之, 2012: 歴史を変えた火山噴火 –自然災害の環境史– (世界史の鏡 環境1)。刀水書房, 181 pp. ISBN 978-4-88708-511-4.

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
(続きを読む…)

古い投稿 »

Powered by WordPress