読書ノート

温暖化隠し / Climate Cover-Up (Hoggan)

人間か化石燃料を燃やすことで排出されるCO2を主原因とした 地球温暖化の見通しは、科学者の間では、ほぼ確実になってきた。 (ただし一致が得られているといっても、 たとえば全球平均地上気温の上昇が2倍程度の幅のうちで一致するという意味であり、 ローカルな気候変化の見通しは確実とは言えない。) しかし、世の中にはそれを疑う人もかなり多く、 それが温暖化への対策の政策がなかなか進まない原因のひとつである。

温暖化への懐疑論のけっしてすべてではないが、 少なくともアメリカ合衆国(USA)とカナダには、 石油・石炭産業などからお金をもらっている組織 (このノートでは仮に「否定業者」と呼ぶ)による 市民への宣伝活動や政治家へのロビー活動がある。 これについては、GELBSPAN (1997, 2004)の本[読書ノート]があるが、 本書はそれに続く新しい時期の事情を述べている。

著者表記から見て、 LITTLEMORE氏も分担しているようだが、 本文の一人称「I」は常にHOGGAN氏をさしているので、 以下HOGGAN氏を「著者」と呼ぶ。

本書の背景には、2005年に始められたDeSmogBlog (http://www.desmogblog.com/ というblogがある。 著者、LITTLEMORE氏(記者)、 Kevin GRANDIA氏(管理人)、 John LEFEBVRE氏(出資者)などが主な関係者だ。 本書はそこでの議論をまとめたものらしい。

著者はカナダのVancouverの人で、 環境運動体David Suzuki Foundationの理事長にもなっているが、 本業はPR (public relations)業者である。 (PRは広告とほぼ同じ意味だと思うが、念のためそのままの表現にしておく。) 著者はPR業ではうそを宣伝するのは例外だと思っていたそうだ。 ところがたまたま温暖化の話題を扱い始めて、 科学者の話と世の中に宣伝されていることとのギャップに驚いた。 そしてGELBSPANを知って、 自分もまちがった宣伝を批判するblog活動を始めることにした。

否定業者の宣伝がまちがっているという著者の判断は、 科学者の考えを集約したIPCC報告書などとの比較によっている。 否定業者自身がその内容を正しいと思っているのか、 正しくないことを承知でうそをついているのかは推測するしかない。 ただし、2002年に活動を停止したGlobal Climate Coalitionについては、 1995年の内部文書で温暖化の見通しを認めていたことがあとでわかった(1章)。

1988年にBUSH(父)大統領は温暖化問題に取り組む姿勢を 見せていたのだが、 その後、とくに共和党の政策やその支持者の世論が、 環境への政治介入は無用という方向に誘導された。

否定業者はシンクタンクの形をとることが多い(7章) 。 シンクタンクはもともと政策を考える集団だが、 1970年代以後の保守系(USAでは共和党系)シンクタンクは むしろロビー活動・PR活動を主とするものが多く、 タバコ、環境規制(湿地保護、絶滅危惧種保護...)など、 多くの政府介入に反対してきた。 それが、1990年代からはとくに温暖化否定論を振りまくようになった。 また否定業者は草の根運動団体の形をとることもある(4章)。 (あちこちのblogの読者コメントで見た「astroturf」の意味がようやくわかった。 もともと人工芝の商品名だそうだが、草の根運動もどきをさしている。) これもタバコでも温暖化でも見られる。

否定業者のもとで論陣を張る人には、 Steven MILLOY (USA)やTom HARRIS (カナダ)などの 科学者ではなくPR専門の人や、 Fred SINGER (物理学、気象衛星事業)、 カナダのTim BALL (地理学)など、 もと科学者ではあるが、気候について研究しているわけではない人が多い (5章、9章ほか)。 Frederick SEITZ (物理学、2008年没)など、 タバコの害の否定と温暖化の否定の両方に深くかかわっている人もいる。 [本書の参考文献ではないが、 シンクタンクG. Marshall Instituteの SEITZ、Robert JASTROW、 William NIERENBERGについては、LAHSEN (2008)、 ORESKES & CONWAY (2008, 2010)の論考もある。]

温暖化懐疑論者のうちでも、 Stephen MCINTYREなどは、 否定業者ではなく自分で考えて主張しているアマチュアであるらしい(9章)。 しかし否定業者が彼らの議論を使うことも多い。

また否定業者は、科学者の映像などを 本人の考えに反する文脈で使ったこともある(9章)。

否定業者は 温暖化否定論にたくさんの科学者の署名を集めたと称して流すことがある(8章)。 署名者の多くが気候の専門家でない件もあり、 本人が了解していないものを含んでいる件もあった。

否定業者は政府に入りこんでその主張を操作することもある。 BUSH(子)政権では、 不確かさを強調するよう指示したLUNTZ (6章)、 気候変化に関する報告書の文章を書きかえたCOONEY (13章)、 HANSENたちの発言を妨害したDEUTSCH (13章、[BOWEN (2008)の読書ノート]参照) などの動きがのちに暴露された。

否定業者は裁判を利用することもある(11章)。 SINGERがJustin LANCASTERを訴えた件 ([GOUGHの本の読書ノート]参照)、 イギリスの親が「不都合な真実」を学校で使わないよう政府を訴え、 基本的に敗訴だったが裁判官の意見をGORE批判宣伝に使った件 ([「不都合な真実」の読書ノート]参照)など。

さて、2007年ごろからは、化石燃料業界の態度が、 温暖化の見通し自体は否定せず その対策について費用がかかりすぎるなどの理由で反対する議論を広めるように 変わってきた(10章 "from denial to delay")。 後者の立場の例はLOMBORG [2007年の本の読書ノート]だ。 2008年にThe Deniersという本を出している Lawrence SOLOMONも、 その本の中でひそかに、 全面的温暖化否定論を唱える科学者の例をあげられなくなったことを認める。 (それでも否定論的主張を続けているが。)

マスメディアの役割が重要だ(12章)。 USAの世論調査では、気候が変化していると認める人は多いが、 それが人間活動のせいだと認める人は半数に達しない。 温暖化を認めない人はとくに共和党支持者に多い。 原因は見るメディアの違いだろう。 人々は自分の意見を強化するメディアを選びがちだ。 民主党支持者の見るメディアは科学の内容を含んでいるが、 共和党支持者の見るメディアは論争を強調している。 また、本を読む人が減っている。 テレビ・ラジオでは温暖化のように複雑な知識は伝えにくく、 情報を受け取る際に批判的になりにくい。

マスメディアは温暖化問題を政治的論争とみなし、バランスを重視して、 科学的説明と対照させて否定論や懐疑論を配置することが多かった (ただし2007年ごろからは減っている)。 これは科学的認識の報道には不適切だ(BOYKOFF & BOYKOFF, 2004)。 また著者は、マスコミが否定業者を起用すること自体が悪いとは言えないが、 その際に否定業者であることを明示しないのは悪いことだと考えている。

ただし、科学史家ORESKESの指摘をひいて、 科学者のほうにも、受け取り側の立場を考えて社会に知識を提供する必要があると 注意している。

化石燃料資本と政治との関係(13章)のうち、 他の本でふれられることの少ないカナダの状況を紹介しておく。 カナダの政治には、USAほどあからさまな資本の介入は強くない。 保守党中心のMULRONEY内閣は環境に積極的だったが、財政赤字を大きくした。 自由党のCHRÉTIEN内閣は財政支出切り詰めと雇用を重視し 環境を軽視した。 京都議定書から抜けはしなかったが事実上何も進めなかった。 保守党のHARPER首相は石油産業の中心Calgaryの出身であり、 気候に関する政策には消極的だ｡ 2008年、Environment Canada (気象庁相当の部分を含む官庁)で 職員の対外発言に事前許可が必要とされるようになり、職員が不自由している。

石炭について(14章)。 Jeff GODDELLのBig Coalという本に詳しい。 炭素隔離貯留[住・島田の本の読書ノート]は まだ確立した技術ではない。 また、石炭からはCO2以外のいろいろな汚染物質が出る。 "Clean coal" がエネルギー資源と環境の問題を解決するという宣伝は 問題点を隠している。

Tar sandについて(15章)。　 Calgaryを中心としたAlbertaは今や北アメリカ最大の石油産地となった。 しかしこれは天然ガスと淡水を消費し、汚染された泥を含む池が残る。

温暖化のリスク(16章)。 海面上昇や、亜熱帯の乾燥化によって、難民が出たり、戦争の可能性がふえる。 戦争の可能性については 本物の軍事研究者DYER (2008)の本がある。 DYERは温暖化否定論の勢いは弱まっていると見るが、 HOGGANは賛成しない。

著者による結論(17章)。 今の公共政策の背景にあるまちがった信念を訂正していく必要がある。 まず科学を知ること。 気候に関する教育を受け、科学を実践している専門家の言うことを重視すること。 やさしい答えでなく、つらくても正しい答えが必要。 人民に対する責任を果たしていない政治家を罰することも必要かもしれない。

わたしは著者の主張には賛同したいところが多い。

ただし、地球温暖化に関する科学的認識が、 温暖化が深刻な問題だという方向に少し偏っている気がする。 著者は温暖化がこれまでの科学者の見通しよりも速まっていると見ているようだが、 それは多くの科学者の共通見解ではないと思う。 (グリーンランドと西南極氷床の融解については IPCC第4次報告書(2007年)では評価できなかったプロセスがあるので、 もっと速く進むだろうという議論はもっともだが。) 全球平均地上気温の上昇は、否定論者が言うように最近10年止まってはいないが、 予想以上に速く進んでもいない。 北極海の海氷の減少は速く進んだが、 これは全球温暖化の反映だけでなく地域的自然変動もあると見るのが妥当だと思う。

また、著者は温暖化を地球環境問題のうち最大の問題とみなしているようだが これも温暖化否定論の逆の行き過ぎだと思う。 「最大の問題の一部だ」というのならばもっともなのだが(REVKIN, 2008参照)。 本書でも、LOMBORG (2001)[読書ノート]に関する議論(1章)などで、 土地利用や漁業などから生態系への影響も視野にはいっており、 ecological footprint [WACKERNAGEL & REESの読書ノート]の議論もあるから、 温暖化もその一部として議論を組み立てなおせばよいだろう。

文献

2009-12-12; 更新(最新) 2011-02-11
増田 耕一 (MASUDA Kooiti)
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