[要旨] 32年前の本。当時、気候が温暖化するか寒冷化するかの傾向は 予測できなかった。ともかく、気候の長期変化や年々変動によって食料が不足する 可能性があり、社会はそれに備えるべきだと、当時若手の気候研究者は訴えた。
この本の存在は、BUDYKO (1980)の本に紹介されていたので、 それを読んだ1983年ごろから知っていたのだが、実物を読む機会がなかった。 2008年になって、1970年代当時に何が論じられていたのかを確認したくなって、 アメリカに古本を注文した。
題名のGenesisとは聖書の創世記である。 ただし、天地創造でもノアの箱船の話でもない。 預言者ヨセフがエジプト王に夢の判断を求められて 「7年の豊作に続いて7年の不作が来る」と解釈し それに備えることを勧めたという話だ。 キリスト教徒とユダヤ教徒が大部分をしめる社会ではみんな知っている話なのだろうが、 そこでもこの題名からこの話を連想できる人は少ないだろうと思う。 (もっとふさわしい語句を LE ROY LADURIE (1967) の本の英語版の題名に先に使われてしまったようだ。) 東洋の伝統にも「ききんに備える」物語はあるはずなのだが、 残念なことにわたしの頭には思いあたるものがない。
1970年代当時、世界の危機(the world predicament)を心配する人々がいたが、 それはおもに食料不足の心配だったようだ。 それまでももちろん地域的ききんはあったのだが、 世界の人口がふえ、また、国際貿易がさかんになり、 そのせいもあって遠くの地域で人が飢えることを道徳的に見逃せなくなって、 「世界の」問題として認識されるようになったのだろう。 もっとも当時、飢える人々はいたが、 世界全体としての大局的な食料供給能力には不安はなかった。 ただ、生産余力のある北アメリカから飢える国々に もっと援助すべきだという意見に対して、 (財産を無償で提供することをしぶる、利己的とも言えるが経済主体としては当然の 態度のほかに)、 食料を供給すれば人口がふえてしまい、 将来もっとおおぜいの人が飢えることになるという 「MALTHUSのジレンマ」を理由に反対する人たちもいた。 それに加えて、長期平均ではなく年ごとに見ると、供給が不足する心配があった。 地域間の貿易で補おうとしても、世界の多くのところで同時に不足することもある。
そこで、食料備蓄が必要だ、というのが本書の主張する「創世記戦略」の直接の意味だ。 著者がこれを強調した背景には、当時のUSAの政策への大きな不満もあった。 NIXON政権の農業政策は、 農産物の取り引きには政府は関与せず企業にまかせるというものだったが、 それに伴って、それまでしていた食料備蓄をやめてしまったのだ。 それは食料供給を不安定にした。 かんぐれば、価格の変動によってもうける食料商社の利害に沿った政策なのかもしれない。 著者は、人類全体の利益のためには食料供給の安定化を優先させるべきだとし、 政府買い上げでなく民間への義務づけでもよいが、備蓄政策をとるべきだと主張する。
本書の特徴はもちろん、食料生産に影響する要因として、 気候の変動・変化が重要だという議論にある。
まず、英語ではclimate variationだが 日本語では「天候の年々変動」というべきものがある。 これはもし人間活動がなかったとしても起こる現象だ。 1972年、当時のソ連の小麦地帯でかんばつが起き、ソ連は穀物を大量に輸入した。 また、1972〜73年のエルニーニョ現象によってぺルー沖のカタクチイワシ漁獲が減り、 代わりの飼料として大豆の需要がふえて日本の豆腐の値段にも影響したと言われる。 1970年代当時、 日本では気象庁長期予報課の人々が天候変動の食料などへの影響を論じた本が いくつも出された。 そのうち朝倉(1972)は英語訳され、本書の参考文献になっている。 1972年の本には含まれていないはずだが、 その後朝倉氏は1972〜73年のエルニーニョの事例をよくとりあげていた。 (上記の記述のうち豆腐の部分はそれによる。)
【ただし、 エルニーニョ現象は少なくとも1950年代から約4年周期でくりかえしており、 1972〜73年の事例はそのうちで特別ではなかった。 (記録的に強いエルニーニョの事例はのちの1982〜83年や1997〜98年に現われた。) カタクチイワシ漁業の壊滅は、エルニーニョもからんではいるが、 太平洋にある数十年規模の気候変動 (川崎, 1999, 2009; 川崎ほか, 2007)と、 1950年代にカリフォルニア沖のイワシを取りつくしてしまった漁業者が ここに乗り出してきて漁獲をしすぎたこと (GLANTZ, 2003, 162-163ページ) が重要だと考えられている。】
著者は「これまでよりも大きな天候変動を想定するべきだ」と主張していた。 それには、人為的要因によって変動幅が大きくなるのではないかという意味もあったようだが、 それはまだ科学的根拠があるとはいえない主観的意見だった。 しかし、次の意味に限っては、科学者として根拠をもって主張していた。 北アメリカのトウモロコシ生産を気候要因と技術要因で説明した研究があるが、 その気候要因の過去百年ほどの時系列を見ると、 最近(1955〜1973年)は、たまたま、気候条件の悪い年がない。 また、インド北東部も、1935年ごろから1965年ごろまでは、 20世紀全体から見れば珍しく水不足になることが少なかったのだ。 アメリカ・インドなど多くの国の食料・農業政策は 最近十年ほどの気候を見てそれに適応するように考えられているが、 (変動幅を大きくする要因がとくにないとしても) 過去百年に見られたくらいの幅の変動はありうると考えるべきだろう。
しかも、いわゆる「緑の革命」の品種は、 気候条件のよいときに収量が高いのであって、 気候条件が悪いときには(従来品種に劣らないように注意して開発されていたとしても) それほど収量が高くない。 つまり、新品種を採用すると収量の年々変動は大きくなると考えるべきであり、 食料備蓄はますます必要になってくるのだ。 著者は「創世記戦略」のもうひとつの形として、 農業は、少数の作物・少数の品種に依存しすぎないように、多様性をもたせる必要があるという主張もしている。
さらに、気候が変化することも考えなければならない。 そこで、エネルギー収支などに基づく気候の基本的理論と、 それを応用した数値モデルによる研究の(当時の)現状の概観を述べる。 太陽や火山など、気候を変化させる自然の要因についても述べる。 また、過去約千年間の気候変化についてわかってきたことを アメリカの気候学者BRYSON、 イギリスの気候学者H.H. LAMB、 フランスの歴史学者LE ROY LADURIE などの著作に基づいて紹介している。
それから、人間が意図せずに起こしている気候変化の話になる。 都市のヒートアイランドや酸性雨などの地域規模の話にもふれているが、 最初に出てくる全地球規模の問題は、 「成層圏を飛ぶ飛行機がオゾン層をこわすのではないか」という話だった。 【1980年代以後は気候を論じる気象学者がSSTと言えば海面水温(sea surface temperature)のことだが、 1970年代当時は超音速旅客機(supersonic transport)だったのだ。】 それに関連する研究の中から、フロンがオゾンをこわすことになるという説が 有力になってきていたが、まだフロンの規制には至っていなかった。 (なお、フロンが温室効果物質であるという知見は1975年に発表されたばかりだった。) 窒素肥料をやった土から出るN2Oも(温暖化ではなく) オゾン層をこわすおそれの点から心配されていた。
オゾンの件に遅れて、地上気温などに代表される気候がどう変化するか問題になった。 RASOOL & SCHNEIDER (1971)は、 化石燃料燃焼由来のSO2などがエーロゾルとなって太陽光をさえぎることが CO2による温室効果よりも重要だという研究結果を述べた。 その後の研究(SCHNEIDER 1975を含む)によって、 「どちらのプロセスもあるが、 定量的には温室効果のほうが重要だ」という認識に、だんだんなってきた。 本書では「どちらの効果が主になるかはわからないがどちらも心配だ」 という扱いをしている。 また、人工廃熱も温暖化に働く要因としてあげている。 1971年のSCHNEIDERを 「人間活動によって地球は寒冷化すると予測した人」と言うのは (あまり適切な表現とは思わないが)それなりの正当性はあるが、 1976年のSCHNEIDERをそう形容するのは偏った評価だ。
さらに、意図的な気候改変にもふれている。 例としては雲への「たねまき」による人工降雨があげられている。 不確かさが大きく、利害の対立があるので、 実施の前提として、無過失賠償保険の制度と、軍事利用禁止の国際合意が 必要だと述べている。 【気象改変の軍事利用禁止の条約が結ばれたのは本書出版と同じ1976年だった。】
最後の章では、国際的および一国としてのいくつかの制度が提案されている。 情報の収集・整理・公開・各国政府への提供をするIPCCや、 工業先進国と途上国の利害の調整の制度である気候変動わく組み条約ができたのは 本書の期待に沿っていると思う。 その成立に、BOLIN [読書ノート]とともにSCHNEIDERも寄与した。 【SCHNEIDER (2009)の本によれば、IPCCの成立(1988)にあたっては BOLINから事前相談を受けて意見を言っただけだそうだ。 しかし第2次から第4次の報告書づくりでは重要な役割を果たした。 わく組み条約の成立(1992)には、 BUSH (父)大統領にRio de Janeriro会議に出席してもらうように働きかけた。 また1997年COP3京都など多くの場に参加している。】
しかし、人類の生存あるいは食料にかかわるさまざまな問題のうちで、 気候変化(温暖化)だけが突出して問題になっているようにも思う。 むしろ、人類社会の持続可能性に関する「政府間パネル」や「わく組み条約」を 企画すべきときに来ているのではないか、とも思う。
SCHNEIDERは1980年代から現在まで 地球温暖化問題の重要性を訴えているが、 世の中の一部に「それは原子力利用を推進したいからだ」という噂がたえない。 確かにSCHNEIDERは徹底した原子力反対論者ではないが、 明確な原子力推進論者でもない。
噂のうちには、 RASOOL & SCHNEIDER (1971)の最後の文を 根拠にしたものがある。 その文は、当時の「今後50年」の見通しとして、 「そのころまでにはエネルギー資源として原子力が化石燃料の大部分にとってかわって いるかもしれない」と言っている。 ただしこれは、直前に、「人間活動による化石燃料消費がふえる傾向が続くと、 硫酸エーロゾルによる寒冷化が進み、氷期が早く来るかもしれない」という趣旨のことを 述べたあとに、 その前提が正しくないかもしれないと注意している文なのだ。 この文を「SCHNEIDERが原子力推進を主張した」とみるのは曲解だ。 理由はいくつもある。
Genesis StrategyでのSCHNEIDERは、 原子力利用にはいちおう肯定的である。 農業の件と同様に、エネルギー資源も多様化する戦略をとるべきだと言い、 選択肢のひとつに原子力も入れている。 しかし、その主張よりも多くの紙面をさいて、 原子力施設の事故や悪意ある人の行動(たとえばサボタージュ)による危険性に じゅうぶんそなえておく必要があると言い、 それを軽視して原子力は安全だと宣伝する行政当局を批判している。 (Three Mile島事故より前である。)
最近は、 たとえばオーストラリアの放送インタビュー筆記(HENSCHKE, 2006)で見ると、 SCHNEIDERはイデオロギー的に原子力に反対するわけではないと言っているが、 原子力の利用拡大に積極的ではない。 そのおもな根拠は、放射性廃物を長期にわたって管理する費用が高いことだ。 SCHNEIDER (2009)の本では、 序論でCO2を出さないエネルギー資源の多数の選択肢のひとつとして 「some well-designed nuclear expansion」をあげているが、 それ以上詳しく論じてはいないようだ。
http://www.abc.net.au/stateline/sa/content/2006/s1612264.htm.