• 吉川 弘之, 2010: 研究開発戦略立案の方法論 — 持続性社会の実現のために。科学技術振興機構 研究開発戦略センター, 103 pp. http://crds.jst.go.jp/output/pdf/handbook2010.pdf http://crds.jst.go.jp/about/pdf/handbook2010.pdf (pdf) [2012-03-24 URL変更を反映]http://www.jst.go.jp/crds/pdf/2010/XR/CRDS-FY2010-XR-25.pdf (pdf) [2012-11-03 URL変更を反映]

科学研究には社会的課題の実現に直接貢献する目的研究のほかに基礎研究があるが、基礎研究のうちでも今どきの国が研究費を出す場合には背後に社会的期待がある。このような社会のための基礎研究がうまくいくためには、研究者から出てくる研究計画を選抜する前の段階に、社会的期待をつかみ研究課題(研究計画を募集する枠組み)を構成する仕事がある。著者がセンター長をつとめる研究開発戦略センター(CRDS)の役割はそこにあるそうだ。

社会的期待の例として、日本の内閣(2006年)の「イノベーション25」や経済産業省(2005年)の「新産業戦略」もあげられているが、本書でおもに対象にする社会的期待は「持続性社会の実現」である。

近代科学は専門領域の分化を重ねてきたが、持続的社会の実現にはイノベーション(新しい知識・技術に基づく行動の普及)が必要だ。そのためには、領域の融合と、観察型研究(理学)・構成型研究(工学)・社会的行動(普及)の3者の役割の間の連携を含むような(組織内で目標や言語が共有される)「機能的最小ネットワーク」組織を作るべきだ。そして研究費は個々の研究者ではなくそのネットワークにつけるべきだ、というのが本書のおもな主張になっている。これはわたしももっともだと思う。

著者は観察型研究と構成型研究を区別する。観察型研究は自然から知識を得ること、構成型研究は知識によって人工物をつくることととらえている。観察型研究のうちに、Peirceのいう記述科学、分類科学、法則科学の段階を含める。

しかし、環境問題、廃棄物問題、自然エネルギー利用などを考えるときには、人が完全に把握した人工物ではなく、人の影響を受けない自然でもなく、人による改変を受けた自然を扱わなければならない。観察型研究と構成型研究の相互浸透が避けられないのだ。また、観察型研究の知識は法則科学の段階に至っているものとそこまで至らないものが混在したものを使わなければならない。(たとえば、大気中の雲粒と光や赤外線との相互作用は精密な法則で記述できるが、どんな雲粒がいつどこにできるかのしくみはそれほどよくわかっていない。) 他方、地球環境科学では、観察型科学全般の弱点である「変化の状態の観察」や「全体観察」については、むしろ進んでいる場合もある。また製品化にあたるのは、変動する自然環境のもとで持続的に生きるための知の普及であり、観察をしながら適応的に行動することが必要になるので、行動者と観察者との間にも相互浸透がある。しかし、相互浸透があっても、理念型として3者を分けて考えることの意義はあるだろう。

なお、本書全体に比べれば細かいことで、ひとつ残念ながら修正が必要なところがある。地球温暖化防止という社会的期待のための研究が始まった経過の議論(74ページ)のうちの歴史認識だ。科学史家Weartの本[読書ノート]やウェブサイト http://www.aip.org/history/climate/ 、Archer・Pierrehumbert編の論文集The Warming Papers[読書メモ]に沿って考えてみる。

「19世紀にFourierが温暖化という言葉を作った」というのは正しくない。Fourierは温暖化などの気候変化の議論はしていない。気候を物理的に理解しようとし、エネルギー保存法則が知られる前だが、熱の流れの収支がつりあった定常系という考え方を示したことは重要だ。まさに全体観察をしたと言えるだろう。一段詳細化して、大気が太陽光に対してに比べて赤外線に対して相対的に不透明であることが地表温度を高める働きをしていることを指摘した。これを温室効果を認識したと言うことはできるが、温室効果ということばを使ったわけではなかった。

「1950年代になって、真鍋、Hassan、Houghton、Watsonなどの研究者が温暖化について警告を発するが、それはなかなか一般社会に届かない。」
このHassanはHansenのことらしい。ここに名前が出た人たちの著作のうちで温暖化に関するものの最初は真鍋の1961年のものだがそれは警告ではないし、Hansenの温暖化に関する仕事は1970年代後半以後だ。HoughtonとWatsonは1970年代から大気科学に関する業績はあるが、温暖化にかかわったのはIPCCが発足した1988年以後ではないだろうか。
1950年代には、人間活動が気候を変えている可能性を指摘する人はいたし、二酸化炭素が温暖化に働くことを指摘する人(Plassなど)もいたが、人間活動の効果のうちたとえばエーロゾルによる寒冷化と二酸化炭素による温暖化のどちらが重要かはわからなかった。また変化が有害かどうかの想像もまちまちだった。もし有害だと認識し防止するべきだと考えたとしても、原因が不明確なままでは対策は人間活動全体の拡大を止めるしかないので、そのような政策提案は全く非現実的と思われただろう。
二酸化炭素による温暖化についての科学者の警告が始まったのは、1970年代と言うべきだと思う。(わたしは、画期的なひとつの年を取り出すとすれば、Manabe and Wetheraldの大循環モデルによる二酸化炭素倍増の計算の報告、Schneiderによる二酸化炭素倍増の効果に関する複数研究のレビュー、Broeckerによる温暖化を予言した評論が出た1975年がふさわしいだろうと思う。Archer・Pierrehumbertの論文集では、これより前の1972年のSawyerの総説と、あとの1979年のCharneyを座長としたアメリカ科学アカデミー委員会の報告書をとりあげている。)
「1950年代の警告から50年以上の年月がかかった」は「1970年代の警告から30年以上の年月がかかった」と修正するのがよいと思う。

• 北澤 宏一, 2010: 科学技術は日本を救うのか — 「第4の価値」を目指して (DIS+COVERサイエンス001)。ディスカヴァー・トゥエンティワン, 255 pp. ISBN 978-4-88759-792-1.

著者は科学技術振興機構(JST)理事長。2002年からJSTで「戦略的創造研究推進事業」(CRESTやERATO)を担当していた。その前は大学の工学部の教授。

著者は日本には閉塞感があると言い、それを打開するのは科学技術だとする。ただし、好奇心にまかせた基礎研究ではなく、しかし製品開発でもなく、課題解決をめざして基礎に掘り下げるような研究が重要だとする。そういう議論はもっともだと思う。

経済のしくみに関する著者の説明ももっともだと思うことが多い。1985年ごろ以後、日本は貿易黒字が続いており、資本収支も黒字、つまり日本資本は外国に富をたくわえてそこから収益をあげている。これが実力以上の円高を招き、日本の労働者の職は減る。日本人は貯蓄志向が強いが、お金は実際にたまるものではなく、集まったらだれかが使ってしまう。おもに使うのは国なので、国の財政が赤字になるのも当然だ。

だが、日本が不景気から脱するために経済成長が必要だという主張は、少なくとも経済成長の指標がGDP増加である限り、わたしには賛成できない。労働生産性の向上率以上にGDPが成長しないと失業者がふえてしまうことが理由になっているが、それは今の経済のしくみに関する経験則だ。しかしGDP成長の要因の資本・労働以外の大部分がエネルギー資源の消費(浪費を除く)量に対応しているという経験則もある[Ayres and Warrの本の読書ノート]。少なくともどちらかの経験則を変えなければ社会は持続可能にならない。

(貯蓄の件は、お金の形でためるのではなく、自然資本[Dalyの本の読書ノート]の保全・回復をめざすことが解決になりそうだ。)

しかし著者の経済成長の目標のたてかたは、第1・2・3次産業と違った第4の価値をつくることに向かう。「低炭素社会」がその価値にかなっていると考え、さらに、原子力は安全性の面から世界に普及させるのはむずかしいと考えるので、社会の重要な課題は、自然エネルギー利用と省エネルギーになる。そうすると、重視する具体的な課題は、わたしの考えと近くなる。たとえば太陽電池のもっと効率がよいかコストの安い新材料を見つけることなどだ。植物の光合成の効率をよくするという目標ももっともではあるが、改造された植物を野外に放つのは危険であり、コントロールして使う必要があると思う。

著者の専門である超伝導の長距離送電への応用については、高温超伝導と言っても液体窒素などで冷やす必要があるので、そのエネルギーコストと常伝導の損失とを、正常時と非常時の両方について検討する必要があると思う。しかし、結果として損であることがわかるかもしれないからといって研究に取り組まなかったら、結果として得である場合も結果が得られない。賭けの要素はあるが研究はするべき課題なのだと思う。もうひとつ、地磁気の弱まりまたは逆転への対応策を考えておくべきだという考えには賛成だが、著者の言うような人工的に磁場をつくるという地球環境工学には(気候改造工学と同様に)未知の危険もあり、むしろ適応策を考えるべきではないかと思う。

科学への研究費のつけかたについては、著者は科学研究費の採択数をふやすことを主とした強化を主張している。著者は40歳台でCRESTやERATOの課題代表者になるような研究リーダーに注目しており、もっとおおぜいの若手に機会の平等を与えるべきだと考えているようだ。しかしわたしから見ると、科学はリーダーだけによるものではない。リーダーにならずその下で職人や知恵袋として働く人も必要なはずだ。そういう人が、技術職員、資料管理職員、教員などとして継続勤務できる身分にいて本来の職務をこなしながら研究にも従事できるならよいのだが、研究費で雇われている場合は先のあてがない。

わたしが科学政策の重点をおくべきだと思うことの第1は、この広い意味の研究者の持続可能性を高めることだ。予算は限られているので、収入の確保、学術集団のメンバーシップの確保、学術情報へのアクセス、専門や職種を変えるための再訓練などのうち個人ごとに優先度の高いところを支援するとともに、不適任な人には未練なく他の職種に移ってもらう誘導が必要だと思う。

第2は、学術基盤コモンズの充実だ。図書館、計算機センター、データベース、さらには野外観察・観測の施設などがあげられる。万人に開かれた公共財であるもののほか、量に限りのあるものでも共同で利用すること・長期続けることによって価値が高まるものを、整備するべきだ。ただし形式だけそろえても役にたたない。コモンズを充実させるために自分の労力をさく意欲のある研究者が複数いてその間で方向性の合意ができていることを前提とするべきだろう。そして、それに労力をさくインセンティブを持たせしかも人事交流をさまたげないために、労力をさいた人はその機関の所属でなくなってもそのコモンズにアクセスする権利を認めることにするべきだろう。

科学を振興するものとして、アメリカやヨーロッパでは、政府のほかに、大学やNPOへの個人の寄付が重要だ。日本にももっとあるべきだという著者の意見にはわたしも賛成だ。税制をそれをしやすいように改正するとともに、税制以外の要因も知って対策していくべきだと思う。

• Sheila Jasanoff, 1990 (paperback 1994): The Fifth Branch — Science Advisers as Policymakers. Cambridge MA USA: Harvard University Press, 302 pp. ISBN 0-674-30062-9 (pbk.)

科学と政治の関係の議論を調べると、regulatory science (日本語では「規制科学」)という用語を見かける。その意味は人によって必ずしも同じではないらしい(たとえば中島, 2002参照)が、そのうちでもJasanoffという人が言ったことが重要らしいので確認しておきたくなった。2010年8月に東京・駒場で「4S」学会があり著者が呼びかけ人のセッションもあると聞いて、それまでに本を読んで講演を聞きに行こうと思ったのだが、そこまで読書の優先順位をあげることができず、実際に読んだのは2011年2月になった。

本書は1970-80年代のアメリカ合衆国(USA)のEPA (環境保護庁)とFDA (食品医薬品庁)の諮問委員会が、人工的化学物質の規制に関する政策決定に対して、どのような働きをしたかを検討したものだ。規制科学は純粋科学(本書の用語はresearch science)とは違った特徴 —不確かな知見しかなくても期限つきで判断を求められることなど— をもつという指摘は一般論なのだと思うが、具体的な議論はEPAやFDAのかかえる問題に即したものになる。本書に規制科学一般、さらには行政に利用される科学技術一般に適用できる指針を直接的には期待しないほうがよさそうだ。(間接的には参考になる本だと思うが。)

題名は、三権分立が背景にある。第2次世界大戦後ごろから行政のうちに科学技術の産物の規制にかかわる官庁が発達してきた。USAではAで終わる略語のものが多いがAはAgencyの場合とAdministrationの場合がある。規制官庁は行政権に属して立法と司法からのチェックを受けるのだが、専門性が強いため議会によるチェックが働きにくくなり、第4の権力と評されるようになった。司法によるチェックが働くことはあるが、専門知識の乏しい裁判官に判断をゆだねると必ずしも適切な結果とならない。また、規制官庁は内部で専門家を育ててきたが、外部(製造企業を含む)から、官庁の科学の質が低いと批判されることが多くなった。そこで、規制官庁は、外部の科学者を集めた諮問委員会(審議会)を作り、そのチェックを受けることで政策決定の質を高めることにした。諮問委員会の立場は諮問した官庁とは別であり、対立関係にもなりうる。そこで本書ではこれを第5の権力と数えている。この4、5という数えかたは、本書の事例に即しては理解できるが、一般性はないような気がする。

1970年代、EPAは有害人工物質の規制に積極的だった。それに対して、対象となる物質の生産を規制されたくない産業の関係者から、規制の根拠が科学的に確かでないという批判があった。実際、純粋科学ならば結論が出ない(論文にならない)程度の材料しかない場合があるが、規制官庁は政策判断をしなければならず、その際に安全側(事前警戒的 precautionary)に偏ることには正当性はある。しかし、その根拠をうまく示せないと、裁判になったときに負ける。そこでしだいに諮問委員会の体制が整備されていった。

1981年からのReagan大統領の第1期には、規制廃止論や小さい政府論に基づいてEPAの機能は縮小された。しかし1983年にたてなおしがされ、それからReagan第2期にかけて、EPAの規制業務の多く(とくに大気汚染関係)はうまく進んだ。諮問委員会は科学的評価をするものであり政策判断は官庁がすると役割を切り分けた。(境界は厳密ではないので、委員の報告が政策判断の要素をもつこともあったが、官庁にはそれに従わなくてよい自由があった。) 委員の任命は政治的意見や社会的立場ではなく科学的専門性に基づくとした。ただし科学の専門分科の多様性は反映させ、また暗黙のうちに政治的対立構造の一方に偏らない配慮もした。諮問委員会には見解の対立する人を含んでいたが、そこでの議論のしかたは、裁判や与野党対立構造の議会の場合のような対抗(adversary)型ではなく、合意できる結論を得ようとする交渉(negotiation)型だった。著者は、規制科学にとって、この交渉型あるいは合意追求型の態度が有効であり、対抗型ではうまくいかないという。

同じ1980年代のEPAでも、農薬規制の場合は必ずしもうまくいかなかった。議論は対抗型になりがちだった。諮問委員会がEPA内の研究成果よりも製造企業が示した科学情報のほうを信頼してEPA行政官が意図した規制に否定的となる評価をした例が複数ある。ただしそのうちのひとつの通称Alarというリンゴの品質保持剤の場合は、環境NGOが別の科学情報をマスメディアに発表して世論と議会を規制強化側に傾けてしまった。この事例は、安全を追求する立場の勝利ととらえる人もいるが、NGOの質の低い科学がまかり通った失敗例だと考えている人がけっこういるらしい(わたしにはまだどちらとも言えない)。

本書には地球温暖化の話題はないが、本書が出たのはIPCCが発足して間もないころにあたる。IPCCが今のような形をとるにはUSA政権の意志が働いたと聞くことがある。もちろん国際と国内の違いはあるが、当時のEPAの大気汚染に関する諮問委員会は参考にされたにちがいないと思う。

さて今、地球温暖化の科学的基礎に関しては、大部分の科学者の間では見解の一致(consensus)があるとされる。科学はこのようなconsensusを求めるものではないと言う人もいる。純粋科学の立場ではそちらが正しいと思う。[2011-03-13追記: 純粋科学では批判的検討のほうが価値が高い。ただし批判的検討といってもすべてを疑ってかかるわけではないし、結果として見解が一致するのは悪いことではない。] Consensusを求める態度は、まさに(本書の用語で言えば)規制科学だからとられているのだ。しかも、すべての科学的認識が一致することは期待されておらず、政策的意思決定に使われる項目で一致すればよいのだ。ただしこの項目はあらかじめ決められているわけではなく、政策決定者にとって有用なものであり科学者が一致点として提供できるものでもあるものをさがす交渉(negotiation)の結果として決まるのだろう。

EPAなどの官庁が規制を強化しようとするのに対して、利害関係のある産業が反対し、その際に、規制の根拠となる科学の質を疑う、という構造は、1970年代に見られたadversaryな構造の再来のようだ。なお、USAでは(地球温暖化防止のための新しい立法がなかなかできないという事情もあって)、EPAが大気汚染防止法(Clean Air Act)でCO2を規制しようとしている(Endangerment and Cause or Contribute Findings for Greenhouse Gases under Section 202(a) of the Clean Air Act)。したがって本書の話題は規制科学一般論としてだけでなく具体的な法律のレベルでもかかわりがある。

ただし、かつての化学物質規制では、化学工業会社のほうがEPAよりも高度な科学に接していた。それで、規制反対論者は、専門家によるpeer reviewを重視するtechnocraticな主張をした。規制支持論者が、一般住民の参加を重視するdemocraticな主張をした。今は、温暖化の科学的基礎に関する限り、規制反対論者が使おうとする科学は官庁が持っているものよりも貧弱だ。そこで、規制支持論者が専門家を信頼するtechnocraticな主張をする傾向があり、規制反対論者の主張は、専門家がしろうとを排除して判断を独占することが、倫理的・法的に不適切である、あるいはそれはチェックの機会を減らし科学の質を低下させるというような、democraticなものになる。

本書にはtechnocraticな主張への対応の例は多いのだが、democraticな主張が科学者にとってあるいは規制官庁にとって受け入れがたい場合の参考例には出会わなかった（かろうじてAlarの件があるが)。科学と政治をなんとか線引きし、科学の課題についてはadversaryにならずconsensusをめざすのがよい、ということは変わらないのだと思う。

文献

• 中島 貴子, 2002: 論争する科学。『科学論の現在』 (金森 修, 中島 秀人 編, 勁草書房), 183 – 201.

• Steven K. Esbensen, Janhwa Chu, Chih-Wen Hung, Wen-wen Tung and Robert Fovell eds., 2011: The Michio Yanai Symposium (January 27, 2011, Seattle, Washington). A booklet delivered at the symposium, which was held as a part of a general conference of American Meteorological Society. No page numbers, 30 effective pages.

2011年1月、アメリカ気象学会大会に出席した同僚からもらった。

書誌情報を書こうとして困った。学会大会の一部として開かれたシンポジウムのための冊子なのだが、学会の出版物にはなっていない。日本語圏の奥付に対応する情報が英語圏の本ならばたいてい初めのほうにあるのだが、これにはない。うしろから3ページめのAcknowledgmentsに作成の中心になった人の名前がある。編者というべきか出版者というべきかわからないが、ここでは仮に編者扱いしておいた。

シンポジウムは、熱帯大気とくに対流圏の大規模現象について、とくに観測データの解析に基づいて研究してきた柳井迪雄(みちお)さん(UCLA名誉教授)を記念するものである。学会それぞれに習慣が違うだろうと思うが、アメリカ気象学会では、業績のある人を記念し、その人が開拓した分野の最近までの進展をレビューするシンポジウムを開くことがよくある。本人も出席するものだ。ところが柳井さんが2010年10月に亡くなってしまったので、企画が変更され、ポスター発表の追加募集もあった。冊子も追悼シンポジウムになったので急遽企画されたもののようだ。

冊子の構成は次のようになっている。
* まえがき 1ページ
* 柳井博士の伝記 13ページ
* シンポジウムの口頭講演(11件)の要旨(長さまちまち) 9ページ
* シンポジウムのプログラム(ポスター発表の題名・発表者名を含む) 5ページ
* 柳井博士の著作目録(原則として査読済み論文のみ、59件) 2ページ

柳井さんの経歴については、1988年に日本気象学会の「天気」(http://www.metsoc.jp/tenki/ )の35巻(1号) 58-60ページ+35ページにのった大内(現、阿部)彩子さんによるインタビューと重なるところもあるが、初めて聞く話もあった。

柳井さんは東大の助教授時代に多くの弟子を育てたが、そのうち熱帯気象で多くの成果をあげた新田勍(つよし)さんや村上勝人(まさと)さんは先に亡くなってしまった。今回の日本からの出席者はいわば孫弟子を含むわりあい若い世代が多かった。1970年以後のUCLAでの弟子にはアジア人とくに台湾や中国大陸からの留学生が多く、アメリカに残って活動している人も本国に帰った人もいる。

講演予稿の中では、荒川昭夫さんによる、柳井さんの「Q1, Q2」(apparent heat source, apparent moisture sink)について、大気モデルの観点から論じているのが興味深い。

【[2016-12-14補足] Q1, Q2の説明を[別ブログ2016-12-13の記事]に書いた。】
(実はここに(も)わたしの後悔のたねがある。博士論文の一部として、Q1, Q2の計算をしたのだが、査読を経て出版するところにたどりつかなかったのだった。その主原因は別のことに気が散ってしまったことだったかもしれない。しかし、計算されたQ1、Q2の気象データの空間分解能への依存性をどう考えたらよいかで詰まっていたこともあった。)

• 柿崎 一郎, 2011: 東南アジアを学ぼう — メコン圏入門 (ちくまプリマー新書 154)。筑摩書房, 191 pp. ISBN 978-4-480-68854-5.

東南アジアのうちでもインドシナ半島に関する入門書。

「メコン圏」というのは英語のGreater Mekong Subregion (GMS)に対応する著者の表現だ。(わたしがこの用語を知ったのは2004年ごろだったが、静止気象衛星「ひまわり」1号から5号の英語略称のつもりで「GMS」を検索してこれにぶつかって驚いたのだった。) これはアジア開発銀行(ADB)が提唱する経済圏で、世界のうちひとつの地域(region)であるアジアの部分なのでsubregionなのだ。そして、メコン川流域だけでなく、メコン川流域を部分に含む国全体を含めるのでgreaterなのだ。ただし中国を全部入れると大きすぎるので、その大行政単位である雲南(Yunnan)省を含めている。さらに広西(Guangxi)チワン族自治区も追加されたそうだ。これはメコン川流域と重なりはないのだが、ベトナム北部の海岸部と接していて経済的関係が強まっていることの反映なのだろう。

メコン圏開発の重点区域として2002年の「GMSサミット」で決められた3つの「回廊」がある。交通ルートの整備とそれに沿う地域の産業開発が連動しているのだ。

本書はそのルートにそって移動しながらそれぞれの場所の産業や歴史を紹介するという趣向になっている。タイの鉄道の発達の歴史について複数の著書のある著者だけあって、可能な限り鉄道を使っている。

まず「南北回廊」で、ベトナム北部のハイフォン(Hai Phong)港から紅河(Song Hong, 中国ではHong He)に沿ってさかのぼり、雲南省の中心都市昆明(Kunming)へ。そこから南に向かって景洪(Jinghong)からミャンマー・ラオス国境となるメコン川を下ってタイの北の端に近いチエンセーン(Chiang Saen)またはチエンコーン(Chiang Khong)へ。チャオプラヤ(Chao Phraya)川流域に移ってチエンマイ(Chiang Mai)からバンコク(Krung Thep、英語ではBangkok)へ。

「東西回廊」の西の端はミャンマーのモーラミャイン(Mawlamyine, Moulmein)港だが、本書の旅ではミャンマーにははいらず国境のタイ側メーソート(Mae Sot)から、古都スコータイ(Sukhothai)、東北タイの主要都市コンケーン(Khon Kaen)を経て、国境となっているメコン本流を渡ってラオスのサワンナケート(Savannakhet)へ。山脈を越えてベトナムにはいり、ドンハ(Dong Ha)で海岸に達して古都フエ(Hue)を経てダナン(Da Nang)港へ。

「南回廊」はベトナム南部のヴンタウ(Vung Tau)港からホーチミン市(T.P. Ho Chi Minh)、そしてカンボジアの首都プノンペン(Phnom Penh)からトンレサープ(Tonle Sap)湖の南側を西に進み、タイのアランヤプラテート(Aranyaprathet)からバンコクへ。カンボジアからタイへは、クロン・プレア・シハヌ港(コンポンサオム Kompong Som)から海岸沿いの別ルートもたどる。

国別にまとめられた本とは違った連想を引き起こされる。

• 鈴木 秀夫, 1975: 氷河時代。講談社現代新書。

著者が亡くなったと聞いてその著書のひとつを読みかえした。1970年代の人々の気候に関する認識はどうだったかを考えたいという動機もあった。

著者は、まず、現在の気候について天気図に代表される気象観測成果に基づいて研究し、次に、過去数万年間の気候変遷について、おもに地形に残された証拠を総合することによって研究した。それから関心を、人間のものの考えかた(宗教や言語を含む)が形成されてきた歴史が気候の違いやその数千年スケールの変遷によってどのように影響されてきたかに移した。本書は第2の主題をまとめる段階の成果のひとつと言える(続いて専門書『氷河期の気候』も出している)。第3の主題への関心も少し現われている。

わたしは大学で著者の講義を聞いたのだが、本書を読んだのはそれより前だ。高校の地学クラブで(とくに間氷期の)古環境の復元推定に興味をもったわたしにとって、全地球規模の氷期の気候を推定した図ができたのはとても魅力的だったが、証拠が残っていないところが多いのだということも知らされた。(その後、理論に基づく数値モデルという方法もあることを知り、わたしはそちらを勉強してみようと思うようになった。)

本書の題名のさす対象は、今の専門用語で言えば、「氷期(複数)」だ。地球の歴史のうちでは最近数十万年のうちに、大陸規模の氷河(氷床)が拡大縮小をくりかえした。そのうち氷が拡大した時期のことをおもにとりあげている。そのうちでもさらに、残っている証拠が多い、いちばん新しい氷期がおもになる。この時期は、本書では、ヴュルム(Würm)氷期と呼ばれている。当時はそれが代表的な学術的表現だったのだ(アメリカではWisconsin氷期と呼ばれており、本書でもそのことにふれているが)。当時も今も「最終氷期」とも呼ばれるが、これは今のところ最新という意味であって今後氷期はありえないという意味ではない。今はむしろmarine istotope stage (海底堆積物の同位体による時代区分)の番号で言うことが多い。「最終氷期」はその2から4 (2のほうが新しい時期)にあたる。本書は最終氷期の気候の世界像を示すとともに、可能な地域については複数の氷期の間の違いも論じている。サハラをはじめとして、氷期に湿潤だったところがあちこちにある。ただしこの湿潤は降水と蒸発の差が正味で今よりも正のほうに傾いていたことであって、必ずしも降水が多かったとは言えない。最終氷期の世界の気候の復元推定としてはアメリカ合衆国を中心とする多くの科学者が参加したCLIMAPプロジェクトが動いていたのだが、その主要成果の論文が出たのは1976年だ。本書の復元推定図は、それと独立に、(大学教員として雇われてではあるが)個人研究によって得た成果なのだ。

この本が新書判で出た背景には、1970年代当時の寒冷化あるいは「氷河期がくる」という議論の流行があったかもしれない。本書でも、将来の気候の見通しについては寒冷化だけがあげられている。ただし、(当時の)今後数十年の変化を論じることは避けており、氷期・間氷期サイクルの中で、今の間氷期の最盛期は約6千年前に過ぎているので、数千年のうちには氷期になるだろうと言っているだけだ。ただし「氷期」と言っても氷河が拡大するのは北アメリカ・ヨーロッパであり、世界全体としては「草原時代」なのだと言っている。氷期サイクルの原因は論じていないようだ。地球の公転・自転軌道要素の変化の議論も見あたらない(約6千年前の気候が北半球に偏った温暖期であることにふれていることにもかかわらずだ)。Hays, Imbrie and Shackletonの論文が出た1976年よりも前だから、話題にしなかったことはふしぎではないのだが。また、二酸化炭素などの温室効果気体濃度の変化の議論も見あたらない。こちらは、気候変動の原因を考える人の間では、エーロゾル(という表現はしなかったとしても)と並列にではあるが、よく話題になっていた。

著者は意識的に全球規模の気候変動・変化の原因を論じるのを避けたようだ。ただし、因果関係の議論を避けているわけではない。各地域の気候の変化を、全球規模の気候帯(全球平均値よりは一段小さなスケールの特徴)のシフトによって因果的に説明することには熱心だ。氷期のアンデスの南緯20度付近での氷河の雪線低下には温度低下に加えて降水量増加があったにちがいないが、その原因は「赤道西風」の南下ではありえず、「寒帯前線帯」の北上にちがいない、といった議論は、概念はともかく筋はもっともだ。

現在の気候に関する著者の認識が本書の背景にあるが、本書だけではわかりにくいと思う。わたしは著者の気候学の講義を1978年に聞いたが、その内容はほぼ「風土の構造」という本と同じだった。20世紀前半に発達した気候学がおもに気象要素の月平均値を何十年も平均したものに基づいて議論をする「平均値気候学」だったのに対して、20世紀なかばには、「動気候学」が発達した。ただしこの場合の「動」は力学ではなく、空間分布とともに時間変化をもつ現象を認識することだった。そのために、毎日の分布図の(平均ではない)重ね合わせが重要な手段となった。本書にも出てくるのは、天気図の前線の毎日の位置を同じ図に重ねて表示したものだ。また「風土の構造」に出てくる日本の例では、毎日の降水のあるところとないところの境界線を重ねている。このような方法で注目されたのは不連続線(前線、収束線)であり、それが多く出現する場所が前線帯・収束帯だった。このような「動気候学」はむしろ「総観(synoptic)気候学」と呼ぶべきかもしれない。

本書を読むと、著者は、「熱帯収束帯(ITCZ)は南北2本あり、その間に赤道西風帯がある」という、総観気候学の学説のひとつを信じこんでいたようだ。今から見ると、確かに熱帯のうちで赤道付近は西風が見られることが比較的多いのだが、それは地球の自転の効果によって低気圧性の渦は赤道から緯度5度以上離れたところで発達しやすいことに関連している。インドをはじめとする熱帯モンスーンの西風はこの赤道の力学とは別の要因によっている。本書での「赤道西風のシフト」は「熱帯モンスーンのシフト」と読みかえればだいたいよさそうだ。ただしモンスーンの西風帯は南北にシフトするだけでなく広がることもありうる。(季節内を細かく見れば狭い帯かもしれないが同じ季節の間に広い緯度範囲を覆う)。

また南極はともかく北極に高気圧・東風帯が定常的に存在するという描像にも無理があった。「寒帯前線」と「北極前線」「南極前線」が区別されていたが、今から見れば、温帯低気圧が発達可能な緯度帯には複数の極大があってよくそれは必ずしも2つでなくてよいのだと思う。とくに南半球の降水分布の変遷に関しては前線帯のシフトだけで考えるのは不適切だろう。

梅雨前線は寒帯前線帯の一部とされている。著者は生物の多様性に関してはヨーロッパ(とくにドイツ)と日本の違いに注目しアルプス以北のヨーロッパは氷期の植生がツンドラだったので今も森林植生が多様性に乏しいと言っているが、大気の大規模現象としての気候についてはヨーロッパと日本の類似性を重視している。しかし梅雨には、「湿舌」(1970年代当時気象予報関係者が使った用語)の役割もあると述べている。今の用語で言えば亜熱帯モンスーンだろう(こう言っても不明確な概念には変わりないが)。

著者が博士論文を書いた1960年代初めには、国際地球観測年(1957-58年)の成果をも用いたこの気候像は最先端だったにちがいない。しかし、1960年代後半には、熱帯大気力学の理解が大きく進み、それには同じ東京大学の地球物理学教室の人々が大きく寄与していたのだった[2011-02-23補足: Michio Yanai symposium参照]。(同じ理学部だというのに、地理と地球物理は本郷キャンパスの両端にあり、自転車を使わない限り近所とは思えない距離ではあったが。) 著者はそれを知ろうとしなかったように思われる。古気候復元推定の不確かさに比べて、今の気候はもうわかった、という思いだったのだろうか。

本書以後35年間に発達した気候に関する地球物理的概念を踏まえて、今あらためて本書のような氷期・間氷期の地理的描像を組み立てる人が出てきてほしい。(ただし、申しわけないとも思うが、わたし自身は、昔の夢だったのにもかかわらず、これからの自分の仕事としてそれを追求する意欲がなくなっている。)

(またこんなことも思う。世の中の科学研究成果の情報量がふえたので、その総合に個人研究で挑むことなどドンキホーテ的に感じられる時代になってしまったと思う。今も個人で考える学者も必要だと思うのだが、その仕事はどう評価したらよいのだろうか。)

文献

• CLIMAP Project Members, 1976: The surface of the ice-age earth. Science, 191, 1131 – 1136.
• J.D. Hays, J. Imbrie and N.J. Shackleton, 1976: Variations in the earth’s orbit: Pacemaker of the ice ages. Science, 194, 1121 – 1132.
• 鈴木 秀夫, 1975: 風土の構造。大明堂。のち講談社学術文庫。
• 鈴木 秀夫, 1977: 氷河期の気候。古今書院。
• 鈴木 秀夫, 1980: 森林の思考・砂漠の思考。日本放送出版協会(NHKブックス)。
• 鈴木 秀夫, 2000: 気候変化と人間 — 1万年の歴史。大明堂。のち原書房。

• Shigeru NAKAYAMA, 2009: The Orientation of Science and Technology: A Japanese View. Kent UK: Global Oriental, 390 pp. ISBN 978-1-905246-72-4.

この著者の1980年の本で、社会の中での科学のありかたとして、「アカデミズム科学」「産業化科学」と対照させた「サービス科学」という考えが提唱されている。わたしはたびたびこれを参照する(たとえば「科学はどう変わったらよいか?」(2004) [2011-03-27 リンク先移動])。しかしこの本は今は売られていない。

最近、著者のブログ「paradigmerのブログ」の2011年1月4日の記事【2017-01-27 リンク先変更】で、サービス科学論を英語で書いたものが英語論文集に収録されたことを知ったので、注文した。収録されたこれ以外の論文は日本の科学史に関するものである。著者の英語による著作の目録もつけられている。

折り返しのさきで、収録された論文を原論文の書誌情報の形で書いておく。

文献

• 中山 茂, 1980: 転換期の科学観。日本経済新聞社。

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• David ARCHER & Raymond PIERREHUMBERT eds., 2011: The Warming Papers: The Scientific Foundation for the Climate Change Forecast. Chichester, West Sussex UK: Wiley-Blackwell, 419 pp. ISBN 978-1-4051-9616-1 (pbk.)

二酸化炭素濃度の増加をおもな原因とする地球温暖化が起きるという見通しの根拠となっている科学的知識が発達してきた過程をふりかえるうえで大事な論文をまとめたもの。編者のArcher氏は炭素循環が専門でThe Long Thaw (2009年)[読書ノート]などの著書がある。Pierrehumbert氏は気候の理論が専門で最近Principles of Planetary Climateという教科書[読書メモ]を出している。本書は2人で分担したようで、前半がおもに気候の理論的理解、後半が炭素循環となっている。主題別にいくつかの論文をまとめ、編者による紹介文がつけられている。

前半では、まずFourier (1827, 英語訳), Tyndall (1861), Arrhenius (1896), Plass(1956)の論文を収録していることが歴史の観点からは興味深い。昔の人の概念構成は今と違うので理解しにくいが、本書では古い論文ほど詳しい解説がつけられていて助かる。しかし今の温暖化論を理解するための中核は、二酸化炭素濃度が2倍になると気温などの気候の状態はどうなるかに関する、Manabe and Wetherald (1967)の鉛直1次元モデルとManabe and Wetherald (1975)の大気大循環モデルの数値実験の論文、1979年のCharneyを座長とするアメリカ科学アカデミーの報告書、そのとき話題になったものの文章化はあとになったHansenほか(1984)の大気大循環モデルによる研究の総合報告だと思う。このあたりは現代の古典になったのだ。

ここまでの選択が、1980年代に真鍋さんと同じPrincetonのGFDLで働いていたPierrehumbertさんと真鍋さんの教えを受けたことがあるわたしとで一致しても普遍的でない可能性があるが、少なくとも「真鍋流」の展望としてはよく整理されていると思う。

CO₂濃度がふえた場合の地上気温の変化を考える際に、Plassを含む多くの人が、上空の気温を固定させて地表面のエネルギー収支だけを考えたために不適切な結果を得た(本書の解説では「The Surface Budget Fallacy」としてとりあげている)。CO₂がふえると宇宙に出て行く赤外線の源の高さが高くなり、地球のエネルギー収支がつりあうように気温が上がる、と考える必要があるのだ。(本書によれば) Arrhenius (1896)はすでにそういう考えかたをしていたのだが、それをじゅうぶん精密なH₂OとCO₂の放射吸収・射出の計算と組み合わせた結果を最初に示したのが真鍋さんの仕事だったのだ。

1980年代以後(一部は2000年以後)の論文も収録されており、編者が今の時点で重要な論文だと考えたものだと思うが、このあたりの歴史的重要性や知識体系を理解するうえでの重要性の評価は今後も変わるだろうと思う。

現実の気温が上昇しているかという話題はJonesほか(1986)から始まる。もちろん気温のデータ解析はこれ以前からあるが、CO₂による温室効果の強化の話とからんでくるのは、本論文集では炭素循環の部のほうに収録されているCallendar (1938)の先駆的(あるいは無鉄砲な)仕事を別格とすれば、1980年代からだと言ってよいのだと思う。

影印版ではなく版を組みなおしている。昔の出版物のおもかげはないが文字が読みやすいのはよい。しかしところどころ自動文字読み取りの失敗を人が修正しきれなかったと思われる誤植がある。ことに後半の最初のCallendar (1938)の論文には太字の見出しを含めていくつも誤植があった。後半の残りの論文はまだよく見ていないが、チェックができていればよいのだが。[2011-02-26補足: 気がついた誤植をこのページの折り返しの先にあげておく。]

【[2011-02-22 追記, 2018-04-27 改訂、リンク先更新] ここに収録された論文の全部ではないが多くのものは、アメリカ合衆国の公的な事業であるらしいNational Science Digital Library (NSDL)の Primary Articles Learning Environment (PALE) の Classic Articles in Context http://nsdl.library.cornell.edu/websites/wiki/index.php/PALE-ClassicArticles.html の第1号記事 [Climate Change and Anthropogenic Greenhouse Warming: A Selection of Key Articles, 1824-1995, with Interpretive Essays]にも紹介されている。2008年に科学史家James Rodger Fleming氏が地球温暖化に関する認識の発達にとって重要な論文を紹介したものである。論文のPDFファイルがリンクされている。こちらは影印版である。また、このblogページは2008年当時のNSDLの担当者がこの記事を紹介したもので、Spencer Weart氏などによるコメントがついている。】

【[2015-05-27 追記, 2018-04-27 改訂] 上に追記したNSDL は、かつて nsdl.org にあった。(2018-04-27 現在、そのURLからは nsdl.oercommons.org に転送される。) 2011年2月から2015年5月のあいだのいつか、そこにあるものは学校教育向け教材に限定されたようで、科学史的古典論文紹介のページは見つからなくなった。web.archive.org には2009年に保存されたページのコピーがあるが、そこから論文のPDFファイルへのリンクは切れていた。上記の nsdl.library.cornell.edu に移って残っていることに、わたしは2018年4月に気づいた。

なお、論文のいくつかは別の場で公開されている。たとえばJournal of the Atmospheric Sciencesなどのアメリカ気象学会の雑誌の論文の、ある年(何年か未確認)より古いものはjournal.ametsoc.org の下でオープンアクセスになっている。Manabe氏を含むNOAA GFDLの論文の多くはhttp://gfdl.noaa.gov/bibliography/ から提供されている。Fourierの論文の英語訳は、Pierrehumbert氏のものよりもおおざっぱであるが、William Connolley氏によるものがhttp://www.wmconnolley.org.uk/sci/fourier_1827/ にある。】

折り返しの先で目次を紹介するが、論文は原論文の書誌情報の形にしておく。[2011-02-26補足: さらにその先に気づいた誤植をあげておく。]
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• 小宮山 宏, 武内 和彦, 住 明正, 花木 啓祐, 三村 信男 編, 2010: 気候変動と低炭素社会 (サステイナビリティ学 2)。東京大学出版会, 174 pp. ISBN 978-4-13-065122-6.

東京大学サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)によるシリーズ5巻のうちの第2巻。

• 序章. 20世紀はどんな時代であったか、21世紀はどんな時代になるのか? (住)
• 1. 気候変動とIPCC — 国際的観点で評価する (住、三村)
• 2. 気候変動と気候モデル — 過去から未来を予測する (住)
• 3. 気候変動問題をめぐる政治・経済・社会 — 持続可能な低炭素社会へ (植田 和弘)
• 4. 気候変動への適応 — 対応戦略を提案する (三村)
• 5. 低炭素社会への道筋 — 日本のビジョンを示す (藤野 純一)
• 6. 低炭素都市づくり — あたらな都市計画の構築 (小澤 一郎)
• 終章. 明日に向かって (住)

まず序章で、社会のパラダイムを、20世紀の大量生産・大量消費・大量廃棄から21世紀は持続可能性に転換する必要があるという展望が述べられる。この話題は終章に続き、編者の問題認識が示される。

第1章では、それぞれIPCC第1部会、第2部会の編著者となった2人の著者の立場から、3つの部会からなるIPCCによってどんな知識が得られたのかが説明される。また、IR3Sの仕事として、地球温暖化問題の構造を考え、IPCC報告書の要旨をそれにあてはめることによって、どの部分の検討が不足しているかの評価がされた。弱いのは気候変動への適応策と、ライフスタイルや合意形成などを含む社会システムの検討である。

第2章は、IPCC第1部会の主題となっている気候の予測型シミュレーションとそれに使われる数値モデルの方法の概論。

第4章は地球温暖化を含む気候変動への適応策の考えかた。とくに途上国の適応については、開発政策と合わせて、適応能力の形成に重点をおいて考えていく必要があることが論じられている。

あとは、温暖化の立場から言えばいわゆる緩和策(わたしは軽減策と呼びたいが)である二酸化炭素排出を減らすための方策の話題になるが、むしろ社会のしくみを化石燃料に依存しないように変えていくことと考えたほうがよさそうだ。二酸化炭素隔離貯留(CCS)[住・島田(2009)の読書ノート]のぶんだけが違うのだが、これが大きな重みをもつとは考えにくい。

第3章は二酸化炭素排出を減らすという目標に向けた経済政策の話。外部費用を内部化することが必要だ。そのための一つの方法が環境税(炭素税)であり、もう一つの方法が排出枠取引(ただしcap and tradeでありcapつまり上限の設定が重要)だ。

第5章は日本の二酸化炭素排出を2050年までに1990年レベルよりも70%減らすという目標のためには生産・消費のかたちをどう変えていったらよいかというバックキャスティング型研究の紹介。藤野ほか(2009)の本の要約にあたると思う。

第6章は都市を「低炭素」型にするための都市計画の話。公共交通機関から歩ける距離のところに人が集まって住むcompact city、風の道・植生や水面を活用したヒートアイランド軽減策(これがエネルギー資源節約につながるのはおもに冷房需要が減らせることを通じてだが)などの構想があげられ、また市民(とくに建設業者)の行動を望ましい方向に誘導するための地方自治体レベルでの政策の例があげられている。

文献

• 藤野 純一、榎原 友樹、岩渕 裕子, 2009: 低炭素社会に向けた12の方策。日刊工業新聞社。