地球温暖化問題を、もうひとまわり大きなわくぐみの中でとらえなくてはいけないと 考えながら、web検索をしていたら、本書の予告を見つけたので、注文して待った。
わたしは、著者を、イギリスEast Anglia大学のClimatic Research Unitで、 1990年代に、100年以上にわたる世界の降水量の観測値を格子データの形に整理した人として知っていた。 これは基礎科学的な仕事である。 本書の前書きを見ると、著者はもともと地理学を学び、 H.H. LAMBの本を読んで気候に関心をもち、 サヘルの干ばつなど、人間社会のかかえる問題の解決に役立ちたいと思って学者になったそうだ。 著者は1999年に気候変化に関する学際的な研究センターの代表となった。 そのTyndall Centreという名前は著者がつけたのだそうだ (TYNDALLはCO2その他の気体が赤外線を吸収することを示したアイルランド出身の物理学者)。 今はセンター長を退任して、教授としてEast Anglia大学にもどっている (ただし学内の所属はClimatic Research Unitとは別らしい)。
本書のclimate changeという用語の意味は、本来は、自然変動も含む。 しかし重点は明らかに、人間活動起源の変化、いわゆる地球温暖化にある。 意味づけが文脈によって少しずつ違うかもしれないことに注意する必要がありそうだ。
題名の場合「地球温暖化に関して意見が分かれる」という表現が適当だと思うが、 ここで話題になっているのは、温暖化の自然科学的見通しに関する意見の違いではない。 (その違いも多少はありうるが、次の件に比べれば小さな違いになっている。) 温暖化が人間社会にとって対策を必要とする課題であるかどうか、 必要ならばどのような対策をとるべきか、といったことに関する意見の違いだ。
第1章では、気候が、必ずしも気温や降水量のような物理量で表現されたものだけでなく、 人間社会の文化のいろいろな面にかかわるものであることを指摘する。 (近代の思想だが今ではほぼ否定されている、Elsworth HUNTINGTONの 気候が文明を規定するという議論も一例として論じられている。)
第2章では、いま地球温暖化として知られる因果関係がわかってきた過程をたどる。 おもに19世紀以来の自然科学内の認識の発達史であり、 1988年以後については政治とのからみあいもとりあげている。
そして第3章から第6章まで、意見が合わない理由をきっかけとして、 人間の社会・文化の多くの側面を論じていく。 第3章では科学、 第4章では(経済学でいう意味での)価値、 第5章では何を信じるか(宗教や倫理)、 第6章では何を恐れるか(リスクの認知)、 第7章ではリスクをどう伝えるか、 第8章では開発の問題(南北問題)、 第9章ではgovernanceの問題(意思決定や政策実現のしくみ)が話題となっている。
著者は自分の価値観が必ずしも普遍的でないこと、 たとえば、キリスト教徒の信念にもとづく判断をすることがあることを自覚している。
第3章の科学の話は、主に科学技術と社会の意思決定とはどうかかわるかの問題だ。 温暖化対策の課題は、 科学が言えることに大きな不確かさがあり、他方、社会の意思決定に伴う損得の規模は大きいので、 FUNTOWICZ & RAVETZのいう 「post-normal science」の状況になっており、 科学が提供する材料が意思決定に使われるという一方的流れでなく、相互作用が重要になる。
第6章のうちには、環境が変化しやすいかどうかに関する先入観を4とおりに類型化し、 社会の中での人間の態度の類型と関連づけた議論がある。 この議論は、わたしはMASLIN (2004)の本で最初に出会ったので (その第2版からは消えたが)、 [MASLINの本の読書ノート]で 紹介した。本書からわかったこともそこに書きたしておいた。
第9章では、京都議定書のような国際政治による気候変化対策のわくぐみの限界を指摘する。それはトップダウン、4類型論で言えばhierarchistの発想だ。 もっと草の根の自主的な活動を活用する必要がある、という。
また、オゾン層破壊防止のためのフロン規制の件とは、一見似ているが、違うのだ、 と著者は言う。 フロン規制に強い利害をもつ関係者の数は少なく、また代替物質も見つかっていた。 CO2排出抑制の場合は、世界のほとんどの産業が利害関係者であり、 エネルギー資源の転換は一様にできるものではない。 Horst WITTEL & Melvin WEBERの用語を 使えば、オゾン層の件はtame problemだが、温暖化の件はwicked problemなのだ。
第10章で論じられる結論的主張(著者は新聞や雑誌のウェブサイトでの発言でも述べている)として、 「climate changeをproblemだと言うべきでない。 solutionができれば終わるというものではないから。」というものがある。 それではclimate changeは人間社会にとって何なのか。 著者は、それはideaだという。 現代社会は、いろいろな局面で、たとえば民主主義というideaとつきあっていく 必要がある(いったん民主化ができてしまえばもう考えなくてよいというものではない)。 同様に、climate changeというideaともつきあい続けていく必要がある。 このideaを発想の源と考えよう、という。
この主張にわたしはだいたい賛同できるのだが、日本語で表現するのはむずかしい。 「地球温暖化問題という言い方をやめよう。いったん解決できれば終わりになるような問題ではないから。」とは言える。 しかし、そのあと地球温暖化の話をしようとしたら、 「問題」ということばを避けるのはほとんど無理だった。 (英語ならばproblemではなくてissueというところかもしれないが。) そして idea は「観念」と訳してもピンとこないし、「思想」では意味が違ってしまう。 また、人間がつきあい続けていくclimate changeのideaは、 人間が気候に影響を与えうるものだという点が重要ではあるが、 地球温暖化と自然変動の両方を含む「気候変化」という考えだというべきだと思う。
第5章や第8章の「climate changeは正義について考えるきっかけとなる」 という話題に関連して、 第10章で、ユダヤ教のjubileeという伝統も話題になっている。 50年に一度、債務免除をするというものだそうだ。 DALY (1996)の本[読書ノート]の (第7部)第14章に出てくる「ヨベルの年」と同じ話にちがいない。 思うに、利子という制度は、 同じ人が生きている間の経済活動にとっては有意義な動機となるが、 世代を越えて持ち越されると、ほとんど解消不可能な不条理な義務になりがちだ。 したがって利子は存在するべきでないというのがイスラム教が採用した道だが、 利子という制度の利点を認めるとしても、累積債務は免除するのが、 まさに中世日本語で言う「徳政」なのではないだろうか。
このほか本書には考えさせられる論点がたくさんあったが、書ききれない。 思い出したらまた書きたすかもしれない。