• 国立環境研究所 地球環境研究センター, 2014: 地球温暖化の事典。丸善出版, 435 pp. ISBN 978-4-621-08660-5.

気候変動枠組み条約の対象となっている「気候変動」とほぼ同じ意味(すなおな意味の「気候変動」よりは対象を限定)の「地球温暖化」についての基礎知識を提供する本。分量は統一されてはいないが平均5ページの85項目からなる。事典という名まえになっているが、用語解説が中心ではなく、多人数の分担執筆という制約のうちではあるが知識の体系的配列が試みられており、全部通して読むのに向いた本ではないものの、どちらかといえば入門教科書的なものだと思う。もしかすると「ハンドブック」という表現がふさわしいかもしれない(わたしはこのことばの意味が必ずしもよくわからないが)。A5判のペーパーバックなので持ち歩きにも便利だし、定価4800円(税別)は情報量のわりに安いと思う。

著者は国立環境研究所職員を中心とし、他の専門家にも依頼して分担執筆している。環境研はIPCCで言えば第2部会(影響と適応策)との関係が深いが、本書はそれだけでなく第1部会(気候変化の科学)、第3部会(「緩和策」)もしっかり視野に入れている。ただし緩和策・適応策の話題は、現場で使われる技術を開発したり普及活動をしたりする人ではなく、社会全体をにらんでシナリオを考える人や技術導入の効果を評価する人の視野から書かれていると思う。IPCCで3部会とならぶ位置づけになっている「温室効果ガス排出量インベントリ」(各国の排出量を統一した基準で評価したデータベース)がしっかり説明されていることはほかの本にあまりない特徴と思う。

欠点をあげるとすれば、環境問題を「地球温暖化」という問題枠組みの視野で切り取ってしまっていることだと思う。ただし、生物多様性や大気汚染については、それぞれの専門家も執筆者に含んだ企画となっているので、温暖化との接触部分に限ってはよく記述されていると思う。

発行が、IPCCの第5次報告書(AR5)が第1部会のぶんだけ出たところという、いわば半端な時期になってしまった。原稿は2013年中にまとめたらしいので、第1部会についてもAR5を反映するのは困難だったにちがいない。1.1節にAR5の図が使われているのは例外的で、1.2, 1.3節をはじめ多くのところでIPCCの材料を使う場合はだいたい2007年の第4次報告書(AR4)を使っているようだ。IPCC報告書よりもむしろオリジナルな研究を参照しているところもあるので、AR4以後の知見の発展が無視されているわけではない。おそらくAR4発行直後に企画されたが、執筆者の多くがそれぞれ忙しくて、時間がかかったのだろう。AR5が出ても基本は変わらないという自信があるのかもしれない。

ただし「気候工学」(ジオエンジニアリング)の話題は、ざっと見た限りでは見かけなかった。この扱いはAR4の視野を基本とした企画ならば当然と言えるが、AR5の視野ならば違ってきただろうと思う。

各章に何が書いてあるかの簡単な紹介を試みてみる。(内容を全部読んだわけではなく、項目名と項目内のセクション名を書き抜いてみたのと、興味のあるところを拾い読みしただけなので、認識が正確でないことがあるだろうことをおことわりしておく。)

1章「総論」では、気候システム・温室効果ガス・地球温暖化などの基礎概念の意味、地質時代からの気候の変動の事実と要因、気候変化の「予測」とその不確実性、影響と脆弱性、緩和策と適応策、IPCCとその報告書について述べている。

2章「温室効果ガス」は、気体の種類別に、大気中濃度、発生源(source)・sink (執筆者によって「消滅源」「消失源」という表現がある。この概念の日本語表現はいつも迷う[別記事]。)を述べている。また放射強制として働くエアロゾルもこの章で扱っている。

3章「地球システム」は、気候システムや生物地球化学サイクルを構成する主要部分それぞれについての自然科学的基礎知識を述べている。また人間活動がそれをどう改変しているかの要点も述べている。

4章「気候変化の予測と解析」は、おもにこの主題に関する方法・道具の話。社会経済・排出シナリオ、気候モデル・地球システムモデル、ダウンスケーリング、不確実性の評価と低減、気候変化の検出と原因特定が含まれる。また気候モデルによる計算の結果として得られた今後の気候変化の見通しも述べられているが、この章で扱う対象は気温変化に限られている。

5章「地球表層環境の温暖化影響」。
前半では、前章に続いて物理的気候システム(水循環、海面上昇、極端現象)と生物地球科学サイクル(海洋酸性化)の変化(すでに起きたこととこれからの見通し)が述べられる。ここまではIPCCで言えば第1部会的な話題がおもである。
後半では、高山帯、湖沼、沙漠・乾燥地域、島嶼・沿岸域について、温暖化の影響が論じられている。ここはIPCC第2部会的な、生態系または社会に対する影響の話題が主と思われる。本書の構成上、この章と次の6,7章との間で項目がどう切り分けられているのかは、ざっとめくっただけではわからなかった。

6章「生物圏の温暖化影響」。生態系の基本知識のあと、生態系の働き(とくに光合成、呼吸)、生物多様性、陸上生物、海洋生物、サンゴ礁に対する温暖化の影響が述べられている。

7章「人間社会の温暖化影響と適応」。水資源・水利用、農業、水産業、健康、沿岸域・小島嶼の社会システムに分けて述べられている。

8章「緩和策」。シナリオ分析や統合評価モデルの考えかたと、それを使った具体的な見通しの例が紹介されている。緩和策の内容は、CO2対策として需要側対策 (産業部門、民生部門、運輸部門)・供給側対策 (エネルギー効率向上、燃料転換、炭素隔離貯留)・森林減少の防止、CO2以外の物質の対策、政策的手段 (炭素税、補助金、規制的手段、排出量取引)、「見える化」に分けて論じられている。

9章「条約・法律・インベントリ」。国連気候変動枠組条約や国際機関について、また日本の法律および京都議定書目標達成計画について論じられている。また、IPCCの温室効果ガスインベントリでの扱いを中心に、温室効果物質の排出量を産業などの統計からどのように見積もるかが論じられている。

10章「持続可能な社会に向けて」。「持続可能な発展」の概念と、それをめざすさまざまな活動が論じられている。関連して、国連ミレニアム開発目標、「低炭素社会」と「循環型社会」、生物多様性と社会に関する論評がある。

折り返しの先に詳しい目次をつける。

まえがき /向井 人史、笹野 泰弘
編集委員会
執筆者・査読者一覧
目次
1章 総論
– 1.1 地球温暖化と気候変動 /向井 人史
– – 地球温暖化
– – 地球の気候変動
– 1.2 温室効果ガス /向井 人史
– – 温室効果ガスの赤外吸収領域の関係
– – 現時点での温室効果ガスの寄与の大きさの評価
– 1.3 温室効果と地球温暖化 /野沢 徹
– – 気候システム
– – 外的な気候変動要因と放射強制力
– – 近年の地球温暖化は人為起源の温室効果ガスが原因
– 1.4 古気候と気候変動要因 (顕生代: 5億4200年前以降) /原田 尚美
– – 顕生代の気候変動要因
– – 顕生代の気候感度
– – 顕生代の大気CO2分圧の変化要因
– 1.5 古気候と気候変動要因 (新生代と氷期・間氷期サイクル) /阿部 彩子
– – 南極氷床形成以降の気候と氷床と大気CO2濃度の関係
– – 氷期・間氷期サイクルを決める要因
– 1.6 古気候と気候変動要因 (後氷期から現代) /北川 浩之
– – 過去は現在を解く鍵
– – 後氷期の気候異変
– – 完新世の準周期的な寒冷化
– – 気候最適期
– – 歴史時代の気候変動
– – 近年の地球温暖化
– 1.7 気候変化の将来予測 /江守 正多
– – 気候変化の将来「予測」の意味
– – 気候変化の将来予測の方法
– – – ステップ1: 社会経済・排出シナリオ
– – – ステップ2: 大気中濃度シナリオ
– – – ステップ3: 気候変化の将来予測
– – – ステップ4: ダウンスケーリング
– – – ステップ5: 影響評価
– – 気候変化の将来予測の不確実性
– 1.8 気候変動の影響・脆弱性 /高橋 潔
– – 影響・脆弱性
– – 直接的/間接的影響・影響フィードバック・非気候因子
– – すでに顕れつつある影響
– – 将来に予期される影響
– – 気候変動に対して特に脆弱な地域
– 1.9 緩和策と適応策 /高橋 潔
– – 2つの温暖化対策
– – 緩和と適応の同時検討
– – – 緩和と適応: 共便益とトレードオフ
– – – 緩和と適応: 緩和と適応の相互代替性
– – – 緩和と適応: 実践を促進・阻害する因子
– 1.10 低炭素社会 /日引 聡
– – 日本の二酸化炭素排出と低炭素社会
– – 低炭素社会に向けた12の方策
– – 低炭素社会実現に向けた政府の対応
– 1.11 IPCC評価報告書 /原澤 英夫
– – IPCCの誕生と使命
– – IPCCの組織・体制
– – IPCC評価報告書の特徴
– – – 科学的アセスメント
– – – 政策的に中立を堅持
– – – 不確実性の取扱い
– – – 原稿作成・レビュープロセス
– – IPCC評価報告書の意義
2章 温室効果ガス
– 2.1 二酸化炭素 /町田 敏暢
– 2.2 メタン /寺尾 有希夫
– – 発生源と消失源
– – 大気中の分布と濃度変動
– 2.3 亜酸化窒素 /遠嶋 康徳
– – 大気中の亜酸化窒素
– – 発生源と消滅源
– – 亜酸化窒素の収支
– 2.4 ハロカーボン /斉藤 拓也
– – クロロフルオロカーボン (CFCs)
– – ハロン
– – 四塩化炭素およびトリクロロエタン
– – ハイドロクロロフルオロカーボン (HCFCs)
– – ハイドロフルオロカーボン (HFCs)
– – パーフルオロカーボン (PFCs)
– – 六フッ化硫黄 (SF6)
– 2.5 対流圏オゾンと反応性ガス /谷本 浩志
– 2.6 エアロゾル /竹川 暢之
– – エアロゾルの組成および発生源
– – – 人為起源エアロゾル
– – – バイオマス燃焼エアロゾル
– – – 生物起源エアロゾル
– – – 土壌起源エアロゾル
– – – 海洋起源エアロゾル
– – エアロゾルの計測方法
– – – 直接計測
– – – 遠隔計測
– – エアロゾルの濃度分布の特徴
– – エアロゾルの放射影響
– 2.7 温室効果ガスの衛星観測 /横田 達也
– – 衛星観測の歴史
– – 分光と観測原理
– – 衛星データからの二酸化炭素濃度の解析と月別濃度分布
– – 炭素の地域別吸収・排出量推定への衛星観測データの貢献
– – 今後の温室効果ガス観測衛星計画
3章 地球システム
– 3.1 気象と気候 /永島 達也
– – 気象と気候、その違い
– – 気候の違いが生じるのはなぜか
– – 気候の区分
– – 変動する気候、変化する気候
– 3.2 大気圏 /野沢 徹
– – 対流圏
– – 成層圏
– – 中間圏、熱圏
– 3.3 水圏 /沖 大幹
– 3.4 地球の熱収支 /横畠 徳太
– – 太陽から地球に入射する熱エネルギー
– – 地球から宇宙空間に逃げていく熱エネルギー
– – 大気と地表との間でやりとりされる熱エネルギー
– – 大気と海洋において流れる熱エネルギー
– 3.5 大気大循環 /佐藤 正樹
– 3.6 海洋大循環 /羽角 博康
– – 風成循環
– – 熱塩循環
– – 海洋大循環と水塊
– 3.7 モンスーン /植田 宏昭
– – モンスーンの成因
– – 温暖化時のモンスーンの変調
– – – 夏季モンスーン
– – – 冬季モンスーン
– – 段階的な季節変化と日本の天候
– 3.8 熱帯低気圧 /杉 正人
– – 熱帯低気圧の分類
– – 熱帯低気圧の構造・発達のメカニズム
– – 熱帯低気圧の発生・移動・分布
– – 熱帯低気圧による災害
– – 地球温暖化に伴う熱帯低気圧の変化
– – 過去の熱帯低気圧の変動
– 3.9 気候の内部変動 /渡部 雅浩
– – 大気循環変動
– – 大気海洋結合系変動
– 3.10 植生と土壌 /高田 久美子
– – 地表面でのエネルギーと水の交換過程
– – 土壌のはたらき
– – 植生のはたらき
– 3.11 人間活動の気候影響 /野沢 徹
– – 温室効果ガス
– – オゾン
– – エアロゾル
– – 土地利用変化
– 3.12 大気の組成 /永島 達也
– – 大気組成の進化
– – 地球の大気組成と気候への影響
– – 化学物質の寿命と分布
– – 化学物質の寿命と環境問題
– 3.13 炭素循環 /河宮 未知生
– – 全球規模炭素収支の全体像
– – 海陸炭素循環の素過程
– – 全球規模炭素循環収支の評価手法
– – 気候-炭素循環フィードバック
4章 気候変化の予測と解析
– 4.1 社会経済・排出シナリオ /増井 利彦
– – 地球温暖化問題と政策
– – シナリオとは
– – IPCCとシナリオ
– – 社会経済シナリオの構成要素と定量化
– 4.2 大気海洋結合気候モデル /江守 正多
– – 大気海洋結合気候モデルとは
– – 変数と方程式
– – 計算方法
– – 数値気象予報モデルとの違い
– – 気候モデルの性能
– – 気候モデルの開発と利用の現状
– 4.3 地球システムモデル /伊藤 昭彦
– – 地球システムモデルとは
– – 大気中の微量物質のはたらき
– – 生物圏のはたらき
– – 人間活動の影響
– – 日本・世界で開発されているモデルの現状
– 4.4 予測される気温変化 /江守 正多
– – 全球平均気温変化の概念
– – 全球平均気温変化における不確実性
– – 予測される全球平均気温変化
– – 予測される気温変化の空間分布
– – 近未来の気温変化の予測
– 4.5 ダウンスケーリング /大楽 浩司
– – ダウンスケーリングとは
– – 高解像度の全球大気モデルと格子間隔可変の全球大気モデル
– – 地域気候モデル
– – 経験的/統計的ダウンスケーリング
– 4.6 不確実性の評価と低減 /塩竈 秀夫
– – 排出シナリオの不確実性
– – 気候モデルの不確実性
– – 内部変動の不確実性
– 4.7 過去の気候変化の要因推定 /野沢 徹
– – 気候変化の検出
– – 気候変化の原因特定
– – 人間活動に起因すると考えられる気候変化
5章 地球表層環境の温暖化影響
– 5.1 水循環 /鼎 信次郎
– – これまでの変化
– – – 降水量の変化
– – – 降雪量の変化
– – – 極端な降水 (大雨、豪雨)の変化
– – – 河川流量の変化
– – – 土壌水分の変化
– – これから見込まれる変化
– – – 降水量の変化
– – – 降雪量の変化
– – – 極端な降水 (大雨、豪雨)の変化
– – – 河川流量の変化
– – – 蒸発 (蒸発散)の変化
– – – 土壌水分の変化
– – – 地下水への涵養の変化
– – 海面上昇や雪氷圏の変化がもたらす陸上の水循環の変化
– – – 雪氷の変化
– – – 海面上昇
– 5.2 海面上昇 /茅根 創
– – 長いスケールでの海面変化
– – 観測された海面上昇とその原因
– – 将来予想される海面上昇
– 5.3 海洋酸性化 /石田 明生
– – 二酸化炭素の海洋への溶解と海洋酸性化
– – 海洋酸性化と炭酸カルシウム形成
– 5.4 極端現象 /塩竈 秀夫
– 5.5 高山帯 /唐 艶鴻
– – 高山帯とは
– – 高山帯の環境
– – 温暖化に伴う高山帯の環境変化
– – 高山帯の生物多様性
– – 気候変化に伴う高山帯の生物多様性の減少
– 5.6 湖沼 /吉山 浩平
– – 湖沼における地球温暖化影響
– – – 地球温暖化が湖沼物理構造に与える影響
– – – 地球温暖化が水質に与える影響
– – – 地球温暖化が湖沼生態系に与える影響
– – – 湖沼環境の将来予測
– 5.7 沙漠・乾燥地域 /吉野 正敏
– – 沙漠・乾燥地域、沙漠化・乾燥化の視点
– – 沙漠・乾燥地域が気候に及ぼす温暖化影響
– – – 気温
– – – 降水量
– – – 流出
– – 沙漠・乾燥地域における人間生活に及ぼす温暖化影響
– – 今後の問題点
– 5.8 島嶼・沿岸域 /山野 博哉
– – 沿岸域
– – 島嶼
– – 危機の構造と対策
6章 生物圏の温暖化影響
– 6.1 生態系 /三枝 信子
– – 生態系の概念と構成要素
– – 生態系機能と生物間相互作用
– – 生態系への温暖化影響
– 6.2 温暖化と生物多様性 /五箇 公一
– – 温暖化すると生物多様性は減るか
– – 温暖化による影響の証拠 — 生物の温暖化適応
– – 生物の分布や季節性の変化がもたらす絶滅
– – 複雑な生態系影響
– – 生物多様性と人間と温暖化の関係
– 6.3 光合成 /三枝 信子
– – 細胞レベル・個体レベルでの光合成
– – 生態系レベルでの光合成
– – 光合成の測定方法
– – 光合成への温暖化影響
– 6.4 呼吸とバイオマス /伊藤 昭彦
– – 炭素循環と呼吸・バイオマス
– – 呼吸の意義とバイオマス
– – 呼吸速度の変化
– – 生態系ごとの特徴
– – 地球温暖化と呼吸の変化
– – 資源としてのバイオマス
– 6.5 陸上生物 (動物、土壌微生物、ほか) /伊藤 昭彦
– – 陸上生物と地球環境
– – 現れつつある影響
– – 今後予想される影響
– – 適応策・リスク管理
– 6.6 温暖化と外来生物 /五箇 公一
– – 地球環境問題としての外来生物
– – 温暖化すると外来生物は増えるか
– – 温暖化による外来生物の分布変化
– – 人間活動の変化による外来生物の分布拡大
– – 変わりゆく世界と外来生物
– 6.7 フェノロジー /小熊 宏之
– 6.8 海洋生物 /伊藤 進一
– – 海洋生物への影響
– – – 地球温暖化が海洋生物に与える影響の仕組み
– – – – 1) 水温変化の影響
– – – – 2) 栄養塩供給の変化の影響
– – – – 3) 海洋の流れの変化の影響
– – – – 4) その他の影響
– – – 実際の生態系として応答
– 6.9 サンゴ・サンゴ礁 /山野 博哉
– – サンゴへの温暖化影響
– – – 海水温上昇がサンゴに与える影響
– – – 海洋酸性化がサンゴに与える影響
– – サンゴ礁への温暖化影響
– – 温暖化に対する適応
7章 人間社会の温暖化影響と適応
– 7.1 水資源・水利用 /花崎 直太
– – 水資源の特徴
– – 温暖化の水資源への影響
– – 水利用の特徴
– – 温暖化の水利用への影響
– – 水資源の評価
– 7.2 農業 /高橋 潔
– – CO2濃度増加・気候変化に応じた作物生育の進化
– – 気候変化に応じた家きん・家畜の成長変化
– – 気候変化が環境に及ぼす影響の予測 (世界)
– – 気候変化が環境に及ぼす影響の予測 (国内)
– – 農業における適応策
– – 農業影響の他分野への波及効果
– 7.3 水産業 /谷津 明彦
– – 水産業とは何か
– – 日本の水産業の特徴
– – 変動する水産資源
– – 漁獲漁業への温暖化の影響
– – 養殖業への温暖化の影響
– – 水産業での温暖化対策
– 7.4 健康影響 /肱岡 靖明
– – 気温変化による健康への影響
– – 温暖化による健康影響の将来予測
– – 温暖化による健康影響への適応策
– 7.5 沿岸域、小島嶼の社会システム /肱岡 靖明
– – 沿岸域の温暖化影響
– – – 沿岸域・デルタ地帯の現状
– – – 温暖化による沿岸域・デルタ地帯の将来予測
– – – 沿岸域・デルタ地帯における適応策
– – 小島嶼国の温暖化影響
– – – 小島嶼国の現状
– – – 温暖化による島嶼国の将来予測
– – – 島嶼国の適応策
8章 緩和策
– 8.1 温暖化対策シナリオ分析 /甲斐沼 美紀子
– – シナリオ分析とは
– – 気候安定化目標とシナリオ
– – 技術発展と温暖化対策シナリオ
– – 地域温暖化対策シナリオ
– 8.2 温暖化対策モデル /松本 健一、明石 修、花岡 達也、増井 利彦
– – モデルの種類
– – – ボトムアップモデル
– – – トップダウンモデル
– – – 統合評価モデル
– – モデル分析とその知見
– – – モデル分析による評価
– – – IPCC第4次評価報告書に基づく知見
– 8.3 安定化シナリオ /肱岡 靖明
– – 安定化シナリオとは
– – 既存の安定化シナリオ
– – – 二酸化炭素濃度安定化シナリオ
– – – 温室効果ガス濃度・放射強制力安定化シナリオ
– 8.4 需要側対策 /明石 修、榎原 友樹
– – 産業部門
– – – 産業部門の排出量構成と特徴
– – – 鉄鋼業
– – – – 1) 鉄鋼業におけるCO2排出
– – – – 2) 鉄鋼業のCO2削減技術
– – – セメント業
– – – – 1) セメント業におけるCO2排出
– – – – 2) セメント業のCO2削減技術
– – – 石油化学工業
– – – – 1) 石油化学工業におけるCO2排出
– – – – 2) 石油化学工業のCO2削減技術
– – – 製紙業
– – – – 1) 製紙業におけるCO2排出
– – – – 2) 製紙業のCO2削減技術
– – – 高性能工業炉
– – – 高性能モーター・インバータ制御
– – 民生部門
– – – 民生部門の排出量構成と特徴
– – – 高効率技術による対策
– – – – 1) ヒートポンプ
– – – – 2) 高効率照明
– – – – 3) 電気機器の待機電力
– – – 需要削減技術による対策
– – – – 1) BEMS/HEMS
– – – – 2) 断熱化
– – – エネルギー創出技術による対策
– – – – 1) 太陽熱温水器
– – – – 2) 太陽光発電
– – – その他
– – 運輸部門
– – – 運輸部門の排出量構成と特徴
– – – 運輸部門における対策
– – – – 1) 自動車交通需要の削減 (要因: 移動回数、輸送機関分担率)
– – – – 2) 物流の効率化 (要因: 輸送効率)
– – – – 3) 交通流対策 (要因: 燃費)
– – – – 4) エコドライブの実施 (要因: 燃費)
– – – – 5) ハイブリッド自動車の導入 (要因: 燃費)
– – – – 6) 電気自動車の導入 (要因: 燃費、CO2排出原単位)
– – – – 7) 燃料電池自動車の導入 (要因: 燃費、CO2排出原単位)
– – – – 8) 内燃機関自動車の燃費改善 (要因: 燃費)
– – – – 9) バイオ燃料 (要因: CO2排出原単位)
– 8.5 供給側対策 /芦名 秀一、藤野 純一
– – 削減対策: エネルギー効率向上
– – – 火力発電の効率向上
– – – 送配電損失の低減
– – 削減対策: 燃料転換
– – – 化石燃料間での燃料転換
– – – 再生可能エネルギー
– – 隔離対策: 炭素隔離貯留 (CCS)
– – – CO2回収技術
– – – CO2貯留
– – – CCSに関する動向
– 8.6 非CO2対策 /花岡 達也、長谷川 知子
– – CO2以外の温室効果ガス
– – 非CO2温室効果ガスの地球温暖化係数
– – 各種対策
– – – 家畜反芻に関する対策 [CH4対策]
– – – 家畜糞尿管理に関する対策 [CH4対策]
– – – 稲作に関する技術 {CH4対策]
– – – ごみ埋立地に関する対策 [CH4対策]
– – – 農耕地に関する対策 [N2O対策]
– – – 化学工業製品製造に関する対策 [N2O対策]
– – – 代替物質に関する対策 [HFCs、PFCs、SF6対策]
– – – 回収・破壊処理に関する対策 [HFCs、PFCs、SF6対策]
– – – 漏洩に関する対策 [HFCs、PFCs、SF6対策]
– 8.7 部門横断的対策「見える化」/岩渕 裕子、藤野 純一
– – 「見える化」の手法
– – 「見える化」の世界の状況・日本の状況
– – 「見える化」定着・普及と活用に関する課題
– 8.8 政策的手段 (炭素税、補助金、規制的手段、排出量取引)の経済学的評価 /日引 聡
– – 炭素税
– – 補助金
– – 規制的手段
– – 排出量取引制度
– 8.9 森林減少の防止 /山形 与志樹
– – グローバルな森林減少によるCO2排出
– – 「植林」と「森林減少の防止」の比較
– – 「森林減少の防止」による温暖化対策ポテンシャル
– – 森林に関する温暖化対策の論点
– 8.10 中期(・2020年)の温暖化対策 /増井 利彦
– – 第一約束期間から中期目標へ
– – 日本における中期目標検討
– – コペンハーゲン合意と中期目標
– 8.11 長期(・2050年)の温暖化対策 /藤野 純一
– – 世界で示されているシナリオ
– – 各国の長期シナリオ
– – 日本の長期シナリオ
9章 条約・法律・インベントリ
– 9.1 気候変動枠組条約・締約国会議 /亀山 康子
– – 気候変動枠組条約採択までの経緯
– – 条文の構成
– – 意思決定機関としての締約国会議 (COP)
– – 今後の見通し
– 9.2 京都議定書・締約国会合 /亀山 康子
– – 京都議定書採択までの経緯
– – 議定書の構成
– – マラケシュ合意
– – 意思決定機関としての締約国会合 (CMP)
– – 今後の見通し
– 9.3 地球温暖化対策の推進に関する法律 /久保田 泉
– – 制定経緯
– – 地球温暖化対策推進法の構造
– – – 国の責務
– – – 地方公共団体の責務
– – – 事業者の責務
– – – 国民の責務
– – – 森林吸収源の保全および京都メカニズムの利用など
– – 地球温暖化対策の法的枠組を構成する個別分野の法律
– – 地球温暖化対策基本法案とその動向
– 9.4 京都議定書目標達成計画 /久保田 泉
– – 経緯
– – 目標達成計画の概要
– – 改定目標達成計画の概要
– – – 温室効果ガスの排出削減、吸収などに関する目標ならびに対策・施策
– – – – 1) 温室効果ガスの排出削減目標ならびに対策・施策
– – – – 2) 温室効果ガス吸収源の目標ならびに対策・施策
– – – 京都メカニズムの利用
– – – 横断的施策
– – – 進捗管理
– 9.5 温室効果ガスインベントリ /田辺 清人
– – 国家温室効果ガスインベントリの作成方法
– – 気候変動枠組条約のもとの国家温室効果ガスインベントリ
– – 京都議定書のもとの国家温室効果ガスインベントリ
– 9.6 排出源・吸収源 /田辺 清人
– – IPCCガイドラインによる排出源・吸収源の定義
– – 京都議定書の第一約束期間における吸収源の扱い
– – 今後の取扱いが注目される排出源・吸収源
– – – – 1) 二酸化炭素の回収・貯留
– – – – 2) 新たなガス(ハロゲン化物)の使用・排出
– – – – 3) 伐採木材・木材製品
– – – – 4) 湿地における排出・吸収
– 9.7 排出主体別の排出量 /森本 高司
– – 自治体単位での排出量算定
– – 事業者単位での排出量算定
– – – わが国における事業者の排出量算定
– – – 海外における事業者の排出量算定
– – 家庭単位での排出量算定
– 9.8 排出係数・原単位 /森本 高司
– – 排出係数
– – – 国家温室効果ガスインベントリにおける排出係数
– – – わが国の温室効果ガスインベントリにおける排出係数
– – – 利用可能な排出係数の情報源
– – 原単位
– – – 効率を評価するための「エネルギー消費原単位」・「CO2排出原単位」
– – – 削減目標の設定における「原単位」
– – – 国際比較のための「原単位」
– 9.9 国際機関 /亀山 康子
– – 科学的知見の観点からの活動
– – 支援の観点からの活動
– – エネルギー分野の観点からの活動
– – 国際的議論を促進するための活動
10章 持続可能な社会に向けて
– 10.1 持続可能な発展の概念 /亀山 康子
– – 「持続可能な発展」に関する歴史
– – – 1970年代・1980年代
– – – 国連環境開発会議 (1992年)
– – – 持続可能な開発に関する世界首脳会議 (2002年)
– – – 国連持続可能な開発会議 (リオ+20会議) (2012年6月)
– – 「持続可能な発展」の定義
– – 「持続可能な発展」の今後
– 10.2 持続可能な発展の取組み /田崎 智宏
– – 国際的な取組み
– – 各国の取組み
– – 個別分野での取組み
– – – 持続可能なエネルギー (sustainable energy)
– – – 持続可能な生産と消費 (sustainable consumption and production)
– – – 持続可能なビジネス (sustainable business)
– – – 持続可能な交通 (sustainable transport)
– – – 持続可能な発展のための教育 (Education for Sustainable Development: ESD)
– 10.3 ミレニアム開発目標 /増井 利彦
– – 国連ミレニアム宣言からミレニアム開発目標へ
– – ミレニアム開発目標の評価とわが国の取組み
– – ミレニアム開発目標の達成
– 10.4 低炭素社会と循環型社会 /橋本 征二
– – 地球温暖化問題とごみ問題の共通点
– – 「循環型社会」の概念
– – 「健全な物質循環社会」と「低炭素社会」
– – 「低炭素社会」と3R
– 10.5 生物多様性と社会 /日引 聡
– – 生物多様性問題の現状
– – 生物多様性と社会との関係
– – 生態系サービスの価値と生態系サービスへの支払制度
索引