• 荒木 健太郎, 2014: 雲の中では何が起こっているのか — 雲をつかもうとしている話。ベレ出版, 343 pp. ISBN 978-4-86064-397-3.

ネット上の出版予告情報を見て出版と同時に買った。ベレ出版は若手研究者による一般の読者向けの本を次々に出している。「若手」という分類には語弊があるかもしれないが、荒木さんは1984年生まれなので研究者のうちでは若手と言ってよいと思う。気象庁気象研究所で雲の研究をしている人だ。わたしは気象学会に出ているものの近ごろはどんな人がいるか見渡さなくなってしまったので、これまで知らなかったのだが。

まだしっかり読んでいないので評価を述べるのはむずかしいが、ざっと見た限りでは、雲に興味のある人に限らず、気象について知りたい人には勧められそうだ。

雲についての気象学として考えられるあらゆる側面から書いていると思う。
第1章では、雲の標準的分類(十種雲型)を説明し、また、地球大気の中で雲はどのような場所に出現するかを説明している。断熱変化などのしくみの話もある。
第2章では、目で見て楽しむ対象としての雲を扱い、雲と光のかかわりにもふれている。
第3章はいわゆる雲微物理で、雲粒がつくられ、それが成長して雨や雪になるしくみを説明する。エアロゾルと気候のかかわり、人工降雨にもふれている。
第4章はいわゆる雲ダイナミックスで、対流性と層状性に分けて、雲がどのような流れの構造と組み合わさって発達するかを説明する。
第5章では、災害を起こす、たつまき、雷、豪雨、豪雪を(おもに日本付近で)起こすしくみを説明する。局地豪雨のところで「ゲリラ豪雨とは呼ばせない」と言っているのは、予報の精度向上に貢献する研究者としての決意をこめているのだろう。
第6章は雲を知るための研究の方法の話で、室内実験、現場観測(有人の飛行機と無人のゾンデ)、リモートセンシング(レーダー、衛星)、予報モデルを含む。著者自身の研究として、予報実験に大気汚染モニタリング観測点の観測値をも取りこんで精度が向上したという話がある。

もちろん300ページでこれだけの話題を説明しきれるわけではないが、さらに勉強したい人のための参考文献紹介もしっかりしている。

イラストレーションも著者自身でかいたらしい。「ゆるいキャラクター」(あとがきでの表現)は必要ではなかったと思うが、じゃまになるようなものではない。

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• Heather E. DOUGLAS, 2009: Science, Policy, and the Value-Free Ideal. University of Pittsburgh Press, 210 pp. ISBN 978-0-8229-6026-3 (pbk.)

2014年5月10日、応用哲学会の大会https://sites.google.com/site/jacapweb/home/annual_conf_6に呼ばれて「気候変化予測に使われるシミュレーションの特徴」という話をした([別記事参照])。同じセッションでの松王政浩さんの話題に、科学者は価値判断に踏みこむべきか、という問題があり、踏みこむべきだという立場の論者として、1950年代のRudnerとともに現代のDouglasの名まえがあげられた。同じ日、rmaruyさんのブログでこの本が論じられていた 「科学は価値中立であるべき「ではない」理由（書評：”Science, Policy, and the Value-Free Ideal”）」。わたしの関心[別ブログ記事「科学者によるadvocacy (「社会はこうすべきだ」と言うこと)」とも関係が深いと思ったので出版社に注文した。6月初めにUniversity of Chicago Press関連の配送元から届いた(アメリカの複数の大学出版が販売をここにまかせているらしい)。

科学哲学者の立場から、科学と政策決定とのかかわりについて考えた本だ。とくに「value-free」という理念を扱う。「value-neutral」とは区別されているので「価値中立」とするのは適切でないようだ。ここでは「価値ぬき」としておく(「勝ち抜き」と同じ音になってしまうという問題が残るが)。政策決定への助言として使われる科学は価値判断を含むべきでないという考えかただ。ただし実際には研究遂行上の価値判断は必要になる。そこで「認識的(epistemic)な価値」(「学問内的価値」というべきか?)はあってもよいが倫理的・社会的な価値は入れない、という考えを「価値ぬき」に含めている。著者は、科学は(少なくとも政策に有用であるような科学は)「価値ぬき」では不可能だと考える。ただし、科学への価値(認識的価値といわれるものを含む)のはいりかたを、間接的役割(後述)と、課題設定段階での役割に限定すべきだとする。

第1章「Introduction: Science Wars and Policy Wars」には、1990年代以後のアメリカ合衆国での2つの敵対的論争である、いわゆる「Science Wars」と「sound science / junk science」論争が持ち出される。著者の整理によれば、いずれも本来は、科学が政策決定に使われる文脈で、それは信頼できるのかという問題にかかわるものだったはずなのだ。ところが、Science Warsは学術(文科系を含むのでこの表現にしておく)内部の問題、sound science/junk scienceは科学を利用する側だけの問題として論じられ、科学と社会の相互作用に関するつっこみ不足で、問題はうやむやのままになってしまった。著者によれば、いずれも、科学を自律的な・孤立したものとしてとらえていたのがまずかったのだという。

第2章「The Rise of the Science Advisor」。「政府への科学的助言」という働きが発達してきた歴史、アメリカ合衆国の場合。この主題について重要な複数の本を参照してうまくまとめていると思う。ただし、「政策的に必要とされる科学技術研究を推進する政策」という、関連が深いが別の働きの話題と混ざっている。

第1次大戦時に制度が作られたが一時的だった。第2次大戦時以後は継続した。ただし戦後10年ほどは政策全般への助言機関はなく、「国防に関連する科学技術」「航空技術」など政策分野別の機関があった。National Academy of Sciencesはこの時期は助言に積極的でなく、National Science Foundationは基礎科学への資金提供に特化し、科学政策全体の助言者にならなかった。1957年にPresidential Science Advisory Committeeができ1970年代初めまで存続した。1972年にFederal Advisory Committee Actという法律ができた。このころ、環境、職業病、食品衛生など複数の規制官庁がつくられ、官庁内に規制のための科学技術研究に従事する人が雇われ、さらにその周辺に諮問委員会がつくられた。

第3章「Origins of the Value-Free Ideal for Science」。科学は「価値ぬき」であるべきだという考えは、Max Weberの「価値中立」など類似の先例はあるものの、科学哲学の昔からの主流の思想ではなかった。1960年ごろ、第2章で見た政策への科学的助言が重要になったのにもかかわらず、科学哲学者の多数の考えはそれと逆に科学と社会を切り離す向きに変化してしまったのだ。背景として、著者は冷戦を重視する。マルクス主義では科学と価値が密接なのに対して「西側」の科学哲学者は自分をそれと区別しようとする態度をとったと考えている。またKuhn (1962年の「科学革命の構造」)が(パラダイムをもつ)科学者共同体の特徴として自律性(autonomy)・孤立性を述べたことの影響を重視している。本書60-61ページの引用箇所(Kuhn 1962の164ページ)の「insulation」という表現をすなおに読めば、Kuhnは通常科学の科学者共同体を外界から隔離されたものととらえたと思えるかもしれない。ただしそれでもわたしは、科学者共同体は熱機関のように自律的ではあるが外界とのやりとりのあるシステムととらえるべきだろうと思っている。「価値ぬき」論が優勢になった原因としておそらくKuhnの影響よりも重要なのは、冷戦期の学者が政治から距離をおきたがる心情をもつ傾向があったことだと思う。自然科学者のうち、政策への助言とか科学技術推進業務とかに駆り出された少数を除いた多数は、自分の専門分科さえ安泰ならば専門分科内の価値だけを意識するようになってしまったのではないか。そして科学哲学者が持つ科学者像も(パラダイム転換を起こす異常科学者よりはむしろ)そういう通常科学者のものになってしまったのではないか?

第4章「The Moral Responsibilities of Scientists」。科学者にはその仕事に関してどんな倫理的責任があるか。
まちがい(error)の帰結について。事故というべき状況(これは増田の解釈による用語)が生じ、原因が、不注意(recklessness、事故の可能性を予見したのに無視した場合)、あるいは怠慢(negligence、事故の可能性が合理的に(reasonably)予見可能なのに予見しなかった場合)の場合には責任がある。
行動の帰結には意図したものと意図しないものがある。知識生産の意図しない帰結で有害でありうるものとしては、信頼できる知識生産の副作用と、信頼できない事実的主張とがある。
科学的助言に関する倫理的責任に関して、科学者としての役割と助言者としての役割を区別できるかどうかは疑わしい。
科学者が負える倫理的責任には限界がある。

第5章「The Structure of Values in Science」。科学にかかわる価値の構造。(topography と topology という表現があるが、区別なしに「構造」の言いかえとして比ゆ的に使われているらしい。)
「価値ぬき」の主張者は、「認識的価値」(epistemic values, 知識形成に直接かかわる価値)だけを科学内に認める。 著者はこれを2つに分ける。
-「認識的基準」(epistemic criteria): 科学の成立に必須の前提。内部的に首尾一貫していること、何かを予言する能力があること (それの正確さは別の問題で次の認知的価値に含む)
-「認知的価値」(cognitive values): 科学的知識を評価するさまざまな観点。説明力、対象の広さ、他の分野の知見との整合性、予測の精度など。
著者は「認識的基準」は科学に常にあるとする。「認知的価値」は倫理的・社会的価値と同等の役割で科学にかかわるとする。
著者の観点で重要なのは、科学の中で価値が働く「役割」(role)である。直接(direct)とは、証拠(evidence)に代わって主張(claim)の根拠として使われること、間接(indirect)とは、不確かさがあるもとでの判断の際に、証拠の重みづけに使われることである。直接の役割は、研究課題を決める段階(見なおしの段階を含む)では必要であり、研究方法を決める段階でも必要なことがある(実験に関する倫理的考慮など)が、研究実行段階ではかかわるべきでない。間接の役割が必要になる典型的状況は、仮説を採用するかどうかに、false positive と false negative のまちがいの帰結をどれだけ重く考えるかを配慮する局面である。そこには認知的・倫理的・社会的な価値がともにかかわりうる。
歴史をふりかえって、科学者たちが価値を直接的な役割で使ってしまって社会に悪影響をおよぼした例として、エストロゲン類似物質のDESの扱いがあげられている。この物質は流産を減らすにちがいないという仮説が、それに反する証拠が1953年に出ても、1970年代初めまで価値によって支えられてしまったのだそうだ。
著者の考えでは、科学は「価値ぬき」ではありえない。(認知的価値だけ考えればよいことは、純粋科学の場合にはありうるが、現代の科学全体から見て特殊な場合だ。) しかし、価値が直接的役割でかかわって結果を隠したり解釈を変えてしまうのはまずいことで、科学が政治化(politicize)されるといわれる問題はそれにあたる。

第6章「Objectivity in Science」。著者は「客観性」を科学的知識がもつべき性質だと考えているが、その意味は必ずしも一様ではない。ここでは、客観性が獲得される過程に注目して分類を試みている。(実際には複合がある。)
– 人が世界と相互作用する過程
… manipulative objectivity … 一定の操作をすれば同じ特徴が再現される
… convergent objectivity … 違った流れの研究が同じ特徴を示す
– 個人の思考過程
(… value-free objectivity は実現しない)
… detached objectivity … 価値が直接の役割ではいってこないようにする
… value-neutral objectivity … 人々がもつ価値のスペクトルを認識してバランスをとる
– 社会的過程
… procedural objectivity … 手続きに従えば個人ごとの判断によらず同じ答えが得られる (定量化による客観化など)
… concordant objectivity … 専門家集団の見解が一致する。
… interactive objectivity … 議論によって見解の一致点と違いが明確になる。
そしてIPCCの場合を例として説明している。

第7章「The Integrity of Science in the Policy Process」。
1970年代後半ごろ、微量物質が検出可能になったことなどを反映して、規制に関する考えかたが、絶対的安全の確保から、リスクに注目したものへとシフトした。そこで「リスク評価(assessment)」と「リスク管理(management)」の分離という考えかたがとられた。その初期、たとえばLowrance (1976)の本の議論では、リスク評価は価値ぬきでされるものと考えられた。しかしその後の経験によれば、リスク評価は政策的関心から隔離できない。著者は、リスク評価とリスク管理の分離は維持し、リスク評価には価値は間接的な役割でだけはいってくるべきだとする。

「sound science / junk science」という表現は近ごろの世の中では政治的武器として使われてしまっているが、著者は、integrityの有無という観点でふたたび意味をもたせようとする。価値を直接に関与させず、間接的に関与した価値を明示するのが、integrityをもった専門家の態度だとする。他方、専門をよく理解しない専門外の人の発言、専門的competenceの不足したもの(査読や出版後の批評でまちがいあるいは証拠不足とされるもの)、不誠実な実践(先に結論を決めて合う証拠だけを示すなど) は、著者の意味でのjunk scienceである。

第8章「Values and Practices」。リスクに関する政策決定は、リスク判定(characterization)と意思決定に分けることができる。そこにだれがどこまでかかわるかという問題があるが、リスク判定を助言として位置づければ、意思決定者を拘束するものではないので、助言の過程で専門家がかかわっても代表でない非専門家がかかわっても代表民主主義の原則を侵害はしない。
リスク判定は科学だけでできるものではない。そこでリスク判定への公衆参加(public participation)、「分析・熟議プロセス(analytic-deliberative processes)」という考えが提唱されている(たとえばNational Research Council 1996 Understanding Risk)。専門家(科学者のほか法律家なども想定されている)が担当する「分析」の段階と、専門外の人を含めて構成される「熟議」の段階との間を行き来しながら進めるべきだというものである。熟議はとくに、問題設定、想定するoutcomeの決定、リスク尺度の決定、不確かさをどのように扱うか、などの局面で重要となる。
ただしこの「熟議」は「熟議民主主義」の文脈に限らず「ステークホルダー参加」も含めた意味で使われている。例としてあげられているアラスカのValdezの石油もれのあとのリスクアセスメント(1995-97年)の場合は、石油会社、 Regional Citizen’s Advisory Councilという市民団体、政府の3者が共同で運営委員会(steering committee)をつくり研究を企画し、研究チームの判断が分かれると運営委員会で議論した、というもので、ステークホルダー参加の例である。他方、「コンセンサス会議」は、ステークホルダー参加ではない公衆参加の例である。
著者は、ステークホルダー参加にせよ公衆参加にせよ、科学に(課題設定や、不確かさの重みづけなどに)現われる価値を科学者共同体のもつものよりも多様にするために、重要だと考えている。

また、哲学ができることとして、倫理的思考実験をあげる。「普遍的再帰性」(みんながその同じ価値を持って行動することを受け入れられるか?)、「帰結計算」(「最大多数の最大幸福」などを具体的に計算してみる)、「アナロジー推論」(論理構造は同じだが連想される価値が違う例を使って考えてみる)などをあげている。

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• Steve FULLER, 2008: Dissent over Descent : Intelligent Design’s Challenge to Darwinism. Cambridge UK: Icon Books, 272 pp. ISBN 978-1840468-04-5.

この著者は、科学技術社会論(STS)の学者で、今はイギリスの大学につとめているがアメリカ人だ。わたしは、2000年に出たGovernance of Science[読書ノート]を読んで、Kuhnに関する扱いはひどいが、多くのもっともなことを言っている人だと思った。

ところが、kumicitさんのブログ「忘却からの帰還」(http://transact.seesaa.net)で、FullerがIntelligent Design (ID)論を支持する発言をしていることを知った。アメリカで2005年にあったKitzmiller対Dover Area School Districtの裁判で、地域学校区がカリキュラムにIDを入れようとしたが、住民個人がさしとめの訴訟を起こし、学校区は敗訴した。この裁判で、Fullerは学校区側の証人になったということだ。

Fullerの理屈がどういう構造なのかを知りたくて、ID論にかかわる主題の本のうち一冊を注文してみた。2005年の裁判関係の話題は別の本(Fuller, 2007)に書かれているらしいが、Fullerの思想の中でのIDの位置づけを見るには本書を選んだのは適切だったようだ。

序論、1、2、7章、結論はメモをとりながら読んだ。中間は読みとばしてしまった。このところのわたしの他の「読書メモ」記事は著者の論点の抜き書きが多くなっているが、今回はむしろわたしが考えたことを書く。

著者のGovernance of Scienceの文章はむずかしいと思ったが、本書はそれよりはだいぶ読みやすい。知らない単語は出てくるが、キリスト教か中世の哲学の用語らしいので、未知数扱いしてとりあえず読み進めることができた。

Governance of Scienceにも出てきた「secularisation of science」(直訳すれば「科学の世俗化」だが科学と宗教との分離ではない)はここでは強調されたキーワードになっている。著者は、現代の科学推進体制に非常に不満であり、いわば革命を起こすべきだと考えている。このキーワードはその革命をさすのだ。著者の見るところでは、現代の科学の体制は冷戦のもとでつくられたもので(それより前には科学はもっと自律的だったと見る)、権威をもつ組織(Royal SocietyやNational Academy of Sciencesなど)と研究資金提供体制(National Science Foundationなど)が結びつき、科学のorthodoxyを決め、そこからはみ出すものを迫害している。(科学のconsensusということばを使う人が多いが、著者によれば、それは権威者が決めたものにすぎず、科学者大衆は従わざるをえない状態に置かれたのであって積極的に同意したのではないので、この表現はまずいという。) しかも、権威をもつ組織のメンバーは組織自身が決めるので、人民を代表しないし、科学者大衆をも代表しない。(「科学者大衆」と表現したところで著者は rank and file という表現をたびたび使っている。「科学者兵隊」のほうがよかったかもしれない。) 著者はこのような権威の支配が、アウグスティヌス以後宗教改革以前のカトリック教会による支配に似ていると考え、この体制を打破することをsecularizeと呼んでいるのだ。だが、わたしが読んだ限りで、現在権威をもつ組織を破壊することと、現在(著者によれば)迫害されているID論を重視することのほかは、どんな体制をつくりたいのかはよくわからない。

このような論調は、反体制的、左翼的といえるだろう。ところが、ID論を主張する人の主流は政治的には保守、むしろ反動、なので、この組み合わせには多くの人が驚いている。わたしは、右・左、保守・革新という枠組みはもはやあまり意味をもたないと思うので、このことはあまり気にしないことにする。

なお、著者は、orthodoxyからはずれている科学として、いわゆるnew age scienceにも好意的で、そのうちにはホメオパシーも含めている(これが近代科学知と伝統知の混成であることは認識している)。また、温暖化懐疑論にも好意的なのかもしれないと思われるところもあるが、温室効果気体排出を現代の科学技術の罪としてあげているところもある。【ここで「好意的」と書いたのは、学問の場から排除することに反対という意味であって、必ずしも内容に賛同しているのではないようだ。】

内容を読んでいくと、わたしにも納得できる哲学的な理屈と、わたしには無縁なキリスト教の常識とが、区別なしに入りまじっていて、わたしには気持ちが悪い文章の連続だ。ただし、著者はプロテスタントにちがいないのだが、子どものころイエズス会の人から教育を受けたそうであり、また古代・中世の文献をたくさん読んでいるので、著者が当然のように持ちこむキリスト教の常識は必ずしもアメリカの多数のキリスト教徒が共有する常識ではないと思う。

世の主要なID論者は、ID論と創造論は違うという (それは戦術かもしれないが)。しかしFullerはID論は創造論の一種だとしてしまう (これではまさにID論の主流に対する「ひいきのひきたおし」になるのではないだろうか?)。結論の章では、「ID論者は、設計者が(スパゲッティモンスターなどではなく)「アブラハムの神」であることを論証すべきだ」とまで主張する。(「アブラハムの神」という表現は、ユダヤ教・キリスト教・イスラムに共通する唯一神をさす。)

また、著者の議論では、「人は神になぞらえて創造された」という考え(「創造」を「設計」にしてもよいが)が基本にあるらしい。ネット上でこの本を論評していただれかによれば、これはイスラムの創造観とは違うそうだ。キリスト教の創造論としては当然なのかもしれないが、ID論としては特殊だろうと思う。この考えによれば、人は他の動物がもたない設計能力を持っているのだ。さらに、人は神の設計を完成させる使命を持っているという考えも(複数の可能性のひとつとしてらしいが)提起する。そこで、生物学を工学につなげることには積極的だ。(いわゆるバイオテクノロジーよりも、生物のまねをした人工物をつくる工学が主だが。)

著者は「聖書の文字どおりの解釈」という表現には独自の意味をもたせている(7章、ここではその議論は追いかけない)。必ずしも世界の年令が数千年だという立場はとらないらしい。しかし結論の章で、生物の進化の事実を認めたとしても、時間尺度は認めなくてよいので、世界はDarwin進化論が言うよりも新しくてもよいと言っている。(この議論には無理がある。有性生殖による変異の伝播には年数がかかるはず。また放射性元素と化石の関係をどう説明するか。)

Scopesの使っていた生物学の教科書は、進化論を述べた続きで、人種の優劣(白人の優位)をも論じていたそうだ。これは確かにScopes事件を論じるうえでは注意しておくべき点だろう。しかしFullerがこのことを材料に、進化論が人種差別につながりやすい思想だというのは偏執的ではないだろうか。またFullerは、GaltonがDarwinistだったことをもとに、優生学のもたらした差別もDarwinismに根をもつものと見ている。そして、現代の、遺伝的近縁者群に特化した医療の動きをも、新ダーウィン主義総合にもとづくミクロ人種主義として警戒する。他方、創造論が人種間の平等を支えたと見る。確かに天賦人権論は創造論を前提とするかもしれないが、天賦人権論は創造論からの必然ではなく、追加された理念だろう。なお、結論の章では進化論と並列に創造論のもたらした罪にもふれている。このことも考えると、第2章で進化論の罪と創造論の徳を強調したのは超越的視点からの展望でなく弁護人的弁論ではないだろうか。

Fullerは、現代の科学技術による生態系破壊をも、Darwinismのせいにしているところがある。他方、著者のID論は、人にとって望ましい環境を設計して実現することに向かうようだ。これは、保守思想のうちでも自然のままがよいとする人々とは対立するし、わたしからも、かなり危険な自然改造思想に見える。

科学史をさかのぼれば、近代科学の初め(17世紀)から19世紀末くらいまでは、多くの科学者がキリスト教またはユダヤ教の信仰をもつ人であり、信仰が科学的思考の動機になったことが多いのは確かだろう。また、市川(2000)の議論の、科学には無矛盾世界観が必要であり、一神教がそれをもたらしたというのももっともだと思う。しかし、無矛盾的世界観は一神教から切り離されても成り立ちうるはずだ。20世紀はじめごろ以後の科学には、インド人・中国人・日本人なども参加している(大きな業績をあげた科学者の内での割合はあまり多くなくても、科学者大衆には多い)。著者は、NAS会員アンケートで85%が自分はatheistだとしたという報告を見て、NASがアメリカ国民一般からかけはなれた社会であることにあきれている。わたしは、(アンケートの文面を確認しないとはっきりしたことが言えないが、) アメリカ国内にあっても、学者コミュニティは、アジア出身者を正規メンバーとして無視できない割合で含むので、(たとえ相対多数がキリスト教徒であっても) そこの共通言語がすでにキリスト教の要素を含まないものになっていてもふしぎはないと思う。

著者は、ID論は進化論と同等に科学だと主張しているだけでなく、Darwin進化論の科学としての地位はあやしいと主張しているようだ。仮説演繹的数理科学が本物の科学、自然観察・帰納による自然誌は劣位のものと見ているらしい。(ただし、リンネの仕事も自然誌ではあるが、Fullerは理論科学側に位置づけている。理論が先にあって観察をそれにあてはめたと考えたからか、創造論だからか。) また、Darwin型進化が偶然に依存するプロセスであり確実性がないので、科学の理論としての進化論は確実性をもてない、と言っているように読める(読みちがいかもしれない)。

Popperが進化論を科学でなく形而上学としたことにもふれている。それを著者が議論の中でどう位置づけているか、わたしはまだ確認していないのだが、科学の中での進化論の地位をおとしめる材料に使っているように思われた。Popperの用語としては、形而上学は必ずしも科学に劣るものではないのだが。わたしのPopperに関する記憶では、Popperは「適者生存」の「適者である」と「生存した」は同値であり、自然選択は反証不可能だから、進化論は科学ではないと言っていたはずだ。なお、Popperは1972年の「客観的知識」では、知識の発達をDarwin型の進化にたとえて「仮説の適者生存」という形で論じているのだが、Fullerはそれには気づいていないようだ。

FullerはKuhnを、(わたしが)戯画的に表現すれば「科学者大衆はエリートが決めたパラダイムの枠の中で通常科学をやっていればいいのだ」というような理屈を言った人ととらえているようだ。わたしに言わせれば、パラダイムのいわば基礎部分(Kuhnが1970年ごろにdisciplinary matrix、晩年にlexiconと言ったもの)は、Popperの仮説反証論が現実世界についての科学に意味をもつために必須の要件だと思う。パラダイムが発想を拘束しがちだという指摘はもっともなのだが、その対策としては、パラダイムを拒否することではなく、複数のパラダイムを使いこなすことをめざすべきだと思う。

Fullerは、各人が、すべての集団的権威を疑い、新規まきなおしで考えるべきだと言っているようなのだが、わたしは、それでは芸術や哲学はできるかもしれないが科学はできないだろうと思う。

文献

• Steve FULLER, 2007: Science vs. Religion? Intelligent Design and the Problem of Evolution. Polity Press.
• 市川 惇信(あつのぶ) 2000：暴走する科学技術文明。岩波書店。
• Karl R. POPPER, 1972: Objective Knowledge: An Evolutionary Approach. Oxford U.P. / 日本語版: カール R. ポパー 著, 森 博 訳 (1974) 客観的知識 — 進化論的アプローチ。木鐸社。

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• Harry COLLINS, 2014: Are we all scientific experts now? Cambridge UK: Polity, 144 pp. ISBN 978-0-7456-8204-4 (pbk.)

Hulme (2014) Can science fix climate change? [読書メモ]の本の出版情報を見るとこれはnew human frontiers seriesという新しいシリーズの2冊めで、1冊めは科学社会学者Harry Collinsの本となっている。Collins and Evans (2007) Rethinking Expertise [読書ノート]の議論が重要だと思っているわたしとしては、さっそく読みたくなって、出版社のウェブサイトから注文した。出版社が提携しているWiley社から、数日で届いた(Hulmeの本も同様)。

日本の新書本よりも幅が広いB6判だが、新書本のような感じだ。主張は2007年の本と変わらない。わたしが重視しているinteractional expertiseについては2007年の本よりもよく書けていると思うのだが、本全体としては、急いで作った本という感じで、よくしあがっていない気もする。

序論で、著者が子どもだった1950年代には科学がすばらしいもののように思われていたのだが、1990年代のBSE問題以来、科学者をはじめとする専門家への信頼は失墜した、と述べ、専門家はふつうの人と区別することは何もないのではないか? という疑問を出す。

そして、多くの人がそういう疑問をもったきっかけとして、いわゆるClimategate (East Anglia大学の気候研究者の電子メールが暴露された事件)を持ち出している。ここだけ読むと気候研究者をけなしているように見える。しかし第3章まで読むと、著者は、気候研究者は一般人に比べて道徳的に特別すぐれているわけではないが、不正をしていたわけではなく、科学者の規範に従って行動していた、と見ていることがわかる。

わりあい長いのに「節」を分けていない第1章では、人々が科学をどう見るかの変遷を、科学を論じる学者が科学をどう見るかで代表させ、さらに(あえて)単純化して概説している。単純化の形は著者が前から述べている「科学論の3つの波」だ。ただし、この章は、第1の波、つまり科学は人間の知的活動のうちでも真理に接近する特権的地位をもっているという考えかたを簡単に紹介したあとは、ほぼ第2の波の紹介になっている。第2の波は、科学には特権的地位はないとする。そのうちの極論だと思うが、科学者としろうとの違いはないという立場も含む。Kuhnの「科学革命の構造」を発端とし(源流はほかにもあるが)、著者自身もかかわった「科学知識の社会学」(SSK)を中心に論じている。第3の波はこの章では予告だけで具体的な話はここからさき全体をかけてすることになる。

第2章では著者による専門性(expertise)の分類が紹介される。2007年の本では「periodic table of expertise」と呼んでいた表が使われるが、今回は「periodic」をやめた。元素の周期表になぞらえたのだろうが実際には周期性はないのだから変更はもっともだ。著者は、専門性の根拠は暗黙の知識だと考える。そして暗黙の知識の分類に合わせて専門性をubiquitous expertiseとspecialist expertiseに分ける。Ubiquitous expertiseはとくに意識しないで身につけられる暗黙の知識に基づくものだ。第一言語をあやつる能力などが典型だ。科学知識ならば、いわゆるトリビアやしろうと向け科学知識のほか、専門の勉強をしないで専門文献を読んで得た知識もこれに含まれる。Specialist expertiseは専門集団が共有する暗黙の知識に基づくもので、それを身につけるには専門集団の中で生活して先輩のふるまいを観察することが必要だ。科学者が共有する専門知識はこれだ。ただし専門集団は科学者に限らない。ほとんどの人は、その職業や生活体験に関する専門知識をもっている、と著者は考える。2007年の本でも述べていたことだが、第2の波の科学論者が「しろうとにも専門家に負けない知識がある」としてあげた例(Wynneが論じたSellafieldに近い地域の羊飼いや、治験の方法を変えさせたエイズ患者など)を、著者は、(定型的教育によってではなく経験によるものだが)　specialist expertiseを身につけた人として扱う。

Specialist expertiseを著者はcontributory expertiseとinteractional expertiseに分ける。後者はこれまであまり注目されなかったが本書では重視されている(わたしも重視している)。専門の学問に新しい知識をつけ加えるに至らなくても、専門の暗黙の知識を理解するに至ることはできるのだ。ただし、著者のあげる代表例があいかわらず著者自身が重力波(重力自体が波として伝わることであって、重力を復元力とする流体の波ではない)を研究する物理学のinteractional expertiseを持ったということなのがものたりない。科学社会学者ならば本業の時間に科学者とつきあうことができるが、現代社会が科学社会学者をおおぜいかかえたいわけではないだろうから、現代社会がinteractional expertsを必要としているという切実感が伝わらないのだ。ただし、たとえば重力波の物理学という専門集団の中でも、各人は細分された専門分野でだけcontributory expertであって、他の分野についてはinteractional expertであることによって共同作業がなりたっているのだ、という説明はもっともであり、発展性もあると思う。

また、著者がmeta-expertiseと言っている、専門知識の提供者としてだれが信頼できるかの判断の問題もある。これは他の章でも話題になるのであとで書く。

第3章ではまず、専門家のもつ知識は複雑なのだが、専門外に伝わるにつれて単純化されてしまう、ということに注意を向ける。

それから「Climategate」の電子メールの内容が気候に関する科学の欠陥あるいは科学者の不正と解釈されて伝わった件について、それは専門内の複雑さを知らない人による誤解だと述べる。ただし根拠はメールを書いた当事者あるいはそれに近い人の釈明なので、疑っている人は納得しないだろう。著者はおそらく、温暖化懐疑論者が自分の主張を支持する科学論文を持ち出しても、それが信頼にあたいするかの背景知識を持っていない、と論じたかったのだと思うが、気候研究に踏みこむよりも自分がよく知っている題材によったほうがよいと考えたようだ。(なお、RavetzとHulmeの発言を批判しているところもあるのだが、それは、彼らが言うように専門外の人が専門研究の内容に立ち入って評価できるのは、その分野のinteractional expertになっている人の場合に限る、という趣旨だ。)

そこで話は重力波の物理学にとぶ。1960-70年代には確かにこの分野の学問に貢献していたJoseph Weberが1996年に出した論文に、この分野の現役の研究者はだれも読む価値を感じていなかった。近ごろのWeberの言うことがこの分野に重要な貢献になりそうもないことは、この分野の専門家が共有する暗黙の知識(specialist tacit knowledge)なのだ。ただし、この論文は科学論文としての形式は整っており、ubiquitous tacit knowledgeだけを持ったしろうとの読者は重要な知見だと思ってしまうかもしれない。{ここでの本書の論調は、しろうとの判断がまずいというものになっている。専門家集団の暗黙の知識が偏狭なものになっている、という可能性もなくはないと思う。ただし後者の期待ははずれる可能性が高いと考えておく必要があると思う。}

そして、専門家が共有する暗黙の知識を無視し、少数の科学論文を重視して、おおぜいの人の生命にかかわる危険な結果に至ってしまった例として、南アフリカのMbeki大統領のHIVにきく薬AZTを使わない政策(Kalichmanの本[読書メモ]に出てくる話)をあげる。

第4章では、専門家集団の暗黙の知識をもたなくてもmeta-expertiseをもつ場合もときにはあるとして、それはlocal discrimination、つまり専門家の行動を直接観察しての判断だという。たとえば、科学者が科学の規範(MertonのCUDOS、[Zimanの読書ノート参照])に従っていると自称しているのに実際には従っていないことが示されれば、科学の内容について判断できなくても「あやしい」というwhistle-blowingができる。科学者がタバコとがんの関係についての研究費をタバコ会社からもらっていることの指摘がその例だ。

しかしこの章の大部分は、著者は正当なwhistle-blowingではないと思っている例だ。イギリスでは三種混合ワクチンの接種に反対する運動があり、その結果として、はしかなどの感染症がふえてしまった。反対運動のうちにはワクチン全面否定論もあるが、ここで話題にするのは三種混合ワクチンは自閉症をもたらすとしたWakefieldだ。Collinsは、専門分野は違うものの統計を使った科学研究のexpertの立場から、Wakefieldの論文の材料から結論を導く理屈が信頼できないと判断した。また、のちにわかったことだが、Wakefieldは混合しないワクチンの接種を進める人々と利害関係があったそうだ。Collinsは、Wakefieldのような影響力のある主張をする人に対してこそ、近くで観察することによるlocal discriminationを働かせるべきだとして、調査報道(investigative journalism)に期待する。

結論として、表題の問いに対する答えは次のようなものになる。われわれのほとんどは何かの専門家ではあるが、科学の専門家ではない。科学の問題について専門的判断ができるためには、科学者集団の暗黙の知識を知る経験が必要だ。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• Joshua P. HOWE, 2014: Behind the Curve — Science and the Politics of Global Warming (Wayerhaeuser Environmental Books). Seattle: University of Washington Press, 390 pp. ISBN 978-0-295-99368-3.

[著者のみょうじの読みかたはよくわからない。「ハウ」だろうか。]

2014年3月、東京の本屋の洋書売り場で見つけた。表題にあるcurveはKeelingが1958年に観測を始めてからの大気中二酸化炭素濃度のグラフであり、behindはいくつかの意味を兼ねているが、そのうちひとつは現代社会が温暖化の対策をとることが温暖化の事実認識よりもだいぶ遅れていることをさすらしい。本の話題は1950年代からの大気環境問題の歴史だ(温暖化が中心ではあるが、オゾン層破壊、広域大気汚染、放射能拡散などの話題も含んでいる)。Weartの「温暖化の発見」[読書ノート]が科学者の作業スタイルや得た知識に、EdwardsのA Vast Machine[読書ノート]が科学者と地球観測や科学技術行政を担当する政府機関とのかかわりに重点があるのに対して、本書はどちらかというと政治や社会運動の側に視点があるようだ。その意味でわたしにとっては新しい情報もあったが、その部分の情報がどれだけ信頼できるかはわたしにはよくわからない。

わたしがたまたま知っている件について、まちがいが目についてしまった。
真鍋淑郎さんの名まえSyukuroが毎回Sukiroになっている。アメリカ人の会話でSukiと呼ばれることが多くそれが省略形であることを知っての高度なまちがいではある。
ノルウェーのBergenがスウェーデンにあるとされている(23ページ)。
1971年に論文を出したRasool and Schneiderの所属をNCARとしてしまっている(97ページ。正しくはNASA GISS。Schneiderはまもなく実際NCARに移ったが。)
Joint Numerical Weather Prediction UnitとInstitute of Advanced Studyのmeteorology projectとを混同しているようだ(24ページ。この両者を扱ったHarperの本[読書ノート]を参考文献にあげているにもかかわらず)。
ICSU+WMOのGlobal Atmospheric Research ProgramとWMOのWorld Weather Watchとを混同しているようだ(42ページ。直接ここではないが何度もEdwardsの本を参照しているにもかかわらず)。
気候モデルに関する専門家の用語の”dynamic core” と “model physics” の意味をほぼ逆にとってしまっているようだ(25ページ)。力学をモデルの核と考えるのは数値天気予報から来た習慣で、温暖化の文脈では内部エネルギーを変化させるプロセスを核と考えるのはもっともではあるのだが。

以下、読書メモの大部分は本書に書いてあったことのわたしなりの要約、{…}の形で示すのはわたしの意見。

第1章「The Cold War Roots fo Global Warming」。
二酸化炭素モニタリングをはじめとして大気科学は冷戦の中で発達した。1950年代には核実験とも関連が深かった。{ただし本書を読む限りで、冷戦と大気科学の直接のつながりはよくわからない。核実験の評価に炭素14の追跡が重要と考えられ、そのためには放射性に限らない二酸化炭素の濃度も知る必要があった、というつながりを何かで読んだ。EdwardsのA Vast Machineだったかもしれない。}
気候研究と軍事とのつながりには、気候を制御(control)することへの期待もあった。{それを主張した人がいたのは確かだが、科学者の多くがその可能性を考えていたのだろうか。本書が引用する、1959年に出た、のちのNational Center for Atmospheric Researchの構想を述べたblue bookでは、気候制御のためには理解が必要条件と言ってはいる。しかし(引用部分をわたしが読む限りでは)、理解が進めば制御できるようになるという楽観は避けているように思える。}
NCARをきっかけに気候に関する科学の、放射モデル、大循環モデル、気候制御、CO2問題の4つの流れが合流した{と著者はいう。わたしは気候制御については疑問だが意図しないものを含めた気候改変についてならばもっとも}。NCARは一種のbig science institutionだが、top-downでなく分権的であり、また他機関といっしょに活動することを意図していた。NCARでも、またGARPなどの国際的研究事業でも、科学者が官庁や軍によるコントロールを避けるために努力した。
1962年ごろ以後、CO2が話題になるのは、核兵器がらみから、大気汚染がらみにシフトした。ただし大気汚染物質としては、直接の害がないので特殊だ。Keelingは1963年のConservation Foundation講演でCO2増加による気候変化は有害でありうると言った。

第2章「Scientists, Environmentalists, and the Global Atmosphere」。
1960年代後半から70年代初め、超音速旅客機(当時SSTといえばこれ)の環境影響が問題になった。{CO2問題との関連は人が重なる程度にすぎないが、「大気環境問題」の潮流を考えるならば確かに重要だろう。}
これは2段階に分けられる。まずJohnson政権のSST推進の動きがあり、政治の場で1968年に止められた。その理由はおもに衝撃波その他の騒音問題に対する草の根的環境運動と、経済(採算)に関する意見だった。
Nixon政権になってふたたび動きがあったが、1971年に政治的に止められた。前回と同じ理由に加えて、排気として水蒸気その他が放出され、成層圏オゾンが破壊され、健康(皮膚がん)および気候への懸念があるとされた。そこでSCEPというアセスメント組織が作られ(まとめ役はKellogg)、有意な危険はないが要注意という結論に至った。SST推進側の科学者Singerと議会で対決したが、見解の違いは大きくなかった。しかしメディアに危険説が伝わった。また、科学者のうち(前から主張していたMcDonaldのほか) JohnstonがNOxによるオゾン破壊が重要だと言った。
(従来からの)環境運動は、反科学技術ではないとしても、巨大科学技術に反対する態度をとったのに対して、大気科学者は巨大(観測)事業を必要とするのでそれに完全に賛同はできず距離をおいた。大気科学者は、直接市民に訴えず、科学者共同体内のほかは、国レベルや国際レベルの政治に訴えた。彼らのおもな提案は「もっと研究を」だった。集団利己的でもあるが、当時の科学にはそれよりも強い助言はできなかったかもしれない。

第3章「Making the Global Environment」。
1972年に国連人間環境会議があった。核エネルギー利用に関する会議の提案に対抗したスウェーデンの提案が採用されたものだった。(この会議をめぐる事情はこの章の後半にもっと詳しく述べられている。) 結果は、開発に関する「南北」対立が表面化し、UNEPの設立には至ったが、実行力のある国際的しくみづくりには至らなかった。しかし、地球環境問題に関する認識を広めることには貢献した。
1971年にSCEP報告とSMIC報告、1972年に「成長の限界」が出た。MITのCarroll Wilsonはいずれの企画にも関与していた。「成長の限界」はsystem dynamicsによる世界モデルで、大気を明示的に扱っていないが、Keeling curveのグラフを問題の例として示していた。
地球環境のシステム的理解を求める人々はデータ共有のしくみを必要とし、推進してきた。1946年にRabinowitchが主張していた”scientific internationalism” でもあり、1972年の国連会議では “new globalism”も主張された。これは冷戦の政治に対立するところがあった。

第4章「Climate, the Environment, and Scientific Activism」。
1970年代(例にあげられているのは1982年のSierra Clubだが)、アメリカの環境保護活動は、対象を立法などによる解決の見通しのもてるものに限ろうとした。それは大気科学者の考える「環境」とかさならなかった。
気候研究はさまざまなdisciplineに分かれていた。1970年代のあいだかかって、モデルによる複数のdisciplineの知識の統合が進んだ。しかし気象・気候学者のうちでもモデル重視の人と観測重視の人の違いがあった。
科学者の間で、温度変化の向きに関する意見の違いもあったが、むしろ深刻さに対する意見の違いがあった。1972年ごろ、サヘルやインド、ソ連などのかんばつが世界に報道された。Schneiderは1976年のGenesis Strategy [読書ノート]で、気候という専門の外に踏み出し、食料、エネルギー、政治との相互作用を問題にした。Landsbergは不確かなモデルに基づいて提言するべきではないと言った。
アメリカの気候研究者主流は、 よい知識はよい政策をもたらすという理屈に立ち、国が気候に関する科学研究を推進し、確かでconsensusのある科学知識をめざそうとした。それは途上国の開発にも貢献すると考えた。
1977年、DOE (エネルギー省)はAAASとCO2の気候への影響に関する共同研究を開始した。環境運動グループにも声をかけたが彼らは来なかった。DOEが原子力、ダム、石炭火力の推進者と見られたためだった。
環境運動家の意識はprotection (defence, reaction)に向かい、政権とは対立しがちだった。環境を心配する気候科学者は、多く政権の内側で働きながら、preempt, prepareする方向に向かっていた。経済発展については、環境運動家は否定的、気候科学者は楽観的な傾向があった。
気候科学者の構想は前進するように見えた。しかしCarter政権からReagan政権への交代でDOEの政策が変えられてしまった。

第5章「The Politics of Dissent」。
環境運動家と気候科学者は共通の敵Reaganをもつようになった。Reaganは、DOEをつぶそうとし、それには失敗したが予算を削った。またEPAに監督される産業の関係者を多く入れた。このような動きに対して民主党(中道の左)の政治家、環境運動家、気候科学者の連帯が生じた。この過程でGoreたちがCO2温暖化問題をとりあげた。
1983年に科学アカデミーの二酸化炭素と気候に関する報告書が出た。報告書本体にはさまざまな観点があったが、Nierenberg委員長による要旨が緊急性がないという印象を与えた。{わたしはこれには必ずしも納得がいっていないが、次の報道のような委員長による解説がそういう印象を与えたのかもしれない。} NierenbergはNew York Timesに、drastic planを作る前に20年かけて考えればよい、と言った。同時期に出たEPA報告書には緊急性があったが政権はこれを軽視した。
ここで「核の冬」問題が起きた。Reagan政権の核軍拡政策には、核抑止論に納得していた人からも反対があった。スウェーデン科学アカデミーがCrutzenに核戦争のオゾンへの影響の研究を依頼した。Crutzenは、Alvarezの隕石衝突による生物絶滅説を参考に、エーロゾルによる気候影響を論じた。TTAPSの5人(SはSagan)は、鉛直1次元モデルで核戦争の気候影響を研究した。グループとしては政策にかかわることに慎重だったが、Saganは積極的にこれを使って政策に影響を与えようとした。Schneider, Covey, ThompsonはNCARの3次元モデルで研究し、TTAPSほど極端ではない結果を得た。Schneiderも科学によって核軍縮を進めたかったが、科学が最善であることが必要と考え、公開で論争した。核兵器推進論者が、この論争をたねに科学の不確かさを強調した。なお、NCARには(主の資金源はNSFだが)国防総省の資金も来ていたという事情もあった。
Reagan政策への反対で、科学者、環境運動家、政治家の連帯が生じた。CO2は政治論争の主題ではないとしてもその一部になった。エネルギー・環境(・核の冬)の問題で冷戦の主題がからんだ。しかし、反政権側にも、従来の自然保護のほかは、気候変動対策政策の提案がなかった。
{Reagan政権の環境政策は、当初は非常に排出者寄りだったが、1983年ごろいくらか修正されている。これをわたしはJasanoff (1990) The Fifth Branch [読書メモ]で知った。本書にその話はない。ただしそれ以後にEPA長官となったRuckelshausをReagan政権のうちでは比較的環境問題に理解のある人として描写はしている。}

第6章「The IPCC and the Primacy of Science」
国際的な環境問題として、酸性雨、オゾン、温暖化がある。酸性雨は被害が出ていた。その対策の国内措置は既存の大気汚染・水汚染規制法で可能だった。オゾンと温暖化は、影響がグローバルであること、未来形で問題になったことが共通だ。オゾンに関するウィーン条約・モントリオール議定書は、温暖化対策の手本になった。ただし、オゾン減損は、皮膚がんという健康被害が明確であり、原因物質のフロンの生産者は限られており、代替物質も開発可能だった。
温暖化問題では、アメリカ科学アカデミーは、科学的アセスメントをしたが、政策にふみこまなかった。ICSU-UNEP-WMOの一連のVillach会議も、多くは政策にふみこまなかったが、1985年の会議 (そのまとめがBolinほか1986年のSCOPE Report、[要旨の日本語訳])は、政策optionsをも論じる場を作ることを提案した。1986年、Bolinが中心となって、Advisory Group on Greenhouse Gasesが発足した。1988年、Torontoで開かれた会議World Conference on the Changing Atmosphere はオゾンと気候の両方が扱われた。UNEPはVillach会議を政策の根拠にしようとした。アメリカ合衆国は同意せず、政府間機関を作ることを提案した。UNEPとWMOがIPCC設立に動いた。BolinやTolbaから見ると、どの国の政府にも知らないと言わせない意義があるが、Schneiderは当時、科学者から本来の研究の時間を奪うとして不満だった。
アメリカ国内政治では、1987年、Global Climate Protection Actが成立した。ただし行政の義務は少なかった。1987年夏の東部の熱波と1988年5-7月の中西部広域のかんばつを受けて、民主党主導の上院で有名なHansenの証言があった(真鍋、Woodwell、M. Oppenheimerも証言したそうだがその内容は本書でも話題になっていない)。メディアにとりあげられ、大統領選挙の争点になり、Bush (父)は気候を重視すると言った。しかし就任後のBush大統領はnational economic interestsを優先し気候には消極的になった。また民間ではNierenbergが参加したMarshall Instituteなどによる温暖化否定宣伝が活発になりはじめた。
1988年にIPCCが組織され、1990年に第1次評価報告書を出した。IPCCの部会長の人選には国の政治的重要性のバランスが考慮された。NGOやindustryからもオブザーバーが会議に出席し諸国政府代表へのロビー活動もした。文章を確定する総会では、各国政府の国益追求の争いが見られた。
IPCCは、科学的にも政治的にも純粋ではなく、credibilityが限定されている。(のち、peer reviewによって科学的credibilityをいくらかとりもどした。) IPCC報告書はconsensus buildingの結果、科学的な意味で保守的な(変化を小さめに見積もるなどの)傾向があった。(しかし知らない人には急進的だというperceptionがあった。)
政治的・経済的利害による問題が、科学的認識の対立としてframeされるようになった。たとえば、ソ連代表団が、第1部会でソ連の科学者の古気候研究が反映されていないともんくを言った。背景として石油開発の規制に反対したいおもわくがあった。アメリカ合衆国は第3部会でCO2以外の規制を強調。国内ではすでに別の理由で規制しているものだった。
このようにIPCCにはgeopoliticsがかなりはいった。ただしソ連崩壊でgeopolitics自体が大きく変わった。

第7章「The Gospel of the Market」。
国連気候変動枠組み条約(UNFCCC)の成立は、ソ連崩壊後の1992年になった。これにはアメリカ合衆国もすぐ批准した。ただしこれは拘束力のないものだった。
拘束力のある目標としては、1997年に京都議定書ができたが、それまでにヨーロッパとアメリカの利害が分裂しており、Goreが妥協案を出して議定書はできたものの、アメリカでは議会に出されないままになった。
ここで本書は、1987年のWorld Commission on Environment and DevelopmentのOur Common Future (Brundtland報告)にさかのぼる。その結論を示すキーワードはsustainable developmentだが、それはenvironmental protection, social equity, economic growthの結合だった。これは、「第三世界」の要求と共産圏の動きを受けた資本主義側の答えだといえる(とHoweは論じている)。
「環境と経済の統合」をめざした1992年の国連環境開発会議(UNCED)は、共産圏の消滅で南北問題がますます正面にきた。とくに資金提供(援助)について対立した。
温暖化対策については、ヨーロッパは炭素税を提案したが、アメリカのBush政権は増税はうけいれられなかった。「least-cost solutions」という表現になった。
1997年までに、globalizationの進行、中国やインドの工業化などの世界情勢の変化があった。
京都議定書では、対策に、ヨーロッパで期待された共同実施と、アメリカで期待された排出枠取引が加えられた。 ヨーロッパには、汚染する権利を認めるべきではないという倫理的主張もあったが、京都COP会議でのGoreの調整で合意ができた。ところがアメリカの国内情勢で、大統領は民主党で排出削減に積極的、従来の開発援助にも積極的だったものの、1994年以後共和党が議会の多数をとり、労働組合をもみかたにつけて、上院で「途上国の削減計画がない削減計画は認めない、アメリカ合衆国の経済に深刻な害のある削減計画は認めない」という決議をした。そこで大統領は京都議定書を上院に提出せずじまいになった。
科学者・排出削減推進論者は、科学が政策の推進力となると期待して進んだ。反対派は、科学の不確かさをたてにした。
政策判断の材料として、経済学が重視された。(「科学」の拡張ともみられる。) また問題をグローバルなものとしてframingした。その結果、世界のどこの削減も効果は同等であり、費用の安いところで実行すべきとなって、アメリカ人が本国での生産・消費様式を変えたくないことを正当化してしまった。

「エピローグ」。
温暖化問題が認識されていながら対策が成功しないのは、”science first, top-down” の限界だ。科学的知見なしでは進まない問題ではあるが、Hulme [読書ノート]のいうwicked problemであるという認識が必要だ。
アメリカの法の領域では、マサチューセッツ州対EPAの最高裁判決で少し前進した。
Goreの映画[読書ノート]は関心を消費者に広げたが、対策提起は、個人の行動、UNFCCC尊重などに限られていた。
もっと moral, social, politicalな問題としてとりあげる必要がある(とHoweは考える)。
期待が持てるのは地方自治だ。Act locallyにとどまらず、自治体の連帯で広域の政治を動かそうとする動きもある。

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• Spencer R. WEART, (1988), 2012: The Rise of Nuclear Fear. Cambridge MA USA: Harvard University Press, 367 pp. ISBN 978-0-674-05233-8 (pbk.)

「温暖化の発見」[読書ノート]の訳者のひとりとして、Weart氏が世界のいろいろな問題をどう考えているかには興味がある。1988年にNuclear Fear: A History of Imagesという本を出していたのは知っていたが、読みきれないと思って見送っていた。2013年1月、店頭で新しい本のペーパーバックを見つけた。1988年の本をもとにしており、改訂とともに(増補ではなくて)内容をしぼって分量を減らしたのだそうだ。ちぢめてくれたので読めそうだと思って、買ってだいぶ持ち歩いた。しかしわたしにはむずかしかった。

むずかしかった理由のひとつはたぶん、著者の書きかたが、核兵器と原子力の開発についての通史を前提としているからなのだろう。わたしもその分野の知識の断片はもっているが、環境問題や物理学者の業績のわき筋として読んだもので、相互のつながりがよくわかっていないのだ。

もうひとつは、わたしが文学や芸術にはうといまま来ていることだ。本書では、報道、小説、映画、美術に現われたイメージを扱っている。(具体的な「画像」や「図」だけでなく心象も含めて考えているので、日本語表現を「イメージ」としておく。) 政策の議論にも、また科学者がどんな問題をたてるかにも、その時代の社会の人々のものごとのとらえかたが影響を及ぼしていることは、このごろわたしも重要だと思うようになった(それにはWeart氏の「温暖化の発見」などの著作からの影響もある)。そして、多くの人が注目する報道や芸術・娯楽作品のイメージは、一般社会の意識をある意味で代表するものでもあるし、ときには一般社会に影響を与えるものでもあるだろう(向きを分離して認識するのはむずかしいが)。したがってそういうものに注目する意義はわかる。ただ、わたしが興味をもって読んでみようとする範囲からははずれてくる。

さらに著者は、現代の作品と、錬金術、シャーマニズムなどの古くからのイメージとの関係も考えている。芸術作者は伝統的イメージを意識するにせよ無意識にせよ下敷きにすることが多いと思うので、そのようなことを考える価値はあると思うが、わたしの関心からはますます遠くなる。

そういうわけで、メモだけはたくさんとって読みおえたが、紹介する価値のあることを選ぶのがむずかしい。

著者が扱う対象は、おもにアメリカ合衆国での核兵器と原子力に関する言説だ。著者の分析を正確に伝えているかわからないが、わたしが本書を読んだ印象をあとでまとめると、次のような時代の変遷がある。
1950年代。アメリカ国民の多くに、核実験降下物への不安と、核戦争の可能性への不安がまざって広がっていた。後者はとくに、地下シェルター建設が奨励されたせいもあって、核戦争による破壊と放射能によって地上での生活が不可能になるというイメージがおもだった。
1960-70年代。原子力発電所建設を推進する政策がとられる反面、核戦争はいちおう抑止された。環境問題への関心が高まった。ローカルな環境問題としての原子力施設建設反対運動がさかんになった。これはベトナム反戦ともつながっていた。
1980年代。スリーマイル島事故を受けて、アメリカでは原子力発電所建設が止まった(日本やフランスでは続いたが)。反面、レーガン政権が核軍拡に向かった。ただし、SDI構想について、専門家は、実際に敵のミサイルを全部打ち落とせるのは無理だろうと考えていた。イメージでソ連を圧倒する戦略としては合理的なものだったかもしれない。これに対し、物理学者などによる反核兵器運動はふたたび強まり、ローカルの反原子力運動をとりこんだ。
1990年代。チェルノブイリ事故を受けて(アメリカでは)原子力発電所建設はますます進まなくなった。そして冷戦が終結した。反核兵器運動や反原子力運動は敵が明確でなくなってまとまらなくなった。核に関する恐怖としては、放射性物質を利用したテロや、「ならずもの国家」による兵器開発がおもな話題となっている。

著者は本書のあちこちで、人間の健康にとって同程度に有害な物質がもれた事故でも、放射能の場合に比べて、化学物質の場合はそれほど大きな事件とみなされないと述べ、それは核エネルギーに対して現実のリスクの理解よりも大きなリスク認知があるのだろうと言っている。著者が比較として取り上げる事例が適切か、また著者が人々のリスク認知の理由として持ち出す文化的要因が適切か、わたしにはよくわからない。しかしわたしも、リスクに対する政策は、リスクについての科学的評価よりも、人々のリスク認知のほうに影響されがちだと思っており、人々のリスク認知をよく理解することは重要だと思っている。ただし放射能の特殊性については、神話的イメージとのつながりよりも、放射能が人間にとって、五感だけでは感知できず、機器を使うと(同程度の危険をもたらす他のものごとに比べて)よく感知されすぎることが重要なのだと思う。

放射性物質の危険性に関する感覚や言説は二極化しがちだという指摘がある。わたしが福島原子力事故後の日本の書店やネット言論で感じているのと同じなのだが、著者は1960年代からチェルノブイリ事故後ごろまでのアメリカの状況について言っているのだ。二極化しはじめると、それぞれのグループ内で確証バイアス(自説を裏づける情報を信頼する)が働き、グループ間で認識内容が共有されなくなる、というプロセスについても述べている。そして、本文の学術的論考をおえたあと、著者個人の意見として述べている部分で、「核エネルギー脅威論にも礼賛論にもモラトリアムを」と言っている。個人の思想をしばろうとしているのではなく、メディアが増幅する対象からはずすことを勧めているのだと思う。

また、社会のありかたについての価値観の二極化も起きているのだという。この部分は1960-70年代のアメリカを想定した議論だ。「平等主義・分権主義」対「権威主義・hierarchy志向」とまとめられる。(これは、伝統的な「左」対「右」、アメリカ政治用語としての「リベラル」対「保守」の対立の主軸が「大きい政府」体「小さい政府」であることとは、ねじれがある。反原子力派は地方分権主義ながら政府規制を求める。原子力推進派は商業主義ながら政策誘導を求める。「左」とみられる労働組合や(ヨーロッパの)共産党は原子力支持になりがちなのだが、hierarchy志向の群には含められる。) また、「大規模科学技術への不信」対「…への信頼」に関連する価値の二極化傾向があり、nature 対 culture、emotion 対 rationality、feelings 対 logic、liberation 対 civilizationなどのキーワード対が示されている。著者はこのどちらかだけを追求したのではだめで両方必要なのだとする。わたしも基本的には同感だ。

著者は、産軍複合体(や化石燃料ロビー)には対決姿勢を示すことや、平等志向であることにかけては、「リベラル」だ。そして、 論理性を重視する。著者の理屈は、政治的に革新系で学問的に理系の人に見られることが多いものだと思う。科学史家ではあるが、かつて物理・天文学の専門家だったころの発想を持ちつづけていると見てよいかもしれない。

具体的には、内部被曝の健康影響を重視したという点では共通であっても、科学的根拠づけのしかたに注目して、Sternglassについては荒唐無稽あつかいをし、GofmanとTamplinについては有意義な仕事をした人だと認めていること(第17章)が印象に残った。

著者は、核問題に比べて、地球温暖化の深刻さがじゅうぶん認知されていないという。その理由として、地球温暖化の映像表現がむずかしいことを指摘する。実写はいずれも短期の現象であって長期の変化を代表して見せるものになりにくいのだ。これはもっともだと思う。

ところがそれだけでなく著者は、福島事故のニュースをふまえながらあえて、世界は原子力発電を増設すべきだというのだ。化石燃料とくに石炭がもたらす汚染や労災と、温暖化のリスクを重視するからだ。福島事故後の日本のリベラルからの賛同は少ないだろう。わたしも積極的には賛成しない。そうすると、原子力の拡大よりはむしろ温暖化のほうがやむをえない、ということになってしまうのだが。

目次をこのあとにつける。各章それぞれ15-20ページくらい。その下に「節」というべき区分がされているところはあるのだが、横線(ダッシュ)でくぎられているだけで節の見出しはない。したがって、詳しい目次を書き抜くことによって内容の見当をつけるという近ごろわたしが習慣にしている方法が役にたたなかった。
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• Mike HULME, 2014: Can science fix climate change? Cambridge UK: Polity, 158 pp. ISBN 978-0-7456-8206-8 (pbk.)

著者は気候学者で、2009年のWhy We Disagree About Climate Changeという本[読書ノート]の著者、WIREs Climate Changeという雑誌http://wires.wiley.com/WileyCDA/WiresJournal/wisId-WCC.htmlの編集長だ。

たまたま、いわゆる気候工学(geoengineering, この用語をめぐる議論は[別ブログ2014-01-19記事]を参照)の話題を追っていたら、この著者がその主題について書いた本が出たという情報があったので取りよせた。

受け取ってみると、一般の人に向けて意見を伝えようとした読みものの本だ。明らかにKeith (2013)のA Case for Climate Engineering [読書メモ]に対抗している。本の大きさがほとんど同じで、色がKeithの赤に対して青なのだ。気候工学のうちでもSRM (太陽放射の反射をふやすこと)、さらにそのうちで成層圏エーロゾル注入に限っている点も同様だが、その技術について、Keithは(手離しにではなく実験して問題ないことを確かめることが必要だとは言っているが)積極的なのに対して、Hulmeは実施だけでなく野外実験にもはっきり否定的なのだ。

これ以後このノートの大部分は本書の主張のわたしなりの要約、{…}の形の部分はわたしの意見。

SRMは、今のところ、非常手段、あるいは、排出削減の技術が発達するまでの「時間を買う」手段として提案されることが多い。ただし、それを主張する人のめざす方向は、自然を回復・保全することである場合と、自然を制御・civilizeすることである場合がある。{Clive Hamilton 2013 Earthmasters [読書メモ]でいうSoteria型とPrometheus型にあたる。} 後者の考えをする人は、SRMを非常手段や「時間を買う」短期的手段ではなく、将来常時続けることが望ましい技術と考えるかもしれない。

著者によれば、成層圏エーロゾル注入はundesirable (2章), ungovernable (3章), unreliable (4章)だ。

(2章) SRMが、うまくいったとして、できることは、全球平均気温を調節することだ。しかしこれは多くの人が望むこととは一致しない。人間社会が影響を受けるのはローカルな気候(温度、乾湿、極端現象などを含む)なのに、SRMで全球平均気温を目標どおりにできてもローカルな気候は望ましくないほうに変化してしまうこともあるからだ。{ただし著者は「ローカルな気候は不安定化する」と結論してしまうのだが、その可能性はあるものの、そうは言い切れないはずだ。} また、調節の目標として設定する全球平均気温の値についても、世界の部分ごとに望ましい値は一致せず、合意を得ることがむずかしいだろう。{ただし本書の著者の論調は、「不確かさがある」ことから定性的に「確かなことは何も言えない」かのように議論を進めてしまうことがあり、不確かさのorder of magnitudeを考えることが不足しているように思う。}

(3章) SRMのガバナンスは、目標設定、実施計画、望ましくないことが起きた場合の計画修正や損害賠償などを含む。その意志決定をだれがするのか、(排出削減に関する政府間交渉でさえなかなか強制力のある決定のできない状況では) そう簡単には決められないだろう。さらに、SRM実施には世界じゅうの人のinformed consentが必要になるはずだ。実施の前に実験があるが、野外で気候に対して効果があることを確かめる実験と実施とを区別することはむずかしい。2011年イギリスの「SPICE」プロジェクトでは、環境への影響はおそらく無視できる要素技術の野外実験でさえ、ずるずると実施に向かってしまうことへの歯止めがないというような批判の前に、とりやめられる、ということも起きた。

(4章) SRMが実施されると、2章で述べたローカルな気候変化のほかに、オゾン層破壊などの環境変化(いくつか列挙している)や社会変容(予想困難だが)が起こりうる。それを検出して実施計画を修正することになるだろうが、それは少数のテクノクラートの仕事となり、多くの人々は受け身でいわば実験下の世界に住まわされることになるだろう。現状も(Revelle and Suess 1957が言ったように)実験下とも言えるが、それは意図しない実験だった。意図的実験では責任の生じかたが違う。Beckのいうリスク社会である。Huxley (1932)のBrave New Worldと似た状況でもある。SRMには人クローン技術と同様な倫理的むずかしさがある。

(5章) 著者が2009年の本でも言っているように気候変化は “wicked problem” で、対象システムの限定や目標設定が困難なのだ。排出削減に関する国連での多国間交渉が行き詰っているのもその現われだが、SRMも手段を変えただけで正面突破路線であり、行き詰まるだろう。むしろ、まわりみちを考えるべきだ、として、著者を含むHartwellグループのいうclimate pragmatismは、問題を分割し、それぞれの部分がからんでいる別の問題を主、気候の問題を副としての解決策を考える。{このわたしの要約表現は違いを強調しすぎている。あとのCCSの件参照。}
第1は気象災害のリスクを減らすことだ。ただしここではhazard (災害をもたらす自然現象)を軽減することではなく、社会のresilienceを高めることを正面に置いて考える。(これはもしSRMをするとしても必要になることだ。)
第2は大気汚染を減らすことだ。すす、対流圏オゾン前駆物質などを減らすことは、まず人の健康や生態系に有害な物質を減らすことでもあり、副次的に温暖化対策にもなる。{硫酸エーロゾルなどは減らすと温暖化を強めてしまうことはなぜかふれられていない。わたしの価値観としては、そのような場合も汚染も減らすことを優先させるのがよいと思うが。} これは世界の合意を求めるよりも地域ごとに進めたほうがよいという。
第3は安く、信頼でき、環境を悪化させないエネルギー源を開発し普及することだ。おもに再生可能エネルギーを考えているのだが、斬新な技術が必要だ。{ただし著者は、現行型の風力タービンや屋根上太陽光利用ではだめだと言っているようで、他方で政策的にイノベーションに投資すればよい技術ができることには楽観しているようだ。もしその読みが誤解でなければ、著者の当面の態度は、化石燃料を使い続ける政策をとる人と表面上区別をつけがたいと思う。} これも世界の合意がなくても有志で進めるのがよいという。
なお、この第3の項目の中に著者は二酸化炭素回収隔離(CCS)を含めている。(最近の習慣で気候工学に分類される大気からの回収でなく緩和策に分類される燃焼排気からの回収だと思うが)。{これは気候の問題を主として考えなければ出てこない対策だ。}

{今の世界は、地球環境問題を温暖化防止を焦点として認識するほうに行き過ぎているような気が、わたしにもする。温暖化問題を焦点とする人も、それがいろいろな問題とかかわっていることは認識していて、ますます複雑なシステムを考えようとするが、扱いきれないのではないかと思うのだ。Hulme氏が分割するべきだと言っているのは一面でもっともだ。しかし、Hartwell Paperのような言説は、排出削減政策に消極的すぎるとも感じる。長期的結果がどうあろうと今の利害や主義から排出削減政策に反対したい人たちのうちには、Hartwell Paperのような言説を利用する人もいる(Keith氏のような言説を利用する人もいるが)。温暖化の科学的知見まで否定しようとする宣伝よりははるかにましであるが、それだけに批判を向けにくいところがある。わたしの暫定的意見は、Hulme氏のいう3つの柱と、国際協調による排出削減政策とを並列で進めるのがよい、というものになる。}

最後に価値判断的ないくつかの主張をしているのだが、少しだけ紹介する。
できることであっても、やるべきか、疑問をもつことが必要だ。Jasanoffの「technology of humility」という表現も紹介している。
Pluralism、つまり、価値の多様性を保ち、check and balanceを働かせることが重要だ。

細かいことでおもしろかったこと。第2章の19世紀の話でJ.B.J. Fourierでなく社会思想家のCharles Fourierが出てきた。気候の改造に期待していたのだそうだ。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• Michael E. MANN, 2012: The Hockey Stick and the Climate Wars: Dispatches from the Front Lines. New York:Columbia University Press. xvi+395 pp. ISBN 978-0-231-15254-9
• マイケル E. マン 著、藤倉 良、桂井 太郎 訳 (2014): 地球温暖化論争 — 標的にされたホッケースティック曲線。京都: 化学同人, 375+113 pp. ISBN 978-4-7598-1576-4. 定価 ￥4500+税。

著者は古気候、とくに(古気候のうちでは新しい)最近千年から二千年の気候の復元推定を専門としている。しかし研究内容よりも、それに疑いをかける人たちとの争いで有名になってしまった。そのうち2003-2007年ごろのできごとについては、わたしはウェブ記事「ホッケースティック論争」で紹介した。また、2009年のイギリスEast Anglia大学(UEA) 気候研究部門 (CRU)の電子メール暴露事件に続くできごとについて、概略は「IPCCの信用を失墜させた事件とそれをめぐる考察」の中で、もう少し詳しくはブログ記事(2010-07-16)「いわゆるClimategate [クライメートゲート]、わたしなりの問題整理」、(2010-11-17)「CRU電子メール暴露事件(いわゆるClimategate) 1周年」で紹介した。

このいきさつについて、当事者のひとりであるBradley (2011)によるGlobal Warming and Political Intimidation[読書メモ](日本語版は藤倉 良、桂井 太郎 訳, (2012) 地球温暖化バッシング、化学同人)が先に出たが、続いてこのMann (現在はアメリカのペンシルベニア州立大学(PSU)教授)の本も出た。

日本語題名には「論争」ということばがある。このことばは、科学内の学説や事実認識に関する意見交換をさすこともあり、本書でもそのような場合がないわけではないが、むしろ、原題のwarに対応して、ことばによる闘争をさすとみたほうがよいようだ。Mannは、ものごとを戦いの比喩でとらえることが多いようだ。彼がとくに攻撃対象になることが多かったのでそうなるのももっともと思われる面もあるが、読者が事実をとらえる際には彼の観点にとらわれすぎないようにしたほうがよいかもしれない。アメリカ合衆国では確かに化石燃料資本や反規制政治勢力の資金による温暖化否定宣伝が多く、Mannを攻撃したのは彼らだと見てよいのだと思う。しかし、本書を読むと温暖化否定論者のすべてがそのなかまであるような印象をもってしまうが、現実はもっと複雑だろう。本書にはていねいに注がつけられているので、Mannによるものごとの解釈に納得できなくても、根拠となる文献にさかのぼる手がかりとしては使える。

序論として、メール暴露の件、「ホッケースティック」の件、それに先立つ1996年のBen Santerに対する個人攻撃の件などを述べる。そして、それらは温暖化対策政策を妨害したい勢力が、温暖化の根拠を与える科学者のうち比較的弱い個人をねらいうちにしているのだという解釈を述べ、アフリカの猛獣による草食動物捕食のしかたになぞらえて「セレンゲティ戦略」と名づけている(プロローグ、ただしSanterの件は第1章)。

それから「ホッケースティック」以前の著者の経歴の話がある。この部分はわたしにとっては新しい話題だった。高校生のころにコンピュータプログラミングに関心をもった。カリフォルニア大学バークレーで物理学を勉強した。大学院はYale大学で初めは物性物理を専攻したが、勧められた応用研究が関心と違ったので専門を変え、地質・地球物理学部のSaltzman教授のもとで研究した(ここまで第1章)。

気候変動への人間の影響がないと考えていたわけではないが、自然変動に注目していた。地震学者Jeffery Parkとともに、気候のデータから数十年周期の長期変動を抽出する研究をし、北大西洋の60-80年周期の振動を見つけた。Schlesinger and RamankuttyやDelworthほかも同じものを見ていたが、Atlantic Multidecadal Oscillation (AMO)という名まえはMannが(記者に説明しながら)つけたのだそうだ。

もっと過去にさかのぼる必要があると考え、機器観測でない古気候の証拠、いわゆるproxy dataをも扱うことにした。その専門家Bradleyとの共同研究によって、6世紀さかのぼり、AMOは継続しているほか、250年周期のようなものもあることを見つけた(ここまで第3章)。

第3章にはいわゆる中世温暖期(最近の研究に基づく認識では全世界温暖ではなく、Medieval Climate Anomaly と呼ばれることが多い)の説明もある。

第4章は、のちに「ホッケースティック」の名で知られたMann, Bradley and Hughes (1998 Nature [MBH98]と1999 Geophysical Research Letters [MBH99])の研究について。それまで年輪による気候復元推定はあった(Hughesはその専門家だ)が、多様なproxy dataをいっしょに扱うのは新しかった。データの質がまちまちなので統計手法が重要だった。そこで主成分分析という多変量解析を使った。この研究の特徴は信頼区間を示したことだ。西暦1400年までさかのぼったところでMBH98の論文を出した。さらに、西暦1000年までさかのぼった。その過程では、北アメリカ西部の高山の年輪に特別な注意が必要で、20世紀の二酸化炭素肥料効果を補正することによって利用可能になった。西暦1400年以前は不確かさが大きいことへの注意を含めて、MBH99の論文を出した。

Proxy dataの実際についてはほとんどふれていない。 主成分分析という統計手法については、2地域からなる仮想的な世界という簡単な例を作って説明している。第9章のMcIntyreへの反論を説明する伏線として最小限の説明をしたらしいが、2変量では多変量らしくないのが欠点だと思う。もっとも3次元以上の空間の軸の回転はかなり長く説明してもわからない読者もいるだろうから、読みものの本でこれよりもわかりやすく説明するのはむずかしいかもしれない。

この研究は、温暖化に対する人間の役割の因果関係を示したわけではない(それを示すにはモデルによる研究が必要だ)が、相関関係を示した。MBH98の論文発表時は、1998年初めの全球的高温と、Earth Day (4月22日)だったせいもあってか報道の注目を集めた。

1998年の終わりにIPCCの第3次評価報告書の「古気候からの証拠」の章の著者のひとりに選ばれた。2001年に出た報告書のグラフはMBH99の結果がおもに使われているが、これは著者だからではなく、1000年にわたる1年きざみの解析で誤差評価がされている研究は当時これだけだったのだ。

第5章では、このころまでの温暖化否定論者たちの動きを述べている。Oreskes and Conway (2010) のMerchants of Doubt [読書ノート]やHoggan (2009)のClimate Cover-Up[読書ノート]と重なるところが多い。ただし、2005年ごろからの変化として、否定論宣伝の資金源は、ExxonMobilなどの上場大企業に代わって、Koch (コーク)とScaife (スカイフ)という非上場企業とそれが作った財団がおもになった。

第6章では科学のありかたを説明している。査読はまちがいをなくすことはできないが減らせる。さらに論文が出てから検討・批判を受けて評価が定まってくる。(ここで、Mannが明らかに質が悪いと考えている論文の件と、研究の質は悪くないが結果としてまちがっていたと思われる論文の件が出てくるのだが、事情を知らない読者には後者の研究も質が悪いと思われるかもしれない。) まだ決着のついていない問題の例として、熱帯の火山活動とエルニーニョやAMOとの関係があげられている。パラダイム転換の話もある。カオス理論の誕生もその例とされているが、その発端のひとつのLorenzの研究にSaltzmanもかかわっていたことは、LorenzのEssence of Chaos (カオスのエッセンス)にも出てくる話だ。温暖化否定論者が自分をガリレオのようなパラダイム転換者だと主張することが多いことは否定的に紹介されている(その否定の根拠の説明が充分でないような気もするが)。IPCCの働きの説明もある。IPCCは世界政府をめざす勢力の陰謀だとする説は否定的に紹介されている。マスメディアについて、(温暖化を否定するにせよ重視するにせよ)極端な論調になりやすいこと、「科学者たちは同意していない」という印象を与えて政策決定を遅らせる効果をもちやすいことを注意している。

第7章から第15章までは、著者が経験したこと(とくに温暖化否定論者からどんな攻撃を受けどのように反撃したか)を中心に、だいたい時間の順に述べている。話題は上に述べたわたしのウェブページに書いたことと共通なものが多い。この共通性は偶然ではなくて、著者たちが2004年12月に始めたブログ「RealClimate」(第9章に出てくる)をわたしが情報源として重視しているからだ。RealClimateは気候に関する科学の内容を扱うブログであり、温暖化否定論者について論じる場合も彼らが重視する科学論文の欠点や報道の不正確さを指摘することがおもなのだが、そのコメント欄に書きこまれる情報からリンクをたどって政治的な動きがわかることもあった。事件の情報は、本書のほうが詳しいことが多い。ただし、上にも述べたように著者はものごとを必要以上に敵対関係でとらえがちなので、その点を割り引いて読んだほうがよいと思うところもある。温暖化否定論・懐疑論にもいろいろなものがあるのだが、著者はそれを一色にみなしているようだ。また、Hans von Storchからの批判については、温暖化否定論者からの攻撃とはみなさず、基本的には科学内の批判として対応しているものの、von Storchがなかまうちに対してMannたちを形容するのに使った俗語の印象が悪かったせいか、反感をもったままの記述になっている。

MBH98/99に対する批判のうち、Soon and Baliunas (2003)の件は第8章、McIntyre and McKitrick (2003, 2005)の件は第8章から第9章で論じられている。

McIntyre and McKitrickは、ホッケースティック型はノイズだけの時系列からも統計処理によって現われるにせのシグナルだと主張した。そこには、主成分分析という統計手法に関する技術的問題がある。主成分分析は各変量の平均値からの偏差を扱うのだが、どんな平均値からの偏差をとるかは複数の選択が可能だ。ただし平均値のとりかたを変えると、成分をいくつまで使えばよいかも変わる。Mannによれば、McIntyre and McKitrickは長期平均値をとったが、成分の個数は近年の平均値をとった場合と変えなかったので、不適切な結果を得た。このことを、わたしはRealClimateの初期のブログ記事で理解したのだが、本書の記述で理解できるかどうかはちょっと不安だ。

合衆国議会下院エネルギー商業委員会のBarton委員長からの手紙(Mannは脅迫状だという)の件は第10章に、それを受けてBarton委員長が依頼した統計学者Wegmanの報告書と、科学委員会のBoehlert委員長が依頼した科学アカデミーの委員会の報告書、それらを受けた公聴会の件は第11章にある。Barton委員長とそのなかまたちの科学への政治的干渉はマッカーシーあるいはルイセンコを思わせるものだった。Boerlert委員長は科学と環境問題に理解があったが、そのような共和党議員は絶滅しつつあるように思われた。なおWegman報告書にBradleyのPaleoclimatologyの本その他からの盗作があった件は第15章にある。

IPCCの第4次報告書(Mannはその著者には加わらなかった)では、 古気候の章に、過去二千年の節があり、第3次より詳しい議論がされた。ただし最近の温暖化が人間活動起源である根拠として古気候は第3次ほど重視されなかった。しかし温暖化否定論者たちは(一方で)これにこだわり続けた。Loehle (2007)は過去二千年の気温の復元推定をして「中世は温暖だった」と言った。これは欠点はあるが科学論文ではある。McIntyreはMannの新しい研究に対して、Mannから見るとまとはずれな批判を連発した(ここまで第12章)。またCRUのBriffaの年輪の研究に対して、ロシアのデータへの疑いを宣伝した。他方で20世紀の気象観測データによる研究にも疑いを向けた。McIntyreたちはCRUのJonesに異常に多数の情報公開請求をした。またKeenanはアメリカのSUNYのW.C. Wangが中国の観測点の情報を公開しないこと(中国側の規制による)を不正だとして攻撃した(ここまで13章)。

2009年11月、CRUから盗まれた電子メールが暴露され、その中にあることばが文脈と無関係に解釈されて、主流メディアまでがそのまま伝えてしまった。それに対する反論は、わたしがブログ記事(2010-02-20)「いわゆるClimategate事件、渡辺(2010)への反論(2)」、「同(3)」で紹介したのと重なるものが多い。また個人攻撃もあり、Mannの研究室には白い粉のはいった郵便が届いて警察の捜査があったそうだ。粉はコーンスターチで実際の毒ではなかったが、脅迫と感じられた(ここまで14章)。イギリス議会、UEA、PSUがそれぞれ調査し、CRUにもMannにも不正はないと結論された。しかし攻撃は続き、2010年、バージニア州司法長官Cuccinelliがバージニア大学に1999-2005年に在籍していたMannの不正を疑って情報を要求した。大学は拒否し、州の判事も要求根拠が薄弱であることを指摘した。またこれに関しては多くの科学者からMannへの連帯が示された(ここまで15章)。

エピローグによれば、著者はMBH98/99の研究をしていたころまでは、政策にはふれず、科学に専念しようとした。有名人になってからは、その役割を受け入れ、科学知識が社会に及ぼす意味を伝え、また攻撃に対抗しようとしている。ただし、大資本などによる攻撃に対して科学者の対抗能力は弱い。社会科学者、公共政策やコミュニケーションの専門家と協力して働く必要がある、と考えている。

400ページを越す文章を訳された訳者に敬意を示したい。ただし、訳について改良してほしいところもあり、これに続く折り返しのあとに列挙する。そのあとに詳しい目次をつける。
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• 木村 龍治, 2014: 変化する地球環境 — 異常気象を理解する (放送大学叢書 024)。左右社, 205 pp. ISBN 978-4-903500-74-4.

著者は東京大学海洋研究所教授のあと放送大学教授をつとめ、今は退職している。著者によるこれと同じ題目の放送大学の講義が、2004年度から2009年度まで放送されていた。その教材の項目は次のようになっていた。この構成の意図は、地球環境の全体を体系的に示そうとしたもののように思われる。
1. 地球科学の視点
2. 惑星の大気環境
3. 宇宙から見た地球環境
4. 大気循環
5. 海水の循環
6. 水の循環
7. 気候の形成
8. 地球環境のライフサイクル
9. 生物のいる惑星
10. 環境変化と生態系
11. 地球内部の変動
12. 地震と火山
13. 日本の気象
14. 大規模な気候の変化
15. 人為的な環境変化

放送大学の教材のうち授業としての放送がされなくなったが本の出版は続けてほしいという要望のあるものが、あらためて左右社から出版されるようになった。これもそうなのだが、まえがきでことわっているように、大幅に書きなおされている。放送大学の授業は1回45分で余談をまじえる余裕がないが、今度の本では余談も書いたそうだ。本全体の分量はふえていないので当然ながら、主題の範囲がしぼられ、大気と海洋の物理に関する本になった。地震・火山ははずされ、生態系についても体系的には論じていない(海洋の循環に関連して生物の役割が出てくるところはある)。章だては次のようになっている。
第1章 深海研究
第2章 地球の形 (奇数ページの下に書かれた題目は「水平な世界」)
第3章 明るい世界
第4章 宇宙から見た地球環境
第5章 温帯の気象
第6章 天気予報
第7章 地球浴場
第8章 熱帯の気象
第9章 季節変化と海洋
第10章 エルニーニョ
第11章 まれに起こる現象
付録 自転の効果
章の表題だけではわかりにくい第3章の話題は大気中の光の伝達(散乱を含む)、第7章の話題は、(海のある地球の大気中で起こる)蒸発・降水を含む水の循環である。大部分の話題は気象学・海洋学・気候学の基礎的な話題でありながら、著者の個性的表現があっておもしろいのだが、話題の配列は体系的でない。大気と海洋の力学を勉強するうえでいちばん基本的と思われる概念は第2章に出てくる。著者以外の人が授業の教科書として使うのはむずかしいと感じた。気象・気候の予備知識がない人がこの本を楽しむためには、先にほかの気象・気候の入門書を読んでおく必要があるかもしれない。あるいは、くりかえし読めばよいかもしれない。

大気と海洋の物理のうちでも、重点は流れと力学にある。温帯低気圧(第5章)、熱帯低気圧(第8章)それぞれについて、回転水槽実験を参照しながらしくみを説明している。コリオリの力の説明(付録)は気象学・海洋学を教える人はみんな苦労することで、著者の流儀は参考になる。気候のしくみについてはエネルギーの流れ・収支を中心に論じている。そこには惑星科学的観点もあるが、現実の他の惑星との比較は少なく、「地球の形が立方体だったら」(第4章)などの仮想的な想定の話がある。物質循環も扱っているがおもに水の循環に話をしぼっている。第1章には海洋中の生物の生存を成り立たせている物質の循環の話もある。とくに日本海について約百年に一度の嵐によるかきまぜがあるおかげで海底が無酸素にならないのだという話はおもしろいが、自分の知識として使うまでには他の情報源で裏づけが必要と思った。

第11章の「まれな現象」は、洪水災害を起こす大雨などを扱っている。それは不安定を解消するもので(その意味では地震も同様)、異常ではなく、一定の統計的頻度分布(たとえば、べき乗則)で起こるものだ、という認識のしかたを述べている。

地球温暖化の扱いは、本の表題がこれであるにしては驚くほど軽い。天気予報の章(第6章)で、気候の予測には海の予測も必要であることを述べているが、すぐに実況による答えが出る天気予報と違って数十年後の予測は検証によって改善されないのでむずかしいことを強調しているようだ。また災害の章(第11章)の初めでは、2013年の気候変動枠組み条約締約国会議でのフィリピン代表サニョ氏の言動を批判しながら、温暖化と台風の関係は簡単に言えないことを強調している。「温暖化で台風が強大化する」と主張する研究例はあるものの50年先を想定したシミュレーションであり、「すでに現われている」という主張への確信度は高くないのだ。おそらく著者は、気象災害をなんでも温暖化に結びつけたがる人のあいてをさせられて、それは違うのだと言う必要を感じたことが、わたしなどよりも多かったのだろうと思う。

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• 国立環境研究所 地球環境研究センター, 2014: 地球温暖化の事典。丸善出版, 435 pp. ISBN 978-4-621-08660-5.

気候変動枠組み条約の対象となっている「気候変動」とほぼ同じ意味(すなおな意味の「気候変動」よりは対象を限定)の「地球温暖化」についての基礎知識を提供する本。分量は統一されてはいないが平均5ページの85項目からなる。事典という名まえになっているが、用語解説が中心ではなく、多人数の分担執筆という制約のうちではあるが知識の体系的配列が試みられており、全部通して読むのに向いた本ではないものの、どちらかといえば入門教科書的なものだと思う。もしかすると「ハンドブック」という表現がふさわしいかもしれない(わたしはこのことばの意味が必ずしもよくわからないが)。A5判のペーパーバックなので持ち歩きにも便利だし、定価4800円(税別)は情報量のわりに安いと思う。

著者は国立環境研究所職員を中心とし、他の専門家にも依頼して分担執筆している。環境研はIPCCで言えば第2部会(影響と適応策)との関係が深いが、本書はそれだけでなく第1部会(気候変化の科学)、第3部会(「緩和策」)もしっかり視野に入れている。ただし緩和策・適応策の話題は、現場で使われる技術を開発したり普及活動をしたりする人ではなく、社会全体をにらんでシナリオを考える人や技術導入の効果を評価する人の視野から書かれていると思う。IPCCで3部会とならぶ位置づけになっている「温室効果ガス排出量インベントリ」(各国の排出量を統一した基準で評価したデータベース)がしっかり説明されていることはほかの本にあまりない特徴と思う。

欠点をあげるとすれば、環境問題を「地球温暖化」という問題枠組みの視野で切り取ってしまっていることだと思う。ただし、生物多様性や大気汚染については、それぞれの専門家も執筆者に含んだ企画となっているので、温暖化との接触部分に限ってはよく記述されていると思う。

発行が、IPCCの第5次報告書(AR5)が第1部会のぶんだけ出たところという、いわば半端な時期になってしまった。原稿は2013年中にまとめたらしいので、第1部会についてもAR5を反映するのは困難だったにちがいない。1.1節にAR5の図が使われているのは例外的で、1.2, 1.3節をはじめ多くのところでIPCCの材料を使う場合はだいたい2007年の第4次報告書(AR4)を使っているようだ。IPCC報告書よりもむしろオリジナルな研究を参照しているところもあるので、AR4以後の知見の発展が無視されているわけではない。おそらくAR4発行直後に企画されたが、執筆者の多くがそれぞれ忙しくて、時間がかかったのだろう。AR5が出ても基本は変わらないという自信があるのかもしれない。

ただし「気候工学」(ジオエンジニアリング)の話題は、ざっと見た限りでは見かけなかった。この扱いはAR4の視野を基本とした企画ならば当然と言えるが、AR5の視野ならば違ってきただろうと思う。

各章に何が書いてあるかの簡単な紹介を試みてみる。(内容を全部読んだわけではなく、項目名と項目内のセクション名を書き抜いてみたのと、興味のあるところを拾い読みしただけなので、認識が正確でないことがあるだろうことをおことわりしておく。)

1章「総論」では、気候システム・温室効果ガス・地球温暖化などの基礎概念の意味、地質時代からの気候の変動の事実と要因、気候変化の「予測」とその不確実性、影響と脆弱性、緩和策と適応策、IPCCとその報告書について述べている。

2章「温室効果ガス」は、気体の種類別に、大気中濃度、発生源(source)・sink (執筆者によって「消滅源」「消失源」という表現がある。この概念の日本語表現はいつも迷う[別記事]。)を述べている。また放射強制として働くエアロゾルもこの章で扱っている。

3章「地球システム」は、気候システムや生物地球化学サイクルを構成する主要部分それぞれについての自然科学的基礎知識を述べている。また人間活動がそれをどう改変しているかの要点も述べている。

4章「気候変化の予測と解析」は、おもにこの主題に関する方法・道具の話。社会経済・排出シナリオ、気候モデル・地球システムモデル、ダウンスケーリング、不確実性の評価と低減、気候変化の検出と原因特定が含まれる。また気候モデルによる計算の結果として得られた今後の気候変化の見通しも述べられているが、この章で扱う対象は気温変化に限られている。

5章「地球表層環境の温暖化影響」。
前半では、前章に続いて物理的気候システム(水循環、海面上昇、極端現象)と生物地球科学サイクル(海洋酸性化)の変化(すでに起きたこととこれからの見通し)が述べられる。ここまではIPCCで言えば第1部会的な話題がおもである。
後半では、高山帯、湖沼、沙漠・乾燥地域、島嶼・沿岸域について、温暖化の影響が論じられている。ここはIPCC第2部会的な、生態系または社会に対する影響の話題が主と思われる。本書の構成上、この章と次の6,7章との間で項目がどう切り分けられているのかは、ざっとめくっただけではわからなかった。

6章「生物圏の温暖化影響」。生態系の基本知識のあと、生態系の働き(とくに光合成、呼吸)、生物多様性、陸上生物、海洋生物、サンゴ礁に対する温暖化の影響が述べられている。

7章「人間社会の温暖化影響と適応」。水資源・水利用、農業、水産業、健康、沿岸域・小島嶼の社会システムに分けて述べられている。

8章「緩和策」。シナリオ分析や統合評価モデルの考えかたと、それを使った具体的な見通しの例が紹介されている。緩和策の内容は、CO2対策として需要側対策 (産業部門、民生部門、運輸部門)・供給側対策 (エネルギー効率向上、燃料転換、炭素隔離貯留)・森林減少の防止、CO2以外の物質の対策、政策的手段 (炭素税、補助金、規制的手段、排出量取引)、「見える化」に分けて論じられている。

9章「条約・法律・インベントリ」。国連気候変動枠組条約や国際機関について、また日本の法律および京都議定書目標達成計画について論じられている。また、IPCCの温室効果ガスインベントリでの扱いを中心に、温室効果物質の排出量を産業などの統計からどのように見積もるかが論じられている。

10章「持続可能な社会に向けて」。「持続可能な発展」の概念と、それをめざすさまざまな活動が論じられている。関連して、国連ミレニアム開発目標、「低炭素社会」と「循環型社会」、生物多様性と社会に関する論評がある。

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