• Andrew WEAVER, 2011: Generation Us — The Challenge of Global Warming (Raven Books, Rapid Reads). Victoria BC Canada: Orca Books Publishers, 123 pp. ISBN 978-1-55469-804-2.

地球温暖化問題の要点を述べた本。日本ならば新書本だろう（日本の新書よりは少し横幅が広いが）。「ジュニア新書」的な感じもいくらかあるが、若者といっても選挙権を持つ人向けに書いている。(カナダでは選挙権は18歳以上の国民にあるので大学1年生の多くも含まれるのだが。)

著者はカナダの気候モデルを使った気候予測型の研究の代表的リーダーと言ってよい科学者で、大学教授として教えながら(大学内の個人ウェブサイト http://climate.uvic.ca/people/weaver/ )、日本でいえば気象庁気象研究所に相当するカナダの機関CCCma (http://www.cccma.ec.gc.ca/ )の研究プロジェクトに参加している。マスメディアからコメントを求められることも多いが、言ったことがまちがって伝えられることがあり、ひどい場合については黙っていないで新聞社あるいは論客を相手に裁判を起こしたこともある([別ブログ記事(2010-04-23)参照])。

だいたい前半では、科学者という職能の立場から、地球温暖化に関して科学者が共有している知見を伝えており、後半では、科学的知識をもった市民として政策に関する意見を述べていると言えると思う。著者は科学的知見だけから政策提言が出てくるわけではないことは自覚しているが、本の記述のそれぞれの部分がどちらであるか明示しているわけではない。次の世代の人々に、今の世代の人々が享受している自然環境を劣化させないで伝えたい、という価値理念と、科学知識から、政策提言は無理なく導かれると考えているようだ。

温暖化問題の対策の本筋は化石燃料消費を減らすことであることは明らかでも、対策がなかなか進まないのは、いわゆる「共有地の悲劇」の構造があるからだということを強調している。この概念については、Garrett Hardinの名前も出しているが、William Forster Lloydという人が1833年に出したTwo Lectures on the Checks of Populationという本の議論にさかのぼるのだそうだ。悲劇になるのは、共有物である大気あるいは環境について、利用者に管理の必要性の自覚がないか、それを他人まかせにしているからだ。この本の奇妙な題名は(U.S.とは関係なく)、自分個人の利害ばかりを考える人々の集まり「me世代」ではなく、ともに生きる人々の共通の利害を考える「us世代」になろうという呼びかけを含む。それは、選挙でそういう意識のある政治家を選ぼうという呼びかけにもなる。ただし具体的に政治家や政党の名前を出して是非を論じることはしていない。温暖化対策の基本は、二酸化炭素を排出する際には費用を払わなければならなくすることだ。そのための手段としての、炭素税(あるいは従量課金)と、排出枠取引(取引よりも枠の設定が重要なのだが)とには一長一短があり、どちらがよいかよりも、どちらにせよ早く実現することが重要だとする。

Hansen (2009)のStorms of My Grandchildren [読書ノート]とは話題が共通するところが多いが、Hansenの本よりも本書のほうがだいぶ議論がおだやかだ。おもしろみが少ないかもしれないが、対策論の根拠として今の気候科学者を代表する声がほしいのならば本書のほうがよいと思う。とくに、Hansenが、このまま化石燃料を使い続けると金星に似た暴走温室効果が起こるかもしれないと言っていることに対しては、今の科学的知見からみて可能性が非常に低いと述べている。

気候変動枠組み条約が「危険な気候変化を防ぐべきだ」としながらも「危険なレベル」を具体的に示していないことは著者も確認している。しかし、2009年12月の締約国会議の「コペンハーゲン合意(accord)」で(「危険なレベル」としてではないが)温暖化を産業革命前を基準として全球平均地上気温で2℃以内におさえるべきだという目標について大筋の合意が得られたとみなしている。これはこの著者に限らず欧米の多くの人が言っていることだが、「合意」の趣旨を正しく伝えているかどうか、わたしは疑問に思っている。ただし確認していない。

2℃の主な根拠は、グリーンランド氷床がとけて海面が6メートルくらい上がってしまう(数百年かかるが)可能性がかなりある、ということのようだ。しかし氷床融解のしくみの定量的なことは残念ながらとても不確かだ。わたしは、それを全球平均地上気温の関数として示すことがむずかしいと思う。(12万年前の間氷期との違いは平均気温よりもむしろ北半球の夏の気温にある。もしかすると、平均気温は産業革命前と同じでも、グリーンランド氷床が定常的に存在できない場合もあるのではないか。)

このあたりの議論は、気候を一定の平均温度で安定化させることをめざしてその数値を議論しているのか、一時的にも越えてはまずい気温のレベルを議論しているのかがあいまいだ。著者は、気候変化の将来シナリオを安定化に限らない態度で研究をしている。(RealClimateというブログのGavin Schmidtによる記事Climate Change Commitments (2011-03-03)、続編 (2011-06-02))。しかし本書ではまったく話題にしていない。短い本では説明しきれないという判断なのだろう。

ともかく、政策をたてるにあたって、気温なり二酸化炭素濃度なりについてのなんらかの目標を設定する必要があることはわかる。それには、科学的知見の整理されたものを見たうえで、思い切って決断するしかないのだろう。

いわゆるgeoengineering (気候改変技術)については、依存性のある薬のようなものだとしてしりぞける。ただし、その議論の対象は、太陽光の反射をふやす策(成層圏のエーロゾルをふやすことなど)と、海洋に鉄をまいてプランクトンの光合成を促進させようとする策についてだ。大気中の二酸化炭素を人工的に吸収する策は含めておらず、別のところで、将来人間活動からの二酸化炭素排出量をゼロまたは負にするためにそういう技術が必要だと述べている。

なお序論で、アメリカ合衆国の自動車事故死者の数値を出して、アメリカで自動車にのるのは1対58の賭けをしているようなものだと言っているが、58倍の相手の数量が何なのか、すぐにはわからなかった。(しばらく考えて推測でき、資料とつきあわせて理解できたのだが。)

薄い本で目次もつくられていないのだが、章・節の見出しを書きぬいてみた。他方、用語集が用意されている。気候の科学に関するものもあれば対策に関するものもある。見出し語だけ書きぬいてみた。折り返しのあとにつける。
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• 小出 裕章, 2011: 原発のウソ (扶桑社新書 094)。 扶桑社, 182 pp. ISBN 978-4-594-06420-4.

原子力発電所の現状に批判的な原子力専門家である著者は、福島第一原発の事故以来とても忙しそうだ。過去の本の再版を含めていくつも本が出ている。本書は著者の講演やインタビューを編集者がまとめたものだそうだ。編集者との合作というべきかと思うが、内容に責任をもつ意味で著者ひとりの名前を表に出しているのだろう。

扶桑社だからといってフジ・サンケイグループにありがちな政治的傾向の本ではない。(これに限らず、扶桑社新書というシリーズはいろいろな主張をとりあげていると思う。)

福島第一原発の事故の件について、著者は乏しい情報の中からなるべく正しいと思われる認識を示そうとする。それは政府や電力会社の公式発表とはくいちがうこともある。しかし本書は政府や電力会社の言うことをいちいちとりあげて批判した本ではない。したがって「ウソ」という表題は似合わない。たとえば「原発の真実」としたほうがよかったのではないだろうか。[補足(2011-10-05):　その後「原発の真実」という別の本が別の出版社から出ている。わたしは表紙を見たが内容を見ていない。]

著者の認識は、原発事故に関して語る論客のうちでは、危険を強調するほうだ。しかし、読者を絶望させるほど危険ばかりを強調するわけではないし、何をさておいても放射能を除去せよと政府にせまるわけでもない。もちろん避けられる危険は避けるべきだが、もはやいくらかの放射能と共存して生きていくしかないのだ。子どもへの害を避け、また、貧しい国の人々に有害な食べものを押しつけないように、年輩のおとなが率先して多少の放射能汚染を含む食べ物を引き受けるべきだとも言う。

著者が地球温暖化問題にあまり詳しくないのはとがめるべきことではないと思うが、読者に向けて注意しておきたい。原子力発電はCO₂を排出しないというのは正しくなく、ウラン鉱石採掘・輸送などの工程で排出している、というのは著者の言うとおりだが、電力量あたりのCO₂排出量が火力に比べてだいぶ小さいことも確かだ。また、原子力(火力でも同様だが[2012-01-29補足：ただし電力量に対する廃熱の割合を比較すれば原子力のほうが大きい])発電所からの温排水がローカルには深刻な問題であることも著者の言うとおりだが、その全地球規模の気候への影響はCO₂による温室効果強化に比べて桁が落ちる。むしろ強調すべきなのは、地球環境へのインパクトは温暖化ばかりではないことだ。

• 三宅 泰雄, 1979: 原子力を考える (三宅泰雄科学論集 2)。 水曜社, 360 pp.

2011年3月の原発事故を機会に、1970年代ごろまでの議論をふりかえってみたくなって、非常勤先の大学図書館で借りて読んだ。

著者が1954年から1977年までに書いた短い文章を集めた本である。

1954年3月にビキニ水爆実験で第五福竜丸が「死の灰」をあびたとき、日本の科学者は立ち上がった。日本政府も動いて、5月には水産庁の船「俊鶻丸」を出したのだった。この船に乗ったのは著者よりも若い研究者たちだったが、著者が指導的役割を果たしたことは確かだろう。当時の水爆は、起爆部分に必要最小限でない大量のウラン核分裂を使った「きたない」水爆だった。そして、この調査で、大気中の放射能の広がりは予想されたほどではないが、海洋への放射能の広がりが予想よりも大きいことがわかった。魚には核分裂生成物のほか、中性子が爆弾の材料と反応してできた放射性元素が濃縮されていた。

そしてソ連の水爆実験があった。日本の一部の科学者は日本に届いた放射性物質がソ連起源のはずがないと主張し、モスクワ放送もそう言ったそうだ。しかし流跡解析によれば起源はシベリアにちがいなかった。ソ連の研究者も否定はしなかった。(のちの1959年だが、ソ連の海洋学者は海洋への放射性廃物投棄に強く反対している。自国はそんなことはしないはずという自信があったのかもしれない。)

1957-58年の国際地球観測年では、放射性物質の全球規模の広がりも重要な課題となった。その企画の会議に著者は出席している。被爆は不幸なできごとだったが、それをきっかけとした日本の科学者の仕事は世界に確かに貢献したと思う。

著者はそれ以来、核実験反対、核兵器禁止を訴えつづける。

原子力潜水艦入港についても発言した。どちらかと言えば、核兵器をのせている(その可能性をアメリカ政府は否定しない)ことを問題にしていた。しかし専門家としては、汚染の問題を指摘した。事故がなくても、発進の際に熱膨張で放射性物質を含んだ冷却水の一部が港内に流れ出すことは確実だった。また外洋だが、放射性物質を吸ったイオン交換樹脂がそのまま捨てられていた。

原子力発電については、自主・民主・公開の原則を主張した。アメリカ依存になった現状にはとても不満だった。安全性の問題、とくに放射性廃棄物の行き先が決まっていないことを問題にした。1970年代まで日本では、低レベル放射性廃棄物はドラムカンに詰めて深海に捨てることが想定されていた。著者はこれに頭から反対ではなかったが、水産食品になりうる生物への害がないことを要求した。本書の範囲では結論が出ていない。その後の動きについてわたしは、深海は静かだと思われていたが、調査の結果海底付近にときどきだが強い流れがあることがわかり、科学に基づいて深海投棄案は断念された、と理解している。しかし単に世界的に廃物海洋投棄が嫌われた一環にすぎないのかもしれない。

核燃料再処理工場からも放射性廃物が出る。1960年代に操業していたイギリスのウィンズケール(のちのセラフィールド)などでは低レベル廃物はそのまま海に流していた。日本で再処理工場を作るにあたって影響評価研究が行なわれたが(1972年に至る5年間)、漁業者の反対で海洋の実地調査の部分は実行されなかったそうだ。なお、その過程で那珂湊の放射線医学研究所の臨海実験所ができたが、これは今年3月で廃止されている。

著者がひきいた気象研究所地球化学研究部は放射性物質の全地球規模の動きの研究では世界一流だったと思う。今も質は保たれていると思うが、規模は最小限に切り詰められてしまった。残念なことだが、放射能の監視は気象庁という役所として必ず維持するべき業務ではない(むしろ他省庁の仕事だ)という位置づけなのだろう。

ウランの資源の見積もりに関する議論がいかにも地球化学者らしかった。どの元素についても、年あたりの産出高の地殻存在量に対する割合は10億分の7 (金の場合)から100億分の1の範囲におさまるので、貴金属でないウランについてのこの割合は高めに見て10億分の1だろう、という議論だ。

プルトニウムの危険性の指摘はもっともだと思うのだが、しろうと相手の文章とはいえ、語源を持ち出して悪魔の元素扱いしているところがあり、その部分はあまり科学的でないと思った。

文献

• 三宅 泰雄, 1972: 死の灰と闘う科学者。岩波新書。[わたしは読んでいない。]

• 柴谷 篤弘, 1973: 反科学論。みすず書房, 312 pp.

この本の存在を、わたしは学生のとき(1970年代後半から1980年代前半)には知っていた。背表紙を見たことは何百回とあったと思う。しかし読まなかった。著者が自然科学者であり、したがって題名にもかかわらず科学を全面的に否定しようとするものではないことは知っていた。しかし、ちょっとめくってみただけでも著者の批判は科学者の生きかたにおよんでおり、科学の専門教育を受けようとしていた(研究者よりはむしろ公共サービス職員をめざしていたのだが)わたしは、鋭すぎる本書には耐えられないと思ったのだ。

いま確認すると、著者は「II. 専門家とその権力の拡大」の「2. 専門の発生と自己増殖」の最後の近くでこう書いている。「この傾向[節の表題参照]を逆転するためには二つの方法が理論的に考えられる。ひとつは、科学をなくすること。他は、職業的専門家をなくすること。わたしは、後者を目標としてこの本を書く。」 著者の目標は「反科学」というよりも「反専門化」だったのだ。

著者は、オーストラリアの連邦政府の下の科学研究機構(CSIRO)で働いていたが、日本語で評論を書く際には職場での仕事の詳しい内容にはふれていない。おそらく、自分の職業上の仕事に批判を向けないことへの批判は知っていて、苦しみながら書いていたのだと思うが、ともかくそういう形で切り分けることによって、議論をする自分をなんとか保つことができたのだろう。

さて今になってこの本を借りて読もうとしたきっかけは、Weinberg (1972)のtrans-science [読書メモ]を原論文発表直後にどう紹介していたかを確認したくなったことだった。IVの9節で「超科学」として述べられている。まずWeinbergの議論をすなおに伝えている。それから、USA (本書の表記では「アメリカ合州国」)では「政治的討論の場に科学者が証人としてまきこまれることが多いが有意義な貢献をすることができるとおもわれる」と述べ、日本では「科学の内部にまで政治がふみこんでくるので科学内部での討論の機会が限られている」と論じている。また、体制は、「超科学」の問題を避けようとして、社会の問題として解決すべきものを科学・技術の問題にしてしまうような傾斜した研究振興をしていると論じている。

この前に、この本を読もうと思ったのは、池田清彦(2006)「環境問題のウソ」[読書ノート]が出たのをきっかけに、根本順吉氏の1970年代の議論をふりかえってみようと思ったときだった。根本(1973)の本は前から持っていたのだが、その中に1972年にアメリカで開かれた第四紀の氷期サイクルに関する研究集会の話題がある。そこに、自分よりも先に柴谷氏が雑誌「みすず」に紹介しているとある。その記事はそのまま本書のIVの7「常套句『もっと研究を』」になっているようだ。

科学者が社会に対して勧告するとき、「もっと研究が必要」と言うことがとても多い。それは科学者集団としての利己的な主張のこともある。

第四紀学の件は「もっと研究が必要」という主張が正当とみなせる例と考えられているようだ。気候が変化し人間にとって困ったことになるおそれがあるが、その将来見通しはとても不確かなので、研究を強化すれば確実に対策に至るわけではないものの、研究強化しか提案できることはないのだ。そして、この提案は科学以外の利害に左右された発言とは考えにくい。こうきれいに言えるのは、ここで考えている気候変化の原因が人間の政策決定の影響を受けない自然現象だからだと思うが。

これに対して著者は、当時重要な課題だった超音速飛行機の大気におよぼす影響の研究(オーストラリアの科学アカデミーによるもの)について、結果としての科学者の判断は正しいだろうと認めながらも、科学者が政策の選択と利害関係をもちうることを警告する。とくに、研究を始める段階でどのような選択肢を考えるかに注意が必要だとする。この例について言いたいことはわかるが、いつもそのように利害から距離をおくことはむずかしいと思う。

この節の初めのほうには、公害問題に対する宇井純氏や医療の問題に関する高橋晄正氏の活動を「革新的」なものとして評価している。他方、放射性降下物の研究については、核実験の禁止を求める運動に向かったことをよいことだったと評価しながらも、その中心となった勢力が環境悪化への警告・対策勧告に進まなかったことを批判している。(ここに注「(2)」があり、「わたし自身、この集団に二次的にまきこまれたが….すべてが醜悪であり、ほとんど回想に耐えない」とある。続きを読むと、三宅泰雄氏の著作に対する批判があるが、著者から見ると三宅氏はまだましで、名前を出す気さえ起こらない相手がいたらしい。わたしが想像できるのは、いわゆる「代々木派」による「反代々木派」に対する、体制に対する敵視を上回る敵視のことだが、著者のいうのがそれかはわからない。他方著者は村尾行一氏の著作(1970 「死に至る文明」 亜紀書房)を「全人間的な、ひたむきな没入」と述べ、ほめているようだ。しかし、あえて今のわたしから言えば、「ひたむきな没入」は無批判な信仰と同じであって、それの危険性も自覚しなければならないのではないだろうか。著者を含む1970年代の反体制思想(その位置からは日本共産党さえ体制の一部である)の議論には無理があったと、今のわたしには思える。)

前に借りたときは、これに続けて著者は気候変化のような問題をどうとらえているかを知ろうとした。

「III 科学の再評価」の「1. 対象の複雑さ–非線形の系」では、「西洋自然科学の成功の秘密は、その的確な分析的手段に求められるようだ。… 対象をまず要素に分解し、個々の要素の性質を理解したうえで、対象を個々の要素の総和の形で理解しようとする。… 線形の系をとりあつかってきたのである。」とする。それに対して、非線形の系では、相変化のようなことが起こりうるが、要素還元型の方法では、ふつう解けない。

そこで「非線形微分方程式を数値計算で近似的に解く」方法に注目するが、「有用な明確さで解けるという保証は従来の科学の成果からは得られていない」とする。「従来の科学は、自然界の一部の法則性を明らかにすることに成功」したが、「自然の全体を予期する方向に変化させるうえでは大きな失敗となる危険が大きい」という。とくに注6でMeadowsほかの「成長の限界」にふれているが、「 現在のところ、このような技術によって、世界の経済的動態の全貌を予測することが、どのように困難かを明らかに示した以外には、確実な結論というものはえられなかったといっていいようである」とし、参考文献にRothkoph (1973)をあげている。この批評をわたしは確認していないが、実際、「成長の限界」は予測をしたとは言いがたいし、その直接の延長上に現実的な予測はないと今のわたしは思う。しかし、一般的に数値モデルという手法の(中山 2000の用語によれば「虚験装置」としての)役割は大きいとわたしは思う。ただし当時の著者にはその手法の発展の可能性を想像もしようがなかったのは当然だろう。

「IIIの2　『科学の客観性』の神話」では、科学で扱う事実は「 ある約束ごとの範囲のなかで、現実から切りとられ…た系における事実」だとする。この「約束ごと」は、KuhnのStructure of Scientific Revolutionsでいうparadigmだ。そして著者は、「ある時点において成立している科学の総体は…単に科学に内在する論理によって…ではなくて、…個人的・社会的要因によって強く規定されている。…科学的にはこのように理解(説明・予期)できる、と…科学者が発言するばあい、ある種の個人的・社会的利益を代弁していることが、ふつうなのである」と言う。 著者はおそらく、科学者の発言の動機が利益であったり、発言内容が利益によって偏ったりする可能性は常にあるのだと言いたいのであり、科学的説明がすべて利益の代弁なのだといった極端な主張はしていないのだと思う。しかしそういう極端な主張も可能ではある。

今回も全体をとおして読み返す時間をとれないまま本を返すことになる。

文献

• G.J. Kukla and R.K. Matthews, 1972: When will the present interglacial end? Science, 178, 190 – 191. [柴谷の引用では第1著者名がKullhaとなっている。]
• 中山 茂, 2000: 20・21世紀科学史。NTT出版。
• 根本 順吉, 1973: 氷河期に向かう地球。風濤社。[読書メモ (2024-08-18)]
• M. Rothkopf, 1973: World models won’t work. New Scientist 22 March 1973, 654. [わたしは読んでいない。]

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• 中山 茂, 1974: 歴史としての学問 (中公叢書)。 中央公論社, 302 pp.

この著者の著書をわたしはいろいろ読んだのだが、昨年、著者の自伝ブログ記事「76 『歴史としての学問』1974」【2017-01-27 リンク先変更】を見て、この本はまだ読んでいなかったことに気がついた。今では売られていない本だが、非常勤先の大学の図書館(の奥のほう)にあることに気づいて、借りて読んだ。発行された1974年当時、高校生だったわたしが学校の図書館ででも気づいていたら読んでいたはずなのだが、題名に「科学」が含まれていなかったので、すでに理科系に興味をしぼっていたわたしの気をひかなかったのかもしれない。

著者のブログ記事によれば、西洋人の歴史家から「最初にメディアを考えた科学史の本」として評価されたそうだ。

本書の対象は、近代の自然科学を含むがもっと広い「学問」の伝統の東西比較だ。ここ(11ページ)で西洋というのは、バビロニア、古典ギリシア、ヘレニズム、イスラム圏、西洋中世、ルネサンス・イタリア、以後の西洋近代を含む。インドの伝統もどちらかと言えばこちらに含まれるのだそうだ。東洋は中国文化圏をさす(日本も含むが典型ではない)。

著者は「パラダイム」という概念にこだわっている。Kuhnの「科学革命の構造」の日本語版および英語第2版の増補部分を書かせるきっかけを作った人なのだから当然なのかもしれない。「パラダイム」ということばの意味は多くの意味があるが、著者は、科学哲学・科学方法論上の使い方ではなく、科学者集団の社会学の上での使い方をとるとしている。「専門家集団を形成、成立、存在せしめている何か」「基本的業績」「支持者・後継者たちに解くべきさまざまな種類の問題の発展を約束する出発点」などの表現を示したすえに、パラダイムは「古典的文献の経典体であって、それが学問のスタイルを定め、知的集団の専門的・職業的活動を正当づけ、規準化された学問のその後の発展コースを規定するもの」だとしている。ただしこれは理論や著書に限らない。革命的な道具、数学的手段、基本的な発明品なども含むのだ(32-34ページ)。

あとは、要点と思われるところの抜き書きと、わたしの感想とを必ずしも区別しないで書いたメモ。

第1章「記録的学問・論争的学問」。西洋の学問は論争的で東洋のは記録的だという印象があるが、もともと東西ともに両方の要素があった。バビロニアの学問は記録的だった。諸子百家は論争的だった。しかし、東は秦・漢の儒教独占化によって論争が抑圧された。西でもっとも論争的なのは古典ギリシャのいわゆるソフィストだ。しかし科学につながったのはやや伝統化したヘレニズム時代の学問だった。

第2章「パラダイムの形成」。これはディシプリン(discipline)の形成とも言える。もともとdisciplineとはたとえばアリストテレスが教えたことをその高弟(disciple)たちが書物としてまとめた活動からきている。孔子の弟子たちによる儒教の成立も同様であり、しかものちの時代に残る経典が成立したヘレニズム時代と漢代は同時でもある。ただし、中国では漢の武帝の代に儒教が国定の学問とされ、教育も官僚候補者養成が主目的とされた。西洋では古代帝国の体制が崩れて学問と政治とは必ずしも直結せずに進んできた。

第3章「紙・印刷と学問的伝統」。東には早くから紙があった。学問は、科挙の制度とむすびつき、記録型に偏った発達をした。西は紙のない時代(羊皮紙は貴重品だった)が続き、論争型学問が発達した。グーテンベルグ以後、メディアが口頭から印刷に代わり、論争型と記録型の両方の要素を含んだ学問が成立した。

第4章「近代科学の成立と雑誌・学会」。17世紀ごろに、西洋の学問の文章が、論争型から少なくとも形の上では客観的なものに変わった。これは学問の成果発表の媒体として学術雑誌が成立したことに伴っている。主要な学術雑誌のすべてではないが多くは、学会組織によるものだった。イギリスのRoyal Societyは自主的なものだったが会員集団として閉鎖性もあった。フランスの科学アカデミーは国の機関としてつくられた。19世紀になってBAASやAAASなどの自由参加型の総合学会が成立した。(しかし科学者の研究発表の場はむしろ専門別の学会となった。)

第5章「専門職業化の世紀」。専門職業としての科学者が成立したのは19世紀で、その先頭に立った場は、ドイツの大学だった。工学の成立には、18世紀末にフランスの国家事業として作られたエコール・ポリテクニクも重要だが、幅広いものとしたのは19世紀になってドイツの各地方(領邦)ごとに成立したTechnische Hochschuleだった。アメリカのInstitute of Technology、日本の工部大学校もほぼ同時に発達したものであり、とくに総合大学の工学部という形をとったのは中世の大学のしがらみのない日本が世界の先端を行ったと言える。さて現代、大学レベルの教育はどうあるべきかに対して、遠山啓の議論をひいて「劇場型」と「自動車学校型」という類型が論じられている。(この用語はわたしは大学1年のとき数学教育に関心のある同級生から聞いた覚えがあるが追いかけていなかった。) さらに、産業化科学の問題点とRavetzのいう「批判的科学」の議論が予告的に述べられている。これは著者のこれ以後のいくつかの著書の主題となる。

第6章「パラダイムの移植」。江戸時代の日本は既存の学問パラダイムに西洋科学の要素を接ぎ木しようとしたが成功したとは言えない。明治時代の日本は西洋科学のパラダイムを制度ごと取り入れた。ただし独立国らしく材料を取捨選択した。本書の議論ではないのだが、日本の近代科学が一神教思想を伴っていないのは、弱点とも言われるけれども積極的特徴でもあるのだと思う。科学後進国ではまずその地域の対象を扱う生物や地学などのフィールド科学が発達する。アメリカは普遍的科学でも先進国に加わったが、それは国内で教育体制を整備するとともに、先進国から人を輸入して自国のチームに加えることによってなされた。日本人は西洋文化の先端的研究者になりうるか(漱石の悩み)。比較論だけではだめだが、東西をあわせてみる視点から西洋を評価することは、西洋からも求められているのではないか。

折り返しの先に細かい目次をつけておく。
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• 関谷 直也, 2011: 風評被害 — そのメカニズムを考える (光文社新書 521)。 光文社, 210 pp. ISBN 978-4-334-03624-9.

震災をきっかけに出版された本であり、今回の震災に関する事例も含まれているが、基本的なところは著者が前からあたためていた内容だ。普遍的な知識としてまとめようとするともっと時間がかかるが、今の時点で言えることだけでも世に出す意義があると判断された。

著者は大学院生として東大・社会情報(さかのぼると新聞研)の故・廣井脩教授のもとで学んだ。1999年(大学院に入学した年)にJCOの事故があったので、その事故の社会的影響が最初の研究課題となったそうだ。きっかけは不幸な事故だったが、ともかくこの種類の問題の専門家が育っていたのはありがたいことだ。

著者は「風評被害」と「うわさによる被害」を区別する。世の中ではこのことばをきちんと使い分けるのはたぶん無理であり、著者の分けかたと違う意味で使われることが多いと思う。しかし著者による概念的区別は有意義だ。以下、著者の言うことを正確に伝えていないかもしれないがわたしのことばで述べる。(著者の主張に関心のあるかたは直接読んでいただきたい。) なお、ここで「正しい」は今得られる水準の科学知識から支持されるという意味で使う。

• 実際のリスク(の波及効果): Xが有害である(ただし確率的)という(正しい)情報が伝わる。 (その結果としてXが売れない。) (害は確率的なので、実際に現われるとは限らないが、害をおそれるのは合理的である。)
• うわさによる被害: Yが有害であるという正しくない情報が伝わる。それを信頼した人が(実際は有害でない)Yを避ける。(その結果としてYが売れない。)
• 風評被害: 「Xは有害であるが、Yは有害でない」という(正しい)情報が伝わる。XとYは実際は同じではないが、同類と認識される。(詳しい地理知識がないことがあげられているが、ほかの理由もありそうだ。)　消費者あるいは流通者が「念のため」Yを避ける。(したがってYが売れない。)

このような「風評」が起きてしまう原因を考えてみると、Yのリスクは、常識的には無視できるが、ゼロであるとは言い切れない、という事情があると思う。いわばprecautionary principle (これは「予防原則」と表現されることが多いがわたしは平川(2010)[読書メモ]にならって「事前警戒原則」としたい）の運用上の暴走と言えるのではないだろうか。暴走と表現したのは、実際「ゼロとは言い切れない」リスクを伴うものはいくらでもあるのに、たまたま気になったものだけを徹底的に避けるという、合理的でない行動だからだ。また、これは人が何と何を同類とみなすかにもかかわっている。たまたま同じ箱に入れられることによる不条理さの問題がある。本書では風評被害と別ものとされた、人に対する差別の問題とも、共通するところがあると思う。

本書の議論にもどる。風評被害というべきものは、銀行のとりつけさわぎや、マグロに水銀が検出されたことによるパニックにも見られた。しかし、典型は、1954年ビキニ水爆後のマグロが拒否されるなどの放射能パニックだ。(少なくとも急性の)害があるレベルでないことは線量計で確認できるので、線量計で放射線が検出されなかったマグロが買われない理由は実際のリスクではなくなんらかの社会心理的なものだと言える。

風評被害は現代日本でとくに大きくなったようだ。その理由は次のことがあげられる。
* メディアの発達、事件報道の負の広告効果、話題の集中
* 安全志向の強まり、科学情報の感覚的受け止め
* 流通の発達、代わりの仕入れ先を得やすい

今年の震災後(3月中)、原発周辺(避難対象地域の外)で物資不足が起き、風評被害であるという報道もあった。
* 「風評」で他地域の流通業者がこの地域に行くのを避けたことも一因ではある。
しかし、次のような要因のほうが重要だったと考えられる。
* 状況が的確に報道されない(報道者が原発自体については報じても原発周辺の行動を避ける)
* ガソリン不足
* 地元運送業者の被災

農・水産物の風評被害については、(主要因とは思えないが、著者のいうことをわたしが理解したところでは)、 政府が出荷制限されたものの安全性を強調したが、制限がなんらかのリスク評価の結果であることも伝わっており、安全だという発言はそういう含みで解釈された。そのため、制限されなかったものについて、安全だと言っても、信頼されなかった、という構造のリスク情報コミュニケーションの失敗があったようだ。

• 福島大学自然共生・再生研究プロジェクト, 柴崎 直明・塘 忠顕・長橋 良隆・渡邊 明 編著, 2011:阿武隈川流域の環境学。福島民報社, 273 pp.+CD-ROM, ISBN 978-4-904834-07-7. 定価 ￥3000+税。

福島大学には共生システム理工学類という組織がある。昔の教育学部の理科系の部分を大幅に改組したものだ。大震災・原発事故のあとは環境放射線の計測にも熱心にとりくんでいる。

2011年5月、東京農工大学府中図書館に新着図書としてこの本が届いているのを見つけた。出版日付は2011年3月で、震災と直接関係はなく、それまでの数年間の地域研究の結果をまとめたものだ。付属のCD-ROMは印刷ページ数におさまらなかった図や表をPDF形式で収録したもので、数値データではなかった。出版もとは地元の新聞社だが、そのウェブサイト http://www.minpo.jp を見てもこの本の情報は見あたらなかった(2011-06-25現在)。福島大学のウェブサイトを見たら、第13回定例記者会見:平成23年4月13日(水)の中に柴崎教授による報告があった。

ひとまず目次を書きぬいておく。

1. 流域環境の解析と実態
1) 衛星データを用いた地域環境モニタリング (市井 和仁)
2) 阿武隈川流域の大気環境特性 (渡邊 明)
3) 阿武隈川流域における現河床堆積物の化学組成と地質との関係 (長橋 良隆)
4) 福島県の流域における土砂生産の推計 (川越 清樹)
2. 水域生態系の解析と実態
1) 阿武隈川および荒川の植物相 (黒沢 高秀, 葛西 英明[東北植物研究会])
2) アカマツの年輪解析を用いた荒川水防林の成立履歴の復元 (木村 勝彦, 竹内 雄飛[栃木県庁])
3) 阿武隈川水系摺上川の水生昆虫相の変遷 (塘 忠顕)
4) 藻類と水質 (難波 謙二, 岸波 晃代)
3. 水環境の改善に関わる要素技術
1) 環境水中の変異源性物質の微量計測法の開発 (高貝 慶隆)
2) バイオマスタウン構想における堆肥化の役割と課題 (佐藤 理夫, 武田 栄輝)
3) 油脂汚染排水の微生物処理技術の開発 (杉森 大助)
4) バイオ・エコエンジニアリングにおける環境保全再生 (稲森 悠平, 稲森 隆平)
4. 水域水循環系の健全化に向けて
1) 植物から見た阿武隈川の生物多様性の保全 (黒沢 高秀)
2) 阿武隈川流域における水害の実状と対策 (川越 清樹)
3) 阿武隈川流域の地下水盆 (柴崎 直明, 佐藤 真一)
4) 阿武隈川流域の山地水源域における地下水涵養ポテンシャルの評価に向けて (横尾 善之)
5) 阿武隈川流域の水循環と水質の定量化 (木内 豪[東工大・総理工])
6) 流域の水資源管理のための環境指標 (後藤 忍)

• 小宮山 宏, 武内 和彦, 住 明正, 花木 啓祐, 三村 信男 編, 2011: 持続可能なアジアの展望 (サステイナビリティ学 5)。 東京大学出版会, 217 pp. ISBN 978-4-13-065125-7.

東京大学サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)による5冊シリーズの最後の巻。これまでの巻についてはここですでに紹介した。1. サステイナビリティ学の創生, 2. 気候変動と低炭素社会, 3. 資源利用と循環型社会, 4. 生態系と自然共生社会。

残念ながらまだ内容を読んでいない。

ひとまず、各章の題名と著者を紹介する。

序章. 持続可能なアジアの課題 (福士 謙介, 三村)
1. 成長するアジアのエネルギー・環境 — 持続的発展は可能か ( 山地 憲治, 小宮山 涼一)
2. アジアの気候および生態系の変化 — 適応対策の設計 (S. Herath[ヘラート], 三村)
3. アジアの自然環境と持続的生物生産 — 21世紀型持続的農業を考える (大崎 満)
4. アジアの都市・農村 — 循環型社会を創造する (原 祐二, 武内)
5. アジアの水資源 — 環境を管理する (渡部 徹, 福士 謙介, 大村 達夫)
6. アジア人の健康 — 豊かに生きる (関山 牧子, 渡辺 知保)
終章. 持続可能なアジアに向けて (三村)

• 小川 利紘 (としひろ), 及川 武久, 陽 捷行 (みなみ かつゆき) 編, 2010: 地球変動研究の最前線を訪ねる — 人間と大気・生物・水・土壌の環境。アサヒビール (清水弘文堂書房 発売), 439 pp. ISBN 978-4-87950-595-8.

地球環境の科学、とくにIGBP (地球圏・生物圏国際協同研究計画, http://www.igbp.net/)の話題を総合的に紹介した解説書だ。

重要なのは第2部だと思われる。地球上の物質循環にとって、人間活動の影響が無視できないものになった。具体的に、炭素循環、窒素循環、水循環について、全地球規模の自然の循環と人間活動による改変についてどんな知見が得られているかを見ていく。

その前の第1部では、IGBP、それと同様にICSU (国際科学会議)が（他の組織と共同して）推進している国際共同研究プログラムであるWCRPとIHDP、政府間の国際事業であるIPCCについての概説がある。また地球環境科学の発達に影響を及ぼした「ガイア説」の提唱者Lovelock氏の思想について、その2006年の著書[読書ノート]を含めて紹介している。

第3部ではIGBPのさまざまな部分に参加した日本の研究者がそれぞれのトピックを紹介している。

アサヒビールは環境問題に関する本をすでに多数出版している。内容については専門の出版社にひけをとらないと思う。ただし体裁にちょっとくせがある。あるいは出版業のくせに染まっていないということなのかもしれない。本書の場合、日本語縦書きなのだが、本文のフォントは楷書体(教科書体というべきか)だ。ただしそこに混ざるアルファベットや数字はSans serif型のフォント(マイクロソフトの例でいえばArialに近い)だ。見出しには丸ゴシックなどの違ったフォントも使っている。楷書体は日本語の手書き文字の手本となる書体でもあり、本来、日本語圏の人には読みやすい字体であるはずだ。しかし、わたしにはあまり読みやすく感じられない。明朝体あるいは画素数の限られたパソコンの画面用フォントに慣れてしまったせいだろうか。めったに縦書きで読まない英語の単語や数字列が違ったフォントで混ざっていて流れをさえぎるせいだろうか。おそらく、アサヒビール一社でなくもっと多くの人が経験を積めば、楷書体を使いながら読みやすい文書を作るためのレイアウトなどのこつがわかってくるのだろうと思う。

折り返しのあとに目次を書きぬいておく。
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• 佐藤 文隆, 2005: 物理定数とSI単位 (岩波講座「物理の世界」ものを見るとらえる 9)。岩波書店, 86 pp. ISBN 4-00-011185-X.

物理量に関する情報の交換には量の単位を共通にすることが重要(しないととても不便)だ。これには、単位に関する約束に従うことと、測定値の較正や換算をなるべく正確でしかも合意された(両目標の間の妥協を伴う)標準に従ってすることがある。

単位の約束については、国際単位系(SI)という約束があり、日本では計量法という法律によって取引・証明ではこれに従わなければならないことになっている。本書はおもにこのSIに関する解説と著者の感想を述べたものだ。ただし、説明の順序がやや入り組んでいる。第1章で、SIに至る単位系の発達をふりかえる。そしてSIに対する著者の違和感を述べている。第2章ではSIの約束ごとおよび日本の計量法を説明する。第3章で電磁気に関するSI単位系と物理学で使われることのある他の単位系を比較して特徴を述べる。第4章でSIの基本単位それぞれがどんな自然現象の測定によって決められているかを述べる。第1章の総論は第4章の各論をあわせて読むとわかるところがある。第1章最後の著者の違和感は第2章の法律の話や第3章の電磁気の話を読んで意味がわかってくる。

本書は、和田ほか(2002, 本書の参考文献にもあげられている)のような入門者向けの本ではない。物理をいくらか勉強して基本法則を学んだ人向けだ。また、単位の発達の歴史に関しても、たとえば高田(1999, 本書の参考文献にあげられている。わたしはこれは読んでいないが同じ著者の他の本を読んだ)のような解説書をあわせてみる必要がある。SI単位の現在の定義は理科年表に書かれているのだが、もう少し背景説明がほしい。そういう要求をもったわたしのような読者にとって本書は参考になる。

数値の標準に関しては、物理法則に出てくる定数の標準について、ICSU (国際科学会議) のCODATAという委員会でまとめた表が紹介されている。本書の付録に出ているのは2002年版だが、そこでも参照されているアメリカ合衆国NIST (National Institute of Standards and Technology)のウェブサイトを見ると、http://physics.nist.gov/cuu/Constants/index.htmlに2010年版が出ている(2011-06-25現在)。 標準の改訂については本書で紹介されているMohr and Taylor (2001)のように、American Institute of PhysicsのPhysics Todayに紹介記事がたびたび出る。ただし丸善の「パリティ」にいつも出るとは限らないようだ。逆に「パリティ」2010年10月号の記事に対応するものをPhysics Todayで探したのだがうまく見つけることができなかった。別の雑誌からの翻訳かもしれない。

著者のいうSI単位系への違和感にはいくつかの要因が含まれている。

ひとつは、法律で強制するべきものだろうか、という問題がある。同じ名前の単位が違う意味で使われていたら混乱するので統一した以外の意味で使ってはいけないというのはもっともだが、他の単位を使う自由はあってもよいのではないか?

物理の立場では、基本的な物理法則を使って、基本単位の数を減らしたほうがよいという考えがある。和田ほか(2002)の本のうしろのほうでも紹介されている「自然単位系」の考えかただ。たとえば温度は分子の平均エネルギーに還元するべきではないか? 電磁気についても基本法則によって長さ・質量・時間に還元する考えかたもあるが、新たな次元を導入するべきだという考えにももっともなところがある。しかしその際に基本単位となる量として電流を使ったのは測定のつごうにすぎず、必ずしも理論的に最適な物理量の選択ではない。

また旧世代の物理学者がcgs系、工学者がMKS系を使っていたのは、実験室と工学装置とのスケールの違いを反映したものでもあった。(しかし、わたしが思うには、基本的な物理量を基本単位にしたいという考え(自然単位系など)と、実験室でふれることのできる量を基本単位にしたいという考えは両立しない。)

電磁気の単位については、cgs系と総称される、ガウス単位系、静電(esu)単位系、電磁(emu)単位系の3つ、SIと合わせて4つを一覧にしている。またcgs系については、ヘヴィサイド-ローレンツ単位系とそうでない系があるが、ヘヴィサイド-ローレンツ単位系のほうがふつうであるらしい。(この意味では本書の一覧表は解釈に注意する必要がある。)　ヘヴィサイド-ローレンツ単位系とそうでない系の違いは、Coulombの法則の式の分母に4πがはいるかどうかだ。3次元空間中にあらゆる方向に広がっていくものに関心があるとき、中心からある距離の球面上で集計するとして、球面全体の総量に注目するか、球面の単位面積あたりの量に注目するかは、いずれもそれなりに合理的なところがある。したがって、本来同じ量の表現に、4π倍のくいちがいが生じるわけだ。(ただしこの説明は本書にあるものではなく、わたしが、大気放射の輝度やエネルギーフラックスなどの文脈でたびたびわからなくなった末に最近たどりついた理解である。)

文献

• P.J. Mohr and B.N. Taylor, 2001: Adjusting the values of the fundamental constants. Physics Today, Vol. 54, March 2001, pp. 29-34.
• P.J. ムーア，B.N. テイラー，D.B. ニューエル 著, 藤井 賢一 訳, (2010): 基礎物理定数　(インターネットは基礎定数の改訂も加速する) 。パリティ 2010年10月号。[わたしは直接見ていない。]
• 高田 誠二, 1999: 図解雑学 単位のしくみ。ナツメ社。[わたしは直接見ていない。]
• 和田 純夫, 大上 雅史, 根本 和昭, 2002: 単位がわかると物理がわかる。 ベレ出版。[読書ノート]。