- 羽田 正 [はねだ まさし], 2007: 東インド会社とアジアの海 (興亡の世界史 15)。講談社, 390 pp. ISBN 978-4-06-280715-9.
2007年12月に出た本だが、わたしが買ったのは2010年3月だった。2007年から複数回インドネシアに行ったときに、日本にも来ていたオランダ人のアジアでの活動はどんな広がりをもったのか気になって、いくつかの本を読んだのだが、なかなか期待に合うものがなかった。本書を見つけて、まずオランダの東インド会社の話題を拾い読みした。ジャカルタ(当時はBatavia植民地)には、東インド会社のいわば現地本社機能があったのだ。しかもオランダ側は6つの都市に本拠をもつ組織の連合体であり、単一の本社はなかったという。長崎の出島は、いわばBatavia本社の出張所のようなものだったわけだ(雑談的記事を[別ページ]に書いた)。
2015年の暮れに全体を通して読んだ。
本書は「アジアの海」を見る。これは、インド洋・インドネシア多島海(この読書メモでは「南アジアの海」と呼ぶ)と、南シナ海・東シナ海(「東アジアの海」)の両海域を含むのだが、両海域のあいだで、ヨーロッパ人が進出したことによって起きたことの構造がちがっていた。それはもともと海岸を含む地域を支配していた陸上の王権の態度のちがいを反映したものだった。
本書がおもに扱う時代は、オランダとイギリスの東インド会社がこの海域の覇者となった17-18世紀だが、その前史としてポルトガルが覇者となった16世紀も扱っている。なお19世紀には東インド会社の役割は国民国家としてのオランダ・イギリスなどにとってかわられた。
わたしは歴史の本をあまり多く読んでいないので確かでないのだが、本書「はじめに」によれば、本書のような視点の本はこれまでにあまりなく、おもにイスラーム世界の歴史を専門とし外国(フランス)で博士号をとった著者にとっても冒険であるらしい。個別事実については、日本・中国・インドなど国ごとの歴史を専門とする人にただしてもらったほうがよいこともあるだろう。それにしても、本書のような試みがもっと出てほしいと思う。
ここから、わたしの勝手な読みかたで、重要あるいはおもしろいと思ったことの書き抜き。
「アジアの海」に最初にはいってきたヨーロッパ人はポルトガル人だった(第1章)。
Vasco da Gamaが1497年にリスボンを出て、翌1498年に東アフリカに来たのだった。それまでの「南アジアの海」について、「イスラームの海」「アラブの海」だったとみなす人もいる。しかし本書によれば、貿易商人にはイスラーム教徒が比較的多かったものの、民族も宗教も多様だった。紛争もあったが、だれかが覇権をにぎるわけではなく、多民族が共存していた。ヨーロッパ人の商人が静かに参入すれば、受け入れられただろう。
ところが、1492年に「レコンキスタ」が完了したばかりのイベリア半島のキリスト教徒はイスラーム教徒を非常に敵視していた。Vasco da Gamaたちは、最初の航海から、東アフリカ各地の港町のイスラーム教徒を敵視して武力をふるった。インドのヒンドゥー教徒の地方政権との交渉も乱暴だった。1515年までに、ポルトガル王国は、インド洋の主要な港町(アデンを除く)を武力で征服してしまい、ヨーロッパへの胡椒や香辛料の貿易を独占しようとした。ポルトガルは、その支配する海域を通行する船に通行証を持たせて税を払わせた。ただしポルトガルは、陸上では、拠点となる港町を支配しただけだった。陸上はムガル帝国などの王権が支配していたが、彼らは海上の商業には無関心だった。
1600年前後にポルトガルの覇権はおとろえた。ポルトガルから出てきた商人の多くが現地の女の人と結婚して現地化し、本国の指示に従わなくなったこと、1581年から1640年までスペイン王がポルトガル王をかねる体制だったこと、そのスペインと独立戦争を戦った(独立承認は1648年)オランダの商人が1590年代にインド洋に出てきたこと、などの要因がある。
東インド会社の誕生(第2章)。
ユリウス暦1600年12月(グレゴリオ暦1601年1月)、「東インドとの交易を行うロンドンの商人たちの代表と組合」が「東インド」との貿易を15年間独占するエリザベス1世の特許状を受けた。これがイギリス東インド会社(East India Company)となる。ロンドンの商人たちがつくった会社であり、国王や政府の主導ではない。当初は、会社は存続するが、資金は航海ごとに集め、利益は出資率に応じて分配していた。船団は武装しており、商業的に土地を購入することはありうるが、武力による領土の獲得は考えていなかった。1657年のクロムウェルの特許状で、会社が永続的な資本をもつことになり、また、「東インド」で、司法権、貨幣鋳造権、貿易活動をまもるための軍事権、違法貿易船を検挙する権利が認められた。EICの本社はロンドンにあり、アジアの拠点としては、17世紀末までに、マドラス、ボンベイ、カルカッタに商館・要塞が置かれ、総督が駐在し、他の地域はこの3拠点のいずれかに管轄されるようになった。
オランダでは、アムステルダムと他の都市のあいだの利害対立があった。ホランド州政府や共和国政府が調整して、1602年に「連合東インド会社 Verenigde Oostindische Compagnie」が設立され、共和国政府から「東インド」での貿易を21年間独占する特許状を受けた。「東インド」で要塞を建設、総督を任命、兵士を雇用することもできるとした。会社と政府の利害は必ずしも一致せず、特許状延長の際には政府はお金や船の提供を求めている。しかし、船隊は政府への報告を義務づけられたなど、会社の仕事にはいくらか公的性格があった。イギリスEICとちがって当初から持続する資本を持っていた。6か所の「カーメル」(支部)の連合体であり、本国には本社がなかったが、1619年から拠点としたジャワのBatavia植民地(いまのジャカルタ)に現地本社的機能をもつようになった。
オランダとイギリスの東インド会社は、武力行使もして、ポルトガルの多くの拠点を奪い、「アジアの海」の覇権をにぎった。18世紀初めまでは、資金・人数の面で、オランダのほうが優勢だった。
フランス東インド会社については、本書では第8章に書かれているのだが、ここでついでに紹介する。フランス東インド会社は、イギリスやオランダのものに比べて政府の関与が大きかった。1664年、ルイ14世のもと、コルベールの主導で作られたが、コルベールの死後沈滞した。1719年、ルイ15世のもと、ジョン・ロー (スコットランド人)によって改革された。ここで、アフリカや「西インド」(カリブ海方面)との貿易をする「西洋会社」と合併して「インド会社」となったが、アフリカや「西インド」との貿易独占は1731年に終わり、実質的に東インド会社だと言える。ブルターニュ南部に専用の港L’Orient港が1720-30年に建設され、インド南東部のポンディシェリに現地本社機能をもった。
「東アジアの海」の状況(第3章)は南アジアの海とちがっていた。陸上の王権が、海上の貿易をも管理しようとしたのだ。現実には統制しきれず、密貿易もあったのだが。
明は(宋・元とちがって) 貿易を朝貢に伴うものだけに限った。40か国以上が朝貢に応じた。中国との貿易で利益があがったので朝貢のルールに従ったのだろう。このルールに従うかぎり、商人はそれぞれの国に属する。
日本の場合は、勘合貿易があったが、1523年に明がこれを10年に一度に制限してしまった。それまで、中国では日本産品の需要が少なかった。1530年代、日本で銀の産出が飛躍的にふえた。それは密貿易で明に流れこんだ。
ポルトガル人は、一方で明に正式な貿易を求めたが、他方で「南アジアの海」でしたように武力による支配を試みて敗退した。しばらくは密貿易だけになった(1542-43年に種子島に漂着したのもそのなかまであるはずだ)。1553年に、王室艦隊司令官が、ポルトガルの密貿易商人を服従させるとともに、マカオ半島に上陸していすわった。明は1573年にマカオにポルトガル人の居住を正式に認めた。ただし毎年地租を納めることが条件だった。マカオの主権は明にあったのだ(ポルトガルの植民地になったのはアヘン戦争後の1887年である)。マカオはポルトガルの公私ともの貿易拠点となった。日本に来たポルトガル船の大部分はマカオから出発したものだった。
イエズス会の布教は、その「布教保護者」であるポルトガル国王の利害とつながっていた。日本の大名もポルトガルとの貿易を期待してキリスト教を保護する例が多くなった。1580年に大村純忠が長崎をイエズス会へ寄進した。イエズス会は長崎を要塞化した。
日本の豊臣秀吉の政権はキリスト教を禁止し、その政策は徳川幕府に引き継がれた。キリスト教禁止は、日本だけでなく、清やベトナムなど、17-18世紀の東アジアに共通の政策だった。(他方、南アジア諸国ではキリスト教布教は自由だった。しかし改宗者は少なく、脅威でなかった。)
勘合貿易は1551年の大内氏滅亡でとだえた。秀吉は朝鮮に侵攻し明の軍とも戦った。徳川政権は、明とは疎遠なままで、清とも正式の外交関係をもたなかった。日本が絹、中国が銀を求める貿易の需要は、密貿易、マカオのポルトガル人、東南アジアでの出会い貿易によって満たされた。
徳川幕府は、明の秩序から独立して、貿易を管理した。出航する船については、1604年から1635年まで、「朱印状」による認可制にした。認可は国籍に関係なく華人やヨーロッパ人にも与えた。出発地を長崎に限った。外国からくる船については、1616年にヨーロッパ船の寄港地を平戸と長崎に限った。(以後のいわゆる鎖国体制はあとの章で論じられる。)
オランダは、東南アジアとちがい、東アジアではその海域の秩序に従いながら商業的利益を得ようとした。徳川政権に対しては、キリスト教布教禁止、武器・傭兵輸出禁止などの要求に従い、島原の乱鎮圧に協力した。ただし台湾には1624年に台南に拠点を築き、1662年に鄭成功に敗れるまで維持していた。
第4章では、アジアの人々の移動を論じている。
華人の東南アジアへの進出は、15世紀からあったが、とくに17世紀には、東南アジアの貿易港の総督に任じられたこと(この時代、東南アジア・南アジアの政権は外国人を差別せず要職をまかせた)、農業や鉱山の労働者としての移住者が多かったことなどの特徴がある。
イラン系・インド系の人々の移住もあった。
東インド会社の船にはどんな人が乗っていたかの話がいろいろあるが、紹介しきれない。わたしの関心のある、航海の季節の件を書きぬいておく。
ヨーロッパとインドの間の航海は、ヨーロッパを冬(クリスマスごろとイースターごろが多い)に出発し、インド洋の夏のモンスーンの初め(4-5月)か終わり(8-9月)に東へ向かう。インドを冬に出発し、北東モンスーンを利用して西に向かい、ヨーロッパに夏に到着する。
オランダの船は、南半球温帯を通って北上してジャワに行くので、モンスーンの季節に制約されなかった。
途中、船の修理などのために、イギリスはセントヘレナ、オランダはケープ、フランスはマスカレーニュ諸島(モーリシャス、レユニオン)などに3-4週間寄港することが多かった。
第5章は、ちがった特徴をもったアジアの3つの港町について述べている。
徳川政権の貿易政策は、東アジア型の現地政権による管理のうちでも、いちばん極端なものだった。人を管理するという面では、内の人と外の人を区別し、内の人の海外渡航を禁止した。また、外の人は専用地区に隔離した。オランダ人・華人の居住をいずれも特定の場所(オランダ人は1641年に平戸から移動して長崎の出島、華人は1689年から長崎の「唐人屋敷」)に限定したのだ。いずれも家主は日本人だった。また貿易の内容も1697年から幕府が直接管理し、1715年の「正徳新例」で総額が制限された。
インドのマドラスは、現地人を含む町をヨーロッパ勢力(イギリス東インド会社)が統治した例だ。1639年に地方豪族がイギリス東インド会社に特権を認めた。東インド会社は、賃貸料を払ったが完全な統治権を認められ、1640-1654年に要塞を建設した。住民には、イギリス人よりも多くのポルトガル人や現地人がいて、すみわけはあったが厳密ではなかった。どの宗教も禁止されていなかった。
ペルシャ湾入り口北側のバンダレ・アッバースは、1622年にサファヴィー帝国のアッバース1世が建設した港町だ。多様な民族が混在していた。シャーバンダルと呼ばれた港湾管理者は、1670年以後は政府直轄でなく徴税請負人だった。ここでは、イギリス、オランダ、そして17世紀後半から18世紀初めにはフランスの東インド会社の商館が共存した。
第6章では、第5章で扱った港町について、それぞれちがった種類の人物をとりあげている。
徳川政権は内と外の人をきびしく区別する政策をとったが、混血児に関する政策は17世紀と18世紀で大きく変わった。1630年代、幕府は混血児をマカオやBataviaに追放した。1639年にBataviaに送られたうちに、「じゃがたらお春」として知られる人(1625-1697 [本書には1626年生まれとあるのだが他の記述との整合性から推測])がいる。その父はイタリア人でポルトガル船で平戸に来た人だった。お春の生活は西川如見が伝えるほどあわれなものではなく、似た境遇の東インド会社員と結婚し、自分でもいくらかの商業活動をしていたらしい。17世紀後半の日本の混血児政策はよくわからないが、18世紀以後には、混血児の母親になる可能性を遊女に限定するとともに、生まれた子は日本人として育てられた。
アメリカのYale大学に名をのこすElihu Yale (1649-1721、アメリカ生まれではあるがおもにイギリスで活動)は、1670年から東インド会社に雇われ、1687年から1692年までマドラス総督をつとめた人なのだ。会社員でありながら、私貿易によって個人の富を得た。ヨーロッパ・アジア間の貿易は会社の独占だったが、アジア地域間の貿易は、1661年以後会社は関与せず、私貿易が合法となっていた。
バンダレ・アッバースは、1722年から1729年まで、アフガン人に征服されていた。この間の1728年に、オランダ商館長がアフガン人知事と武力衝突した。商館長の死後、イギリス商館長が仲裁した。なお、その数年前には、イギリス東インド会社とシャーバンダルが武力衝突し、オランダ東インド会社が仲裁したこともあった。
第7章は、東インド会社が運んだ物の話題。
17世紀前半のヨーロッパに運ばれた最重要の商品は胡椒と香辛料だった。肉の保存や味つけのためよりもむしろ、熱・冷・乾・湿の4要素による医学説に基づいて熱・乾の要素をもつものが求められたらしい。しかしその後、輸入総額はふえたのだが、茶、コーヒー、綿織物などがふえて、香辛料はふえなかった。香辛料使用が減るような嗜好の変化があったらしい。医学思想の変化で4要素説がおとろえたからかもしれない。
茶、コーヒー、綿織物、生糸、陶磁器、漆器などがヨーロッパの人々の生活に変化を与えた。反面、日本などアジアでは、ヨーロッパ風の衣食の流行はなかった。ヨーロッパの技術(航海、造船、銃砲製造、印刷など)の影響は大きかった。
18世紀なかば以後、東インド会社の体制には無理が生じはじめた(第8章)。
インドでは、イギリス・フランスの東インド会社はそれぞれ拠点防衛のため武装していたが、インドの地方勢力間の紛争で一方に協力して戦うことがたびたびあった。本国の戦争に連動してイギリスとフランスが戦うこともあった。そして、地方領主からの寄進を受けてしだいに広い地域の領主権(徴税権など)をもつようになった。オランダの東インド会社も、貿易拠点以外に、砂糖、コーヒーなどの農業経営のために、広い土地を保有するようになった。領土を統治することは、商業会社の体制ではむずかしいことだった。
そして18世紀末までには、東インド会社は廃止されるか、貿易会社としての機能を停止した(第9章)。
イギリス東インド会社は経営が苦しくなり、政府が救済するとともに、影響力ももつようになった。(アメリカ独立のきっかけとなった1773年の「ボストン茶会事件」も、イギリス政府が東インド会社に植民地で茶の販売を独占する権利を与えたことへの植民地住民の不満によるものだった。) アダム・スミスなどの自由貿易論者からの独占への批判もあった。1774年、王が任命する管理委員会が会社の取締役会の上位につくられた。東インド会社は特許状改訂ごとに独占権を失い、1833年以後は商事会社でなくなった。ベンガルをはじめとする地方の領主の機能が存続した。
フランスは、1756-1763年の七年戦争でイギリスに負け、財政難となった。1769年に東インド会社が活動停止し、1775年に東インド貿易は自由化された。そのころはフランス人資本の東インド貿易額はオランダ東インド会社をうわまわっていたが、フランス革命から1815年までの動乱で縮小した。
オランダ東インド会社は1760年代まで繁栄していたが、1780年代には英蘭戦争はじめいろいろな要因で収入が減り大きな負債をかかえた。1795年に国営化され、1799年に廃止された。19世紀には、東インド(いまのインドネシア)はオランダ政府が直接支配する植民地に変わった。
また、18世紀にはアジア各地に変化があった(第9章続き)。
ペルシアでは、18世紀なかばに各国東インド会社が撤退した。ヨーロッパ勢力の影響を受けず、カージャール王朝に交代した。
東アジアでは、1640年代以後、日本が(第5章で述べたように)貿易の規模を縮小した。銀の輸出量も減った。ポルトガル人はマカオと東南アジアとの貿易に集中した。マニラに向かう中国船も半減した。オランダは中国に船を送らず、バタヴィアで華人の船を迎えるようになった。
1684年、清が、華人の外国貿易や外国商船の来航を認めるようになった。中国と東南アジアとの貿易は増加した。1700年ごろから ヨーロッパの船の中国来航もふえた。1757年まで、清はヨーロッパ船による貿易を広州に限定した。これはキリスト教の隔離をねらった、日本と似た政策だった。18世紀後半には貿易量は拡大したが、清が主導権をとっていた。
「おわりに」。東インド会社は、株式で資本を集め、王権や政府によって独占を認められた。基本は商事会社だったが、南アジア・東南アジアでは征服者でもあった。それは、18世紀末には継続困難になった。国民国家が育ち、また、産業資本家が自由貿易を主張するようになったからだった。ただし、東インド会社が輸入した紅茶・砂糖が産業労働者を支えた面もある。
なお、アジアの貿易はアメリカとも連関がある。とくに、ヨーロッパ商人は、(とくに日本の銀の輸出が減った1680年ごろ以後)、アメリカ大陸産の銀を使って貿易ができた。
日本は、徳川政権のもとで、中と外の区別を明確にし、政権が貿易を管理する体制をつくった。これはアジアには珍しいが、ヨーロッパ諸国の国民国家形成とは並行した類似の変化と考えられる。
さて、わたしの勝手な感想をひとつ。本書のような本に何かが不足していると指摘していったらきりがないだろう。それにしても、フィリピンが、中国あるいは日本の貿易あいての「マニラ」あるいは「ルソン」として出てくるだけで、そこの状況が本書でいう「南アジア」的だったのか「東アジア」的だったのかがわからないのはちょっと残念だ。そういえばスペインもほとんど出てこない。1600年前後はスペイン・ポルトガル同君連合だったので、オランダやイギリスが「南アジアの海」でぶつかった相手はポルトガルで代表させてよいのかもしれない。しかし世界のほかのところではスペインともぶつかっているし、フィリピンだけでなく「鎖国」前の日本を考えるうえでも、スペインとポルトガルを区別して認識する必要があるように思う。
折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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