• Timothy G. Feeman, 2002: Portraits of the Earth: A Mathematician Looks at Maps. American Mathematical Society.
• ティモシー G. フィーマン 著, 関沢 正躬 [まさみ] 訳, 2014: 数学者は地球をこのように見ている — 「正しい地図」の作り方。日本評論社, 178 pp. ISBN 978-4-535-78698-1.

日本語版は2014年にでたA5判横書きのペーパーバック。2002年に英語ででた本の日本語訳である。わたしは2015年1月に通信販売で買っているが、たぶんそのまえに店頭で見てほしいと思ったのだと思う。

地図投影法 (map projection) の教科書といってよい本である。題名がこのようなものであり、著者も訳者も数学を教えてきた人なので、地図学ではなく数学の本に分類されることが多いようだ。しかし、わたしは数学書といわれると大学の数学科でつかうような厳密な論証を重視するものを考えてしまうが、本書はそういうものではなく、高校の数学に近い感じだ。ただし、3次元のベクトル・行列など、たぶん高校ではおしえていない概念をふくむ。説明されている概念はだいたい地図学の地図投影法の教科書と同様なのだが、日本語の用語は、地図学ならば「投影」とするところも「図法」とするところも本書では「射影」という用語をつかっていることをはじめとして、あちこちちがう。あわせてつかうときは読みかえが必要だ。(付録Aは地図学の用語にあわせたようだ。)

ここでいう「射影」はかならずしも直進する光で投影することではなく、地球上の位置座標 (緯度、経度) から地図となる平面上の位置 (x, y座標) をえる操作 (関数) のことだ。なお、本書では地球の形を球で近似するばあいに話題をかぎっている。(最後の第12章にちょっと回転楕円体からの投影の話がでてくるが、具体的な計算はすこし例をだすだけにとどめている。) 球面上の図形のすべての特徴を平面上で再現することはできない (「理想的な地図はありえない」) から、どの投影法はどの特徴を再現できるか、という話になる。

2026年4月にネット上の話題になった「メルカトル図法は面積の表現が低緯度と高緯度で不公平だ」という話もでてくる。かつて、円筒図法 (本書の表現では「円柱射影」) つまり緯線経線が直交する直線網であるような投影法の範囲内で地球上の面積が正しく再現される Gall-Peters 図法をすすめる人びとがいたことがのべられている。その投影法は形のゆがみが大きいので、ひろく賛成を得るにはいたらなかった。最近提案されている投影法は、直交直線網にこだわらず経線は曲線でよいことにして、面積が正しくて形のゆがみもわりあい小さいものである。

本書の図は、「Maptools」という、「Maple」というソフトウェアの応用パッケージとして Vincent Constanzo 氏がつくったソフトウェアをつかってつくられている。そのソフトウェアの紹介もされているが、残念ながら時代がたっており、いまでは Maple があまり通用していない。同様なことを R か Python でやるパッケージがあればいいと思うが、わたしが自分でつくる時間はとれない。Python 上の Cartopy で対応できる範囲で書きなおしてみるかもしれない。

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• 伊坪 徳宏 [いつぼ のりひろ], 2024: SDGs時代の環境評価 — ライフサイクル評価からわかること。丸善出版, 180 pp. ISBN 978-4-621-30912-4.

2024年にでた A5判 横書きのペーパーバック。

人間社会が今後ながつづきするためには、さまざなま産業活動が持続可能なものにかわっていかなければならない。その際に、ある尺度で評価するとよいことが、ほかの尺度でみると弊害があることがある。ある財を生産し利用することを評価するためには、生産の段階と利用の段階で生じる環境負荷を評価するのはもちろんだが、生産にとりこまれる原料を得る段階 (金属ならば鉱山での採掘の過程や精錬の過程) も、また利用がおわったあとの廃棄やリサイクルの段階までふくめた環境負荷を評価するべきだ。そういうことをわたしは標語的にはむかしから言ってきたけれど、自分で評価を実行するにはいたらなかった。2010年代に、「life cycle assessment」 (ライフサイクル評価, LCA) という用語で、そのような評価の実践が報告されるようになってきた。その日本での事例によくでてくる著者が伊坪さんだった。

2025年3月、大きい本屋の店頭で、その伊坪さんによる LCA の教科書的な本を見つけたので、さっそく買った。まだなかみに立ち入って読んでいないが、たぶんよい入門書だと思う。

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• 西岡 秀三、藤村 コノヱ、明日香 壽川、桃井 貴子 編著, 2024: まっとうな気候政策へ。地平社, 234 pp. ISBN 978-4-911256-13-8.

2024年にでた四六判 縦書きのペーパーバック。

地球温暖化問題はあいかわらずつづいているのだが、このごろそれに関する本を店頭で見ることがすくなく、見るうちでは地球温暖化問題を否定するものが目だつと感じている。地球温暖化の対策た必要だという態度の本もあるのだが目だたないのだ。本の通信販売のサイトで新刊を検索したらこれが見つかったので注文した。

もと環境行政官であった 加藤 三郎 さん (本書の著者にもふくまれている) がはじめた「環境文明 21」( https://www.kanbun.org/ ) というNPOがある。わたしもひところ (ほぼ機関誌購読者だが) 会員だったことがあり、自然科学者のたちばで一度執筆したこともあった。

• 増田 耕一, 2011: この大雨は地球温暖化のせいなのか? 「環境と文明」(環境文明21), 2011年11月号, 5-6. [著者によるHTML版]

本書は、そのNPOの運営をひきついでいる藤村さんと、もと国立環境研究所で地球温暖化の影響と対策の研究をリードしてきた西岡さんなどが中心になって2024年6月に集会をひらき、その内容を本にしたものだそうだ。

地球温暖化対策が重要だとする人たちのうちには、化石燃料にかわって直接には二酸化炭素を排出しない原子力を推進するべきだと主張する人たちもいる。しかし本書の執筆者は、原子力の環境コストは高いと論じている環境経済学者の 大島 堅一 さんをはじめとして、原子力にも否定的な傾向がある。また、浅岡 美恵 さん と 桃井 貴子 さん (NPO「気候ネットワーク」) の章の表題は「水素・アンモニア、CCSの役割は限定的」となっており、その件についての他の執筆者の見解はわからないが、たぶん近いだろうと思う。そうすると、再生可能エネルギーの利用を推進するとしても、人間社会が利用できるエネルギー資源がへることを覚悟しなければならないことになる。わたしは上記以外の執筆者の主張をよく理解していないが、たぶんそういう考えの人があつまっていると思う。

政策決定については、そのしくみを変える必要があるという主張がならんでいる。「将来の人びとを考慮するしくみ」をもつ必要がある。「若者が希望を失う前に」行動する必要がある、という主張がある。

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• 広瀬 隆, 2020: 地球温暖化はSF小説だった — その驚くべき実態。八月書館, 72 pp. ISBN 978-4-909269-09-6.

2020年 3月にでた A5判 縦書きの薄いペーパーバック。

わたしは2025年5月、環境問題のうちの地球温暖化問題の棚があるような本屋で、ほかの地球温暖化否定論の本といっしょにこれがかなり目だつように置かれているのを見た。地球温暖化を対策が必要な問題だとする態度の本と、その本屋の陳列のうえでは区別されていなかった。これでは、予備知識なしに地球温暖化に関する本をさがしに来た人が、たまたまこれを買って、著者のいうことはもっともだと思う可能性もあると思った。

広瀬さんは、1981年に『東京に原発を』という本を出して、(のちの表現でいえば) リスクを負う人と受益者とを一致させるべきだと主張した功績のある人だと思っている。

しかし、2010年の『二酸化炭素温暖化説の崩壊』 (集英社新書) [読書メモ] を読んで、あまりに陰謀論なのであきれた。ここで陰謀論というのは、陰謀を想定しなくても解釈のしようのある現象について、陰謀を想定した解釈が正しいと主張し続ける議論をさす。広瀬さんは既存の陰謀論を受け売りするだけでなく、気象庁ウェブサイトの情報に対する独自解釈など、独創的な陰謀論を加えて論じているようだ。東日本大震災のときも、気象庁が発表した地震のマグニチュードの値がだんだん大きくなったことを、「「史上最大の地震」にしなければならない人間たちが数値を引き上げたのだと思う。」と論じた。これは、しだいに多くの観測データを利用できることになったことと、マグニチュードの定義を、気象庁の国内用のものから国際的な議論でつかわれる「モーメントマグニチュード」に変更したことによるのだが、広瀬さんの思考は陰謀を想定するほうにむかってしまった (この件は [別ブログの2011-09-03の記事] でもうすこし論じた)。

本書も、いくらかめくったところで、IPCCなどの標準的な見解の背後には陰謀を想定し、それに否定的な見解には無批判になっていると感じたので、正直なところ、くわしく読む元気をなくしている。もしだれかが本書を根拠とした議論をしているのを見つけたら、関連のところを読んでコメントできるようにしておこうと思う。そうでなければわたしはこの本のことをわすれるだろう。

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• 杉山 大志 編著、川口 マーン 恵美、掛谷 英紀、有馬 純 ほか 著, 2024: SDGs エコバブルの終焉。宝島社, 303 pp. ISBN 978-4-299-05549-1.

2024年 6月にでた B6判 縦書きのペーパーバック。わたしは 2025年5月、同じ杉山さんの2025年の著書 (そちらは単著)『データが語る 気候変動問題のホントとウソ』[読書メモ] といっしょに買った。

こちらはおおぜいの著者がそれぞれ書いた評論をあつめたオムニバスである。杉山さんによる「はじめに」で「内容の相互調整をしていない」とことわっている。同じ宝島社からでた 丸山 茂徳 ほか (2020) 『地球温暖化「CO2犯人説」は世紀の大ウソ』 (新書本 (2023) 『地球温暖化 「CO2 犯人説」の大嘘』 の旧版) と、装丁も似ているし、執筆者も 掛谷さん、有馬さんがかさなっている。宝島社の編集者が、としをとってやや不活発になってきた丸山さんにかわって杉山さんを起用することにしたのだろうか、と思った。ただし、すでに杉山さんが筆頭になって2021年にでた『SDGsの不都合な真実』があり、本書はその続編とみるべきかもしれない。地球温暖化にかぎらず、環境重視の政策に反対する議論がならんでいる。

「はじめに」ほかあちこちに「気候危機など存在しない」という主張があらわれる。そういう表現をすると、地球温暖化問題は存在するが危機というほどではないと思っている人にも賛成できると感じやすいだろう。地球温暖化が深刻な問題だと思った人がその意識をつたえようとして導入した「危機」という用語が逆効果をもたらしてしまったかもしれない。

「学者もメディアも嘘をつく」という論点も、田中 博 さんの節の表題をはじめ、あちこちにでてくる。編集者がつかわせたい表現なのだろう。単に「うそ」ならば真偽の偽にすぎないかもしれないが、「うそをつく」というのは、発言者が偽であることを知っているのになにかの意図をもって真だとのべることをさしているだろうから、批評対象となっている人にそのような悪意があると決めつけていることになる。新技術を推進しようとする政策提案などについてはあたっていることもあると思うが、事実認識に関する論点ではおそらく批評された人は不当だと思うだろう。名誉棄損だと思う人もいるかもしれない (訴訟を起こすところまでいく人は出てこないと思うが)。

上田 令子 さんは東京都議会議員で、小池 百合子さんが都知事になってから都知事与党の「都民ファースト」を結成したときはその中で率先して活動していたのだが、小池知事と意見が対立してその会派をぬけた。本書の上田さんの章の論点は小池知事の政策への批判である。そのうちで、神宮外苑の再開発や葛西臨海水族園の改築などの件では、小池さんが環境を軽視していると言っており、上田さん自身が環境重視の側に立っている。本書の他の執筆者とはベクトルがほぼ逆を向いているような気がする。太陽光発電の義務づけに反対することでは他の著者と向きが一致することが多いが、太陽光パネルを設置することを環境破壊とみるかどうかはちがうかもしれない (未確認)。

それ以外は、地球温暖化 (それ自体) に関する議論にかぎったメモとする。

田中 博 さんは気象学者であり、放送大学テキスト『はじめての気象学』[2015年版の読書メモ] [2021年版の読書メモ] でも、ちょっとだけ地球温暖化懐疑論的な論調がみられた。本書の見出しは IPCC の全面否定まで行ってしまっているようだ。田中さんの位置からみると、ちかごろの社会 (教育の場をふくむ) で、気象学がかかわるさまざまな課題のうちで、温室効果の強化を原因とする気候変化が、不当に大きな重みでとらえられているように見えるのだろう。IPCCもそのようなゆがみをつくる制度的原因に見えるのだろう。

わたし自身、地球温暖化が既成事実として中等教育の教材やマスメディア報道にくみこまれたとき、現実の気候のなかにある複雑な因果関係が単純化されすぎた形でのべられているのはまずいと思うことがよくある。とくに、田中さんが重視している北極圏についていえば、事実として温度が上がっている傾向はあるのだが、その原因には、温室効果の強化による地球温暖化にくわえて、温室効果の強化がなくても気候システム (大気+海洋+雪氷) の自発的振動としてあらわれる十年規模変動の位相がたまたまこの時期に北極圏の温度が上がるところにあたっていたことがかさなっていると、わたしは思う。アラスカ大学で上司であった 赤祖父 俊一 さんを尊敬する田中さんは、本書の用語では「自然変動」のうちではあるが、自発的振動よりも、太陽がだす放射の変動という強制による気温変動の重みが大きいと考えている。地球温暖化を警告したい学者やそれに賛同したメディアは温室効果の強化が大部分であるかのように言ってしまう傾向があり、田中さんはそれを「まちがい」だという。わたしは、1980年代に 真鍋 淑郎 さんから教えられた地球温暖化の温度上昇が高緯度の対流圏下層で強くあらわれることの理論的説明を (さらにそれが南極圏では当面あらわれにくいことの説明も) 身につけているので、温室効果の強化の重みを大きく考える。しかし、自発的振動もわすれないでのべてほしい、と思っている。

「IPCC仮説は完全崩壊している」という見出しがたてられた節では、過去の太陽が出す放射の量の推定が不確かであり、そのひとつの説 (図 3の「モデル B」) にしたがえば世界平均気温の変動の主な要因は太陽放射でありCO₂を持ち出す必要がなくなると田中さんは主張しているようだ。太陽放射強度の直接観測があるのは1978年以降であり、過去にさかのぼった値は、黒点数そのほかの観測値となんらかの統計的モデルをつかった推定である。田中さんが引用している Scafetta and Wilson (2014) https://doi.org/10.1007/s10509-013-1775-9 にさかのぼってみると「モデル A」は Kopp and Lean (2011) https://doi.org/10.1029/2010GL045777 、「モデル B」は Hoyt and Schatten (1993) http://doi.org/10.1029/93JA01944 (Scafetta and Wilson による補正がかかっている) である。田中さんが査読者から「モデル B」をつかうのが不適切である、その根拠はIPCCが採用していないからだといわれたそうだ。わたしもIPCCを根拠とするのはまずく、Hoyt and Schatten の推定方法に立ち入った検討をするべきだと思う。そのためには査読者として気象学者ではなく太陽物理学者を呼んでこないといけないかもしれない。ただし田中さんは「モデル A」を採用しない根拠をのべていない。わたしは、気温に対する二酸化炭素濃度の効果は代表値の2倍・2分の1ぐらいの幅をもたせれば確立した知識だと思っており、それと「モデル B」にもとづく太陽変動をあわせると現実よりも大きな温度上昇が計算されてしまう (「モデル A」ならば現実の気温とあわせられる) ので、間接的に「モデル B」の太陽変動の推定になんらかのまずいところがあると思う。しかし知識のどの部分が確立した知識かの判断がちがう田中さんのような人に納得してもらうのはむずかしい。

【[2026-03-28 補足] Hoyt and Schatten (1993) について、わたしはおいかけていなかったのだが、ウェブ検索してみると、Gavin Schmidt さんのブログ記事 https://www.realclimate.org/index.php/archives/2024/03/more-solar-shenanigans/ がみつかった。(Schmidt さんは NASA GISS の人で、James Hansen さんの後任としてその所長となった。Hansen さんのような活動家的なところはなく、ちかごろの IPCC 報告書の著者でもないようだが、田中さんから見ると IPCC主流の研究者だろう。) Chatzistergos (2024) http://doi.org/10.1007/s11207-024-02262-6 が、Hoyt and Schatten (1993) の方法を再構成して時系列の期間を延長する計算をした。わたしは議論をおいかけきれていないが、暫定的につぎのように理解している。再構成された方法には調節可能なパラメータがあり、その値によっては Hoyt and Schatten (1993) の結果とほとんど同じ、1800年ごろ、1900年ごろ、1960年ごろに深い谷 (低い値) をもつ時系列を得ることもできるのだが、Chatzistergos が合理的と考える値を選択すると、結果の時系列は、深い谷をもたない、Lean たちのものと似たものになる。同じ種類の複数のデータ源の時系列をつなぐときの調整の問題もあったらしい。上にパラメータと書いたのはその調整に関するものかもしれない。】

日本気象学会の企画で2014年に出された『地球温暖化 — そのメカニズムと不確実性』[読書メモ] は、本書の田中さんによれば、当初は論争的なものとして企画されたのだが、IPCCの論調を紹介するものに変えられてしまい、田中さんが出した「温暖化の半分は自然変動である」という原稿は排除されてしまったのだそうだ。わたしはそのあたりの事情を知らない。できあがった本はそれなりに価値のあるものだった。そしてその本の論調は、中等教育教材や報道にありがちなものとはちがって、温室効果気体の増加による気候変動が気候変動のすべてであるかのように感じられるものではなかったと思う。別に論争的な本があったほうがよいと思う。ただし、その企画が話がかみあうものにするためには、2014年当時の田中さんのような人はふくめるが、つぎにのべる渡辺 正さん (この人は気象学者ではないが) のような論調の人はふくめないような、当事者には不満がのこるかもしれない線引きを、だれかが強行する必要があるだろうとも思う。

渡辺 正 さんも地球温暖化問題否定論をのべている。二酸化炭素がふえることは光合成につごうがよいのでいいことだという。陸上植物のばあい水の蒸散が制約になっていることは意識していないようだ。そして、二酸化炭素濃度と温度上昇の関係はあやしいとする。したがって二酸化炭素排出削減に意味はないと断定する。それから再生可能エネルギーの研究をそれぞれけなす。(バイオ燃料にあまり効果がないことにかぎってはわたしも賛同する。) わたしらみるとあまりにあらっぽい議論だが、しろうとの読者にそうであることをわかってもらうのは簡単でないかもしれない。

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• 杉山 大志, 2025: データが語る 気候変動問題のホントとウソ。 電気書院, 155 pp. ISBN 978-4-485-30125-8.

2025年4月にでた A5判 横書きのペーパーバック。

わたしには読みすすめることができていないが、目次の書きぬきと拾い読みをしたかぎりでは、地球温暖化問題否定論のつめあわせと言ってよいだろう。「地球温暖化はおきていない、おきているとしてもわずかなものだ」という議論と「地球温暖化でこまったことはおきない、むしろいいことだ」という議論がまざっている。両者は直接に矛盾しないものの、無理なくいっしょに主張することはむずかしいのだが、つじつまをあまり気にしないで言いはなっているようだ。

こういう論調は、アメリカ合衆国、カナダ、オーストラリアなど (かりに「英語圏」としておく) の温暖化問題否定論に多くみられた。そこでは、化石燃料産業関係者、あるいは、資本主義企業の活動に対する政府による規制に反対する一環としてあらゆる環境規制に反対する人びとが、おかねをかけた宣伝がされており、同じ媒体からでてくる宣伝どうしの矛盾はおかまいなしだった。他方、フランスや東日本大震災前の日本では、体制が原子力推進であり、温暖化問題否定論者の多くは、反体制的で、各人それぞれ、それなりにすじがとおった論をたてていた。2005年に、渡辺 正『これからの環境論』[読書ノート] が出たのをみて、「英語圏型の温暖化懐疑論 [当時の表現] が日本に上陸した」と思ったのだった。渡辺さんは化学教育の現代化やその用語を首尾一貫させることに熱心で、その方面の著書にはわたしも賛同することが多いのだが、おそらくその評判を利用して、地球温暖化をふくむ環境問題を警告する議論をけなす本を出しつづけてきて、その議論は、『これからの環境論』の読書ノートに書いたように、相互につじつまのあわない議論をいきおいでつないでいるところがある。まさにジキルとハイドだと思う。その渡辺さんも、としをとったせいか、不活発になったようだが、それにかわって杉山大志さんが英語圏型温暖化問題否定論の論客として起用されたようだ。(わたしの論調がいくらか「陰謀論的」になっていることは自覚している。偶然と各個人の内発的動機である可能性もいくらかある。)

杉山大志さんは電力中央研究所 (電中研) の社会経済研究所 https://criepi.denken.or.jp/jp/serc/index.html につとめていた。そのころの杉山さんの講演をきいて考えたことを別ブログ記事 [2011-11-20 地球温暖化問題についての視野を広げる] に、著書『環境史から学ぶ地球温暖化』 [読書メモ] (2012年) や『地球温暖化とのつきあいかた』 [読書メモ] (2014年) を読んで考えたことをそれぞれの読書メモに書いた。そのころの杉山さんは、地球温暖化について、楽観的ではあったが、対策が必要な問題だと考えていたにちがいない。それだから IPCC の第3作業部会の報告書著者にもなったのだ。

また、キヤノングローバル戦略研究所 (CIGS) https://cigs.canon/ は、2011年6月30日と2013年7月10日に「地球温暖化緩和における世界で共有できるエネルギー・ビジョン」というシンポジウムを開いている。2011年のシンポジウムの報告は https://cigs.canon/event/report/20110831_996.html にあり、2013年のシンポジウムにもとづいて2014年に『エネルギービジョン — 地球温暖化抑制のシナリオ』[読書メモ] という本が出ている。そのころの CIGS の論調も、技術楽観的ではあったが、地球温暖化は人類社会にとって対策が必要な問題だというものだった。ところが、その中心になっていた 湯原 哲夫さんが2015年11月15日に亡くなった。

そして、杉山大志さんが電中研を退職してCIGSにうつってきてから、CIGS のウェブサイトは、気候変動問題に関するかぎり、地球温暖化問題否定論の宣伝サイトになってしまったように見える。

本書の論は、杉山さんが CIGS のコラム記事として書いたものをまとめなおしたものだと思う。それぞれの節の論点がばらばらなので、まとめて論評することがむずかしい。

最初の口絵 (対応する本文は「猛暑の主因は自然変動」) についてのべておく。この図は、特定の年の平均気温を、それまで10年間の平均からの偏差としてしめしたものである。地域によって、偏差が +2℃ 以上のところもあれば -2℃ 以下のところもある。このくらいの年々変動はあたりまえにある (そのこと自体はわたしもみとめる)。そして、「地球温暖化による気温上昇が30年間で0.3℃程度である」(著者もすくなくともこのページではこの程度の気温上昇がおきていることをみとめている) のだが、それは地域別の年々変動の±2℃にくらべて無視できると感じさせるような論調になっている。わたしからみると、これは気候の変化を認識することのむずかしさをしめすものだ。世界の平均値が 0.3℃ ずれることは、直接には体感できないかもしれないが、それが生態系や農業生産などにおよぼす影響を科学的に検討すると、無視できないのだ。人口が都心と郊外のどちらでふえているかは社会にとって重要な問題だが、郊外から都心に出勤し都心から郊外に帰る人数をそれぞれかぞえていてもそれはわからない、というのと似ているだろうか?

わたしには残念ながら、ひとつひとつ検討する元気がおきない。もしだれか論評したい人がいて、いっしょに検討する時間がとれれば、協力したいと思っている。

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• 伊勢田 哲治, 2025: 倫理思考トレーニング (ちくま新書 1875)。筑摩書房, 445 pp. ISBN 978-4-480-07706-6.

2025年9月にでた縦書きの厚い新書本。著者の意向により出版社からお贈りいただいた。

著者は 科学哲学 (科学についての哲学) の専門家として知られているが、倫理学も専門のうちである。ただし、人はどう行動すべきかという説教をする人ではない。人はどう行動すべきかという倫理的判断はどのような根拠にもとづいてされているかという、いわば「メタ倫理」を考える人なのだ。これまでの著書には、動物倫理 (人は動物に対してどのようにかかわったらよいか)、宇宙倫理 (人が宇宙に出ていくとどんな倫理的問題に対処する必要が生じるだろうか) に関するものがある。(わたしはそれに関心がなくはないのだが、読む優先順位をあげられないままでいる。)

また、著者は critical thinking の教材をつくってきた。この「critical」は「批判的」と言ってもよいと思うが、その「批判」はあいてをけなすことではなく、(わたしなりに要約すれば、おもに) 自分の考えがどんな根拠にもとづいていたのかを問いなおすことだ。

本書では、章よりもこまかい節ごとに、フィクションの断片がはいる。SFと言ってもよいだろうが、宇宙倫理の事例ともいえるものだ。おおきくわけて2種類あって、地球上の生命とは異質の知的存在との相互理解はなりたつかという問題と、地球人類がたとえば火星植民地のような地球上では経験しない境界条件におかれたときどう行動するかという問題をあつかっているようだ。まず頭をフィクションの設定にならさないといけないが、SFの本ではなく (倫理学をふくむ) 哲学の例題として書かれているのだから、フィクションの世界に没入しないで本論にもどってこなければならない。読者として頭の記憶容量をいっぱいにつかえるときに読めばおもしろいと思うのだが、ほかのことを考える必要のあるあいまの短い時間では、なかなか読みすすめない。

また、同じ著者による『哲学思考トレーニング』を、2005年に出版されてまもなく買ったのに (たしかに関心はあったのに)、ほとんど読まないままきている。

そういうわけで、せっかくお贈りいただいたのだが、本書全体を論評することはまだできない。

ただ、2025年10月19日に、Twitter で、本書第5章第6節の「多対多の論争における食い違い」に注目した発言を見かけた。とくに Twitter のような SNS で議論がおきているとき、発言者が二派にわかれて、討論がくいちがったままになってしまうことが多い。そうなるしくみとして、本書では、討論の参加者が、討論状況について、敵とみかたの二陣営のあいだの討論であるかのようなイメージをもつこと、さらに、「敵陣営」のうちで極端な主張をその代表とみなしがちであることをとりあげている。わたしはこの状況を echo chamber 現象とみなしてきた。しかしその日の Twitter での発言者は区別していた。本来の echo chamber のしくみは、人は自分と共通する意見を聞こうとする傾向があり、Twitter のように「follow」する対象をえらべるばあいはそれが促進されるので、論調が似た人からなる集団 (Twitter 参加者の用語で「cluster」) が形成され、その中での論調がますます似てしまう傾向があることだ。わたしは、echo chamber 型の弊害には単なる事実認識のまちがいが共有されるばあいもあるものの、弊害が大きいのは敵みかた陣営型の状況認識がともなうばあいだと思うので、ひとまとめにして論じてもよいかと思っている。

ともかく、ちがう倫理観をもった人のあいだでも、政策などの共同意思決定をしなければならないことがらに関しては、議論がかみあわなければならない。著者のいう critical thinking のすすめは、どうしたら議論をかみあわせることができるかという問題にむかっている。

文献

• 伊勢田 哲治, 2005: 哲学思考トレーニング。筑摩書房 (ちくま新書 545), 267 pp. ISBN 4-480-06245-9.
• 伊勢田 哲治, 戸田山 和久, 調 麻佐志, 村上 祐子 編, 2013: 科学技術をよく考える — クリティカルシンキング練習帳。名古屋大学出版会, 289 pp. ISBN 978-4-8158-0728-3. [読書メモ (地球温暖化に関する部分について)]

折りかえしのあとに本書 (『倫理思考トレーニング』) の目次をつける。

• 松浦 律子, 2026: 地震災害と地震学 — 被害・観測・研究の1400年。吉川弘文館, 231 pp. ISBN 978-4-642-01676-6.

2026年3月1日発行 (実際は2月28日に店頭にあった)、A5判 横書きのハードカバー。
【わたしは読みとおしていないが、目次の書きぬきをし、あちこち拾い読みした段階で、読書メモをだしておく。】

おおまかにいえば 地震学史 (地震学という専門分野についての科学史) の本だといえる。ただし、著者は科学史の専門教育をうけた人ではなく、地震学の中の人である。

著者のつとめさきは、(公益財団法人) 地震予知総合研究振興会 の 地震調査研究センターである。この法人は 1981年にできた。1976年にできた国の「地震予知推進本部」の外郭団体のようなもので、国の本部が 1995年 (阪神大震災のあと) に改組されて「地震調査研究推進本部」になったので外郭団体の役わりもかわったはずだが法人名は変えなかったらしい。

著者は地震学の教育をうけ、研究業績は1995年までは現代の観測にもとづく地震学、1999年以後は歴史地震学に関するものだ。著者のいまのつとめさき法人が歴史地震学的調査を業務のひとつとしてとりあげたのと、著者がそれにとりくみはじめたのとの前後関係をわたしは知らないが、同時なのかもしれない。

ここでいう「歴史地震学」とは、過去の地震の日時・震源位置・規模などの事実認識をなるべくたしかなものにすることだ。それは、地震という自然現象について知ることと、それの人間社会にあたえた影響である災害について知ることの両方にわたるが、前者に重点がある。著者は、前者の基本的な資料集である 『日本被害地震総覧 599-2012』(宇佐美ほか 2013) の共編者のひとりである。『日本被害地震総覧』として1975年に出版され、1987, 1996, 2003年と改訂をかさねてきた (そこまでは宇佐美 著 という形だった) ものの改訂版だ。また後者の『日本歴史災害事典』(北原ほか 2012) の共編者にもなっている。

歴史地震学と地震学史は、いずれも地震学と歴史学のかさなる領域ともいえるが、別ものだ。「歴史地震学」は、さきほど言ったように、過去の「地震」という現象 あるいは「地震災害」を知る学問だが、「地震学史」は、(人間の)知識体系のひとつの枝である「地震学」の発達について知る学問だ。しかし両者にかかわることもある。地震学という学問的知識にも、またそれを研究する体制にも、災害となった地震をきっかけに発達した面がある。また、歴史地震学をやっていると、機器観測がなかった時代の記録のほかに、機器観測ははじまっているが現在と同じ規格でない時期の記録もつかうので、観測技術の発達や認識わくぐみの発達を知る必要があり、そこは学史とかさなる。【わたし自身、歴史気候学と気象学史との両方にいくらかかわっていて、両者を区別しているのだが、両方にかかわる課題にであうこともある。(気候と気象を区別するかどうかという件もあるが、ここではふれない。)】

本書の章立てはつぎのようになっている。
プロローグ — 地震被害の歴史
1. 地震観測の実現
2. 日本の大学での地震学
3. 戦前の地震学
4. 戦後の地震学
5. 高度成長期の地震学
6. 平成以降の地震と地震学
7. 地震の原因論の歴史
8. 現在の地震学の状態
[附録] 震災予防調査会の設立目的と現時点での学問の到達点と

プロローグは歴史地震学の概説といえる。1400年まえからの地震の話題がある。そのかぎりでは副題はまちがっていない。

第1章からの本体は、ところどころ地震自体やそれがもたらした災害の話題をふくむが、地震学史の本だといえる。そのうち第1章は、日本でおきたことをきっかけにしているが、世界の地震学のはじまりに関するものであり、第7章は、地震発生の原因を考える学問の内容の発達の歴史であって日本にかぎっていない。他方、第2章から第6章までと第8章は、おもに日本での地震学の発達をあつかっている。第1章には西暦紀元2世紀の中国の話もちょっとでてくるが、ほとんどが1870年代以後の約150年間のできごとである。つまり本書の大部分と副題とはあっていない。

第2章から第6章と第8章の日本の地震学の歴史は、だいたい時間の流れにそって話を進めているが、ところどころ、編年的でなくのちの時代の話題まで先取りしてしまうところがある。

そのうちとくに第2章は、だいたい戦前の話だが、のちのそれぞれの大学の教育・研究体制のの進展の話がつづく。たとえば (1) の東大理学部地震学教室のところには戦後の1994年までの話がある。ただし、戦後の新制大学としての東京大学理学部地球物理学科のうち地震学講座を地震学教室の後身とみてそこにかぎって話を進めており、同じ学科でも地球及び惑星内部物理学講座その他に属していた教員・研究者は第3章以後にはでてくるのだが第2章には出てこない。

【わたしが知っている1970-80年代の地球物理学科 (学者の所属表記は「地球物理学教室」だったことが多い) は、地震学、地球及び惑星内部物理学、地球電磁気学、気象学、海洋物理学の 5講座体制で、各講座が教授1、助教授1、助手2名だった。(記憶によれば1990年、学部の外に「気候システム研究センター」 (現在は大気海洋研究所の部分) がつくられたのと同時に) 「地球惑星物理学科」になったときに大講座制にかわった。地震学教室から地球物理学科にかわる過程はかなり複雑だったらしいのだが、地震学講座以外の講座がどこから来たのか、あるいはまったく新規につくられたのか、わたしは知らないまま来てしまっており、本書をみてもそこはわからなかった。東北大学の地球物理学教室の成立過程は 加藤 諭さんの講演できいたことがあるので、東大についてもどなたか整理してのべてくださるとありがたい。】

地震学史の本といえば、金 凡性 [キム ボムソン] さんと泊 [とまり] 次郎さんの著作があるが、本書の参考文献リストにはない。著者がもし科学史の人ならば参照して見解がちがうところを明示しただろう。おたがい東大出版会の本の著者だから、知らないはずがないのだが、著者は地震学のディシプリンの人であり科学史のディシプリンにしたがった記述はできない、という状況のもとで、意識的に科学史家の本を参照しないことにしたのだろう。本書が先行研究成果として参考にしたと思われるものとして (いくつもあると思うが、わたしが単純なウェブ検索で気づいた範囲で)、宇佐美・浜松 (1967) がある。おそらく著者はそこから参照されたものに直接あたっているから、中間編纂物への参照を明示する必要はないのだろう。

本書の参考文献にあるものの大部分は、地震学の学説史上で画期的な成果がしめされたオリジナルの学術論文か、レビュー論文 (その執筆者にとっての現在の自然科学的知識を整理して提示しようとしたもの) である。本書は論文の内容をあまりよくつたえていないが (数式や図をつかわない引用では無理だろうと思う)、学問内的位置づけはおさえていると思う。

「附録」として「震災予防調査会の設立目的と現時点での学問の到達点と」という文章がある。
震災予防調査会には、6項目の調査目標があった。(菊池大麓のブレーンとして長岡半太郎、田中館愛橘、中村精二、大森房吉が提言したものだ。) それにつづいて18の活動テーマがあった。これが提示されたのが何年か書いてないが、調査会が発足した1892年だろうか。この文章は、本書の著者が、それから130年ほどのうちに、各テーマについてどんな活動があったか、そして各目標はどれだけ達成されたか、という観点で論評をおこなったものだ。論評の意図がかならずしもわからないが、日本の地震学研究者集団による自己評価の試案、というようなものだろうか。

本書の論調には、定評がまちがっているときはそれをはっきり指摘する、功績のある人でも欠点は欠点と明確に指摘する、という特徴がある。読者としては、著者の論調にかならずしも賛同するとはかぎらないが、すくなくとも対立する観点のひとつとしては無視できないと思う。

2章 (2) で、志田 順 [とし] の業績についてのべている。地震の初動の4象限分布の発見者は志田だ。論文にはしなかったが講演し、これは志田が発見者としてみとめられている。もうひとつ、本書の著者からみると、深発地震の発見者は志田だ。著者は賀茂観測所の波形記録を整理した際に志田が深発地震の記録をたばねていたことに気づいた。志田は論文にしなかったが1926年に講演した。中央気象台の岡田が志田の講演を機会に知って和達に研究させ、和達は1927年に論文にした。それで和達が発見者とみなされるようになってしまった、という。

3章 (3) には、中央気象台と東大地震研との「震源地争い」(1921-1930年) の件がある。その最初の事例は、気象台の担当者が、新聞が地震研発表をつかう慣習をしらずに新聞に発表したものであり、当時の精度の範囲で一致していたのだが地名がちがったので、新聞社が「争い」と書きたてたのだった。

中央気象台長の岡田武松は、地震計を生産・設置、基礎研究も推進した。それにしても、本書の著者は、「震源地争い」の件や深発地震の件を論じるところで、岡田が科学の発展よりも気象台の組織拡大をめざしていたとみる。
【わたしは、これは、国の事業として観測を常につづける機関 (現業観測機関) はどこであるべきかという難問のひとつのあらわれだとおもう。地震観測を気象観測と同じ機関がやる必然性はないのだが、いまの日本で気象庁であるのは適切だとおもう (火山観測についてはちがう意見があるが、ここではそこまで話をひろげない)。それにくわえて、現業よりも新しい方法による、あるいは現業よりもくわしい観測を、ある程度定常的につづける機関が必要で、東大地震研や京都大学・名古屋大学のそれぞれ理学部などがになってきたのだが、1980年代の大学の体制では困難が生じていた。(著者もとりあげているそのころの大学の研究課題が固定しがちだった状況の裏にはそれがあったと思う。) ようやく文部科学省の旧科学技術庁系の防災科学技術研究所などがそこをカバーするようになった。】

3章のコラムで、歴史地震の基礎資料としてつかわれる地震災害年表の編纂の歴史をふりかえって、武者金吉 (1891-1962) を論評している。武者は大学の英文科を出て英和辞典を編集していた人で、科学的素養が弱かった。年表の材料も編纂ずみの本が多くもとの歴史資料にさかのぼっていないので、(本書の著者からみた評価として) 信頼度が低い。地震学的解釈は今村明恒に全面的にたよっていた。

そこで今村に対する論評として「理学的探究能力は乏しかった」と言っていることにいささかおどろき、本書で今村について論じているところをあちこち見た。

第3章 (2)。今村は (最近だけでなく) 関東地震の直後から関東地震を予知したとみなされて人気があった。地震研究所がつくられようとしたときの今村の構想は、地殻変動などの観測をすれば地震予知ができると期待したものだったが、根拠は不確かだった。【世間だけでなく今村自身にとっても、のちの表現でいう直前予知と確率的予測の区別があいまいだったのだろうか。】いずれにしても費用が高すぎるので実現したものはその路線ではなかった。

2章 (1)。今村が防災教育に熱心だったことはたしかであり、その点では本書の論調も肯定的だ。ただし「稲むらの火」が国語教科書に採用されたことには関与していない。正しくない伝承がひろまった例だ。今村は南海地震にそなえて私立の観測所をつくった (募金をあつめており「私財による」とはいえない)。しかし東南海地震から南海地震まで記録紙が交換されずに同じ紙に2つの地震が記録されていた。関心がなかったはずはないのに放置していたことを、本書の著者は「不可解」だという。ただし、「東南海地震から終戦までの半年余りの間、今村は学士院からの研究費で火山噴火関係の調査に取り組んでいた」ことにふれている。

【わたしは、最近、外国の人が引用したので、このころの今村の火山噴火の気候・食料事情への影響を論じた論文を見ることになった。(事情は [別ブログ 2025-01-30の記事] およびそこからリンクされた 2025-01-03 の記事に書いた。) この時期、今村は火山の問題にとりくんでいたので地震観測所に手がまわらなかったことはありそうだと思う。ただし、今村は実際に火山噴火から気候を通じて食料への影響を心配していたのか、気候や食料事情にも影響があるからという理由づけで火山研究は重要だと主張しようとしていたのかは、わたしにはまだわからない。そして、今村の火山から気候・食料事情への影響の主張は因果関係論としては飛躍があると感じて、あつかいに困っていたのだが、地震についてもそのような傾向があったのだろうか?】
今村の話はここまで。

7章 (2)。活断層が認識されたのは早かったが (1927 多田文男)、地震とむすびつける人は少数となり、1960年代に松田時彦などによって復活した。

7章 (4)(5)。発震機構が double couple (二重の偶力) であるという考えは1920-30年代の日本の研究者による。アメリカでは1960年代にやっとみとめられた。【角運動量の保存をかんがえれば single couple は系外に正味のトルク源がなければ無理なのだ。アメリカの多くの専門家は、周辺にむかって減衰するおもみがかかって遠方では変位がほぼ 0 になるような応答をかんがえるのがあたりまえになっていたのだろうか?】

地震学会の歴史について。
1章 (2)。
1880年 日本地震学会が結成された。会長 服部一三、副会長 ミルン。
3章 (1)。
1892年 震災予防調査会が設立された。日本地震学会は解散した。
3章 (2)。
1925年 地震研究所 (東京大学)と震災予防評議会がつくられ、震災予防調査会が廃止された。1941年 震災予防評議会が廃止され、財団法人 震災予防協会がつくられた。2010年まで存続したが、活発な活動は今村の死までだったといえる。
2010年 震災予防協会賞にかわって東大地震研が地震火山災害予防賞をだすようになった。
7章 (7), 3章 (2)。
関東地震から終戦まで、日本には地震学の学術団体がなかった。(形式的に東大に所属していた) 地震研の談話会が学術討論の場だった。[1929年から]「地震学会」というものがあったが今村の防災への情熱のファンクラブだった。
7章 (7), 4章(1)。
1948年、坪井忠二が中心となって地震学会を地震学研究者たちが共同で運営する学会としてつくりなおした。(名まえは 1993年から「日本地震学会」となっている。)

文献

• 宇佐美 龍夫, 石井 寿, 今村 隆正, 武村 雅之, 松浦 律子, 2013: 日本被害地震総覧 599-2012。東京大学出版会。
• 北原 糸子, 松浦 律子, 木村 玲欧 編, 2012: 日本歴史災害事典。吉川弘文館。
• 金 凡性 [キム ボムソン], 2007: 明治・大正の日本の地震学 — 「ローカル・サイエンス」を超えて。東京大学出版会。
• 泊 次郎, 2008: プレートテクトニクスの拒絶と受容 — 戦後日本の地球科学史。東京大学出版会。
• 泊 次郎, 2015: 日本の地震予知研究130年史 — 明治期から東日本大震災まで。東京大学出版会。
• 宇佐美 龍夫, 浜松 音蔵, 1967: 日本の地震および地震学の歴史。地震 (第2輯), 20 (4): 1-34. https://doi.org/10.4294/zisin1948.20.4_1

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• 下野 [しもの] 裕之, 2012: 地球温暖化でも冷害はなくならない — そのメカニズムと対策。農文協, 111 pp. ISBN 978-4-940-11291-1.

2012年にでたA5判 縦書きのペーパーバック。

農文協 (http://www.ruralnet.or.jp/) (一般社団法人 農山漁村文化協会) は、農業に特化した出版社といってよいだろう。本部は、本書が出たときは東京の赤坂にあったが、2022年に埼玉県の戸田に移転したそうだ。農文協による小売り書店「農業書センター」が、2014年から東京の神保町にある。白山通りの神保町交差点にあったころ、わたしはたびたび立ち寄ったのだが、2021年に建物のとりこわしのため、神保町内だが専大前交差点に移転して、わたしの通り道からはずれてしまった。2025年9月に移転後の店にはじめて行って、農業関係の本をいくつか買った。とくに本書は、東北地方の冷害を研究課題にしているわたしにとって、読むべきなのだが見落としていた本だった。

著者は稲の生育を専門とする農学者で、本書の時点では岩手大学農学部の准教授、いまは教授になっている。

本書では、とくに第2章で、冷害を「遅延型」と「障害型」にわけ、それぞれが植物生理上のどのようなしくみによっておこるのかを解説している。このうち遅延型冷害については、被害が大きくならないような対策はすでにできているそうだ。なお、障害型冷害に関連して、「窒素施肥量が多いほど耐冷性が弱まる」「大気中二酸化炭素濃度が高いと耐冷性が弱まる」という実験的事実が知られているそうだ。

本書の表題になっている論の根拠として、口絵に3種類の図をあげて議論している。

第1は、これまで百年の気温の変化傾向で、日本全体として気温が上がってきているなかで、東北地方 (とくに太平洋側) の7月・8月の気温は上がっていないのだ。

第2は、気象研究所の気候モデルによるシミュレーションの結果で、本文では、温暖化が進行した21世紀末 (2081-2100年) の状況でも、東北地方太平洋側のヤマセによる低温の発生比率は現在とあまり変わらない、と言っている。【ただし、出典である2008年の気象庁技術報告を確認すると、このグラフにしめされたのは、低温イベントと認定されたもののうちのヤマセ型のわりあいなのだが、21世紀末のほうが温度が全般に高くなっており、低温イベントの温度も高くなっているようだ。もし低温イベントと認定する温度を同じにしてかぞえれば、21世紀末は低温イベントの頻度は減り、ヤマセ型の低温イベントの頻度も減るだろう。】 なお、ヤマセの発生時期が、10日ぐらい遅いほうにずれる。著者によれば「穂ばらみ期」に低温イベントにあいやすくなるので冷害を強めることになる。

第3は、気候変化で春の気温が高くなると、イネの発育時期が早いほうにずれる。しかし上の「第1」の傾向がつづいて夏の気温が上がらないと、穂ばらみ期に低温イベントにあいやすくなる。

【わたしはこの議論が将来の見通しとしてどのくらい有効なのかわからない。第3の話題を参考にわたしなりに考えると、むしろ、地域によっては、「生育時期が早まり、気温の安定した夏から変化のはげしい春に移ったことによって、低温イベントにあいやすくなる」ということがおこりそうだと思った。ただしそこでかかわってくる低温イベントはヤマセ型ではないだろう。】

対策としては、出穂期を制御する栽培方法、品種の選択 (耐冷性と多収性)、窒素施肥管理、水管理、作期の再設定、警戒情報の利用があげられている。

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• 澤井 康佑 [こうすけ], 2026: 英文法以前 (インターナショナル新書 169)。集英社インターナショナル, 254 pp. ISBN 978-4-7976-8169-7.

2026年2月にでた横書きの新書本。『英文法再入門』 [読書メモ] や『中学英語「再」入門』[読書メモ] (いずれも中公新書) の著者による、おおまかには同じ種類の話題をちがった切り口で書いた本である。けっきょく体系的な文法書を読むことのすすめになるのだが、厚い文法書を前にしてもどう手をつけてよいかわからない人が多いだろうから、そこまでの誘導をしようとしている本だ。「文法以前」とはいうが、かなり文法用語をつかっている。文法をまなぶ意義を感じていない人に感じさせるのには、これとは別の本が必要だ。

まず、日本語はどの外国語ともあまり似ていないので、日本語話者にとって外国語がむずかしいのは当然だという。そのうえで、そのむずかしさを分類して、どう対処するかを論じていく。

それから、外国語のうちでも英語がもつ特徴を論じる。英語には、同じ形でさまざまな品詞としてつかわれる語が多い。それは、インド・ヨーロッパ語族のうちでは極端なほどに語形変化が単純化されたせいでもある。品詞をとりちがえると、文として意味がとれないことが多いが、ときには別の意味がとおってしまうこともある。(本書の話題ではないが、わたしは「トキバエは矢をこのむ」([別ページ] 参照) を思い出す。) 文の話題がつづかないと感じたら、語が自分の知らない品詞としてつかわれているかもしれないと考えて、辞書などで確認したほうがよい。単語だけでなく、to-不定詞や、従属節も、同じ形のままで、文のなかで名詞のはたらきをしたり、名詞を修飾する形容詞のはたらきをしたり、動詞を修飾する副詞のはたらきをしたりするので、どれであるか考えながら読むことが必要だ。

日本語では格助詞「が」「を」で区別されることがらが、英語では語順であらわされる。そのほかの格助詞は、英語では前置詞にあたることが多い。しかし英語の前置詞がすべて日本語の格助詞に対応するわけではない。

また、英語には (本書の用語では) 「句動詞」とよばれているものがある。動詞と副詞や前置詞が組になって、それぞれの単独の意味をならべたのとはちょっとちがう意味になるのだ。英語話者でない人にとってはやっかいだが、それぞれの組の意味を知っていくしかない。ただし、これはおたがいさまで、日本語にも日本語話者でない人にとってわかりにくい構造がある。日本語には、動詞と動詞がつづく複合動詞が多く、そのあとのほうの動詞は独立してつかわれるときとは意味がずれていることが多い。たとえば (本書で論じられているのとはちがう例をあげるが) 「あるきだす」の「だす」の意味は独立の「出す」の意味から想像しにくい。

話題はほかにもあるが、メモはこのぐらいにしておく。

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