E. Le Roy Ladurie [ル=ロワ=ラデュリ] (2004 / 稲垣 文雄 訳 2019) 気候と人間の歴史 I. 猛暑と氷河 13世紀から18世紀

  • Emmanuel Le Roy Ladurie, 2004: Histoire Humaine et Comparée du Climat. Tome 1, Canicules et Glaciers, 13e-18e siècles. Paris: Librarie Arthème Fayard. 出版社サイトのこの本のページ https://www.fayard.fr/histoire/histoire-humaine-et-comparee-du-climat-volume-1-9782213619217
  • E. ル=ロワ=ラデュリ, 稲垣 文雄 訳, 2019: 気候と人間の歴史 I. 猛暑と氷河 13世紀から18世紀。藤原書店, 734 pp. ISBN 978-4-86578-237-0.

Le Roy Ladurieという人が1967年に出した西暦1000年以後の気候の歴史の本は有名で、わたしは学生のころから名まえは知っていたし英語版ならば読めるところにあったのだが、読まずにきてしまった。著者は歴史学者で、アナール(Annales)学派の重要人物としても知られている。ふだんは人間社会の歴史をあつかっているのだが、1967年の本は、人間が書いた文書をつかって、自然現象であり人間社会にとっての環境である気候の歴史を論じたものだ。わたしは、数百年規模の気候変動にはあまり関心がなかったのと、近代的な気象観測がはじまるまえの気候のデータとしては木の年輪などの自然物によるものを重視していたので、興味がわかなかったのだった。

【余談。2001年9月、パリのカルチエ ラタンであった気候に関する(英語による)会議の昼休み、近くの本屋さんで(その会議とは関係なく) Le Roy Ladurie先生を含む座談会があると知って聞きに行ったのだけれど、スクリーンあるいは紙で文字がしめされず音声だけのフランス語はわたしには聞きとれなかったのだった。】

2017年ごろから、過去数百年の気候と人間社会の関係にも関心をもつようになって、いくつか本を読みはじめた。この著者が2000年代に、3冊本というか、三部作というか、の本を出したことに気づいたのだが、フランス語の厚い本にはちょっと手が出なかった。(わたしは時間をかければ、気候に関する自然科学的な内容を読みとることはできそうだが、社会現象に関しては知っている単語がすくなすぎる。)

2019年9月、第1巻の日本語訳が出た。わたしはまだこの本をかならず読むと決めたわけではない。長老よりももう少し若い世代の著者が書いた本があればそちらを優先したいと思っている。しかしともかく、目次を書きぬいて、まえがきに目をとおしてみた。そこまでで「読書メモ」を出しておく。

まえがきでは、まず、1967年の本が出てから、その本の主題である「気候の歴史」の知識には大きな進展があったとのべる。Pfister, Alexandre, van Engelen, Jones のなまえをあげている。

本書では「人間にとっての気候の歴史」、とくに、気候の変動が (特に食糧不足、ある場合には疫病をつうじて) 社会に与えた影響をあつかう。また、「比較史」のたちばをとる。フランス北部・中部を主として、ヨーロッパ内の他地域と比較する。地中海岸は、本書ではくわしくないが、1740-1860年を対象とする第2巻ではくわしくあつかう。

第1巻の対象は13世紀から1740年ごろまでである。

「中世温暖期」という概念はつかわないことにする (かつては、9世紀から13世紀は世界規模の温暖期だったと考えていたが、それは正しくないようだ)。本書では、対象時期を13世紀以後にかぎる。西ヨーロッパでは、13世紀には、夏、乾燥して暑かった

小氷期は、おおまかには14世紀から19世紀なかばまで続いたといえるが、そのうちに変動がある。14世紀は冷涼だった。15世紀は評価がむずかしい。16世紀のうち1560年ごろまでは暑かった。それから寒くなった。17世紀は寒かったが、夏は暖かいこともあった。18世紀は、JonesやHulmeによれば北半球全体は(前後にくらべて)温暖だった。フランスで見ても、1740年までのうちに温暖な時期をふくむが、年々変動を考えなければならない。

小氷期の特徴は、冬の寒さがきびしかったことだ。夏は20世紀よりもすずしいが平均的なちがいは小さく、暑い夏もあった。暑い夏はかんばつをもたらすこともあったが、ブドウの収穫はよかった。(そして、まえがきのうちでも個別の年をとりあげているが、本文を見ないとよくわからないのでメモをとるのをやめた。)

文献 (わたしは読んでいない)

  • Emmanuel Le Roy Ladurie, 1967: Histoire du Climat depuis l’An Mil. Paris: Flammarion.
  • [同、英語版] Emmanuel Le Roy Ladurie, translated by Barbara Bray, 1971: Times of Feast, Times of Famine: A History of Climate since the Year 1000. Garden City NY USA: Doubleday; London: Allen & Unwin.
  • [同、日本語版] エマニュエル・ル=ロワ=ラデュリ 著, 稲垣 文雄 訳, 2000: 気候の歴史。藤原書店。
  • Emmanuel Le Roy Ladurie, 2006: Histoire Humaine et Comparée du Climat. Tome 2, Disettes et Révolutions, 1740-1860. Paris: Fayard.
  • Emmanuel Le Roy Ladurie, 2006: Histoire Humaine et Comparée du Climat. Tome 3, Le Réchauffement, de 1860 à nos Jours. Paris: Fayard.

折りかえしのあとにくわしい目次をつける。
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ブレオン(Bréon)、リュノー(Luneau) (2015, 2018 / 鳥取 絹子 訳 2019) 地図とデータで見る気象の世界ハンドブック [Atlas du climat]

  • François-Marie Bréon & Gilles Luneau (Preface by Jean Jouzel, Maps by Hugues Piolet), 2015, 2 ed. 2018: Atlas du climat — Face aux défis du réchauffement. Paris: Éditions Autrement.
  • フランソワ=マリー・ブレオン、ジル・リュノー、序文=ジャン・ジュゼル鳥取 絹子 訳、地図製作=ユーグ・ピオレ、2019: 地図とデータで見る 気象の世界ハンドブック。原書房, 170 pp. ISBN 978-4-562-05685-9.

日本語版は2019年9月の新刊。2015年に初版、2018年に第2版が出たフランス語版からの翻訳。

日本語版題名の「気象」は「気候」のまちがいだ、と言いきってよいと思う。(日本語圏むけに通じる題名をつけるのならば「地球温暖化」のほうがよいかもしれない)。なかみの章・節の見出しでは「気候」になっているから、訳者でなく出版社が、気候は気象にふくまれると思っている人の考えを採用してしまったのだと思うが、原書房は地理学の本もたくさんだしているのだから(その多くは廃業した大明堂からひきついだものではあるが)、地理専門家の意見をきいてきめてほしかった。

章・節の見出しと、たまたま目にふれたところを見たかぎりで、大部分の用語はよいと思うが、つぎの点は指摘しておきたい。

  • 人間活動と自然現象の両方が「気候を妨害する」という表現は変で、「気候を変動・変化させる」「変動・変化の原因となる」というような意味だ。
  • 「地球工学」とされているものごとは日本語圏では「気候工学」あるいは「ジオエンジニアリング」と書かれていることが多い。(わたしは自分のことばとしては「意図的気候改変」と書いてきたが、「気候への介入」がよいかもしれない。)
  • 気候システムのエネルギー収支のところで出てくる「流束」は、英語の flux にあたり、日本語のこの分野の文献では「フラックス」と書かれることが多い(「流束」は「流速」と同じ音でちがう意味だから使わない)。物理用語としては「エネルギーフラックス密度」で、単位面積あたり・単位時間あたりのエネルギーの流れである。
  • 「気候モデル」は、地球の気候のしくみを計算機でシミュレートするためのソフトウェアであり、農業についても同様な「農業モデル」はありうるのだが、第4部の章の題名で出てくる「農業モデル」はそれではなく、現実の農業の経営の類型をさしている。
  • 図の出典が「GIEC」となっているところがあるが、「IPCC」と同じ(IPCCは英語、GIECはフランス語の頭文字略語)である。

本は、番号はついていないが、4部で構成されている。第2部から第4部が、おおまかにIPCCの3部会に対応し、第2部で人為起源気候変化(地球温暖化)のしくみと現象 (ただし、極端現象は第3部、将来の見とおしは第4部へ)、第3部で生物圏や人間社会への影響、第4部で対策(おもに温室効果気体排出削減をどのように実現するか)をあつかっている。第1部は第2部で前提となる、大気・海洋・雪氷をふくむ気候システム、とくにそのエネルギー収支をあつかっている。

この構成はよいと思うが、第1部での説明が地球のエネルギー収支から雲のはたらき(雲による温室効果をふくむ)にとんでしまうのはわかりにくい。第2部の途中にある、二酸化炭素などの大気成分による温室効果の説明をここにはさむべきだ。第2部の構成は、「すでに温度があがっている」「その原因はなにか」という、わたしならばやりたくない論法になっているが、温室効果の基本を第1部でだしておくという修正があれば、これでもよいと思う。

原書がフランスで出版されたものだから、具体的材料のうち世界全体の分布をしめすもの以外が、フランスやそのまわりの例にかたよる傾向はある。「気温の上昇」のところでは、フランスの年平均気温のこれまでの変化をしめしたところに、日本語版では日本の年平均気温のグラフをおぎなっている。

第4部の最後の章に出てくる「スマート都市」と「エコ都市」の対比は、技術を駆使してエネルギー利用効率の高い社会をめざすのか、生活様式をエネルギー資源をあまり使わないものに変えていくのか、というビジョンの対比であり、西岡 秀三 (2011) 『低炭素社会のデザイン[読書メモ]でいう「活力社会」と「ゆとり社会」と同じとみてよいと思う。

原子力について、巻末の著者紹介によればBréonさんは温暖化防止のために核エネルギーを使うべきだという主張をもっているらしいが、本文では、事故の危険や廃棄物管理の方針がさだまっていないことにもふれ、結論らしいところでは、依存を徐々に減らしていくべきだと言っている。

Bréonさんは気候科学者で、LSCE (気候と環境の科学の研究所)ではたらいている。本書によればIPCCの第5次評価報告書の著者になった。本書には書いてないが、人工衛星による植生・エーロゾル・雲・大気成分の観測に関する研究業績がある。

Luneauさんは、わたしは知らなかったが、ジャーナリスト、編集者、映像作家などの実績のある人だそうだ。

序文を書いているJouzelさんは、おもに南極などの氷床コアの分析で氷期・間氷期の大気中二酸化炭素や温度の変動を論じる研究をしてきた。そして気候モデルによる気候の研究にもかかわってきた。

折りかえしのあとにくわしい目次をつける。
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速水 融、鬼頭 宏、友部 謙一 編 (2001) 歴史人口学のフロンティア

  • 速水 融 [はやみ あきら]、鬼頭 宏、友部 謙一 編, 2001: 歴史人口学のフロンティア。東洋経済新報社, 330 pp. ISBN 4-492-37093-5.

歴史人口学の人たちから、気候と人口の関係についての共同研究をよびかけられた。こちらは歴史人口学の知識があまりない。歴史人口学の本は(図書分類でおさまるところが一定しないせいか)見つかりにくいが、読みきれないほど出ていて、どれから読むかまよった。大学の図書館にあるものをあたっているうちに本書をみつけて、目次をみたら「気候変動の歴史人口学」という章がある。本書のはしがき(鬼頭さんによる)によれば、本書は、速水さんの古希(1999年)と、速水さんがはじめた「ユーラシア プロジェクト」の計画年度終了(2000年3月)を記念したものだという。日本の歴史人口学研究者全体ではなく、速水さんの指導や影響をうけた人たちだけのようだが、その範囲の全体をカバーした本だと思われたので、借りて読むことにした。浜野 潔さんの「気候変動の歴史人口学」と、速水さんおよび鬼頭さんによる総論的な章は、論旨を追って読み、ほかの章は、何が論じられているかを大まかに読んだ。なお、「気候変動の歴史人口学」については[別ブログ 2019-05-28の記事]を書いた。

(ここから原則として敬称略。)

序章 日本の歴史人口学 –成果と展望 (鬼頭)
特定時点・特定グループの人口についての歴史的研究はふるくからあるが、歴史人口学の発達のうえで重要なのは、1950年代に、フランス国立人口研究所の L. Henry、Fleuryたちが、1801年よりまえのフランスの人口を、教区簿冊(registres paroissiaux)によって研究し、洗礼、結婚、埋葬の記録をくみあわせる「家族復元法 (family reconstitution method)」をあみだしたことだ。そして、イギリスで、Wrigleyが一つの教区について研究し、LaslettたちCambridgeグループが1981年に、1541-1871年のイングランド人口史をまとめた。このような研究に使える資料は、フランスでは16世紀なかばから(全国普及は1667年から)、イギリスでは1538年からある。

日本では、1950年代 内田寛一、野村兼太郎、小林和正、須田圭三などの仕事がある(それよりまえの先駆的仕事もある)。1960年代後半から、速水融が、宗門改帳に家族復元法を適用し、諏訪、濃尾、京都、奈良などを対象に研究した。1965年から日本民族衛生学会の過去帳委員会、1984年から、歴史人口学研究会、歴史人口学東京セミナーが活動している。1995-1999年度、速水を代表とした「ユーラシア社会の人口・家族構造比較史研究」プロジェクト(EAP)がおこなわれた。

宗門改帳が全国的にあるのは1670年代からである。さらにさかのぼるには、過去帳、系図、家譜などを使う。ただし、系図は、中国・朝鮮では主要な資料となるが、日本では少数事例だ。農村にくらべて都市部の史料がのこっていることは相対的にすくないが、それも研究されるようになった。宗門改帳は年1回なので、乳児死亡は記録されない。(モデル生命表による研究から、乳児死亡率は同時期の西ヨーロッパよりも低かったと考えられている。)

先近代(江戸時代)の日本の人口動態は次のようにとらえられるようになった。人口は停滞的ではなかった。少子化、高齢化がおきた。生活水準が向上し、子どもの死亡率の改善がみられ、成人の余命も比較的長くなった。直系家族世帯は17-18世紀に成立した。江戸時代後半の人口停滞の要因には、農民の計画的な出生抑制があった。都市墓場説はあてはまるがヨーロッパにくらべれば健康的だった。mobilityは高く、階層間格差が大きかった。

死因分析もおこなわれ、流行病(コレラ、インフルエンザなど)の伝播経路などの疫学的発見があった。

人口の長期的変化について、世界では、Biraben (出版 1979年)、McEvedy & Jones (1978年)、Cipolla (1962年)の研究がある。日本については鬼頭(『人口から読む日本の歴史』参照)が、縄文時代以来すくなくとも4回の成長と停滞があったことをしめした。

日本の歴史人口学は第3世代で、より精緻な方法論と明確なモデル化をめざしている。対象地域はまだかぎられており、とくに集中的な調査は中央日本にかたよっている。
方法としては、マイクロシミュレーションや多変量解析(コンピュータ化で可能になった)、event history analysisによる家族研究や女性のライフコース研究、出生力の近接要因分析(proximate determinants approach)、婚姻出生力の要素分解、コウホート・パリティー分析、乳児死亡率の要素分析などがおこなわれている。
対象は農村だけでなく、武士、都市、漁村をあつかうようになった。

その結果、工業化まえの日本の人びとは次のようにとらえられるようになった。合理的判断によって結婚・出産、生活水準を維持・向上させていた。地域間流動性(奉公、出稼ぎなどによる)があった。社会的流動性があった(出生力の階層間格差と関連する)。皆婚傾向、早婚傾向があった(西ヨーロッパとちがう、中国・朝鮮ともちがう)。ただし日本は均一ではなく、東北、中央-西日本、西南日本の特徴がある(速水の章参照)。

第1章 歴史人口学と家族史の交差 (速水)
江戸時代の日本の人口と家族形態には、つぎのような地域ごとの特徴がある。(これはこの章でのべた研究の成果をもとりこんだ認識らしい。)

  • 東北日本。女子の結婚年齢が低い。しかし 出生数は少ない。越後などから婚姻や奉公人として人をうけいれることによって人口が維持されていた。直系家族の多世代世帯が多い。
  • 中央日本。女子の結婚年齢は高かったが、農村の出生力は高い。しかし、都市への移動がさかんで、人口が増加しなかった。直系家族が基本だが、世帯規模がちいさく、核家族の出現する頻度も高い。
  • 西南日本(南九州)。女子の結婚年齢は高かったが、結婚前・離婚中の出産も多く、出生は多い。村落の人口が増加した。世帯規模がおおきく、直系にかぎらない複雑な家族形態だった。

史料として、江戸時代については、宗門改帳、人別改帳があり、町・村規模でくわしいが、広域のものではない。広域の状況をつかむには、明治期の全国統計を使う。ただし、明治期については、利用できるミクロ史料がない。

ここで、3つの地方についてそれぞれ、ミクロ史料のある小地域をとりあげて、人口、家族構成、人の移動を検討している。そして、それぞれの典型的な家族の年齢別構成をあたえて100年間のシミュレーションをして、変動パタンも検討している。

なお、同じ地域でも家族構造が変わることがある。たとえば、中央日本の諏訪地方では、17世紀の50年間に、合同家族をふくむ多様な形態から、直系家族か核家族へ変化した。合同家族内で隷属的地位にあった人が奉公人か、別の家族となり「小農化」した。有配偶率がふえ、人口がふえた。

ミクロ解析とシミュレーションをふまえて、つぎのように考察している。
東北日本では、積雪などによって生産活動ができる時期がかぎられるので、家族内の生産年齢人口比率維持を意識して、早婚、出生数制限、女子を含む長子相続によって世代間間隔を短くしたのだろう。
中央・西南日本では、家族内生産年齢人口が変動するが、土地保有の移動や、金融(講など)によって対応したのだろう。ただし世帯の経済的行動と人口変動の関連はまだあまり研究されていない。なお、中央日本では、農業、都市の両方で、年を通じて稼ぎが可能だが、西南日本では、都市が未熟だったというちがいがある。また、婚姻外の出産などについて、西南日本には中央日本とはちがう文化背景があるのだろうと考えている。

明治初年(1881, 1886)の都道府県別の統計を地図でみる。

  • 平均世帯規模は、東北で大きく、中央で小さい (西南であまり大きくないのは分家されたせいか)。
  • 世帯あたり夫婦組数は、東北で大きく、西南でも比較的大きい。中央は核家族型。
  • 平均結婚年齢(推定)は、東日本で早く西日本でおそい。(著者は「フォッサマグナでわかれる」と言っているが、図を見ると、富山、長野、静岡は東日本型、愛知が中間。)

第2章 人口史における近世 (鬼頭)
日本本土の人口については、1721年から1846年まで幕府による調査があり、実際の人口はその集計値の1.2倍と著者はみつもっている。そのあいだの人口増加率は0.03%/年だ。調査がはじまるまえの人口はよくわからないが、12世紀なかごろの人口は684万人と推計され(鬼頭 1996年、「上智経済論集」)、おそくとも15世紀からは増加していたので、1600年ごろの人口を著者は1227万人と推算している。すると、1721年までの人口増加率は、0.78%/年となる。
近世前期の人口増加は、市場経済化、新しい物産・生活様式、経済成長によるものだろう。近世中・後期の停滞の背景には、資源・エネルギーの飽和があるだろう。
くわしくみると、人口は1732-1792年に減少、1792年から増加し、1828年に江戸時代後期のピークがある。

1721-1846の125年間の人口増加率(年ごとではなく全期間)は +3%だが、「災害年」(1721-1750, 1756-1792, 1828-1840の各期間)と「平常年」(「災害年」以外)にわけると、災害年の寄与が -10%、平常年の寄与が+13%となる。
地域差もある。増加は四国、減少は北関東に多い。14地域について、気候(変動ではなく現在の気候)の指標である温量指数とくらべると、1721-1750, 1828-1840に正相関がある[この時期には寒い地域でききんがおきたということだろう。] 人口変動の時系列どうしの相関では、「太平洋・北九州」と「日本海・西南」のグループにわかれる。

  • 1721-1750 (1732年の享保ききんをふくむ) 地域差は大きくない。ききんの主要因は西日本のウンカだった。
  • 1756-1792 (宝暦ききんをふくむ) とくに太平洋岸の寒冷地で人口が減少した。ききんの主要因はヤマセによる東北太平洋側の冷夏だった。
  • 1828-1840 (天保ききんをふくむ) 日本海側をふくめて多地域で人口が減少した。原因は冷夏+伝染病(腸チフス、インフルエンザ、風疹、麻疹、天然痘)。1846年には人口が回復している。国内難民が復帰したのだろう。

斎藤(2000年、「経済研究」)によると、徳川期のききんの頻度はとくに頻繁でなく、人口減少効果は大きくなかった。1回のききんの影響は1回の疫病の影響よりも大きかった。ただし幕末のコレラは重大だった。ききんも疫病もなかったとしても人口の潜在成長率は低かった。徳川後期の人口変動の大部分はききんの発生頻度で説明できる。幕末以降の人口増加はききんの消滅で説明できる。ききんの人口減少効果は、おもに出生率低下による。

17世紀の人口増加の要因として、世帯構造変化による出生率上昇があったことはたしかであり、死亡率低下もあっただろう。それといっしょに、あらたな物産(木綿、家屋、医薬など)や新田開発によって経済発展がおきていた。

死亡の季節型。14世紀末-16世紀には、春から初夏に死亡ピークがあった (下総のばあい。田村 1994年)。16世紀にはこのピークがよわまった。裏作の麦によって、米のはざかい期の食料不足が解消したからだ。(近畿ではもっと早かったかもしれない。) 近世の代表的な季節型は、夏と冬にピークをもつ。夏のピークは下痢、腸炎などにより、年々変動がはげしい。冬のピークは呼吸器系や循環器系の病気による。しだいに夏に集中するようになった。

17-18世紀には、死亡率が低下したようだ(ただし大きな変化ではない)。要因としては、生活水準の上昇、幼児死亡の減少、出産の減少による出産関連死亡の減少がある。
幕末には死亡率が増加したらしい。要因は複雑だ。

江戸時代中期・後期の農村では、思春期までは高い死亡率、壮年から老年は低い死亡率、あいだは平坦だった。女子には出産にともなう(出血、妊娠中毒症、産褥熱など)死亡率の高まりがある。乳幼児死亡率は出産1000に対して200以下、イングランドと同程度と推測されている。

出生率の変化の背景として、江戸時代初期には、世帯構成の変化があった(速水の章にある諏訪の17世紀後半の例を参照)。
18世紀には、有配偶出生率が低下し、結婚が継続した女性ひとりあたり8人から5人(乳児死亡を含む)になった。
階層間の出生力格差があった。上層の農家の子孫がふえた。
都市は農村からの人口供給が必要だった。
出生力には地域差があり、中央日本で出生率が高かった。
潜在的な自然出生力が高い地域では晩婚、低い地域では早婚の傾向があった。
イングランド(Wrigleyの研究)と比較すると、所得水準と結婚年齢との関係が日本はイングランドほど直接的でない。イングランドは核家族、日本は直系家族だからだろう。
日本の出生力はイングランドと同程度、西ヨーロッパ全体よりは低い。間引きはあっただろうが主要因ではないだろう。出生間隔が調整されていたようだ。栄養水準、女性の労働強度、授乳などさまざまな要因があったはず。
出産関連死亡と、離婚がおおかった。これは出生率抑制にはたらく。しかし再婚も頻繁であり、可能なかぎり配偶者を求めていたといえる。

日本の1万年の人口の歴史の4つの波のうち、近世は第3の波にあたる。市場経済化がすすんだ農業社会だった。物質的基盤は土地にあった。伝統経済(慣習、互酬)と指令経済(貢納、再分配)にくわえて、市場経済もあった。そして、生産量が増大し、土地の有効利用、生産性の高い経済活動がうながされた。しかし、土地の限界があった。畿内では17世紀末期に森林資源不足や土壌流出がおきている。人口支持力の限界にちかいところで、徳川期日本は出生を抑制し、生活水準を維持していた。

第3章 近代人口成長 (斎藤 修)
「人口転換」は、まず死亡率がさがって人口がふえ、出生率がさがって新しい定常状態へむかうことであり、近代化とともにおこるといわれる。しかし、日本の近代化を明治維新とすれば、人口転換は、それとともにはおこっていない。明治維新の時期には、死亡率も出生率もあがっている。(江戸時代の出生率は先近代にしては低かったのだ。) 日本の人口転換が、1920年代にはじまり、1950年代に完了した、ということはできる。

第4章 疫病と人口 –幕末・維新期の日本– (杉山 伸也)
徳川時代のおもな疫病は、天然痘、はしか、赤痢だった。コレラは、1822 (文政5)年、1858 (安政5)年に流行した。明治時代のうち1890年ごろまではコレラが主だった。とくに1879, 1886年に流行した。その後、赤痢が主になった。

第5章 プロト工業化と歴史人口学 — 幕末期摂津農村における市場経済 (友部)
産業革命前に農村に市場経済がはいってくる。そこで、問屋制家内工業が重要だ (工場制手工業は大きな位置をしめない)という説がある。メンデルスによれば、17世紀後半のフランドルで、「プロト工業化」が、結婚率上昇、人口増加をもたらした。

近世日本ではどうか? もともと結婚性向が高かったので(ほかの理由もあるが) 結婚率はかわらなかった。事例として、現在の兵庫県 丹南町 大山地区の地主兼庄屋だった園田家の記録を見る。村民の多くは自小作農家であり、それにくわえて副業をしていた農家もあった。(園田家は小作人の状況把握のため副業まで記録しようとした。そういう動機がないと農民の副業の記録はのこりにくい。)

第6章 武士の歴史人口学 (村越 一哲[かずのり])
武士は幕府の人口調査から除外されていた。ここでは、幕府や藩が編集した「系譜」を資料とする。「早世」した子どもが記載されていない場合もある。家の間を、養子と嫁が動く。階層間の上昇・下降がどのくらいおきていたか?

第7章 気候変動の歴史人口学 –天保の死亡危機をめぐって– (浜野 潔)
徳川時代後期の人口は、おおきく見ればほぼ一定だったが、速水(1971年、「三田学会雑誌」)は、人口は三大ききん(宝暦、天明、天保)をふくむ災害年にへり、平常年にはふえたこと、東日本ではへったが、西日本ではふえたことを示している。

ここでは天保期(1830-1845)の年々の天候、米価、人口変動の関係を検討する。
おもな論点は[別ブログ 2019-05-28の記事]で紹介した。

第8章 移動の歴史人口学 –移動先選択と情報– (高橋 美由紀)
まず、歴史人口学のうち「移動」に関する研究のレビューをしている。移動のうちでも「移民」について、杉原(1999)を重要な文献としてあげている。

事例としては、現在の福島県 郡山市の一部の大槻村上町の人別改帳(1796-1871年)にもとづく研究をしめしている。奉公人として出ていく先は郡山町が多いが、まわりの他の村に出る場合もある。家族と同じ奉公先が選択されることがよくみられる。

  • 杉原 薫, 1999: 近代世界システムと人間の移動。移動と移民 — 地域を結ぶダイナミズム (岩波講座 世界歴史 19), 3-61.

第9章 近世日本の出生レジーム –奥州二本松藩農村の人別改帳データのイベント・ヒストリー分析– (津谷 典子)
女性がなん歳のときに出産した、というeventに注目して、出生のパタンを解析している。

おもな対象地域は、福島県中部(二本松藩)の下守屋村(1716-1869)と仁井田村(1720-1870) (人別改帳)、比較として岐阜県の西條村(1773-1869、宗門改帳)、長崎県の野母村(1766-1871、宗門改帳)である。これらの村の記録は現住地主義をとっている(ほかでは本籍主義のことが多い)。1年間隔なので、そのあいだに生まれて死んだ乳児はかぞえられない。ただし、下守屋、仁井田の場合は、出生と死亡の月も書かれている。

形式人口学的分析の結果。
結婚については、いずれも皆婚傾向だが、下守屋・仁井田は早婚(東北型) (cf. 野母・西條は晩婚(西南型))。下守屋・仁井田では離婚率が高い(あいだをおかず再婚する傾向がある)。
合計特殊出生率は3.0で、1950年代はじめの日本と同程度であり、工業化前の農村としては低い。女性の年齢30歳代後半から低下する。家族規模制限がおこなわれていたと考えられる。
出生力は18世紀には低下傾向、19世紀、とくに1840-70年には増加傾向がある。
合計有配偶出生率は2.8である。(cf. 野母 6.5、西條 5.9。こちらは家族規模制限がおこなわれていなかったと考えられる。)
生存子の数と性別による間引き(infanticide)がおこなわれていたとみられる。性別選好は単純でない。子どもがいない場合は、女児を残し、女児がいる場合は、男児を残そうとする。

イベント・ヒストリー分析によってしめされた、出生力の決定要因。
第1児出産年齢が(15歳未満のばあいを例外として)早いほど有配偶出生力が高い。夫が6歳以上年上だと有配偶出生力(とくに男児の)が低い。初婚か再婚かはきかない。生存子ども数とその性別構成の影響が大きい(前の段落でのべた事情)。結婚した子どもが同居していると有配偶出生確率(とくに男児の)が低い。戸主の妻以外の女性は有配偶出生確率が低い(親族以外はあきらかに低い。戸主の息子の妻も相対的に低い)。「持ち高の高い」(豊かな)世帯で有配偶出生力が高い。米価の変動の影響はみられない。時間とともに有配偶出生力が高まるトレンドがある。

第10章 明治戸籍の分析と歴史人口学 –多摩戸籍からみる離家パターンと家族システム– (黒須 里美)
明治初期、政府が全国の戸籍をつくるまえに試行錯誤的につくられた戸籍がある。そのうち、 1870 (明治3) 年の「武蔵国 多摩郡 日野宿 組合村 平民族戸籍」を使う。これは、35か村 2121世帯ぶんが現存している。そのうち、明治3年に15~49歳で、35村内で生まれた人4787人について見る。

子を、家を離れる子(leaver)と家に残る子(stayer)にわけてみる。この時代のこの地域の家族は、直系家族、原則として男子相続だった。男子のうち、兄をもつ男子はleaver、長男はstayerになる。女子は、一人っ子や弟のいない長女がstayerになり。男のきょうだいがいればleaverになる。兄はいなくても姉がいればleaverになりやすい (残ることもあるが)。家を離れる年齢は、女子のばあい22-24歳にピークがあり、男子は30代にひろがる。

家を離れる理由は、結婚、養子、奉公。男子のばあいは資料から結婚と養子の区別がつかない。長男が家を離れる理由は短期的奉公がおもである。男子が移動すると、世帯持ち高は、長男は上昇、次男三男は同程度か下降する。

女きょうだいが家を離れることは、継承者の結婚とほぼ同時に集中する(姉は結婚前、妹は後)。弟たちが家を離れることは、継承者の第1子誕生後0-2年間にピークがある。

第11章 国勢調査以前における出生力 –神奈川県・横浜市統計書を通じて (小嶋 美代子)
神奈川県統計書は1884 (明治17)年からある(なお、1893年に県の領域が変更され、多摩が東京府に移った)。横浜市統計書は1901 (明治34)年からある。

1885-1926年のあいだ、人口は、横浜市で大きく増加した。それ以外の神奈川県では1.8倍になった。関東大震災によるおちこみがあるが、1925年には1922年の水準に回復した。

粗出生率は千人中30人、粗死亡率は千人中20人ぐらいで、変化が少ない。粗死亡率には1886 コレラ、1920 インフルエンザ、1923 震災のピークがある。粗出生率には 1891 コレラか?、1906 ひのえうま の谷がある。

合計特殊出生率 (TFR)をもとめる。年齢区分の不統一に対処するため、母親年齢が16-45歳でない場合もこの範囲にくりこんで計算した。横浜市では3ぐらい、それ以外では5ぐらいとなった。年齢別にみると22歳までは横浜市とそれ以外の差がない。

一般出生率 (GFR) = 出生数 / 出産可能年齢女性人口をもとめる。相対値でみると、GFRとTFRの時系列はほとんどかさなっている。

婚外子は、明治期、横浜市では多く(出生の15~20%)、それ以外では少なかった(5%以下)。横浜市でも1913年以後へり、1925年にはそれ以外との差がわずかになった。

有配偶率は、横浜市で低く、それ以外で高い。ただし横浜市以外でもだんだん低くなった(横須賀市・川崎市などの都市化だろう)。

一般出生率は、横浜市では1893-1903年に低下、1903-1921年にはゆっくり上昇した。横浜市以外では、1913年をピークとして、その後やや低下した(この時期、女子有配偶率は上昇していた)。有配偶率が上がったにもかかわらず出生率が低下した時期に、人口転換がおきはじめていたといえるかもしれない。

終章 歴史人口学の課題と展望 (友部)
歴史人口学の方法論に関する議論。(わたしにはよくわからなかった。)

史料論。一次資料の解読と、加工データの作成・利用とが、はなれていくという問題がある。
中村吉治、大石慎三郎による「宗門改帳に記載されたとおりの人がいたことは確かか?」という批判がある。批判はミクロ・ストーリアの立場からのもので、歴史人口学とは、あきらかにしようとする社会の側面がことなる。また、歴史民俗学の研究も参照すると、中村たちが心配したほどあやふやではなさそうだ。

著者による結論と思われる文を引用しておく。「史料に対面した瞬間から、そこから導き出した事実や仮説には「説明責任」が派生してくる。… 歴史人口学は、研究者が果たすべき責任のプロセスが少しばかり多いかもしれないが、その分 積み上げた知識の付加価値は増すのだろうし、その意味では歴史人口学は、「分析」と「記述」を織りまぜた理想的な歴史研究を築き上げるのに最も近いところにいるのかもしれないのである。」

折りかえしのあとにくわしい目次をつける。
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Margaret Cavendish (1666 / 川田 潤 訳, 1998) 新世界誌 光り輝く世界 [The Blazing World]

  • Margaret Cavendish (Duchess of Newcastle), 1666: The Description of a New World, Called The Blazing World (Observations upon Experimental Philosophy の付録として出版されている). London.
  • 【日本語版】 マーガレット・キャヴェンディッシュ 著、川田 潤 訳, 1998: 新世界誌 光り輝く世界。 ユートピア旅行記叢書 第2巻, 17世紀イギリス。岩波書店。61-186ページ。[わたしはこの版を読んだ。]

2016年、19世紀の『フランケンシュタイン』の作者である Mary Shelly の背景を追っていて、北村 紗衣[さえ]さんの評論(題名の「出産を恐れる」はShellyの話題である)を読んだら、もうひとりの女性の著者、17世紀の Margaret Cavendish (1623? – 1673)とそのフィクション作品『光り輝く世界』が紹介されていた。【明正天皇(1624-1696, 在位 1629-1643)の同時代人なのだ。明正院がこの作品を読んだら、というのは、事実に反する仮定にちがいないが、ありえない仮定ではない、などと考えてしまった。】

2019年8月、紹介された作品に目をとおしてみたくなった。英語版は、Digital Cavendish Project のウェブサイトでオンライン公開されている。そして、17世紀に書かれた英語の文法は、日本語のばあいとちがって、いまのものとあまりちがわない。しかし、単語の意味が変わっていることはあるだろう。専門家の力を借りたほうがよさそうだ。日本語版が「ユートピア旅行記叢書」の部分として出版されていて、わたしが出入りしている大学の図書館にあったので、借りて、9月になって読んだ。気になったところだけメモをとった。

日本語訳者の解説にあるとおり、フェミニズム的、自然哲学的、植民地主義的、ユートピア文学的な特徴をもったフィクションだ。

出発点の世界は、著者(や読者)が住んでいるのと同じ世界らしい。「乙女」が商人にかどわかされて船にのせられる。船は嵐で北極にはこばれ、男たちは凍死してしまい、乙女ひとりが生き残る。乙女は陸地にたどりつき、熊人間や狐人間や鳥人間にむかえられる。ここが「光り輝く世界」だ。それはひとつの帝国として統治されている。首都のある陸地にすんでいるのは、(他の動物のようではない)人間だが、肌色はさまざまで、乙女がもといた世界の人の肌色とはちがっていた。皇帝は乙女を妻にし、権力をゆだねた。ここから第一部の終わりまで、皇帝は登場しない。(女帝の霊魂がその世界を留守にしたあいだ皇帝がさびしがっているという伝言だけが出てくる。)

乙女は女帝となったが、自分が統治すべき世界のことをあまり知らなかった。女帝は、天文、気象、動植物、鉱物、医学などについての課題を、鳥人間などの種族別にわりあてて、研究させた。それぞれの報告を聞いて、女帝は意見をのべ、その後の研究の方向を指示したり、研究を中止させたりもする。【このところの日本の学術政策に不満をもつわたしとしては、これは、学術の内容にくわしくない政治家が学術政策の方向を簡単に変えてしまうことへの風刺のような気がしてしまうが、著者の意図はそうではないだろう。】

ところが、第一部の終わりでは、女帝が、自分の新しい政策によって国(社会)がみだれたのだろうかと、不安になったところに、「公爵夫人の霊魂」が、学会活動をやめさせることを進言する。女帝がそのようにしたかは書かれていないが、女帝の公爵夫人への信頼の強さからみて、そうしただろうと思われる。しかし、著者が現実世界についてそうなるのがのぞましいと考えたとは考えにくい。学問の自由と社会の安定とのかねあいのむずかしさを考えさせているのだろうか?

また、女帝になったばかりのところで、この帝国では、教会にあつまるのは男ばかりで、女は自宅で礼拝する、という事実が知らされる。(その宗教は、唯一神信仰だが、キリスト教でもイスラムでもない。) 女帝は、哲学の報告をきいて不満をしめしたあと、宗教が重要だと考え、女性の修道会を結成する。また、礼拝堂で女帝自身が説教する。第一部の終わりには、世界の宗教はひとつであるべきだという議論はあるのだが、女性の宗教活動の話題は出てこない。話のながれからすると、この点も、旧体制にもどすべきだとなりそうなのだが、著者がそれをのぞんでいるとは考えにくい。

(話はもどるが) 女帝は、哲学について精霊と対話するうちに、書記がほしいと思うようになった。ところが精霊には筆記ができない。人の霊魂にはできる(この作品の想定)。高名な著述家の霊魂に書記をひきうけてもらうのはむずかしいと言って、精霊が推薦するのが、著者と同じ称号をもつ、ニューカースル公爵夫人の霊魂なのだ。女帝と公爵夫人とは親密になる。「プラトニックな恋人」と表現されている。それは、公爵夫人と公爵、女帝と皇帝との夫婦愛にはさしつかえないらしい。

公爵夫人は、どこかの世界を支配する女帝になりたいという願望をのべる(それはみたされない)。まえがきで著者が著者自身として「マーガレット一世になりたい」と言い、「せめて自分自身の世界を創ろうと考えました」と言っているのと対応する。

作中では女帝が、心の中で世界を創造しようとする。そこで、実在の哲学者それぞれの世界観(の表現)が戯画的に紹介されている。とくに「ホッブズの意見に従って」のところがおかしいが、これは著者がHobbesを(おそらく)直接知っていたからかもしれない。女帝はけっきょく、自分がのぞむ世界を心の中で創造するのだが、それは今いる「光り輝く世界」とあまりちがわなかった、とされている。

女帝は霊魂として、もといた世界を訪問する。そして、公爵を助けようと、「運命の女神」と対決する。(ここは、実際に著者の夫がかかわった訴訟を反映しているらしいが、わかりにくい。) さきほど紹介した第一部の終わりでは、「光り輝く世界」にもどっている。

第二部では、もとの世界で、女帝の母国が戦争に負けている。女帝は母国を助けようとする。ここでは皇帝も出てきて女帝に助言をする。水中を(いまのことばで言えば潜水艦で)進めば軍隊をもとの世界に送りこめることがわかる。女帝の軍隊は、「雨が町を燃やす」ことによって、多くの国を降伏させる。【ここは、いまの科学から見れば荒唐無稽なのだが、魔術的でなく、学術知識の応用である技術として書いてあるような気がする。わたしが「本書はSFのはじまりのひとつといえる」という論評の影響をうけて、そう感じるようになったのかもしれないが。】 そして、女帝の母国であるESFIの王がもとの世界全体を支配するようになる。

また光り輝く世界で、皇帝が演劇を求め、公爵夫人の霊魂は、次に来たときに提供する約束をして、もとの世界に帰る。作中のものごとはつづきそうな形で、作品は終わっている。

文献

  • 北村 紗衣: 出産を恐れるのは誰だ? 『光り輝く世界』と『フランケンシュタイン』。Wezzy (株式会社サイゾー) https://wezz-y.com/archives/35730

折りかえしのあとに、本書の日本語版をふくむ本の目次をつける。
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佐藤 靖 (2019) 科学技術の現代史

  • 佐藤 靖, 2019: 科学技術の現代史 — システム、リスク、イノベーション (中公新書 2547)。中央公論新社, 224 pp. ISBN 978-4-12-102547-0.

2019年6月の新刊。第二次世界大戦以後、科学技術と社会(とくに国の政策)との関係がどのようにかわってきたかの歴史。

【これを読みながら、地球温暖化の認識をもたらした気候システムの科学が発達してきた社会的背景を考えたのだが、それについては[別のブログの2019-09-11の記事]にした。】

この期間ならば、「科学技術」という用語がふさわしい対象はあると思う。【現在の日本やおそらく他の国の大学などに対する政策を考える際には、大学での学問あるいは「学術」に関する政策が、「科学技術」に関する政策と同一視されがちなことの弊害も指摘する必要があると思うが。】

著者もまえがきやあとがきでみとめているように、対象をアメリカ合衆国(USA)にしぼっている。他の国も論じるべきではあるが、この期間についてUSAの事情をはずすわけにはいかないので、ページ数の制約もかんがえるともっともな選択だと思う。

本書の章構成は、冷戦期と冷戦後とにわけ、それぞれについて、軍事・外交面、社会・内政面、経済・産業面に重点をおいた章がある(図0-5)。ただし(この図でもいくらか表現されているが)対象となる時代が章ごとにずれている。冷戦期の第1章は1950-60年代、第2章は1970年代、第3章は1980年代がおもだ。冷戦後の第4章・第5章は1990年代、第6章と終章は2000年から現在、そして近未来への予想だ。

序章の図0-1に、アメリカ合衆国連邦政府の研究開発予算の時系列が、軍事・非軍事にわけて示されている。これを著者は次のように読みとっている。

  • 1950年代後半-60年代前半: 成長 (スプートニク ショック)
  • 1960年代後半-70年代前半: 停滞 (デタント、ベトナム反戦、国内貧困への対応)
  • 1980年代: 成長 (SDIなど軍事技術開発) [非軍事は停滞]
  • 1990年代: 停滞 (軍事部門縮小、財政再建)
  • 2000年代: 成長 (「テロとの戦争」で軍事予算拡大)
  • 2010年代: 停滞 (金融危機後、軍事費削減)

非軍事部門のうちわけをみると、NSFは着実にふえた。NIHは2000年ごろ大きく拡大した。DoEほかエネルギー関係は1970年代に拡大した。NASAは1960年代に拡大、1970年代には抑制され、その後変動している。大きくみて、宇宙開発・原子力などから保健医療などへ重点がうつってきた。

第1章 「システムの巨大化・複雑化 — 東西冷戦と軍産複合体」。
第2次世界大戦の戦時体制として、戦争に勝つために科学技術が動員された。しかしそれは戦時体制でおわらなかった。Vannever Bush が1945年の報告書で、基礎研究の重要性を主張し、政策にうけいれられた。

軍事研究としての核兵器の開発とともに、1950年代から、民生目的の原子力発電技術の開発も国家の庇護のもとに推進された。

ミサイル技術は、1957-58年の国際地球観測年をはじめとする科学観測のためのロケットや人工衛星にも使われた。1958年にNASAが発足した。アポロ計画は国家の大事業だったが、はっきりした実用目的をもたないデモンストレーションだった。

コンピュータの開発も戦時研究からはじまったが、戦後には民生利用もさかんになり、両方向けのコンピュータやそれを使ったシステムをつくる企業が発達していった。

軍事技術は機密だったが、軍のプロジェクトにかかわった企業や人が民生用の技術開発にうつっていった。

第2章 「崩れる権威、新たな潮流 — デタント後の米国社会」。
1970年には、科学技術の軍事利用への抗議もあり、環境問題、都市問題、貧困問題などがおもてに出て、USA社会は科学技術推進を単純に善と考えなくなった。

デタントで軍事予算が縮小された。

NASAの予算も縮小され、スペースシャトルはおおはばに遅れた。比較的費用が少ない無人惑星探査はわりあい順調に進んだ。

原子力発電は(環境問題、住民運動のなかで)事業者にとっての魅力がうすれた。

コンピュータについては、PCやUnixが登場し、またARPANETが1969年に「実証」されて、分散型の利用形態が発達した。ネットワークプロトコルとしては、ISOがきめたOSIではなく、事実上の標準となったTCP/IPが普及した。

生命科学が、1971年のNixon大統領の「がんとの戦争」演説をきっかけに、推進された。遺伝子組みかえ技術が発達した。

エネルギー技術の研究開発予算は、1973の石油ショックのあと、1974年から8年間拡大した。(その後、Reagan大統領のときに拡大がとまった。日本は継続した。) 政府も「適正技術」を支援した。

1968年から、NSFが基礎研究だけでなく応用研究も支援するようになった。エネルギー問題、環境問題、都市問題などを扱った。NIHも「がんとの戦争」に関する研究を推進した。

科学技術がもたらすリスクを制御することが必要だと考えられ制度がつくられた。1972年に連邦議会のもとに技術評価局 (OTA)がつくられた(その後、廃止、復活など変遷がある)。1975年に原子力委員会が、エネルギー研究開発局(1977年からエネルギー省)と原子力規制委員会に分割された。1976年に有害物質規制法がつくられた(日本の同様なものは1973年)。遺伝子組みかえ技術については1975年にアシロマ会議がひらかれ安全確保のガイドラインがつくられた。

第3章 「産業競争力強化の時代へ — 産学官連携と特許重視政策」
1980年代。1981年からの共和党レーガン政権のもとで、USAの研究開発予算のうち軍事関連だけが増加したが、これは序章の話題。

第3章のおもな話題は、科学技術政策が、自国の産業の国際競争力をつよめる政策の手段にされたことだ。これは1977年からの民主党カーター政権からはじまり、共和党政権でもつづいた。大学に、研究成果を知的財産として民間企業に提供する(売る)ことをもとめ、そのための制度がつくられた。

ただし、日本に対しては、これまでの「基礎研究ただのり」をとがめた。それに対応したので、1980年代の日本の科学技術政策は、(1960年代のアメリカとにた) 基礎研究推進になった。(のちに日本も「産業競争力強化」を言うようになった。)

第4章 「グローバル化とネットワーク化 — 冷戦終結後」、第5章「リスク・社会・エビデンス — 財政再建とデータ志向」
まだ冷戦中だが、1986年には、スペースシャトルのチャレンジャー号の事故と、ソ連のチェルノブイリ原子力発電所の事故があり、巨大科学技術には限界があるという認識がひろまった。

冷戦後の1990年代、軍事費が削減され、また、財政再建が必要だという政治的圧力がつよまった。

軍も民生用と同じ技術をつかうことが奨励され、軍民共用(dual use)の技術開発が推進された。

インターネットの発達にも助けられて、科学技術プロジェクトは国際化した。宇宙ステーションはUSA一国でも「自由主義陣営」のものでもなく、ロシアをふくめた国際事業になった。核融合はフランスにITERをつくることになったが、USAが政府支出をしぶったので計画が縮小してしまった。ヒトゲノム解読は(公的援助があれば)民間企業で可能な研究だったので、はやく進んだ。

技術の国際標準化も推進された。

科学技術の産物がもたらしうるリスクについて、リスク評価とリスク管理の考えかたが発達した。また、エビデンスにもとづく医療、エビデンスにもとづく政策決定という考えかたも発達した。(必ずしも政策に反映されていないが、研究者たちのうちに)「社会のための科学」の考えも発達した。

気候変動(地球温暖化)は、科学技術文明全体がもたらす地球規模のリスクだといえる。これについては、1988年にIPCC、1992年に気候変動枠組み条約ができた。IPCCは科学的知見をまとめる組織で、政治交渉の場は枠組み条約締約国会議である。1997年の京都議定書までは早く進んだといえるが、実効ある対策はなかなか進んでいない。

第6章 「イノベーションか、退場か — 21世紀、先進国の危機意識」
「イノベーションか、退場か」ということばは、競争力評議会(Council on Competitiveness)の2004年の報告書に出てくるものだ。

「イノベーションということばの意味については、160ページに、シュンペーターによる定義、「革新あるいは技術革新」、そして、「(21世紀にはいってからは) 新しい技術やアイデアによる経済的・社会的価値の創造という意味あいが強調されることが多い」と並列してのべている。「競争力評議会」のいうイノベーションはたぶんここでいう21世紀にはいってからの意味なのだろう。それから177ページでは「2010年代にも、… イノベーションが加速している…」と言っている。ここの「イノベーション」は著者自身の意味づけで使っているのだと思うが、それがわたしにはよくわからない。

175ページ(「研究の論理と科学の変容」の節では「科学研究が商業活動と区別のない、短期的視点に基づくものになってくるのである。」と言っている。わたしは、すくなくとも今の日本の科学技術政策はこの「短期的視点」にかたよりながら「イノベーションを推進する」と言っていると思う。それで推進できるイノベーションがあるのだろうか? (こたえは用語の意味にもよってしまうが)。

2000年代に推進された科学技術としては、情報通信技術、バイオテクノロジー、ナノテクノロジー、エネルギー技術(再生可能エネルギー、スマートグリッド、シェールガス・シェールオイル)などがあげられている。

終章 「予測困難な時代へ」。
ふたつの図が本書全体のまとめになっているようなので、そのおもなキーワードをぬきだしておく。

図7-1 現代科学技術の性格とその方向性

  • システムのネットワーク化・ボーダーレス化
  • リスク対応の成熟 / イノベーション信奉
  • 社会的貢献への期待 / 競争力・財政への懸念 / グローバル化・多極化

図7-2 現代科学技術を成り立たせているもの
過去に科学技術を成り立たせていた基礎的要因

  • (組織体制の側面) 軍産複合体
  • (正当性・信頼の側面) 科学者・技術者の権威
  • (需要・期待の側面) 軍事力・国家威信

近年の科学技術を成り立たせている重要な要因

  • 国際連携ネットワーク、産学・軍民の境界消失
  • リスク評価、エビデンスにもとづく政策形成、市民などの参画
  • 競争力、イノベーション

それから将来についてのいくつかの論点がある。

そのうちに、「AI」(人工知能)が「第4次産業革命」をもたらすという考えがある。第1次産業革命は蒸気機関、第2次は電力と大量生産、第3次はコンピュータとそれによって可能になった自動化をさす。ただし著者は189ページで「AIの興隆が…コンピュータの量的な性能向上を前提としたことを考えれば、第4次産業革命は第3次産業革命の延長線上にあるともいえる。AIの学習用データの収集を容易にしたのがインターネットであることを考えると、二つの産業革命の連続性はさらに際立つ。第3次・第4次産業革命の概念をどうとらえるべきかの評価は、もう少し事態の推移をみてからなされるべきだろう」と言っている。

折りかえしのあとに くわしい目次をつける。
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東京管区気象台 (1957) 東京都の気候 (東京都気象累年報)

  • 東京管区気象台 編, 1957: 東京都の気候。(財団法人) 気象協会, 565 pp.

明治から第二次世界大戦ごろまでの東京の気象観測値をみる必要が生じたので、大学の図書にはいっているこの本を借り出してきた。表紙にある題名は「東京都の気候」だが、めくると「東京都気象累年報 総目次」がある。気象台という役所は「気象累年報」を出版しようとしたが、それを(定価 2000円で)売ることになった出版者が名まえを変えたのかと思う。ただし、東京都の気候の解説は15ページ(地勢、面積、人口をのぞくと12ページ)だけだ。気候とは気象の統計のことだと思う人にはこれでよいのかもしれないが、そうでない人むけには不適切な題名だと思う。

気象庁がその名の組織になったのは1956年7月だが、その前身となった東京気象台は1875年6月から観測を始めており、1887年1月から中央気象台となっている。気象庁とその前身による観測データは、気象庁ウェブサイトの「過去の気象データ検索」http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/index.php や、「過去の気象データ・ダウンロード」http://www.data.jma.go.jp/gmd/risk/obsdl/index.php のページから公開されている。しかし、1961年以後については多くの気象要素の毎日の値があるが、1960年以前は、毎日の値があるのは気温と降水量だけで、そのほかは月ごとの集計値だけだ。まだ、ディジタル化(数字の読みとり)ができておらず、手書きの原簿が、紙からマイクロフィルムをへてディジタル画像データの形になったものがあるだけだそうだ。

ただし、全国一律ではないが、地方別に出版物になっていることがある。東京のばあいはこの本なのだ。ほかにいくつか見ているが、全部でどれだけ出ているか、わたしは知らない。本書の「東京都気候概説」の章の参考文献には、「北海道の気候」(札幌管区気象台)、「東北地方の気候」(仙台管区気象台)、「新潟県気象累年報」(新潟地方気象台)、「長野県気象累年報」(長野測候所)があげられている。東北は仙台管区でまとめたが、東京管区は都道府県別の気象台(またはのちに地方気象台となった測候所)で出すことにしたらしい。(なお文献リストには「東京都気候表」(中央気象台)というものもあげられており、わたしは内容を知らないが、本書よりは簡略な資料集だろうと思う。)

日本の大部分の地方気象台は都道府県がつくって、第二次大戦中の再編成で中央気象台の傘下にはいったのだが、東京気象台は当初から国の機関だった。1945年8月1日に、中央気象台のもとに東京管区気象台が設立された。ただし地点「東京」の観測業務はそのときは中央気象台でつづけられ、1949年11月1日に東京管区気象台に移された。

本書はその東京管区気象台の技術部がまとめたものだ。ただし、本書の出版日付は1957年3月10日、序文の日付は1956年12月なのだが、なぜか、東京管区気象台が気象庁の下にある、あるいは、中央気象台が気象庁になった、という記述がどこにもない。

東京管区気象台長による序文には次のような記述がある(文字づかいをすこしだけ変更して引用している)。
「近年、気象に関する関心は非常に増大して来た。産業、教育、衛生その他の方面に利用する気象資料をうつすために、わざわざ来台する人が増加し、担当係では応接にいとまない有様である。これに応ずるための累年原簿は、使用が重複して、日常の業務に支障を生ずるばかりでなく、使用頻度が多いので損耗がはなはだしく、このまま放置することは許されなくなって来た。よって観測開始後八十年を閲したのを機に、東京都気象累年報を刊行し、広く朝野の要望に応ずることにした。」

本の最初の部分に、解説、観測地点一覧、各気象官署(気象台、測候所)の沿革がある。それからつぎの五編がある。
– 第1編 東京都の気候概説
– 第2編 東京都気象災害年表
– 第3編 東京累年気象表
– 第4編 東京都下測候所累年気象表
– 第5編 東京都観測所気象累年表

第1編「東京都の気候概説」は15ページの簡単なものだ。あまり体系的ではないが、気象台によくあった質問への答えなのかもしれない。
最初の3ページは、東京都の地勢と、区市町村ごとの面積と人口についてのべている。
それから「気候の特長」として、まず、Supan, Köppen, A. A. Miller のそれぞれの気候分類で東京がどの類にふくまれるかをのべ、それから、東京の月平均気温の平年値をほかの北半球温帯の都市のばあいとくらべたグラフを示し、「冬の気温は低く、夏の気温は高くて、寒暖の差が比較的大きい」と述べている。
「気候と気圧配置」は、「東京都の気候 –これは日本の気候と同じであるが– を支配する因子としては、冬季発達する大陸高気圧と夏季優勢になる北太平洋高気圧の二つである。」という文からはじまる。
「気候概要」と「四季の気候」では、「東京」1地点だけでなく、都内(伊豆諸島をふくむ)の複数の地点のグラフや、「都主部」(区部と多摩)の分布地図を示している。気象要素は気温と降水量がおもだが、降雪、霜・結氷、霧・雷、台風による風速、そして気象要素ではない火災もとりあげられている。

第2編「東京都気象災害年表」は、歴史資料によって東京に気象災害および地震災害があった記録を列挙したものだ。解説によると、気象については 田口竜雄著「日本気象資料」、地震については 武者金吉著「日本地震資料」に負うところが多い、とある。気象に関する各表には、「書名」として出典文献がのっている。「東京市史稿」、「東京災害史」、「武江年表」が多く出てくる。近代については「気象要覧」が多い。古い時代についてはたとえば「続日本紀」「吾妻鏡」などがあるが、気象台職員が直接に歴史資料にあたったのではなく「日本気象資料」に示された出典をあげたのだろうと思う。

第3編「東京累年気象表」が本書のいちばん重みのある部分だ。
地点「東京」の1876 (明治9)年1月から1955(昭和30)年までの観測値、その全期間の累年平均値、1921-1950年の平年値が示されている。

気候のための気象統計というと、月平均気温、月降水量をはじめとした、月ごとの統計値が使われることが多い。しかし、本書第3編の「東京」については、毎日の値も、気温、降水量のほかに、気圧、水蒸気圧、相対湿度、雲量、日照時間について記録されているのだ。(さすがにそれよりもこまかい時間分解能の記録は収録されていない。各気象要素の1日の代表値がどの時刻の観測からどのように構成されるかは変遷があり、本書では最初の部分にある「解説」で説明されている。)

地点「東京」の観測は、1875 (明治8) 年6月1日に赤坂 葵町 三番地(現在の虎ノ門2丁目)ではじめられ、1882 (明治15) 年7月1日に麹町区 旧本丸 北桔橋(旧 江戸城 本丸の北の端あたり)に、さらに、1920 (大正9) 年 9月29日に麹町区 元衛町(のち千代田区 竹平町、現在の一ツ橋1丁目)に移転した。【本書よりのち、1964 (昭和39)年[日付未確認]に大手町、2014 (平成26)年12月2日に北の丸公園に移転している。】

なお、気圧の単位は mmHg (解説では「mm/Hg」となっている)で、表の表題につづけて「+700mm」とあるが、表の数値に700をたした値が観測値であるという意味だ。蒸気圧も mmHg でしめされている。いまの hPa (mbも同じ)にあわせるには、水銀の密度と重力加速度の標準値をかけて換算する必要がある。

第4編「東京都下測候所累年気象表」は、大島、新島、三宅島、八丈島、鳥島 測候所それぞれ創立以来の観測値を収録している。ただしこちらは月単位の統計だけだ。収録された観測値のはじまりの年は次のとおり(月を示さないものは年の初めから)。
– 大島 1939 (昭和14)
– 新島 1943 (昭和18) 降水量は1月、気温は3月、気圧は9月から
– 三宅島 1942 (昭和17)
– 八丈島 1907 (明治40)
– 鳥島 1947 (昭和22) 7月から

第5編「東京都観測所気象累年表」は、都内の37の観測所 (気象台・測候所、「省令観測所」、「篤志観測所」) の観測値の月単位の統計を収録している。気温、降水量、快晴日数、曇天日数、積雪の深さの統計がある。観測時刻は1952年までは10時、1953年からは9時である。気温の観測は最高・最低気温をはかっていて、日平均気温は日最高と日最低の平均である。

なお、本書の第3, 4, 5編は編ごとに、さらにそのうち第4編は測候所別の部ごとに、ページ番号がつけられて、角かっこでかこまれた形で各ページ下側に書かれている。本全体のとおしのページ番号は、かっこ なしで各ページ上側にある。各編ごと(第4編は部ごと)にくわしい目次があるのだが、そこに書かれたページ番号は(かっこ なしなのだが)編や部のうちのページ番号である。合本にする計画が急に決まった結果なのだろうと思うが、編や部の目次に通しのページ番号を追加したらもっとよかったと思う。

折りかえしのあとに くわしい目次をつける。「/」のあとにつけたのは各部分の執筆担当者。項目のあとの かっこのない数字は本全体のページ番号、「[ ]」でかこまれた数字は編または部のうちのページ番号。
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Simon L. Lewis & Mark A. Maslin (2018) The Human Planet — How We Created the Anthropocene

  • Simon L. Lewis & Mark A. Maslin, 2018: The Human Planet — How We Created the Anthropocene. Pelican (an imprint of Penguin Books), 465 pp. ISBN 978-0-241-28088-1.

人間(世界の人類全体)の活動が地球(大地)を変化させる要因として重要になった時代を、地質時代区分として(Pleistocene = 更新世、Holocene = 完新世とならぶ) Anthropocene となづけようと主張する人たちがいる。実際に地質時代区分になれば、日本語表現はおそらく「人新世」となるだろう。わたしは別のブログの[2016-02-06の記事]など複数の記事でふれてきた。

この主題に関する本として、どれを読もうかまよっていたら、2018年10月、東京の洋書やさんの店頭(社会学の棚)で、これを見つけた。地球温暖化の入門書(このブログでも紹介した)の著者でもある Maslin さんが著者にはいっているので、近づきやすいと思った。

買って、拾い読みしてみると、地球の歴史の中での人類が出てきた時代の位置づけ、人間がどのように地球を変化させているか、など、Anthropocene についての入門書ならば書いておくべきことだと思うが、わたしはほかのものですでに読んでいることが多かった。それで、自分が読むべき本から はずしてしまっていた。

2019年9月、思いなおして、自分にとって新しい情報を中心に拾い読みした。

地質年代区分は、地質学のうちでも層序学(stratigraphy, 「層位学」とも)という分野の人たちによって決められている。Maslinさんは層序学を学んだ人なので(本書序文によれば、第四紀の海底堆積物の研究で知られたShackletonに学んだそうだ)そのやりかたはわかっている。そして本書では、その決めかたの手順を messy と形容している。あまり合理的でない慣習と考えているようだ。しかし、それだからといってあいてにしないのではなく、現行の約束ごとにしたがって Anthropocene をみとめさせることをめざそうとしている。

みとめさせたいことは、つぎの3つにわけられる(第9章、301ページ)。

  1. 人間活動の影響で、地球の状態に、時代がちがうといえるほどの変化がおきたこと。
  2. その変化が、地球上の多数のところの堆積物に見られること。
  3. 時代画期となる事件が、模式地(GSSP = Global Stratotype Section and Point)となるところの堆積物ではっきり定義できること。

地球の状態の主要な変化は、短時間でおこるとはかぎらないから、時代画期をしめすものは、かならずしも主要な変化自体ではなく、それに関連した特殊な変化であってもよい。それにしても、Anthropoceneのばあいは他の地質時代区分のばあいよりもこまかい時間分解能が要求されるので、この第3項目を定式化するのがなかなかむずかしい。

著者たちは、時代画期の候補を、4つにしぼっている(図8.1、270-271ページ; 図9.1、308ページ)。

そのうち、わたしがいちばんわかりやすいと思うのは、1950-60年代に画期をおくものだ。本書では「The Great Acceleration」という標語でまとめられているように、化石燃料の消費(図7.1)と大気中の二酸化炭素濃度(図7.3)も、化学肥料(図7.2)と沿岸海洋の反応性窒素(図7.4)も、1950年ごろから増加速度が大きくなっている(ただし増加はそれ以前からはじまっているし、グラフの勾配の変化ではあっても不連続ではない)。グラフは見あたらないが、石油化学由来のプラスチック類がひろく見られるようになったのもこのころだ。ただし、時代画期をしめすものとして著者たちが示しているのは、核実験由来の放射性物質のピークだ。例として、ある地域の木の年輪の炭素14濃度のピークが1964年に見られることがあげられている。(木を堆積物にふくめてよいのかが疑問になった。化石になってしまえばよさそうだが。)

ところが、著者たちがいちばんおしているのは、それではない。いわゆる大航海時代(本書の用語では「Globalization 1.0」)だ。コロンブス以来の航海者が、ユーラシア・アフリカと南北アメリカとのあいだで、おおくの種類の動物や植物をはこんだ。そして人びとは、農作物を広い面積にひろめた。それまでちがった種からなっていたユーラシア・アフリカと南北アメリカとの生物相がまざってしまったのだ。そのことは、湖などの堆積物の花粉の組成にも記録されている。もともと植物生態学者である(熱帯雨林の研究の実績がある) Lewis さんがこの変化に注目するのはもっともだと思う。(ただし、地球上でもっと広い面積をしめ、Maslinさんの専門でもあった、海底堆積物の微化石には、この時代の人類の影響は見えないだろうと思うのだが。) そして、変化が将来どのくらいの時間つづくかという問題もある。人間が化石燃料を大量に使う時代はおそらく百年規模で地質時代区分には短すぎると感じられるが、生物の種組成がまざってしまったのは(ひとりでに分離はしないだろうという意味で)不可逆だから、地質時代区分にふさわしい長さになるかもしれない。

「Globalization 1.0」のうちで著者たちが持ち出す時代画期は西暦1610年で、”Orbis Spike” とよばれている。南極のLaw Dome アイスコアからもとめられた大気中二酸化炭素濃度の極小だ。しかし、二酸化炭素濃度は、20年ぐらいのあいだにせいぜい 10 ppm 減っただけで、気候の変化の原因という意味では大きな変化ではない。しかも、図5.3 (183ページ)のグラフにあるもうひとつのコアの二酸化炭素濃度のグラフではこの時期は極小ではなく減少途中になっているので、極小の認定はあまり頑健でないと思う。図5.3には、南アメリカ・中央アメリカの人口の見積もりもあり、これにさきだつ約百年間に約5千万人から1千万人未満にまで減ってしまったのだという。それで農地が森林にもどる過程で大気の二酸化炭素から陸上の有機物に炭素が移ったと考えられている。それがほんとうならば、1610年にいたる約百年間におきたことは、人類の歴史や南北アメリカの陸上植生の歴史にとって重要な事件だとは言えるだろう。それにしても、地球史の時代画期にふさわしいかどうかは疑問だとわたしは思う。

あとのふたつの時代画期の候補は、人間は農業などによって早くから地球環境を変えていたという観点のものだ。

そのうちひとつは、完新世全体(11700年まえから)をAnthropoceneとするものだ。それならば時代名を変えず「完新世」のままでよいということになりそうだが。

もうひとつは、農業の影響による温室効果気体排出を重視する Ruddiman の考え([Ruddiman (2005)の本の読書ノート]参照)によるものだ。化石燃料による排出にくらべればわずかな量なのだが、それが更新世以来の氷期サイクルのペースをくずして地球環境を別の体制にもちこんだと考えるのだ。わたしはこの因果関係説をあたまから否定はしないものの、時代区分の根拠に使うのにはあまりにも不たしかだと思う。また、時代画期の案としてあげられているのは、アイスコアによるメタン濃度の、(西暦1950年から) 5020年前にあった極小なのだが、”Orbis Spike” よりもさらに微妙なもので、多くの人の賛同をあつめることはできないと思う。

著者たちは 1610 年の案への支持をあつめたいらしいのだが、わたしは本書に目をとおした結果、(かりに Anthropocene をきめることを前提とすれば) 1950-60年代に画期をおくのがよいという考えをつよめた。

Anthropoceneをみとめることをふくめた地質年代区分の改訂をするならば、完新世の特別あつかいをやめて更新世にふくめるべきだという意見や、第四紀もやめて更新世とAnthropoceneを新第三紀にふくめるべきだという意見もあるそうだ(図9.3、324-325ページとそのあたりの本文)。これは地質時代区分に(地球を変える力というよりも観察者としての)人間のたちばをどうとりこむかの思想の問題で、研究者間でも合意はえられそうもなく、だれかの不満をおしきってきめるしかないと思う。(Anthropocene以外は変えないことになりそうだとわたしは予想する)。【なお、この図9.3で、日本では Chibanian とする提案が知られるようになった更新世中期が Ionian と きまったかのように書かれているが、その件についてはなんの説明もない。図2.2ではこの時期は Middle (中期)とされている。】

本の最後の部分に、地球温暖化対策に関する議論がある。そのうちで、二酸化炭素回収隔離を大量にやるという政策の是非を論じているところもあるが、わたしはまだしっかり読んでいない。

折りかえしのあとに くわしい目次をつける。
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鎌田 浩毅 (2019) やりなおし 高校地学

  • 鎌田 浩毅 [ひろき], 2019: やりなおし 高校地学 — 地球と宇宙をまるごと理解する (ちくま新書 1432)。筑摩書房, 290+xv pp. ISBN 978-4-480-07251-1.

2019年9月の新刊。

この著者にはたくさんの著書があり、新書判の地学入門的な本が多い。わたしも大学の地学概論の授業をしているので、この著者の本を紹介したほうがよいと思ったのだが、どれを紹介するかまよっているうちに、これが出た。本書は、高校でいう「地学」(現行および次期の学習指導要領では「地学基礎」と「地学」の2科目になっているが、ここでは両方をあわせて「地学」とよぶ)の範囲をわりあいよくカバーしている。わたしはそういう本がほしいと思っていたので、これを紹介することにした。

本書の特徴として、大学入試センター試験の問題とその答えを使っている。本書をはなれたコメントになるが、すくなくとも地学に関するかぎり、センター試験は、高校で教えるのに適したことの標準をつくる役わりをはたしてきたと思う。

本書は6章からなり、それぞれの章ではつぎのような内容があつかわれている。
第1章: 地球の形成。地球の形と大きさ。地磁気。
第2章: 地球内部の構造。プレートテクトニクス。
第3章: 地球の歴史をよむ方法としての地質学(地層、化石)。岩石(火成岩と変成岩)。
第4章: 日本列島の地質 (付加体であること、火山、地震など)。
第5章: 大気、海洋
第6章: 宇宙、恒星、銀河

第5章では、大気・海洋の熱収支と、大気・海洋それぞれの大循環があつかわれている。これは指導要領(現行・次期とも)でも重視されているところで、わたしも重視すべきだと思う内容だ。

ただ、大気・海洋の章と、同じ本の他の部分とのつながりがうすい。これは、指導要領(現行・次期とも)の弱さをひきついだ結果だと思うが。

【本書第5章で、潮汐はとりあげられている。潮汐は、海洋大循環とのつながりはうすく(つながりがあるといえばあるが、高校レベルで説明できる話題ではないと思う)、うっかり海洋大循環と混同されるとこまるのだが、天文や地球内部とつなげる意味ではよい主題だと思う。】

わたしが「指導要領の弱さ」と思う点だが、まず、川をふくむ陸上の水、陸・海・大気をめぐる水循環が主題になっていない。それがあれば、地質のほうの、水による岩石砕屑物の侵食・運搬・堆積プロセス(これは高校教科書にあるのだが、たまたま本書では省略されている)とつながる。さらにできれば、炭素循環を通じた地球内部と気候との連関もとりあげたい(本書の参考文献にあがっている田近英一さんの本の主題になっている)。そうすると岩石の風化というプロセスもとりあげる必要がある。

さて、大気・海洋の章の論点のうちで、わたしとしては見のがせないところ。この章の最後の節の表題となっている「地球は「ミニ氷河期」に向かっている?」は、疑問として提示するのならばまあよいのだが、本文241ページで「実際には現在の地球は「温暖化」ではなく「ミニ氷河期」に向かっているのです。」と言いきっていることは、その分野の専門家であるわたしから「まちがっている」と評しておきたい。(なお、「ミニ氷河期」は指導要領や高校の教科書にある話題ではない。)

【「…向かう可能性もあります」ならば、わたしは自分の主張としては書かないが、他人による教科書的な本の記述としては みとめてもよいと思う。もし太陽活動が百年ぐらい続く極小状態になれば、それは気温をいくらか下げる効果をもつだろう。太陽活動の観測から、そのようなことが起こる可能性が示唆されるとは言える。しかし、そうなると言いきれる状況ではなく、そうなる確率が高いというのも専門家の共通認識ではないと思う。】

「長尺の目」 をもつべきだという著者の主張(あとがきの最後の節でもくりかえしている) はもっともであり、わたしも主張したいことでもある。

しかし、この「ミニ氷河期に向かう」という主張は、二酸化炭素の増加による温暖化が予想されているのと同じ時間スケールの話で、長尺とはいえない。

「長尺」がさすのが、十万年スケールの話であれば「現在は氷期に向かっている」というのはもっともだ。(ただし、「…のは確実」とまでいうのには賛成しない。「人間活動による二酸化炭素排出がなければ」という条件がつくと思う。)

本書にはないが、新生代のこれまで6千万年の傾向が寒冷化であり、それはさらにつづくだろう、というのももっともだ。

しかし、もっと「長尺」で考えれば、あとがきにあるように、これから数億年間の地球の気候の傾向は、太陽が出すエネルギーがふえることにともなう温暖化だろう。

参考文献リストを見てみると、著者は、丸山茂徳さんが、地球内部に関すること(「プルーム・テクトニクス」など)について信頼できる情報源と思ったついでに、その気候変化の見通しについても信頼してしまったらしい。

もうひとつ、著者はまえがきで「東日本大震災を境に、日本列島は「大地変動の時代」に入ってしまいました。」と言い、あとがきでその主張をくりかえしている。わたしはその主張を評価できる専門知識をもっていないが、他の地球科学者の議論を参考に考えると、21世紀になって20世紀よりも変動がつよまったかどうかは不たしかだと思う。「長尺の目」で見れば、「日本は数百万年間ひきつづき大地変動のある列島です」というべきではないだろうか?

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遠山 啓 (1963) 新数学勉強法

  • 遠山 啓 [ひらく], 1963: 新数学勉強法 — 時代が数学を要求している (ブルーバックス B-7)。講談社, 225 pp. ISBN 4-06-117607-2 [1997年 56刷]。

高校の数学の学習指導要領から「行列(matrix)」がはずれ、「ベクトル」のあつかいも軽くなったので、大学で、工学や物理系だけでなくデータサイエンスでも必要な「線形代数」をごく初歩からおしえなければならなくなった、ということが話題になっていた。学校でおそわらなくても、世のなかに入門書がでまわっていればよいという意見もあった。

わたしは、高校に1973年に入学し、高校2年で(2×2の)行列をならった(かわりに複素平面の演算がなくなった)最初の学年だ。わたしが「行列」の操作ができるようになったのは高校の授業でならってからだが、そのおおまかな概念はだいぶまえから知っていた。中学に入学した1970年ごろに読んだ本があったのだ。

その本の題名はおぼえていた。新書本で、岩波新書ではなかったので、たぶんブルーバックスだと思った(ほかの可能性としては、光文社の「カッパブックス」があった)。著者名はおぼえていなかったが、検索してみると、遠山さんだった。『無限と連続』(岩波新書, 1952年)や『数学入門 上・下』(岩波新書, 1959年)の著者としてはおぼえていたのだが、同じ人の著書だと思わなかった。

2019年8月、この本のことを紹介しようと思ったが、家にあったはずの実物が見あたらない。大学の図書館をいくつかみたら、ブルーバックスをそろえているところにあった。そこにあるうち、ブルーバックスの番号がいちばん小さい、つまり初版年がいちばん早い本だった。ただし印刷は1997年だった。その大学の図書館がブルーバックスをそろえようとしたのがそのころだったらしい。

なかみをみると、ページ数で4分の1ぐらいが総論的な第1部で、のこりが各論的な第2部だ。第2部は3つの章にわかれていて、それぞれの主題は、記号論理学、線形代数(ただし本書の文字づかいは「線型」)、微分積分だ。微分積分はすでに学校でおしえている主題だから、本書の題名の「新」は「数学」ではなく「勉強法」にかかるのだろう。しかし記号論理は学校の数学ではまだおしえていなかったし、線形代数のベクトルはおしえたが行列はおしえていなかったので、多くの読者にとって新しいものだっただろう。

総論の部分は、おおすじではいまのわたしも賛同することが多いのだが、個別にみると、いかにも1960年代の時代の産物と思われることがらもあるし、遠山さんの持論の主張がつよく出たところもある。いまの数学入門者には、この部分は軽く読みながすことをすすめたい。各論のほうは、いまの入門書としても、よいと思う。ただし、いろいろな概念を例示で説明していて、しっかりした定義をのべていないところが多い。実際に勉強するには教科書的な本にすすむ必要があるだろう。(本書の巻末にも読書案内がある。ただし1963年の時点のものだ。)

記号論理の章。
ここであつかう論理は、「真」か「偽」かの値をもつ「命題」の論理だ。

ただし、その準備として「集合論」が出てきて、むしろそちらのほうにページ数をさいている。【この「集合論」ということばは、数学あるいは哲学の専門的なものと感じられるので、のちに学校教育むけには「集合の考えかた」といった表現を使うようになった、と記憶しているが、本書の時点ではこう書かれている。】

話題になっている概念は、集合と要素の関係、「要素である」あるいは「属する」こと。集合と集合の関係、「部分集合である」こと。「共通集合」、「合併集合」、「補集合」などだ。円に近い形の閉じた曲線をくみあわせて曲線でかこまれた領域のかさなりを論じる模式図をつかっている。【これは、1970年代に「ベン図」といわれたが、Vennが使った図はもっと限定された特徴をもったものだという話があって、その用語はつかわれなくなった。本書では図の種類の名まえはつけられていない。】

そして、命題の論理になる。命題の演算について、演算前後の命題の真理値の対応をしめす表をつかっている。【別の本で、これは「真理表」とよばれているが、日本語では「真偽表」のほうがよいだろう、という議論を読んだおぼえがあるが、本書では表の種類の名まえはつけられていない。】

おもな演算は「選言 ∧」と「連言 ∨」だ。話題をすなおにおいかけると、「選言」と「合併集合」、「連言」と「共通集合」とがそれぞれ対応するようだ。しかし本文を読むと、「選言」と「共通集合」、「連言」と「合併集合」の対応でもよいのだと言っている。(中学生のときわたしはその部分を読みとばしていた。)

実例として、自動販売機の操作と結果、鉄道旅行の経路、on/offのスイッチ回路があげられている。また2進法との対応も示されている (A∨B の値は A+B – A×B にあたると説明されている)。

ここで話がとんで「樹形」の話になる。樹形図は、集合のところで、集合が要素を含むかどうかの条件をかぞえつくすために出てきている。住所の階層的分類や、将棋の手をよむ話がある。樹型の枝をかぞえることから、順列・組み合わせの概念が導入される。

線形代数の章。
ベクトルには、空間のなかの方向をもった矢線、という意味もあるが、ここでは、数の組をさす。(要素のならべかたはタテとヨコのどちらでもよく、ばあいによって使いわけている。)

行列 (matrix)は、数がタテ・ヨコにならんだ構造で、ヨコのならびを「行 (row)」、タテのならびを「列 (column)」という。(「飛行船」も「船」であるというような) 意味の拡張で、ベクトルは1行または1列の行列、数は1行1列の行列であると考えてよい。

行列の計算。「等しい」「たし算」「ひき算」は要素ごとに考えてよい。たし算には 交換法則と結合法則がなりたつ。行列のかけ算には、要素を「かけてたす」演算がでてくる。(ベクトルについてこれをやるのが、内積だ。) かけ算がなりたつのには、行・列の個数についての条件がある。行列のかけ算では、交換法則はなりたたない。結合法則、分配法則はなりたつ。

座標。平面上の位置をベクトルであらわす。2つのベクトルから、それを2辺とする平行四辺形の面積(正・負の符号がつく)を計算することができる。ここで「交代数」ということばが出てくるが、じゅうぶん説明されていないと思う。

連立1次方程式を、行列の演算としてとく。2元のばあいは交代数をつかう形でしめされている。3元、4元のばあいは、解を行列式どうしのわりざんで表現している。【この行列式による表現は、線形代数の理論では重要らしいが、連立1次方程式の数値計算方法としては実用的でないことを、わたしは大学上級で数値計算方法の教育を受けて知った。】

そして「逆行列」が導入される。

線型代数でとける応用問題として、肥料の話がある。N, P, Kをちがったわりあいでふくむ肥料をくみあわせて、必要な量の N, P, Kを供給するには、各肥料をどれだけあたえればよいか、というものだ。これは連立1次方程式になる。

連立1次方程式は、逆行列を計算しておけば、行列のかけ算でとける。係数が同じで定数項だけがちがう連立1次方程式がつづいて出てくる状況ではこの考えかたが便利だ。【実際の数値計算では、逆行列よりも「消去法」の中間結果をくりかえし使うほうが演算回数が節約になるのですすめられるのだが。】

微分・積分の章。
章の大部分は、関数の概念と、その代表例としての指数関数・三角関数にあてられていて、微分と積分の説明はかけ足だ。

機械が材料を受け取って製品をつくるように、入力を受け取って出力を出す操作を、functionという。この function の一般的な訳語としては「機能」がよいだろう。

数学用語としては、中国人が「函数」と訳した。意味と音を両方ともにつたえようとしたものだという。そのころ想定された入力と出力は「数」であった。現在では、functionの入力と出力は、命題、集合、function などでもよい。「関数」となったのは、漢字制限の趣旨からだが、「関係して定まる」数という意味もふくませた。「函」は【本書とは別の情報源によれば、「はこ」ではなく「ふくむ」のような意味でつかわれたらしいが】執着するねうちのある字でもないだろう。

そして、関数の例として、まず、多項式(という用語はつかっていないが)で表現できる例をあげる。入力が投げ上げた以後の時間、出力が投げ上げた物体の高さだ。そして、それをグラフ表示する。放物線になる。

グラフは関数を目で見る手段だが、関係をひっくりかえして、図形の性質を研究するのに関数を利用することもある。(デカルトの)解析幾何学だ。

三角関数は、直角三角形ではなく、円運動から導入する。ここで角度を、度単位のものをθ、ラジアン単位のものを[ラジアンという単位はもちださず] αとかいている。それからαをxにかえてしまって cos x, sin x をしめしている。

指数関数の話は、経済成長率や複利の話題からはじめている。xが整数のときに「2のx乗」を支配している法則が、xが分数や小数になってもそのまま成り立つようにしよう、ということで、2xという[実数の]関数が考えられる。さらに一般の axに拡張される。

数値のかけ算は、指数のたし算でおきかえることができる。計算尺はその応用だ。そこでは10xがつかわれている。10xの値を入力、xの値を出力とするのが(常用)対数だ。

微分の概念は、次のような事例をつかって説明されている。

  • 人口密度、紙の上の絵の具の濃さ … (絵の具の量) / (面積)。 面積を細分していく。
  • ノミと人間の「とぶ距離/身長」、アリと人間の「持ち上げる重量/体重」の比較。
  • 物体を落としたときの位置と時間の関係。平均の速度と、瞬間における速度。瞬間の速度にすれば、時間区間の幅 h は出てこなくなり、結果の表現が簡単になる。

積分については、まず体積をとりあげる。デモクリトスが、円錐の体積を、輪切りにして集めるという考えかたで求めたという。ここでは、円錐を、薄い円柱の集まりで近似する。円錐の薄切りは両側で円の大きさがちがうが、その小さいほう、大きいほう、それぞれで考える。分割を細かくしていくと、どちらも同じ数値にちかづく。

別の方法として、微分の逆演算[不定積分という]をしておき、得られた関数に数値を入れることでも、体積の数値がえられる。

次に、グラフの曲線の下の面積をもとめる話。区間を分割し、小部分を長方形で近似して、集計する。ここで、定積分が出てくる。(ちょっと残念なことに、定積分と不定積分との関係は、明確にのべられていない。)

さて、第1部にもどる。わたしの気にかかったことだけを列挙する。

本の副題になっている 「社会が数学を要求している」というのは、大学の数学科の教員として、ちかごろ数学科卒業生の求人が多い、という状況を実感していたらしい。保険会社のアクチュアリーという数学の専門家は昔からいたが、たとえば裁判官も数学を必要とすることがある、という話もある。Operations researchへの期待がのべられているところは、いかにも1960年代だと思う。

アメリカ合衆国の教育では、1957年にソ連が人工衛星Sputnikをあげるまで、算数・数学のあつかいが軽かった。著者はそれはデューイの影響だという(ほんとうだろうか?)。 日本も、第2次大戦後、アメリカのやりかたがはいった。Sputnikの後、「数学教育の現代化」が推進された。

著者は日本で「数学教育の現代化」を推進していた。小学校の算数については「水道方式」をとなえた。「水道方式」ということばとそれで使われる「タイル」という道具は、第1部第2節に(「分析と総合」につづいて)ちょっと出てくる。著者が水道方式の本でしていた主張は第2節(一般性重視)と第3節(当時の数学教育の批判)に出てくる。【わたしは中学生のときこの部分が印象にのこらなかった。水道方式の本(たぶん『算数に強くなる』 国土社, 1961年) を、子どもとしてわかるところだけ拾い読みしていたので、すでに知っている主張だったからだと思う。】

一般性重視の論点の例として、二次方程式のときかたをあげている。千年ほどまえのアルクワリズミは二次方程式を6つに分類してそれぞれときかたを考えたが、いまでは(係数がゼロや負であるという考えかたをするので) 1つの公式でよい。

そして著者は(当時の)数学教育の重点のおきかたを批判する。(現状についてわたしはあまりよく知らないが、上の3つは変わったが、因数分解重視は変わっていないだろうと思う。)

  • 暗算偏重
  • ツルカメ算など … 代数の方程式をたてればすなおにとける。
  • 初等幾何の難問 … 直線や円ばかり。実用性をめざすなら放物線などをやるべき。
  • 因数分解 … 特殊な場合にしかできない。できる場合は解の公式の応用でよい。

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木元 寛明 (2019) 気象と戦術

  • 木元 寛明, 2019: 気象と戦術 — 天候は勝敗を左右し、歴史を変える (サイエンス・アイ新書 SIS-435)。SBクリエイティブ, 191 pp. ISBN 978-4-8156-0110-2.

2019年7月の新刊。新書判で横書き。わたしは8月に店頭で見つけた。気象知識の応用という関心から、どんな話題がとりあげられているか、大まかに読んだ。

気象と戦争についてのさまざまな話題がある。対象の時代は近代(ナポレオンをふくめてそれ以後、日本は第1次世界大戦のあと)にかぎられている。

著者は陸上自衛隊で幹部となり、戦術を教えたこともある人だ。戦術に関与する要因として気象にも関心をもち、本書はその関心によって得た知識をまとめたものだが、気象の現象の種類も、時間スケールも、さまざまなものがまざっている。話題になっている気象と戦争の関係には、「気象に関する知識が不足していたので負けた」というのが多いが、「気象を利用して勝った」「気象を利用できるように技術を開発した」という話題もある。戦争の一方の当事者が、勝つため、負けないために、気象をどう利用するかという観点でとりあげている。戦争が人を殺すことについての倫理的問題や、戦争がどんな大義名分の衝突であったかは、話題の外にしている。(ただし、4-3節の話題のあと、「キスカ撤退作戦は、気象を利用した稀有な作戦で、気象戦史に特筆される成功例です。とはいえ、それはそれとして、「アリューシャン作戦には、いったいどのような意義があったのか?」とあらためて考えざるを得ません。」と言っている。) どの当事者のたちばにたつかは事例ごとにちがう。アメリカ軍のたちばと、日本(大日本帝国)軍のたちばが多いようだが、資料のつごうかもしれない。

雨がどの季節にふりやすいか、など、わたしからみて「気象」というよりも「気候」の知識の問題もある。「はじめに」と1-2節で出てくる、東南アジア、とくにベトナムの雨季・モンスーンの雨の話題はその例といえる。わたしも、「はじめに」で著者が言っているように、ベトナム戦争のときのアメリカの政策決定者はベトナムの地理(気候をふくむ)について無知だった、と感じることがある。しかし、現場に近いところには当時なりの知識のある人がいたはずで、それが戦術決定に採用されるしくみがなかったのだろうと思う。

本書1-2節の、1954年のディエン ビエン フーの戦いでフランス軍が負けた事情のうちの、熱帯モンスーンに関する説明は、不じゅうぶんだと思う。たまたま、わたしは、東南アジアのモンスーンを研究対象とし、インドシナ半島各国の降水量データを見ていたことがある。インドシナ半島の大部分は、「はじめに」に出てくるホーチミン市のように、5月から10月が雨季(南西モンスーン季、単に「モンスーン季」ともいう)だ。ところが、半島の東海岸に近いベトナムの北部・中部には、むしろ北東モンスーン季のほうが雨が多いところもある(本書ではこのことは、ベトナムの話題としては出てこない)。ディエン ビエン フーは、北部だが内陸で、ラオスとの国境に近いところだ。わたしはこの地点の降水量の季節変化の特徴を記憶していなかったが、本書26ページの図3に月降水量の数値がある(観測年が書かれていないのが残念だが、多数年の平均値、いわゆる平年値だろう)。降水量のピークは7-8月にあって、南西モンスーン季に雨が多い類型にふくまれるのだが、4月にも雨量がかなりあって乾季とはいえない。そして本書本文で、フランス軍が負けた要因として、4月に飛行場の冠水と雲のせいで飛行機による輸送が使えなかったことをあげている。これは、この地点と、インドシナ半島の大部分との「乾季・雨季」の特徴のちがいを、ベトミン軍は知っていたが、フランス軍はおさえていなかったということだろうと、わたしは思う(主張できるほどの根拠はないが)。

4-2節の、1941年12月にマレー半島東海岸に上陸した日本軍は、熱帯モンスーンに関する知識を利用したといえるだろう。ここは、北東モンスーン季に雨が多く、また海の波が高くなりやすい。日本軍は、北東モンスーン季の初期の、まだ風がじゅうぶん強くない時期に行動した。イギリス軍が想定しないだろう時期のうち、比較的行動しやすい時期をえらんだのだ。ただし、当時の用語は「熱帯信風季」だったそうだ。「信風」は「貿易風」と同じだ。季節風というよりも、貿易風が強まる季節と認識していたのだろう。

4-2節には、1942年2月に日本軍がシンガポールを占領するとすぐに、水道気象局にあった気象資料を押収した、という話もある。その資料がその後どうなったかは書かれていない。

あとは、順をおって簡単に紹介する。

第1章の主題は雨。1-1節のワーテルローの戦いは、(気候ではなく)戦闘当日の「天気」の問題だ。大雨で地面がぬかるみになり、フランス軍は大砲を思うように動かせなかった。

第2章は「積雪と寒冷」。2-1節のナポレオンのフランス軍のロシア侵攻、2-3節の第2次大戦のドイツ軍のソ連侵攻は、気候への適応ができていなかったので、負けたといえる。ただし寒さと積雪だけではなく、どちらも10月の雨によるぬかるみも侵攻をさまたげた(ナポレオン軍のそれを克服する努力も話題になっているが)。この年の冬が当時の平常にくらべて特別に寒かったかどうかは話題にしていない。(田家 康さんはそちらを話題にして、エルニーニョ現象と関連づけた議論をしている。) 2-2節の「冬戦争」(1939-40年)では、寒冷・積雪によく適応したフィンランド軍のほうが、ソ連軍よりも強かった。

第3章の主題は「見ること」。可視光で見ることは今も重要だが、限界がある。電波をつかうレーダーが発明されたことが、軍事のやりかたの変化にとってはいちばん重要だとわたしは思う。しかし、この章で重視されているのは赤外線による暗視技術だ。赤外線をあてて反射をみるactive型と、対象物が出す熱赤外線をみるpassive型がある。おもな話は、passive型をもつ軍どうしの戦いで、その性能が高いほうが有利だった、ということらしいのだが、提示のしかたがいりくんでいて、わかりにくかった。6-6節の「電子光学システムが利用する波長」の図表と対応をつけながら説明してくれるとよかったと思う。

第4章の主題は「海象」とされているが、海の波のほか、海上の風や霧などの気象をふくんでいる。
4-1節は台風で高い波が生じて軍艦が破壊された話。「三角波」ができた原因に関する半澤正男さんによる説明(の引用)はよくわからないが、(北半球の)台風の南東がわの象限で波が高くなりやすいことは(本書にはじゅうぶんな説明がないが)理屈もあり、その知識は有用だ。
4-3節は霧の話。1943年7月のアリューシャン作戦のうちの、キスカ島からの撤退で、霧を利用した。関連した「key words」記事で、1945年8月18日のシュムシュ島の攻防も霧の中だった。

第5章は気象を兵器として利用すること。そのうち5-1節は、気象に関する知識(気候知識や天気予報)を兵器として利用したことだ。

「key words」記事の表題に「気象、地震、火山をコントロールする?」とあるが、地震、火山の実質的な話はない。

気象に関しては人工降雨の話がある。人工降雨(雲のたねまき)でハリケーンの進路を変えたり弱めようとしたことにふれ、それは中止されたと言っている(しかしその理由を論じておらず、有効だったかどうかよくわからない)。また、本文5-2節のベトナム戦争のところで、アメリカ軍が「ホーチミン・ルートを泥濘化し、人や物資の移動を妨げようとしました。」「そのため…ヨウ化銀などのフレア[本書原文のまま]を散布して雲の種をまき、ラオスおよびカンボジアに人工雨を降らせる作戦を行っています。」と書いている。これも有効だったかどうかの議論がないが、わたしが別に得ている知識によれば、有効かどうかの評価ができなかったらしい。関連して「霰(あられ)のコントロール」が出てくるが、「雹(ひょう)」を制御しようとしたのだと思う。霧については「地上の霧を飛散させるために輸送機から塩を散布しましたが、必ずしも効果があったとはいえないようです。」という話がある。(霧については、Flemingの本に、第2次大戦中のイギリスで飛行場の霧を消すことに成功したが、大量の燃料を消費するので、その後の実用にはならなかった、という話があるが、本書には出てこない。)

5-2節の前半には、1991年の「湾岸戦争」で サダム フセインのイラク軍が油井に放火したことがあげられている。目的は視程を悪くして敵の飛行機による攻撃をしにくくすることであり、煙をふくむ大気を兵器として利用したといえるだろう。世界からは、動植物・健康への影響が憂慮された。

関連して、サダム フセイン政権が、反政府勢力をくるしめるために、バスラ周辺の湿原をひあがらせたり、イラク北部にダムを建設して居住地を氾濫させたりした、という話も出てくる。これは気象の利用とはいいがたいが、「自然を兵器として利用する」とはいえる。ただし、わたしは、これが攻撃だったというのは反政府側の主張であって、政府側の意図は土地開発だっただろう、とも思う(そのような開発がよいかどうかは別の問題だが)。

第6章では、気象が作戦行動の制約になるいろいろな条件をそれぞれのべている。
第6章の、暑さ指数(WBGT)、高温での作業制限時間、第2章にある、寒いときの体感温度(気温と風速による)、積雪量と行動能力の低下との関係、などの表は、軍事にかぎらず有用だと思う。ただし、日常生活の参考にするには、まだ情報不足だと思う。出典は、暑さ指数については、日本生気象学会(2013年)「日常生活における熱中症予防指針 ver. 3」、そのほかは、アメリカ軍 (陸軍、海兵隊)の文書で文書番号が示されているので、それを見ればよいのかもしれない。

折りかえしのあとに くわしい目次をつける。
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