数値モデルによる気候変化の研究者で NASA GISS (Goddard宇宙研究所)所長で Columbia大学にも非常勤教授のような形でかかわっている James E. HANSENの、最初の著書だそうだ。 (専門論文集の編著を数えればほかにも著書はあるが。)
【まぎらわしいことに、Columbia大学IRIで気候変動の農業への影響を研究している James W. HANSEN氏、 歴史家でNASAに関する著作があるJames R. HANSEN氏がいる。】
あとがきによれば2009年9月にがんの手術を受けたそうなので、 本書は病をおして書かれたことになる。 悲愴感がただようのはそのせいもあるかもしれない。
HANSENが1988年にアメリカ合衆国国会上院で証言したことが、 温暖化問題が政策課題としてとりあげられる上で重要な事件だったと言われる [米本(1994)の読書ノート]。 しかし1990年代にはHANSENは あまり政治的発言はせず科学研究に専念していたようだ。 2001年にCHENEY副大統領を座長とする閣僚級の会議に 呼び出されてから、また政策に向けた発言をするようになる。 本書は、このとき以後の著者自身の活動をふりかえりながら、 著者の主張を述べたものだ。 (例外として第4章で1989年に気候とくにエーロゾルを監視する観測衛星の提案をしたが まだ実現していないことを述べている。)
BUSH-CHENEY政権は、 HANSENの提案のうち、 まずメタンやすすなどの温暖化物質であるとともに大気汚染物質でもあるものを減らすべきだという部分をつまみ食いして、 CO2排出をふやさないようにするべきだという部分を無視した。 2004-2005年には、HANSENだけでなくNASAやNOAAの気候研究者の 多くが対外的発言を制限された。 この件はBOWEN (2008)のCensoring Science [読書ノート]に詳しい。 それが明るみに出てあからさまな制限がなくなってからは、 HANSENは、政権に嫌われることは覚悟のうえで、 温暖化防止を強力に訴え続けてきた。 (ただし政党政治に直接加担することは避けている。)
まずHANSENは、科学的認識として、 地球温暖化はIPCC第4次(2007年)報告書の結論より ずっと速く進むと本気で思っているようだ。 その根拠のうち、 氷床の氷の流れの力学を考慮すると海面上昇の見通しはIPCC第4次報告書の数値よりも 大きくなるはずだということは定性的にはもっともだ。 【ただし、グリーンランド氷床の流れの加速の原因は、 表面での融解水が底面で潤滑の働きをしているのではなく、 海に接した末端での条件の変化らしい。 PELTO 2008参照。】 また、北極海の海氷の減少がモデル予測より速く進んだという事実もある。 これはわたしは温暖化に地域的な自然変動が重なったと解釈したほうがよいと 主観的に思っているが、温暖化が加速した可能性もなくはない。 また、海氷減少に伴う太陽光反射率変化のぶんは温暖化加速に効くことは確かだ。
しかし本書のHANSENは、 正のフィードバックの存在を認めるとすぐに 変化がそれ自体を加速する「暴走」の事態を予想する。 ここには飛躍があるのではないだろうか。 石炭を含む化石燃料を使ってしまったら、 金星のような暴走温室状態になることさえありうると考えている。 しかし、暴走温室効果とは何かをしっかり定式化して論じておらず、 研究成果をもとに明示しているのは、温暖な気候と寒冷な気候の両極端で、 それぞれ水蒸気の温室効果と雪氷の太陽光反射とによる正のフィードバックによって、 気候システムの感度が上がることだけだ。 CO2濃度が1000 ppmを越えると危険だと言っているようなのだが、 その数値は直接には新生代の間の大気中のCO2濃度の推定値の最大値であり、 それより大きい濃度では暴走するという理屈には無理がある。 同じ章の議論の続きでは、始新世・暁新世境界の温暖期(PETM)が話題になっている、 人間による(地球史的に)急激なCO2排出が、 まずPETMのような事態(メタンハイドレートの分解か?)のひきがねとなり、 さらに正のフィードバックの連鎖によって、 海が蒸発してしまうような暴走温室状態に至ることがありうるという理屈らしいが、 「ありうる」にどのくらいの確率を想定しているのかはよくわからない。
それからHANSENは、 科学的予測に不確かさがある場合に、 社会は危険の大きい帰結を重視するべきだと考えているようだ。 本書の用語ではないが事前警戒原則(precautionary principle、訳語は平川(2010)に合わせた)と言ってよいと思う。 しかし、本書で指摘される激しい変化(たとえばメタンハイドレートの大量分解)が 確率分布のうちでどのあたりと想定されているのかはよくわからない。 一般人向けの本なので確率用語を使った表現を避けただけなのだろうか。 もしかすると、くりかえし述べているうちに、 当初は危険寄りの例のつもりであげていたものを、 (対策をしない場合に)いちばん起こりそうな事態だと思うようになってしまったのではないだろうか? SCHNEIDER (2009) [読書ノート]が 言うように、 確率や確信度の準定量的表現をつけて述べてほしいと思う (むずかしい注文ではあるが)。
またHANSENは、 科学的知見から自動的にどういう政策を選ぶべきかが決まると考えているようだ。 Roger PIELKE Jr.[読書ノート]をはじめとする科学技術社会論者の用語で言えばlinear modelで考えているようだ。 (もちろん「べきだ」という判断には事実認識だけでなく価値理念が必要だ。 HANSENの場合は、孫の世代の人々に今より悪くない環境を残すべきだ という理念を前提としているらしい。)
気候変動枠組み条約には「危険なレベルの気候変化を避ける」という原則がある。 IPCCは「危険なレベル」の数値を決めることはしない。科学の外の価値判断だからだ。 (この原則は第4次報告書(2007年)では統合報告書の要旨5節(18ページ)で明示されている。 わたしはSCHNEIDER (2009)の本 [読書ノート] (195ページ)の指摘で気づいた。) しかしHANSENは IPCCが第3次報告書(2001年)の時点でその数値を+3℃ (基準は1990年)としたと 思っていて、それは大きすぎ、+2℃だと主張した。 HANSENはその後認識を修正し、 +1℃でも危険だと思うようになった。 今では、CO2濃度の目標値として 現在よりも低い350 ppm以下を提唱している。 (Bill McKIBBENが呼びかけている運動団体の名前 350.org は これに基づくものだそうだ。) 温度の「危険なレベル」として想定している数値は見あたらなかったが、 現在の気温レベルがそれにかなり近いと考えていることは確からしい。
「危険」をもたらす主要因としては、海面の上昇と、生物種の絶滅をあげている。 ただし、生物種のほうは、心情にとっては重要なのだが定量的目標にはなりにくい。 海面上昇の数値は、まだ数値モデルからはうまく出てこないので、 HANSENの議論は古気候研究に基づいている。 材料はいくつかあるが、 約12万年前の間氷期に気温は産業革命前よりもせいぜい1〜2℃高かっただけなのに 海面が5 mくらい高かった時期があったことが重視されている。 南極とグリーンランドの氷床が今よりもだいぶ小さかったにちがいないのだ。 しかし、氷床の融解が進む条件は、気温の単純な関数とはわたしには思えない。 HANSENに限ったことではないが、 多変量・多次元の気候に対して、 全球平均地上気温(またはCO2濃度)という軸上のどこからが危険かという問題設定に無理があるのではないだろうか。
このような危険レベルの認識に基づけば当然、 すぐに対策が必要だということになる。 HANSENは、石油・天然ガスの利用を簡単に減らせないことは認め、 石炭の利用とくに新たな石炭火力発電所建設や石炭の採掘を止めるべきだとする (建設阻止デモ行動にまで参加する)。 途上国のエネルギー資源需要がまだふえることに対しては、 更新可能エネルギーとともに、原子力を強力に勧める。 とくに、高速炉(増殖炉というよりも転換炉)にすれば 放射性廃物は量も少なく半減期も短いものばかりにできると言う。 また熱媒体の液体金属ナトリウムは加圧水より安全だとも言う。 わたしは(主観的感想にすぎないが)、 HANSENはまだ実用規模の実証ができていない技術に関して 原子力工学者の楽観論ばかりを拾ってしまっている、と思う。 LOVELOCK [(2006)読書ノート] [(2009)読書ノート]の議論が あまりに極端なのに比べればHANSENのはわりあい現実的なので、 実際に政策提言として採用する人が出てきそうでこわい。
CO2排出抑制のための社会的しくみとして、 HANSENは炭素税を提唱する。 すべての燃料に対してCO2排出量に比例する金額を集めて 全国民に平等に再配分すべきだという主張だ。 炭素税をとっていない国からの輸入品には関税として課税する。 他方、排出枠取り引き(京都議定書型を含む)には強く反対する。 理由としては、総枠(cap)よりもさらに減らす動機が作られないこと、 利益が公共ではなく金融資本に集まりがちなこと、 利害関係者の圧力で骨抜きになる可能性が高いこと (この問題は税の場合もあるとわたしは思うが)をあげている。
http://www.realclimate.org/) の
2008年4月18日の記事。