- Peter ATKINS, 2007:Four Laws that Drive the Universe. Oxford University Press.
- ピーター・アトキンス著, 斉藤 隆央 訳, (2009): 万物を駆動する四つの法則 — 科学の基本、熱力学を究める。早川書房, 174 pp. ISBN 978-4-15-209007-2.[わたしはこの版を読んだ]
[読書ノート]を書きました。
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[読書ノート]を書きました。
間接的ながら国の予算から給料をもらっており、公共のために働いているはずのわたしでも、情報を検索するときにはGoogleに頼ることが多い。詳しく言うと別の会社のサイトを使っていることが多いがそこがGoogleに頼っているのは明らかだ。存在は知っているがURLの記憶が確かでないサイトにたどりつくための検索は別として、本気で検索するときには100件くらいの検索結果見出しに目を通して、Googleの選択に極端に依存しないように注意している。それでも、わたしの視野が世界のうちでGoogleとのつながりの深い部分にしぼられてしまっていることは感じる。キーワードが英語の普通名詞のときは、出てくるのはアメリカ合衆国、イギリス、カナダ、オーストラリアのサイトばかりであり、インドなどにも英語のサイトは多いはずなのにまず出てこない。どうしたらGoogleに視野をしばられないですむか?
弁護士で早くからインターネットにかかわっていた著者による本書は、わたしがなんとなく感じていたこのような悩みをもっと明確に示している。
検索機能がGoogleの独占に近づいていることには次のような問題点がある。実際のページ評価がGoogleという一企業の利害の都合によって偏るおそれがあること。各ウェブサイトがGoogleで上位にランクされるための細工(いわゆるSEO)とそれへの対策のいたちごっこ。評価基準がたてまえどおりだとしても、多数のページからリンクされているものがよいという人気主義であり、またすでにGoogleに組みこまれた部分との関連が強いものの点数が高くなるので、人々の選択を画一化させる効果があること。
また、複数の主体がそれぞれロボットでほぼ同じ情報を集めているので、世界全体としては情報記録媒体の面でもネットワーク通信負荷の面でもむだが多く、それでもだれも世界じゅうの情報を集めきれない。
対策として著者が提案するのは、いわば上下分離方式だ。(この表現は本書の表現ではなく、鉄道関係の文献にならったものだ。社会基盤としての鉄道を保有するのは地方自治体などの公共部門、その上で車両を運行するのは企業体、と分けることをさす。) 検索の基礎となるデータベースは世界的公共財としてすべての関係者が共有する形で作り、検索機能は複数の事業者がそれぞれ違った評価基準で実装する、というものだ。このデータベースはすべての情報の複製をもつことをめざさず索引情報とメタデータ情報(本ならば書誌情報・目次・索引など)だけをもつようにする。これで著作権侵害の心配も記録媒体不足の心配も少なくなる。(ただし、本書では議論されていないが、リンク先が消滅したり書きかえられたりした場合、メタデータを常に改訂していれば変更の事実をつかむことはできるものの、リンク先の古い情報は検索できない。発信者が意図的に消した場合はその意向に沿うのが正しいとも言えるが、歴史資料保全には別の策を併用する必要がある。)
日本は、情報工学先進国であるにもかかわらず、著作権法で複製をきびしく解釈してきたため(2010年にようやくGoogle型の検索事業を明確に合法にしたが)、検索事業を発達させそこなった。このままではGoogleに検索機能を事実上独占される。さらにGoogleが本のディジタル化の権利調整を英語圏にしぼって進めると、英語圏偏重がますます強まるおそれがある。長尾真館長のもとで本のディジタル化にとりかかっている国会図書館を含めて、立場の違う主体がいっしょになって共通基盤をつくるよう、まず機運を高めていくことが必要なのだろう。
『よくわかる宇宙と地球のすがた』[読書メモ]に続くシリーズ2冊め。表題は『理科年表』の3つの「部」に対応しており、本書の構成には「部」は明示されていないもののそれが反映されていることは明らかなので、下にはそれを含めて目次を紹介する。各章の長さは原則4ページで、違うものはかっこつき数字で示す。
内容は必ずしも『理科年表』と密接ではない。とくに環境の部は、『理科年表』では水循環、水域環境[水質と水域生態系]、陸域環境[植生など]、化学物質・放射線などの項目も含んでいるが、本書では大気(ただしエルニーニョ現象は主として海洋)に話題を限っている。なおエルニーニョ現象と黄砂は基本的には人間活動によらない自然現象だが『理科年表』では環境の部で扱われており本書もそれにならったようだ。生態系・生物多様性については本書では基本概念は生物の部で扱われているが人間活動との相互作用の話題は乏しい。
気象と環境の部の内容は実質的に入り混じっている。気候変動と地球温暖化の章に同じ図が重複して収録されているところなどを見ると、それぞれの部分を別の著者が分担して執筆しおえてから、相互参照を入れるなどの部分的調整をしたようだ。できれば、この両方の部にわたって編成を考えなおしたほうがよかったと思う。また、気候変動の章の「過去の気候変動」のところは、基本概念についてはよいのだが、データが古いのが残念だ。
海洋に関しては、『理科年表』で地学と環境の部に分散しているのを引き継いで、「宇宙と地球」の本と本書とに分散してしまった。本書ではエルニーニョの件のほかに、大気大循環がつくるものの章に海流の話と海洋による熱輸送の話がある。『理科年表』でこれに関連するデータがあるのは気象の部ではないのだが、気象の部のデータの大部分は数十年の統計値なので気象よりもむしろ気候の知識に役だつものであり、気候のしくみを理解するうえで海洋のこの役割にふれる必然性はある。なお、この章に、わたしが作成した大気と海洋によるエネルギー南北輸送のグラフ[教材用ページ]が採用されている。
生物に関しては、『理科年表』では遺伝・免疫や代謝・生合成系など分子レベルのことにも多くのページをさいているが、本書ではそれは簡単にして、細胞および個体以上のスケールに重点を置いている。
理科に関する質問に答えるシリーズ。「物理」「化学」がすでに出ており「生物」が同時に出た。「地学」としなかったのは、天文関係の項目がまだ残っているからにちがいない。本書にも宇宙をキーワードとする項目はあるが、その大部分では宇宙といっても地球のまわりの空間をさしている。最後の宇宙の元素存在量比だけが大宇宙の話題だが、これは地球上の元素存在量比に関する問いへの答えだ。他方、本書には「環境」の話題も含まれておりその一部は高校の科目では生物に含まれる生態系・生物多様性の話題だ。問いの数は55、ページ数はさまざまだが平均4ページで、前半の22件が「環境」、後半の33件が「地球」となっている。
題材は「OK Wave」というウェブサイトに寄せられた問いだそうだ。ただし答えのほうはOK Waveに寄せられたものではなく、9人の執筆者が新たに書いたものだ。執筆者の経歴はさまざまだがいずれも理科教育にかかわっている人たちだ。問いどうしの間の関係はないので、本としての筋があるわけではない。本としてまとめる意味はあまりなく、歌田(2010)の本[読書メモ]に紹介されていた「ウェブ新書」のような形で個別の記事を検索して読めるほうが便利な気もする。ただし、OK Waveの主催者の立場になってみれば、競合するウェブサイトではなく紙の本という別種のメディアだから協力する気になったのかもしれない。またOK Waveのような無料のウェブサイトがあると、たとえ質がよくても類似の記事を有料で売るウェブサイトは成り立ちにくいかもしれない。
しかし、たまたまかもしれないが、環境の部には地球温暖化およびその対策に関する話題が多く、地球の部にも気候・気象・水文の話題が多いので、その方面に関心のある人ならば、読みがいのある記事は多い。ただし、その分野で基本的なまちがいと思われることはないのだが、重点のおきかたやことがらどうしの関連させかたについて、気象を専門とする人も加えてもう少し内容・文章を練ったほうがよかったと思う。他方、光工学のプロが含まれていたおかげで、宇宙太陽光発電の話と虹の話は信頼できそうだ。
環境改善や資源節約の策に関しては、得になりそうな提案が、それに必要なエネルギー資源をどこから得るか、またその結果できた不要物質をどうするかまで考えると、むしろ損になることもある、という話がいくつも出てくる。これは大事なことであり、みんなにわかってもらうために、手をかえ品をかえて述べる価値がある。
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著者の主張もはいっているが、科学技術社会論の入門書と言ってよいと思う。わたしはたまたま2000年ごろから科学技術社会論の本を(あまり深くではないが)いろいろ読んでいるので、わたしにとってとくに新しい話題はなかった。しかしこれだけの話題を新書1冊におさめた本はこれまでなかったように思う。以下、だいたい本書の主張の要約だが、わたしの感想や連想をまじえて述べる。
科学と技術はもともと別々なのだが、現代ではほとんど常に結びついている。純粋科学も、国から研究費が出る以上は、いわば国家総動員体制に組みこまれているのだ (実際に為政者の意図どおり動員されているか、むしろ迷走しているか、という疑問はあるが。) 本書の話題は「科学技術」と言ったほうがよさそうだ。
第1章「輝かしく陰鬱な1970年代という曲がり角」。かつて(たぶん1960年代)、科学はすばらしいものだと思われた。しかし今では危険なものだと考えられることが多い。核兵器と公害に代表される科学のもたらす危険は、実は1960年代にもあったのだが、1970年代に明白になったのだった。なお図1-1に引用されている統計数理研究所の「日本人の国民性調査」で、人間が幸福になるために「自然を征服していかなければならない」と考える人が減って「自然に従わなければならない」と考える人がふえたという統計はおもしろいが、日本以外の文化圏との比較が必要だと思った。
第2章「『統治』から『ガバナンス』へ」。かつては政府が国民をコントロールすることが考えられたが、今ではさまざまな主体が共存して意思決定をし社会を運営していくことが考えられている。科学についても、専門家の考えを一般市民に理解してもらうという考えではなく、公共空間で議論することが重要になっている。
第3章「科学は『完全無欠』か」。科学が完全無欠だというのはもともと幻想だ。科学で得られている知識の多くはまだ確立していない「作動中の科学」によるものだ。測定の不確かさもある。理想化・モデル化による不確かさもある。
第4章「科学と社会のディープな関係」。純粋科学についてさえ、科学は価値中立だというのは理念にすぎない。現実の科学技術は社会のある部分の利益になり、別の部分には損害を与えることがある。「よい科学技術」をめざすべきだ。もちろん何がよいとするかには価値判断がある。
第5章「科学の不確実性とどう付き合うか」。食品の安全性や環境影響などのリスク評価に関すること。挙証責任は安全を主張する側と危険を主張する側とのどちらに持たせるべきか(社会の選択)。事前警戒アプローチ(いわゆる「予防原則」だがその表現は誤解しやすいので避けている)の意義とその限界の議論もある。
第6章「知ること、つながること」。日本社会では行動提起が一人一人の心がけに偏る傾向がある。政策や市場を変えていくには組織的行動も必要。ただし初めから大規模な組織を考えずに少しずつつながりを広げることを考えていったほうがよい。
第7章「知を力にするために」。公共空間の中で、論争になっている課題について、賛成反対をあらかじめ固定せずに疑問をもって考える人が重要。専門家とつながりをもつことを社会関係資本ととらえる。また、課題をかかえた人が専門家にならないまでも専門家の用語を理解できる知識をもつと強力になる。アメリカのエイズ患者の運動が治験の方法をかえさせた件では、患者は現場知をもっていたうえに、医学・薬学の概念を勉強した。吉野川可動せきの件で市民運動家が河川工学を勉強して官庁の計画を批判したのも同様だろう。Collins and Evans (2007) [読書ノート]の用語で言えばinteractional expert (わたしの表現では「通門家」)になったのだ。
本が電子メディアにとってかわられるという話はだいぶ前からあった。本書によれば日本では1998年に期待をもたせる新聞記事があった。しかし、なかなかそうはならない。
アメリカでは、紙の本と比べて無視できない割合を占めたという意味では、すでに電子本の時代がきている。2007年に出たAmazonのKindle (キンドル)が広まったのだ。Amazonは、本を多く読む人をねらい、さらに仕入れ値より安い(逆ざやの)売り値をつけた。2010年になってKindleは日本語も扱えるようになったが、日本には再販売価格維持制度があり出版社はこれが崩れるのを恐れるので、すぐに広まりそうもない。アメリカでも逆ざやはいつまでも続かないだろう。Appleは出版社に値段をつけさせて一定率のさやを取る方式をとっている。Apple iPadの場合はApple社が家庭でみんなが見られるものという趣旨で内容を選別することが出版社のリスクを大きくしているが、専用アプリケーションから共通形式の電子本に変わってくれば問題は少なくなるかもしれない。ともかく値段をどう決めるかは大問題だ。
紙の本のディジタル化はAmazonがさきがけたがこれは紙の本を売るための見本という位置づけだった。しかしGoogleは世界中をディジタル化する構想を打ち出し、出版社や作家の反発を招いた。名和 (2010) 「著作権2.0」[読書メモ]でも論じられている件だ。結局、対象はアメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリアで出版された本にしぼられたようだ。しかし日本で出版された本を勝手にディジタル化されても確認が困難になってしまった。また日本で出版された本がディジタル化されて世界の人の目にふれる機会が当面ないことになり、英語圏との発信格差が広がってしまう。日本語圏は日本の政府と民間のうまい分担で進めるしかなさそうだ。電子図書館の先覚者の長尾真氏が国会図書館長である今が機会だ。
インターネット上の情報は無料があたりまえであることが多かったが、新聞社の生き残り策としては、広告だけに頼るのは無理があり、記事自体の有料化を、読者が減りすぎないように手加減しながら進めているところが多い。その中で注目されるのは朝日新聞社の「ウェブ新書」で、新聞や雑誌の記事を有料コンテンツとしてパッケージしなおしたものだ。紙の新書本と違って一定の厚さを想定していない。
ここまで、わたしの印象をまじえているがだいたい本書の要約。ここから、それをきっかけに勝手に考えたこと。
本書の記述でわたしが不満に思ったことは、資源節約の必要性が、中国の学校教科書の需要のところでは話題になっているものの、あまり検討されていないことだ。これから紙は貴重な資源となるはずで、書きかえ可能な「電子紙」が必要だと思う。また電子紙の製造と利用のそれぞれの局面でのエネルギー消費も節約しないといけないだろう。動画を扱える高速で多色の表示装置は、小さい画面に限られるのではないか。もしそれだけだと本書の著者が心配しているようにケータイ読書だけになってしまう。応答時間が遅くてよいから、大きな画面がほしい。色についても、一部は白黒、一部は初期のパソコンのように8色(3ビット)か16色(4ビット)に限定するのがよいのではないか。そして、画面内容を維持するのに電力を消費しないものであってほしい。
世の中全体から見れば小さな市場だろうが、理科系の専門書については電子本が遠からず普及し、紙での出版は減ると思う。
すでに、学術雑誌のうち新しく創刊されるものは電子版だけのものが多いし、従来からの紙版を続けているものも電子版なしでは成り立たなくなってきた。ただし、読者の側でぜひ読みたい論文は紙にプリントするのがふつうで紙の節約になっていない。理科系学術雑誌の多くがA4判やそれに近い大きさ(アメリカンレターサイズを含む)で、ふつうのパソコンではまだそれを一度に鮮明に見られないためだ。表示装置がもう少し進み、またもし安くなって一人が複数持てるようになれば、紙に出す需要はだいぶ減るだろう。残る問題として、研究所などの図書館が契約する際の条件が、紙の雑誌ならば購読契約が切れても残るが、電子版は契約が切れると読めなくなるのがふつう(読者がダウンロードしたコピーは別だが)という違いがある。また、研究者は直接論文にアクセスするので、出版物としての学術雑誌は、紙版時代を覚えている世代が現役のうちはともかく、その後も続くだろうかという心配もある。ウェブを前提とした新しい知識媒体の形が確立すればよいのだが。
同じ会によるエルニーニョと地球環境という本(初版1999年、改訂版2001年)を引き継ぎながら新たな材料もとりこみ、山川修治・森島済両氏が中心となって編集した本。話題は大気・海洋の自然科学的現象、生物圏への影響、人間社会への影響に及ぶ。
おおぜいの分担執筆で、それぞれの人の価値判断で書かれている(気象庁職員で研究職ではない長谷川氏・栗原氏のところは気象庁の立場でというべきかもしれないが)。章の切れ目ではページを変えるが節のレベルでは変えず(紙の節約という意味でよいのだが)、また執筆者名があげられているのが巻頭の一覧でだけなので、どこからどこまでがだれの文章かわかりにくい。そこで、執筆分担入りの目次を示しておく。
この著者には数え切れない著書がある。太陽と気候の関係だけでもたくさんあるが、その主題はいつも、太陽活動の弱かったいわゆるマウンダー極小期が寒い気候のいわゆる小氷期(本書の表現では「小氷河期」)をもたらしたという件を含む。今回は、黒点周期の極小が長びいているという進行中の状況があり、もしかするとマウンダー極小期と同様な長期的極小期になるのではないかという示唆が加わる。前からCO2を原因とする温暖化に対してはいささか懐疑的だったが否定的ではなかった。今回も否定する理屈はできていないのだが、気分のうえではかなり否定的になっている。いわゆるClimategate([Pearceの本の読書メモ]参照)の流言飛語を真に受けてしまったようだ。
著者がマウンダー極小期を重視するのは、それを言い出したJack (本名John) Eddyから1975年に直接聞いて、まだ異端視されていたその見解に賛同したところから始まっているので、一科学者の心理としてはもっともだ。Eddyは炭素14のデータの解釈として太陽磁場と宇宙線との関係を明示した。また太陽活動と気候の関係を示唆した。その後、太陽活動と気候をつなぐものとして宇宙線を考えたSvensmarkの説が出てくると著者がそれに親しみを感じ、Svensmark and Calder (2007)の本[読書ノート]の監訳者になったのも、なりゆきとしてはわかる。
著者は太陽物理に関しては少なくとも過去には専門家だった。著者自身の研究を反映した項目としては、太陽の自転速度が、黒点周期ごとにまとめたとき総黒点数と逆相関である(太陽活動が活発なとき自転が遅い)という関係がある。著者は1977年に太陽自転速度から気候寒冷化を予測する論文を出したそうだ。その予測ははずれた。本書を出す態度も、はずれを覚悟で反証可能な仮説を示すというものらしい。
著者は、太陽に関しては最近の学問の進展もおさえた上で議論しているのだろうと思う。黒点数をまとめているのがチューリヒ天文台だというのは古い情報だと思うが、たまたま更新しわすれただけだろう。
しかし、気候やそのほかの地球科学に関する知識は明らかに更新が不充分だ。過去約千年間の気候の話題は、1982年に出たLambの本に大きく依存している(Climategateがこの人が始めたCRUで起きた事件だという因縁にはふれていない)。したがって「中世温暖期」などの認識がヨーロッパに偏っている。日本の情報でいくらか補っているが、ヨーロッパ、日本、北アメリカ東部は年々変動で同位相になりやすいところだ。全球平均気温への寄与が大きい熱帯太平洋などに注意すると中世の認識はだいぶ変わってくるはずだ。火山噴火の気候への影響にもふれているが、成層圏の硫酸などのエーロゾルを「大気上層部に吹き上げられた火山灰」と言ってしまっているし(1970年代ごろの火山起源エーロゾルは火山灰だという認識のままのようだ)、1783年の浅間山の噴火にふれながらアイスランドのLaki火山にふれていない[2011-01-19加筆: 同じ著者の2003年の本「夏が来なかった年」[読書メモ]では浅間を主としているがLakiにもふれている]。「縄文海進」は世界全体の海水準が今より高かったと考えている。そうでない(三浦, 2008参照)ことが定説になったのは新しいことで専門外にはじゅうぶん普及していないから、この本ばかりの欠点ではないが。また日本の平野部で中世に今より深く海がはいっていたことを温暖な気候に伴う海進と考えているが、これはむしろしだいに山が削られた土砂で平野が埋まってきた過程の現われと見るべきだろう(この観点は大河内直彦氏の(著書[読書ノート]に関連する)講演の際の質疑応答を聞いて気づいた)。
太陽から気候への影響の理屈として、まず太陽光エネルギーの変化をあげ、太陽活動に伴う変化はあるが太陽光エネルギーの0.2%程度なので気候変化を説明するには小さすぎるとする。次に磁場変化を考える。黒点周期についてならすと20世紀には太陽磁場は強まる傾向が見られる。ただし20世紀末からは、どの指標に注目するかにもよるが、弱まっているようにも見える。ただし、磁場が直接気候に影響を与える因果関係は考えにくいとする。そして、磁場、宇宙線の陽子、μ粒子、雲凝結核、雲、太陽放射の反射という因果連鎖のSvensmark説を重視する。ただし、μ粒子の作用で空気分子が電離してできたイオンがそのまま雲凝結核になるかのように述べている。Svensmark and Calderの本では、雲凝結核は硫酸などのエーロゾルなのだ。本書には「イオンが水滴へと成長していく」といった表現もあるので、好意的に解釈すれば、電荷を帯びたエーロゾル粒子のことをイオンと呼んだのだろう。宇宙線の効果によってどれだけ凝結核がふえ、どれだけ太陽光の反射率がふえるのかといった定量的検討ができているようではない。
太陽風のことは説明しているが気候変動の原因として注目していない。太陽光のうちでも紫外線部分が太陽活動に伴う変動が大きいことも述べていない。わたしはむしろ、太陽活動の気候への影響にはこのような高層・中層大気を経た「太陽地球系」[「太陽地球系科学」の本の読書メモ]連関のほうが宇宙線よりも重要なのではないかと思っている。
本書での桜井氏は、CO2は重要でないと考えるのだが、その理屈は大気の微量成分にすぎないからというだけで、赤外放射吸収・射出の定量的評価は、独自の計算も、IPCCに使われた計算が過大であるという考えの根拠も示していない。
全球平均気温の上昇が1999年から停滞ぎみなことと太陽活動の弱まりを関係づけ、気温とCO2濃度の時系列が詳しく対応しないのでCO2が重要でないという論法もとっているが、海の熱容量による遅れを意識していない。
わたしは中間項に関する意見は違うが、過去千年の気候変動に著者が指摘した程度に太陽活動の影響があることはありそうだと思う。だからといって、産業革命以来のCO2が無視できることにはならない。もし太陽活動がマウンダー極小期なみに低下したら人類にとって重大な寒冷化が起こるだろうというのももっともだ。しかし、太陽活動の低下が確実ではないので、CO2排出は抑制しなくてよいということにはならない。太陽活動の低下は「驚きの気候変化」として備えよう([増田(2007)「地球温暖化を過不足なく理解する」]の最後の部分を参照)。
文献
わたしにとっては、名和小太郎 (2010)「著作権 2.0」[読書メモ]やそのほかのこの著者の本, James Boyle (2008) 「Public Domain」[読書ノート], Lawrence Lessig (2001/2002)「Future of Ideas (コモンズ)」[読書ノート], Renée Marlin-Bennett (2004) 「Knowledge Power」[読書ノート]などで読んできた話題が多い。著作権はもともと出版業者だけが気にすればよいものだったのだが、インターネット普及以来、一般の人も違反をとがめられる可能性がふえた。その運用や法改正は、著作物の利用を制限することによって利益を得る人の立場が重視される傾向がある。著作物の利用を広げたい立場がもっと重視されるべきだ。
しかし、この著者は、日本の弁護士であるうえに、アメリカのLessig教授のもとで博士号をとった人で、クリエイティブ・コモンズ・ジャパンでも重要な働きをしている人だ。日本の著作権法をはじめとする知的財産権の状況をおさえて考えている点で、この本の価値は大きい。
アメリカ合衆国の著作権法がコンテンツ産業の利害に偏りがちな要因として、ハリウッドが民主党の支持基盤であることがある。
今の著作権制度は明らかに時代遅れだが、ベルヌ条約の改正条件が全員一致となっているので、根本的改正の見通しがついていない。
とくに日本の著作権法は例外規定だらけで専門家以外には理解できないものになってしまった。一般人が違反をとがめられうる法律がこれではまずい。対策としてアメリカのfair useに近い「一般例外規定」を作る方向で検討が進んでいる。しかし今の案はまだ(判断が主観に依存するのを避けたいという意図はわかるが)じゅうぶん一般的でない(複雑すぎ、またカバーする範囲が狭すぎる)。
科学技術情報も話題になっている。日本では今ごろになって知的財産の私有化(国のお金による研究でも特許などを受託機関が独占してよいとするなど)が進められている。しかしアメリカ合衆国政府は(最近は)、私有化は応用的部分に限り、基礎となる科学データについては公開・共有を推進している。「日本は遅れている」という言いかたがいつもよいとは限らないが、この件はそう言ってよさそうだ。
「サイエンス・コモンズ」で科学情報の公開・共有の方法の検討が進められている。データの利用条件については、著作者が権利を放棄することにしたほうがよいという判断に至っているそうだ。各著作者が希望する利用条件はさまざまであり、利用者が理解するのがむずかしいからだ。著作者名を明記することなどは法的意味をもつライセンスによるのではなく倫理的なものと位置づけたほうがよいという。