• 歌田 明弘, 2010: 電子書籍の時代は本当に来るのか (ちくま新書 871)。筑摩書房, 269 pp. ISBN 978-4-480-06576-6.

本が電子メディアにとってかわられるという話はだいぶ前からあった。本書によれば日本では1998年に期待をもたせる新聞記事があった。しかし、なかなかそうはならない。

アメリカでは、紙の本と比べて無視できない割合を占めたという意味では、すでに電子本の時代がきている。2007年に出たAmazonのKindle (キンドル)が広まったのだ。Amazonは、本を多く読む人をねらい、さらに仕入れ値より安い(逆ざやの)売り値をつけた。2010年になってKindleは日本語も扱えるようになったが、日本には再販売価格維持制度があり出版社はこれが崩れるのを恐れるので、すぐに広まりそうもない。アメリカでも逆ざやはいつまでも続かないだろう。Appleは出版社に値段をつけさせて一定率のさやを取る方式をとっている。Apple iPadの場合はApple社が家庭でみんなが見られるものという趣旨で内容を選別することが出版社のリスクを大きくしているが、専用アプリケーションから共通形式の電子本に変わってくれば問題は少なくなるかもしれない。ともかく値段をどう決めるかは大問題だ。

紙の本のディジタル化はAmazonがさきがけたがこれは紙の本を売るための見本という位置づけだった。しかしGoogleは世界中をディジタル化する構想を打ち出し、出版社や作家の反発を招いた。名和 (2010) 「著作権2.0」[読書メモ]でも論じられている件だ。結局、対象はアメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリアで出版された本にしぼられたようだ。しかし日本で出版された本を勝手にディジタル化されても確認が困難になってしまった。また日本で出版された本がディジタル化されて世界の人の目にふれる機会が当面ないことになり、英語圏との発信格差が広がってしまう。日本語圏は日本の政府と民間のうまい分担で進めるしかなさそうだ。電子図書館の先覚者の長尾真氏が国会図書館長である今が機会だ。

インターネット上の情報は無料があたりまえであることが多かったが、新聞社の生き残り策としては、広告だけに頼るのは無理があり、記事自体の有料化を、読者が減りすぎないように手加減しながら進めているところが多い。その中で注目されるのは朝日新聞社の「ウェブ新書」で、新聞や雑誌の記事を有料コンテンツとしてパッケージしなおしたものだ。紙の新書本と違って一定の厚さを想定していない。

ここまで、わたしの印象をまじえているがだいたい本書の要約。ここから、それをきっかけに勝手に考えたこと。

本書の記述でわたしが不満に思ったことは、資源節約の必要性が、中国の学校教科書の需要のところでは話題になっているものの、あまり検討されていないことだ。これから紙は貴重な資源となるはずで、書きかえ可能な「電子紙」が必要だと思う。また電子紙の製造と利用のそれぞれの局面でのエネルギー消費も節約しないといけないだろう。動画を扱える高速で多色の表示装置は、小さい画面に限られるのではないか。もしそれだけだと本書の著者が心配しているようにケータイ読書だけになってしまう。応答時間が遅くてよいから、大きな画面がほしい。色についても、一部は白黒、一部は初期のパソコンのように8色(3ビット)か16色(4ビット)に限定するのがよいのではないか。そして、画面内容を維持するのに電力を消費しないものであってほしい。

世の中全体から見れば小さな市場だろうが、理科系の専門書については電子本が遠からず普及し、紙での出版は減ると思う。

すでに、学術雑誌のうち新しく創刊されるものは電子版だけのものが多いし、従来からの紙版を続けているものも電子版なしでは成り立たなくなってきた。ただし、読者の側でぜひ読みたい論文は紙にプリントするのがふつうで紙の節約になっていない。理科系学術雑誌の多くがA4判やそれに近い大きさ(アメリカンレターサイズを含む)で、ふつうのパソコンではまだそれを一度に鮮明に見られないためだ。表示装置がもう少し進み、またもし安くなって一人が複数持てるようになれば、紙に出す需要はだいぶ減るだろう。残る問題として、研究所などの図書館が契約する際の条件が、紙の雑誌ならば購読契約が切れても残るが、電子版は契約が切れると読めなくなるのがふつう(読者がダウンロードしたコピーは別だが)という違いがある。また、研究者は直接論文にアクセスするので、出版物としての学術雑誌は、紙版時代を覚えている世代が現役のうちはともかく、その後も続くだろうかという心配もある。ウェブを前提とした新しい知識媒体の形が確立すればよいのだが。