• Steve FULLER, 2008: Dissent over Descent : Intelligent Design’s Challenge to Darwinism. Cambridge UK: Icon Books, 272 pp. ISBN 978-1840468-04-5.

この著者は、科学技術社会論(STS)の学者で、今はイギリスの大学につとめているがアメリカ人だ。わたしは、2000年に出たGovernance of Science[読書ノート]を読んで、Kuhnに関する扱いはひどいが、多くのもっともなことを言っている人だと思った。

ところが、kumicitさんのブログ「忘却からの帰還」(http://transact.seesaa.net)で、FullerがIntelligent Design (ID)論を支持する発言をしていることを知った。アメリカで2005年にあったKitzmiller対Dover Area School Districtの裁判で、地域学校区がカリキュラムにIDを入れようとしたが、住民個人がさしとめの訴訟を起こし、学校区は敗訴した。この裁判で、Fullerは学校区側の証人になったということだ。

Fullerの理屈がどういう構造なのかを知りたくて、ID論にかかわる主題の本のうち一冊を注文してみた。2005年の裁判関係の話題は別の本(Fuller, 2007)に書かれているらしいが、Fullerの思想の中でのIDの位置づけを見るには本書を選んだのは適切だったようだ。

序論、1、2、7章、結論はメモをとりながら読んだ。中間は読みとばしてしまった。このところのわたしの他の「読書メモ」記事は著者の論点の抜き書きが多くなっているが、今回はむしろわたしが考えたことを書く。

著者のGovernance of Scienceの文章はむずかしいと思ったが、本書はそれよりはだいぶ読みやすい。知らない単語は出てくるが、キリスト教か中世の哲学の用語らしいので、未知数扱いしてとりあえず読み進めることができた。

Governance of Scienceにも出てきた「secularisation of science」(直訳すれば「科学の世俗化」だが科学と宗教との分離ではない)はここでは強調されたキーワードになっている。著者は、現代の科学推進体制に非常に不満であり、いわば革命を起こすべきだと考えている。このキーワードはその革命をさすのだ。著者の見るところでは、現代の科学の体制は冷戦のもとでつくられたもので(それより前には科学はもっと自律的だったと見る)、権威をもつ組織(Royal SocietyやNational Academy of Sciencesなど)と研究資金提供体制(National Science Foundationなど)が結びつき、科学のorthodoxyを決め、そこからはみ出すものを迫害している。(科学のconsensusということばを使う人が多いが、著者によれば、それは権威者が決めたものにすぎず、科学者大衆は従わざるをえない状態に置かれたのであって積極的に同意したのではないので、この表現はまずいという。) しかも、権威をもつ組織のメンバーは組織自身が決めるので、人民を代表しないし、科学者大衆をも代表しない。(「科学者大衆」と表現したところで著者は rank and file という表現をたびたび使っている。「科学者兵隊」のほうがよかったかもしれない。) 著者はこのような権威の支配が、アウグスティヌス以後宗教改革以前のカトリック教会による支配に似ていると考え、この体制を打破することをsecularizeと呼んでいるのだ。だが、わたしが読んだ限りで、現在権威をもつ組織を破壊することと、現在(著者によれば)迫害されているID論を重視することのほかは、どんな体制をつくりたいのかはよくわからない。

このような論調は、反体制的、左翼的といえるだろう。ところが、ID論を主張する人の主流は政治的には保守、むしろ反動、なので、この組み合わせには多くの人が驚いている。わたしは、右・左、保守・革新という枠組みはもはやあまり意味をもたないと思うので、このことはあまり気にしないことにする。

なお、著者は、orthodoxyからはずれている科学として、いわゆるnew age scienceにも好意的で、そのうちにはホメオパシーも含めている(これが近代科学知と伝統知の混成であることは認識している)。また、温暖化懐疑論にも好意的なのかもしれないと思われるところもあるが、温室効果気体排出を現代の科学技術の罪としてあげているところもある。【ここで「好意的」と書いたのは、学問の場から排除することに反対という意味であって、必ずしも内容に賛同しているのではないようだ。】

内容を読んでいくと、わたしにも納得できる哲学的な理屈と、わたしには無縁なキリスト教の常識とが、区別なしに入りまじっていて、わたしには気持ちが悪い文章の連続だ。ただし、著者はプロテスタントにちがいないのだが、子どものころイエズス会の人から教育を受けたそうであり、また古代・中世の文献をたくさん読んでいるので、著者が当然のように持ちこむキリスト教の常識は必ずしもアメリカの多数のキリスト教徒が共有する常識ではないと思う。

世の主要なID論者は、ID論と創造論は違うという (それは戦術かもしれないが)。しかしFullerはID論は創造論の一種だとしてしまう (これではまさにID論の主流に対する「ひいきのひきたおし」になるのではないだろうか?)。結論の章では、「ID論者は、設計者が(スパゲッティモンスターなどではなく)「アブラハムの神」であることを論証すべきだ」とまで主張する。(「アブラハムの神」という表現は、ユダヤ教・キリスト教・イスラムに共通する唯一神をさす。)

また、著者の議論では、「人は神になぞらえて創造された」という考え(「創造」を「設計」にしてもよいが)が基本にあるらしい。ネット上でこの本を論評していただれかによれば、これはイスラムの創造観とは違うそうだ。キリスト教の創造論としては当然なのかもしれないが、ID論としては特殊だろうと思う。この考えによれば、人は他の動物がもたない設計能力を持っているのだ。さらに、人は神の設計を完成させる使命を持っているという考えも(複数の可能性のひとつとしてらしいが)提起する。そこで、生物学を工学につなげることには積極的だ。(いわゆるバイオテクノロジーよりも、生物のまねをした人工物をつくる工学が主だが。)

著者は「聖書の文字どおりの解釈」という表現には独自の意味をもたせている(7章、ここではその議論は追いかけない)。必ずしも世界の年令が数千年だという立場はとらないらしい。しかし結論の章で、生物の進化の事実を認めたとしても、時間尺度は認めなくてよいので、世界はDarwin進化論が言うよりも新しくてもよいと言っている。(この議論には無理がある。有性生殖による変異の伝播には年数がかかるはず。また放射性元素と化石の関係をどう説明するか。)

Scopesの使っていた生物学の教科書は、進化論を述べた続きで、人種の優劣(白人の優位)をも論じていたそうだ。これは確かにScopes事件を論じるうえでは注意しておくべき点だろう。しかしFullerがこのことを材料に、進化論が人種差別につながりやすい思想だというのは偏執的ではないだろうか。またFullerは、GaltonがDarwinistだったことをもとに、優生学のもたらした差別もDarwinismに根をもつものと見ている。そして、現代の、遺伝的近縁者群に特化した医療の動きをも、新ダーウィン主義総合にもとづくミクロ人種主義として警戒する。他方、創造論が人種間の平等を支えたと見る。確かに天賦人権論は創造論を前提とするかもしれないが、天賦人権論は創造論からの必然ではなく、追加された理念だろう。なお、結論の章では進化論と並列に創造論のもたらした罪にもふれている。このことも考えると、第2章で進化論の罪と創造論の徳を強調したのは超越的視点からの展望でなく弁護人的弁論ではないだろうか。

Fullerは、現代の科学技術による生態系破壊をも、Darwinismのせいにしているところがある。他方、著者のID論は、人にとって望ましい環境を設計して実現することに向かうようだ。これは、保守思想のうちでも自然のままがよいとする人々とは対立するし、わたしからも、かなり危険な自然改造思想に見える。

科学史をさかのぼれば、近代科学の初め(17世紀)から19世紀末くらいまでは、多くの科学者がキリスト教またはユダヤ教の信仰をもつ人であり、信仰が科学的思考の動機になったことが多いのは確かだろう。また、市川(2000)の議論の、科学には無矛盾世界観が必要であり、一神教がそれをもたらしたというのももっともだと思う。しかし、無矛盾的世界観は一神教から切り離されても成り立ちうるはずだ。20世紀はじめごろ以後の科学には、インド人・中国人・日本人なども参加している(大きな業績をあげた科学者の内での割合はあまり多くなくても、科学者大衆には多い)。著者は、NAS会員アンケートで85%が自分はatheistだとしたという報告を見て、NASがアメリカ国民一般からかけはなれた社会であることにあきれている。わたしは、(アンケートの文面を確認しないとはっきりしたことが言えないが、) アメリカ国内にあっても、学者コミュニティは、アジア出身者を正規メンバーとして無視できない割合で含むので、(たとえ相対多数がキリスト教徒であっても) そこの共通言語がすでにキリスト教の要素を含まないものになっていてもふしぎはないと思う。

著者は、ID論は進化論と同等に科学だと主張しているだけでなく、Darwin進化論の科学としての地位はあやしいと主張しているようだ。仮説演繹的数理科学が本物の科学、自然観察・帰納による自然誌は劣位のものと見ているらしい。(ただし、リンネの仕事も自然誌ではあるが、Fullerは理論科学側に位置づけている。理論が先にあって観察をそれにあてはめたと考えたからか、創造論だからか。) また、Darwin型進化が偶然に依存するプロセスであり確実性がないので、科学の理論としての進化論は確実性をもてない、と言っているように読める(読みちがいかもしれない)。

Popperが進化論を科学でなく形而上学としたことにもふれている。それを著者が議論の中でどう位置づけているか、わたしはまだ確認していないのだが、科学の中での進化論の地位をおとしめる材料に使っているように思われた。Popperの用語としては、形而上学は必ずしも科学に劣るものではないのだが。わたしのPopperに関する記憶では、Popperは「適者生存」の「適者である」と「生存した」は同値であり、自然選択は反証不可能だから、進化論は科学ではないと言っていたはずだ。なお、Popperは1972年の「客観的知識」では、知識の発達をDarwin型の進化にたとえて「仮説の適者生存」という形で論じているのだが、Fullerはそれには気づいていないようだ。

FullerはKuhnを、(わたしが)戯画的に表現すれば「科学者大衆はエリートが決めたパラダイムの枠の中で通常科学をやっていればいいのだ」というような理屈を言った人ととらえているようだ。わたしに言わせれば、パラダイムのいわば基礎部分(Kuhnが1970年ごろにdisciplinary matrix、晩年にlexiconと言ったもの)は、Popperの仮説反証論が現実世界についての科学に意味をもつために必須の要件だと思う。パラダイムが発想を拘束しがちだという指摘はもっともなのだが、その対策としては、パラダイムを拒否することではなく、複数のパラダイムを使いこなすことをめざすべきだと思う。

Fullerは、各人が、すべての集団的権威を疑い、新規まきなおしで考えるべきだと言っているようなのだが、わたしは、それでは芸術や哲学はできるかもしれないが科学はできないだろうと思う。

文献

• Steve FULLER, 2007: Science vs. Religion? Intelligent Design and the Problem of Evolution. Polity Press.
• 市川 惇信(あつのぶ) 2000：暴走する科学技術文明。岩波書店。
• Karl R. POPPER, 1972: Objective Knowledge: An Evolutionary Approach. Oxford U.P. / 日本語版: カール R. ポパー 著, 森 博 訳 (1974) 客観的知識 — 進化論的アプローチ。木鐸社。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →

• Harry COLLINS, 2014: Are we all scientific experts now? Cambridge UK: Polity, 144 pp. ISBN 978-0-7456-8204-4 (pbk.)

Hulme (2014) Can science fix climate change? [読書メモ]の本の出版情報を見るとこれはnew human frontiers seriesという新しいシリーズの2冊めで、1冊めは科学社会学者Harry Collinsの本となっている。Collins and Evans (2007) Rethinking Expertise [読書ノート]の議論が重要だと思っているわたしとしては、さっそく読みたくなって、出版社のウェブサイトから注文した。出版社が提携しているWiley社から、数日で届いた(Hulmeの本も同様)。

日本の新書本よりも幅が広いB6判だが、新書本のような感じだ。主張は2007年の本と変わらない。わたしが重視しているinteractional expertiseについては2007年の本よりもよく書けていると思うのだが、本全体としては、急いで作った本という感じで、よくしあがっていない気もする。

序論で、著者が子どもだった1950年代には科学がすばらしいもののように思われていたのだが、1990年代のBSE問題以来、科学者をはじめとする専門家への信頼は失墜した、と述べ、専門家はふつうの人と区別することは何もないのではないか? という疑問を出す。

そして、多くの人がそういう疑問をもったきっかけとして、いわゆるClimategate (East Anglia大学の気候研究者の電子メールが暴露された事件)を持ち出している。ここだけ読むと気候研究者をけなしているように見える。しかし第3章まで読むと、著者は、気候研究者は一般人に比べて道徳的に特別すぐれているわけではないが、不正をしていたわけではなく、科学者の規範に従って行動していた、と見ていることがわかる。

わりあい長いのに「節」を分けていない第1章では、人々が科学をどう見るかの変遷を、科学を論じる学者が科学をどう見るかで代表させ、さらに(あえて)単純化して概説している。単純化の形は著者が前から述べている「科学論の3つの波」だ。ただし、この章は、第1の波、つまり科学は人間の知的活動のうちでも真理に接近する特権的地位をもっているという考えかたを簡単に紹介したあとは、ほぼ第2の波の紹介になっている。第2の波は、科学には特権的地位はないとする。そのうちの極論だと思うが、科学者としろうとの違いはないという立場も含む。Kuhnの「科学革命の構造」を発端とし(源流はほかにもあるが)、著者自身もかかわった「科学知識の社会学」(SSK)を中心に論じている。第3の波はこの章では予告だけで具体的な話はここからさき全体をかけてすることになる。

第2章では著者による専門性(expertise)の分類が紹介される。2007年の本では「periodic table of expertise」と呼んでいた表が使われるが、今回は「periodic」をやめた。元素の周期表になぞらえたのだろうが実際には周期性はないのだから変更はもっともだ。著者は、専門性の根拠は暗黙の知識だと考える。そして暗黙の知識の分類に合わせて専門性をubiquitous expertiseとspecialist expertiseに分ける。Ubiquitous expertiseはとくに意識しないで身につけられる暗黙の知識に基づくものだ。第一言語をあやつる能力などが典型だ。科学知識ならば、いわゆるトリビアやしろうと向け科学知識のほか、専門の勉強をしないで専門文献を読んで得た知識もこれに含まれる。Specialist expertiseは専門集団が共有する暗黙の知識に基づくもので、それを身につけるには専門集団の中で生活して先輩のふるまいを観察することが必要だ。科学者が共有する専門知識はこれだ。ただし専門集団は科学者に限らない。ほとんどの人は、その職業や生活体験に関する専門知識をもっている、と著者は考える。2007年の本でも述べていたことだが、第2の波の科学論者が「しろうとにも専門家に負けない知識がある」としてあげた例(Wynneが論じたSellafieldに近い地域の羊飼いや、治験の方法を変えさせたエイズ患者など)を、著者は、(定型的教育によってではなく経験によるものだが)　specialist expertiseを身につけた人として扱う。

Specialist expertiseを著者はcontributory expertiseとinteractional expertiseに分ける。後者はこれまであまり注目されなかったが本書では重視されている(わたしも重視している)。専門の学問に新しい知識をつけ加えるに至らなくても、専門の暗黙の知識を理解するに至ることはできるのだ。ただし、著者のあげる代表例があいかわらず著者自身が重力波(重力自体が波として伝わることであって、重力を復元力とする流体の波ではない)を研究する物理学のinteractional expertiseを持ったということなのがものたりない。科学社会学者ならば本業の時間に科学者とつきあうことができるが、現代社会が科学社会学者をおおぜいかかえたいわけではないだろうから、現代社会がinteractional expertsを必要としているという切実感が伝わらないのだ。ただし、たとえば重力波の物理学という専門集団の中でも、各人は細分された専門分野でだけcontributory expertであって、他の分野についてはinteractional expertであることによって共同作業がなりたっているのだ、という説明はもっともであり、発展性もあると思う。

また、著者がmeta-expertiseと言っている、専門知識の提供者としてだれが信頼できるかの判断の問題もある。これは他の章でも話題になるのであとで書く。

第3章ではまず、専門家のもつ知識は複雑なのだが、専門外に伝わるにつれて単純化されてしまう、ということに注意を向ける。

それから「Climategate」の電子メールの内容が気候に関する科学の欠陥あるいは科学者の不正と解釈されて伝わった件について、それは専門内の複雑さを知らない人による誤解だと述べる。ただし根拠はメールを書いた当事者あるいはそれに近い人の釈明なので、疑っている人は納得しないだろう。著者はおそらく、温暖化懐疑論者が自分の主張を支持する科学論文を持ち出しても、それが信頼にあたいするかの背景知識を持っていない、と論じたかったのだと思うが、気候研究に踏みこむよりも自分がよく知っている題材によったほうがよいと考えたようだ。(なお、RavetzとHulmeの発言を批判しているところもあるのだが、それは、彼らが言うように専門外の人が専門研究の内容に立ち入って評価できるのは、その分野のinteractional expertになっている人の場合に限る、という趣旨だ。)

そこで話は重力波の物理学にとぶ。1960-70年代には確かにこの分野の学問に貢献していたJoseph Weberが1996年に出した論文に、この分野の現役の研究者はだれも読む価値を感じていなかった。近ごろのWeberの言うことがこの分野に重要な貢献になりそうもないことは、この分野の専門家が共有する暗黙の知識(specialist tacit knowledge)なのだ。ただし、この論文は科学論文としての形式は整っており、ubiquitous tacit knowledgeだけを持ったしろうとの読者は重要な知見だと思ってしまうかもしれない。{ここでの本書の論調は、しろうとの判断がまずいというものになっている。専門家集団の暗黙の知識が偏狭なものになっている、という可能性もなくはないと思う。ただし後者の期待ははずれる可能性が高いと考えておく必要があると思う。}

そして、専門家が共有する暗黙の知識を無視し、少数の科学論文を重視して、おおぜいの人の生命にかかわる危険な結果に至ってしまった例として、南アフリカのMbeki大統領のHIVにきく薬AZTを使わない政策(Kalichmanの本[読書メモ]に出てくる話)をあげる。

第4章では、専門家集団の暗黙の知識をもたなくてもmeta-expertiseをもつ場合もときにはあるとして、それはlocal discrimination、つまり専門家の行動を直接観察しての判断だという。たとえば、科学者が科学の規範(MertonのCUDOS、[Zimanの読書ノート参照])に従っていると自称しているのに実際には従っていないことが示されれば、科学の内容について判断できなくても「あやしい」というwhistle-blowingができる。科学者がタバコとがんの関係についての研究費をタバコ会社からもらっていることの指摘がその例だ。

しかしこの章の大部分は、著者は正当なwhistle-blowingではないと思っている例だ。イギリスでは三種混合ワクチンの接種に反対する運動があり、その結果として、はしかなどの感染症がふえてしまった。反対運動のうちにはワクチン全面否定論もあるが、ここで話題にするのは三種混合ワクチンは自閉症をもたらすとしたWakefieldだ。Collinsは、専門分野は違うものの統計を使った科学研究のexpertの立場から、Wakefieldの論文の材料から結論を導く理屈が信頼できないと判断した。また、のちにわかったことだが、Wakefieldは混合しないワクチンの接種を進める人々と利害関係があったそうだ。Collinsは、Wakefieldのような影響力のある主張をする人に対してこそ、近くで観察することによるlocal discriminationを働かせるべきだとして、調査報道(investigative journalism)に期待する。

結論として、表題の問いに対する答えは次のようなものになる。われわれのほとんどは何かの専門家ではあるが、科学の専門家ではない。科学の問題について専門的判断ができるためには、科学者集団の暗黙の知識を知る経験が必要だ。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →

• Joshua P. HOWE, 2014: Behind the Curve — Science and the Politics of Global Warming (Wayerhaeuser Environmental Books). Seattle: University of Washington Press, 390 pp. ISBN 978-0-295-99368-3.

[著者のみょうじの読みかたはよくわからない。「ハウ」だろうか。]

2014年3月、東京の本屋の洋書売り場で見つけた。表題にあるcurveはKeelingが1958年に観測を始めてからの大気中二酸化炭素濃度のグラフであり、behindはいくつかの意味を兼ねているが、そのうちひとつは現代社会が温暖化の対策をとることが温暖化の事実認識よりもだいぶ遅れていることをさすらしい。本の話題は1950年代からの大気環境問題の歴史だ(温暖化が中心ではあるが、オゾン層破壊、広域大気汚染、放射能拡散などの話題も含んでいる)。Weartの「温暖化の発見」[読書ノート]が科学者の作業スタイルや得た知識に、EdwardsのA Vast Machine[読書ノート]が科学者と地球観測や科学技術行政を担当する政府機関とのかかわりに重点があるのに対して、本書はどちらかというと政治や社会運動の側に視点があるようだ。その意味でわたしにとっては新しい情報もあったが、その部分の情報がどれだけ信頼できるかはわたしにはよくわからない。

わたしがたまたま知っている件について、まちがいが目についてしまった。
真鍋淑郎さんの名まえSyukuroが毎回Sukiroになっている。アメリカ人の会話でSukiと呼ばれることが多くそれが省略形であることを知っての高度なまちがいではある。
ノルウェーのBergenがスウェーデンにあるとされている(23ページ)。
1971年に論文を出したRasool and Schneiderの所属をNCARとしてしまっている(97ページ。正しくはNASA GISS。Schneiderはまもなく実際NCARに移ったが。)
Joint Numerical Weather Prediction UnitとInstitute of Advanced Studyのmeteorology projectとを混同しているようだ(24ページ。この両者を扱ったHarperの本[読書ノート]を参考文献にあげているにもかかわらず)。
ICSU+WMOのGlobal Atmospheric Research ProgramとWMOのWorld Weather Watchとを混同しているようだ(42ページ。直接ここではないが何度もEdwardsの本を参照しているにもかかわらず)。
気候モデルに関する専門家の用語の”dynamic core” と “model physics” の意味をほぼ逆にとってしまっているようだ(25ページ)。力学をモデルの核と考えるのは数値天気予報から来た習慣で、温暖化の文脈では内部エネルギーを変化させるプロセスを核と考えるのはもっともではあるのだが。

以下、読書メモの大部分は本書に書いてあったことのわたしなりの要約、{…}の形で示すのはわたしの意見。

第1章「The Cold War Roots fo Global Warming」。
二酸化炭素モニタリングをはじめとして大気科学は冷戦の中で発達した。1950年代には核実験とも関連が深かった。{ただし本書を読む限りで、冷戦と大気科学の直接のつながりはよくわからない。核実験の評価に炭素14の追跡が重要と考えられ、そのためには放射性に限らない二酸化炭素の濃度も知る必要があった、というつながりを何かで読んだ。EdwardsのA Vast Machineだったかもしれない。}
気候研究と軍事とのつながりには、気候を制御(control)することへの期待もあった。{それを主張した人がいたのは確かだが、科学者の多くがその可能性を考えていたのだろうか。本書が引用する、1959年に出た、のちのNational Center for Atmospheric Researchの構想を述べたblue bookでは、気候制御のためには理解が必要条件と言ってはいる。しかし(引用部分をわたしが読む限りでは)、理解が進めば制御できるようになるという楽観は避けているように思える。}
NCARをきっかけに気候に関する科学の、放射モデル、大循環モデル、気候制御、CO2問題の4つの流れが合流した{と著者はいう。わたしは気候制御については疑問だが意図しないものを含めた気候改変についてならばもっとも}。NCARは一種のbig science institutionだが、top-downでなく分権的であり、また他機関といっしょに活動することを意図していた。NCARでも、またGARPなどの国際的研究事業でも、科学者が官庁や軍によるコントロールを避けるために努力した。
1962年ごろ以後、CO2が話題になるのは、核兵器がらみから、大気汚染がらみにシフトした。ただし大気汚染物質としては、直接の害がないので特殊だ。Keelingは1963年のConservation Foundation講演でCO2増加による気候変化は有害でありうると言った。

第2章「Scientists, Environmentalists, and the Global Atmosphere」。
1960年代後半から70年代初め、超音速旅客機(当時SSTといえばこれ)の環境影響が問題になった。{CO2問題との関連は人が重なる程度にすぎないが、「大気環境問題」の潮流を考えるならば確かに重要だろう。}
これは2段階に分けられる。まずJohnson政権のSST推進の動きがあり、政治の場で1968年に止められた。その理由はおもに衝撃波その他の騒音問題に対する草の根的環境運動と、経済(採算)に関する意見だった。
Nixon政権になってふたたび動きがあったが、1971年に政治的に止められた。前回と同じ理由に加えて、排気として水蒸気その他が放出され、成層圏オゾンが破壊され、健康(皮膚がん)および気候への懸念があるとされた。そこでSCEPというアセスメント組織が作られ(まとめ役はKellogg)、有意な危険はないが要注意という結論に至った。SST推進側の科学者Singerと議会で対決したが、見解の違いは大きくなかった。しかしメディアに危険説が伝わった。また、科学者のうち(前から主張していたMcDonaldのほか) JohnstonがNOxによるオゾン破壊が重要だと言った。
(従来からの)環境運動は、反科学技術ではないとしても、巨大科学技術に反対する態度をとったのに対して、大気科学者は巨大(観測)事業を必要とするのでそれに完全に賛同はできず距離をおいた。大気科学者は、直接市民に訴えず、科学者共同体内のほかは、国レベルや国際レベルの政治に訴えた。彼らのおもな提案は「もっと研究を」だった。集団利己的でもあるが、当時の科学にはそれよりも強い助言はできなかったかもしれない。

第3章「Making the Global Environment」。
1972年に国連人間環境会議があった。核エネルギー利用に関する会議の提案に対抗したスウェーデンの提案が採用されたものだった。(この会議をめぐる事情はこの章の後半にもっと詳しく述べられている。) 結果は、開発に関する「南北」対立が表面化し、UNEPの設立には至ったが、実行力のある国際的しくみづくりには至らなかった。しかし、地球環境問題に関する認識を広めることには貢献した。
1971年にSCEP報告とSMIC報告、1972年に「成長の限界」が出た。MITのCarroll Wilsonはいずれの企画にも関与していた。「成長の限界」はsystem dynamicsによる世界モデルで、大気を明示的に扱っていないが、Keeling curveのグラフを問題の例として示していた。
地球環境のシステム的理解を求める人々はデータ共有のしくみを必要とし、推進してきた。1946年にRabinowitchが主張していた”scientific internationalism” でもあり、1972年の国連会議では “new globalism”も主張された。これは冷戦の政治に対立するところがあった。

第4章「Climate, the Environment, and Scientific Activism」。
1970年代(例にあげられているのは1982年のSierra Clubだが)、アメリカの環境保護活動は、対象を立法などによる解決の見通しのもてるものに限ろうとした。それは大気科学者の考える「環境」とかさならなかった。
気候研究はさまざまなdisciplineに分かれていた。1970年代のあいだかかって、モデルによる複数のdisciplineの知識の統合が進んだ。しかし気象・気候学者のうちでもモデル重視の人と観測重視の人の違いがあった。
科学者の間で、温度変化の向きに関する意見の違いもあったが、むしろ深刻さに対する意見の違いがあった。1972年ごろ、サヘルやインド、ソ連などのかんばつが世界に報道された。Schneiderは1976年のGenesis Strategy [読書ノート]で、気候という専門の外に踏み出し、食料、エネルギー、政治との相互作用を問題にした。Landsbergは不確かなモデルに基づいて提言するべきではないと言った。
アメリカの気候研究者主流は、 よい知識はよい政策をもたらすという理屈に立ち、国が気候に関する科学研究を推進し、確かでconsensusのある科学知識をめざそうとした。それは途上国の開発にも貢献すると考えた。
1977年、DOE (エネルギー省)はAAASとCO2の気候への影響に関する共同研究を開始した。環境運動グループにも声をかけたが彼らは来なかった。DOEが原子力、ダム、石炭火力の推進者と見られたためだった。
環境運動家の意識はprotection (defence, reaction)に向かい、政権とは対立しがちだった。環境を心配する気候科学者は、多く政権の内側で働きながら、preempt, prepareする方向に向かっていた。経済発展については、環境運動家は否定的、気候科学者は楽観的な傾向があった。
気候科学者の構想は前進するように見えた。しかしCarter政権からReagan政権への交代でDOEの政策が変えられてしまった。

第5章「The Politics of Dissent」。
環境運動家と気候科学者は共通の敵Reaganをもつようになった。Reaganは、DOEをつぶそうとし、それには失敗したが予算を削った。またEPAに監督される産業の関係者を多く入れた。このような動きに対して民主党(中道の左)の政治家、環境運動家、気候科学者の連帯が生じた。この過程でGoreたちがCO2温暖化問題をとりあげた。
1983年に科学アカデミーの二酸化炭素と気候に関する報告書が出た。報告書本体にはさまざまな観点があったが、Nierenberg委員長による要旨が緊急性がないという印象を与えた。{わたしはこれには必ずしも納得がいっていないが、次の報道のような委員長による解説がそういう印象を与えたのかもしれない。} NierenbergはNew York Timesに、drastic planを作る前に20年かけて考えればよい、と言った。同時期に出たEPA報告書には緊急性があったが政権はこれを軽視した。
ここで「核の冬」問題が起きた。Reagan政権の核軍拡政策には、核抑止論に納得していた人からも反対があった。スウェーデン科学アカデミーがCrutzenに核戦争のオゾンへの影響の研究を依頼した。Crutzenは、Alvarezの隕石衝突による生物絶滅説を参考に、エーロゾルによる気候影響を論じた。TTAPSの5人(SはSagan)は、鉛直1次元モデルで核戦争の気候影響を研究した。グループとしては政策にかかわることに慎重だったが、Saganは積極的にこれを使って政策に影響を与えようとした。Schneider, Covey, ThompsonはNCARの3次元モデルで研究し、TTAPSほど極端ではない結果を得た。Schneiderも科学によって核軍縮を進めたかったが、科学が最善であることが必要と考え、公開で論争した。核兵器推進論者が、この論争をたねに科学の不確かさを強調した。なお、NCARには(主の資金源はNSFだが)国防総省の資金も来ていたという事情もあった。
Reagan政策への反対で、科学者、環境運動家、政治家の連帯が生じた。CO2は政治論争の主題ではないとしてもその一部になった。エネルギー・環境(・核の冬)の問題で冷戦の主題がからんだ。しかし、反政権側にも、従来の自然保護のほかは、気候変動対策政策の提案がなかった。
{Reagan政権の環境政策は、当初は非常に排出者寄りだったが、1983年ごろいくらか修正されている。これをわたしはJasanoff (1990) The Fifth Branch [読書メモ]で知った。本書にその話はない。ただしそれ以後にEPA長官となったRuckelshausをReagan政権のうちでは比較的環境問題に理解のある人として描写はしている。}

第6章「The IPCC and the Primacy of Science」
国際的な環境問題として、酸性雨、オゾン、温暖化がある。酸性雨は被害が出ていた。その対策の国内措置は既存の大気汚染・水汚染規制法で可能だった。オゾンと温暖化は、影響がグローバルであること、未来形で問題になったことが共通だ。オゾンに関するウィーン条約・モントリオール議定書は、温暖化対策の手本になった。ただし、オゾン減損は、皮膚がんという健康被害が明確であり、原因物質のフロンの生産者は限られており、代替物質も開発可能だった。
温暖化問題では、アメリカ科学アカデミーは、科学的アセスメントをしたが、政策にふみこまなかった。ICSU-UNEP-WMOの一連のVillach会議も、多くは政策にふみこまなかったが、1985年の会議 (そのまとめがBolinほか1986年のSCOPE Report、[要旨の日本語訳])は、政策optionsをも論じる場を作ることを提案した。1986年、Bolinが中心となって、Advisory Group on Greenhouse Gasesが発足した。1988年、Torontoで開かれた会議World Conference on the Changing Atmosphere はオゾンと気候の両方が扱われた。UNEPはVillach会議を政策の根拠にしようとした。アメリカ合衆国は同意せず、政府間機関を作ることを提案した。UNEPとWMOがIPCC設立に動いた。BolinやTolbaから見ると、どの国の政府にも知らないと言わせない意義があるが、Schneiderは当時、科学者から本来の研究の時間を奪うとして不満だった。
アメリカ国内政治では、1987年、Global Climate Protection Actが成立した。ただし行政の義務は少なかった。1987年夏の東部の熱波と1988年5-7月の中西部広域のかんばつを受けて、民主党主導の上院で有名なHansenの証言があった(真鍋、Woodwell、M. Oppenheimerも証言したそうだがその内容は本書でも話題になっていない)。メディアにとりあげられ、大統領選挙の争点になり、Bush (父)は気候を重視すると言った。しかし就任後のBush大統領はnational economic interestsを優先し気候には消極的になった。また民間ではNierenbergが参加したMarshall Instituteなどによる温暖化否定宣伝が活発になりはじめた。
1988年にIPCCが組織され、1990年に第1次評価報告書を出した。IPCCの部会長の人選には国の政治的重要性のバランスが考慮された。NGOやindustryからもオブザーバーが会議に出席し諸国政府代表へのロビー活動もした。文章を確定する総会では、各国政府の国益追求の争いが見られた。
IPCCは、科学的にも政治的にも純粋ではなく、credibilityが限定されている。(のち、peer reviewによって科学的credibilityをいくらかとりもどした。) IPCC報告書はconsensus buildingの結果、科学的な意味で保守的な(変化を小さめに見積もるなどの)傾向があった。(しかし知らない人には急進的だというperceptionがあった。)
政治的・経済的利害による問題が、科学的認識の対立としてframeされるようになった。たとえば、ソ連代表団が、第1部会でソ連の科学者の古気候研究が反映されていないともんくを言った。背景として石油開発の規制に反対したいおもわくがあった。アメリカ合衆国は第3部会でCO2以外の規制を強調。国内ではすでに別の理由で規制しているものだった。
このようにIPCCにはgeopoliticsがかなりはいった。ただしソ連崩壊でgeopolitics自体が大きく変わった。

第7章「The Gospel of the Market」。
国連気候変動枠組み条約(UNFCCC)の成立は、ソ連崩壊後の1992年になった。これにはアメリカ合衆国もすぐ批准した。ただしこれは拘束力のないものだった。
拘束力のある目標としては、1997年に京都議定書ができたが、それまでにヨーロッパとアメリカの利害が分裂しており、Goreが妥協案を出して議定書はできたものの、アメリカでは議会に出されないままになった。
ここで本書は、1987年のWorld Commission on Environment and DevelopmentのOur Common Future (Brundtland報告)にさかのぼる。その結論を示すキーワードはsustainable developmentだが、それはenvironmental protection, social equity, economic growthの結合だった。これは、「第三世界」の要求と共産圏の動きを受けた資本主義側の答えだといえる(とHoweは論じている)。
「環境と経済の統合」をめざした1992年の国連環境開発会議(UNCED)は、共産圏の消滅で南北問題がますます正面にきた。とくに資金提供(援助)について対立した。
温暖化対策については、ヨーロッパは炭素税を提案したが、アメリカのBush政権は増税はうけいれられなかった。「least-cost solutions」という表現になった。
1997年までに、globalizationの進行、中国やインドの工業化などの世界情勢の変化があった。
京都議定書では、対策に、ヨーロッパで期待された共同実施と、アメリカで期待された排出枠取引が加えられた。 ヨーロッパには、汚染する権利を認めるべきではないという倫理的主張もあったが、京都COP会議でのGoreの調整で合意ができた。ところがアメリカの国内情勢で、大統領は民主党で排出削減に積極的、従来の開発援助にも積極的だったものの、1994年以後共和党が議会の多数をとり、労働組合をもみかたにつけて、上院で「途上国の削減計画がない削減計画は認めない、アメリカ合衆国の経済に深刻な害のある削減計画は認めない」という決議をした。そこで大統領は京都議定書を上院に提出せずじまいになった。
科学者・排出削減推進論者は、科学が政策の推進力となると期待して進んだ。反対派は、科学の不確かさをたてにした。
政策判断の材料として、経済学が重視された。(「科学」の拡張ともみられる。) また問題をグローバルなものとしてframingした。その結果、世界のどこの削減も効果は同等であり、費用の安いところで実行すべきとなって、アメリカ人が本国での生産・消費様式を変えたくないことを正当化してしまった。

「エピローグ」。
温暖化問題が認識されていながら対策が成功しないのは、”science first, top-down” の限界だ。科学的知見なしでは進まない問題ではあるが、Hulme [読書ノート]のいうwicked problemであるという認識が必要だ。
アメリカの法の領域では、マサチューセッツ州対EPAの最高裁判決で少し前進した。
Goreの映画[読書ノート]は関心を消費者に広げたが、対策提起は、個人の行動、UNFCCC尊重などに限られていた。
もっと moral, social, politicalな問題としてとりあげる必要がある(とHoweは考える)。
期待が持てるのは地方自治だ。Act locallyにとどまらず、自治体の連帯で広域の政治を動かそうとする動きもある。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →

• Spencer R. WEART, (1988), 2012: The Rise of Nuclear Fear. Cambridge MA USA: Harvard University Press, 367 pp. ISBN 978-0-674-05233-8 (pbk.)

「温暖化の発見」[読書ノート]の訳者のひとりとして、Weart氏が世界のいろいろな問題をどう考えているかには興味がある。1988年にNuclear Fear: A History of Imagesという本を出していたのは知っていたが、読みきれないと思って見送っていた。2013年1月、店頭で新しい本のペーパーバックを見つけた。1988年の本をもとにしており、改訂とともに(増補ではなくて)内容をしぼって分量を減らしたのだそうだ。ちぢめてくれたので読めそうだと思って、買ってだいぶ持ち歩いた。しかしわたしにはむずかしかった。

むずかしかった理由のひとつはたぶん、著者の書きかたが、核兵器と原子力の開発についての通史を前提としているからなのだろう。わたしもその分野の知識の断片はもっているが、環境問題や物理学者の業績のわき筋として読んだもので、相互のつながりがよくわかっていないのだ。

もうひとつは、わたしが文学や芸術にはうといまま来ていることだ。本書では、報道、小説、映画、美術に現われたイメージを扱っている。(具体的な「画像」や「図」だけでなく心象も含めて考えているので、日本語表現を「イメージ」としておく。) 政策の議論にも、また科学者がどんな問題をたてるかにも、その時代の社会の人々のものごとのとらえかたが影響を及ぼしていることは、このごろわたしも重要だと思うようになった(それにはWeart氏の「温暖化の発見」などの著作からの影響もある)。そして、多くの人が注目する報道や芸術・娯楽作品のイメージは、一般社会の意識をある意味で代表するものでもあるし、ときには一般社会に影響を与えるものでもあるだろう(向きを分離して認識するのはむずかしいが)。したがってそういうものに注目する意義はわかる。ただ、わたしが興味をもって読んでみようとする範囲からははずれてくる。

さらに著者は、現代の作品と、錬金術、シャーマニズムなどの古くからのイメージとの関係も考えている。芸術作者は伝統的イメージを意識するにせよ無意識にせよ下敷きにすることが多いと思うので、そのようなことを考える価値はあると思うが、わたしの関心からはますます遠くなる。

そういうわけで、メモだけはたくさんとって読みおえたが、紹介する価値のあることを選ぶのがむずかしい。

著者が扱う対象は、おもにアメリカ合衆国での核兵器と原子力に関する言説だ。著者の分析を正確に伝えているかわからないが、わたしが本書を読んだ印象をあとでまとめると、次のような時代の変遷がある。
1950年代。アメリカ国民の多くに、核実験降下物への不安と、核戦争の可能性への不安がまざって広がっていた。後者はとくに、地下シェルター建設が奨励されたせいもあって、核戦争による破壊と放射能によって地上での生活が不可能になるというイメージがおもだった。
1960-70年代。原子力発電所建設を推進する政策がとられる反面、核戦争はいちおう抑止された。環境問題への関心が高まった。ローカルな環境問題としての原子力施設建設反対運動がさかんになった。これはベトナム反戦ともつながっていた。
1980年代。スリーマイル島事故を受けて、アメリカでは原子力発電所建設が止まった(日本やフランスでは続いたが)。反面、レーガン政権が核軍拡に向かった。ただし、SDI構想について、専門家は、実際に敵のミサイルを全部打ち落とせるのは無理だろうと考えていた。イメージでソ連を圧倒する戦略としては合理的なものだったかもしれない。これに対し、物理学者などによる反核兵器運動はふたたび強まり、ローカルの反原子力運動をとりこんだ。
1990年代。チェルノブイリ事故を受けて(アメリカでは)原子力発電所建設はますます進まなくなった。そして冷戦が終結した。反核兵器運動や反原子力運動は敵が明確でなくなってまとまらなくなった。核に関する恐怖としては、放射性物質を利用したテロや、「ならずもの国家」による兵器開発がおもな話題となっている。

著者は本書のあちこちで、人間の健康にとって同程度に有害な物質がもれた事故でも、放射能の場合に比べて、化学物質の場合はそれほど大きな事件とみなされないと述べ、それは核エネルギーに対して現実のリスクの理解よりも大きなリスク認知があるのだろうと言っている。著者が比較として取り上げる事例が適切か、また著者が人々のリスク認知の理由として持ち出す文化的要因が適切か、わたしにはよくわからない。しかしわたしも、リスクに対する政策は、リスクについての科学的評価よりも、人々のリスク認知のほうに影響されがちだと思っており、人々のリスク認知をよく理解することは重要だと思っている。ただし放射能の特殊性については、神話的イメージとのつながりよりも、放射能が人間にとって、五感だけでは感知できず、機器を使うと(同程度の危険をもたらす他のものごとに比べて)よく感知されすぎることが重要なのだと思う。

放射性物質の危険性に関する感覚や言説は二極化しがちだという指摘がある。わたしが福島原子力事故後の日本の書店やネット言論で感じているのと同じなのだが、著者は1960年代からチェルノブイリ事故後ごろまでのアメリカの状況について言っているのだ。二極化しはじめると、それぞれのグループ内で確証バイアス(自説を裏づける情報を信頼する)が働き、グループ間で認識内容が共有されなくなる、というプロセスについても述べている。そして、本文の学術的論考をおえたあと、著者個人の意見として述べている部分で、「核エネルギー脅威論にも礼賛論にもモラトリアムを」と言っている。個人の思想をしばろうとしているのではなく、メディアが増幅する対象からはずすことを勧めているのだと思う。

また、社会のありかたについての価値観の二極化も起きているのだという。この部分は1960-70年代のアメリカを想定した議論だ。「平等主義・分権主義」対「権威主義・hierarchy志向」とまとめられる。(これは、伝統的な「左」対「右」、アメリカ政治用語としての「リベラル」対「保守」の対立の主軸が「大きい政府」体「小さい政府」であることとは、ねじれがある。反原子力派は地方分権主義ながら政府規制を求める。原子力推進派は商業主義ながら政策誘導を求める。「左」とみられる労働組合や(ヨーロッパの)共産党は原子力支持になりがちなのだが、hierarchy志向の群には含められる。) また、「大規模科学技術への不信」対「…への信頼」に関連する価値の二極化傾向があり、nature 対 culture、emotion 対 rationality、feelings 対 logic、liberation 対 civilizationなどのキーワード対が示されている。著者はこのどちらかだけを追求したのではだめで両方必要なのだとする。わたしも基本的には同感だ。

著者は、産軍複合体(や化石燃料ロビー)には対決姿勢を示すことや、平等志向であることにかけては、「リベラル」だ。そして、 論理性を重視する。著者の理屈は、政治的に革新系で学問的に理系の人に見られることが多いものだと思う。科学史家ではあるが、かつて物理・天文学の専門家だったころの発想を持ちつづけていると見てよいかもしれない。

具体的には、内部被曝の健康影響を重視したという点では共通であっても、科学的根拠づけのしかたに注目して、Sternglassについては荒唐無稽あつかいをし、GofmanとTamplinについては有意義な仕事をした人だと認めていること(第17章)が印象に残った。

著者は、核問題に比べて、地球温暖化の深刻さがじゅうぶん認知されていないという。その理由として、地球温暖化の映像表現がむずかしいことを指摘する。実写はいずれも短期の現象であって長期の変化を代表して見せるものになりにくいのだ。これはもっともだと思う。

ところがそれだけでなく著者は、福島事故のニュースをふまえながらあえて、世界は原子力発電を増設すべきだというのだ。化石燃料とくに石炭がもたらす汚染や労災と、温暖化のリスクを重視するからだ。福島事故後の日本のリベラルからの賛同は少ないだろう。わたしも積極的には賛成しない。そうすると、原子力の拡大よりはむしろ温暖化のほうがやむをえない、ということになってしまうのだが。

目次をこのあとにつける。各章それぞれ15-20ページくらい。その下に「節」というべき区分がされているところはあるのだが、横線(ダッシュ)でくぎられているだけで節の見出しはない。したがって、詳しい目次を書き抜くことによって内容の見当をつけるという近ごろわたしが習慣にしている方法が役にたたなかった。
Continue reading →

• Mike HULME, 2014: Can science fix climate change? Cambridge UK: Polity, 158 pp. ISBN 978-0-7456-8206-8 (pbk.)

著者は気候学者で、2009年のWhy We Disagree About Climate Changeという本[読書ノート]の著者、WIREs Climate Changeという雑誌http://wires.wiley.com/WileyCDA/WiresJournal/wisId-WCC.htmlの編集長だ。

たまたま、いわゆる気候工学(geoengineering, この用語をめぐる議論は[別ブログ2014-01-19記事]を参照)の話題を追っていたら、この著者がその主題について書いた本が出たという情報があったので取りよせた。

受け取ってみると、一般の人に向けて意見を伝えようとした読みものの本だ。明らかにKeith (2013)のA Case for Climate Engineering [読書メモ]に対抗している。本の大きさがほとんど同じで、色がKeithの赤に対して青なのだ。気候工学のうちでもSRM (太陽放射の反射をふやすこと)、さらにそのうちで成層圏エーロゾル注入に限っている点も同様だが、その技術について、Keithは(手離しにではなく実験して問題ないことを確かめることが必要だとは言っているが)積極的なのに対して、Hulmeは実施だけでなく野外実験にもはっきり否定的なのだ。

これ以後このノートの大部分は本書の主張のわたしなりの要約、{…}の形の部分はわたしの意見。

SRMは、今のところ、非常手段、あるいは、排出削減の技術が発達するまでの「時間を買う」手段として提案されることが多い。ただし、それを主張する人のめざす方向は、自然を回復・保全することである場合と、自然を制御・civilizeすることである場合がある。{Clive Hamilton 2013 Earthmasters [読書メモ]でいうSoteria型とPrometheus型にあたる。} 後者の考えをする人は、SRMを非常手段や「時間を買う」短期的手段ではなく、将来常時続けることが望ましい技術と考えるかもしれない。

著者によれば、成層圏エーロゾル注入はundesirable (2章), ungovernable (3章), unreliable (4章)だ。

(2章) SRMが、うまくいったとして、できることは、全球平均気温を調節することだ。しかしこれは多くの人が望むこととは一致しない。人間社会が影響を受けるのはローカルな気候(温度、乾湿、極端現象などを含む)なのに、SRMで全球平均気温を目標どおりにできてもローカルな気候は望ましくないほうに変化してしまうこともあるからだ。{ただし著者は「ローカルな気候は不安定化する」と結論してしまうのだが、その可能性はあるものの、そうは言い切れないはずだ。} また、調節の目標として設定する全球平均気温の値についても、世界の部分ごとに望ましい値は一致せず、合意を得ることがむずかしいだろう。{ただし本書の著者の論調は、「不確かさがある」ことから定性的に「確かなことは何も言えない」かのように議論を進めてしまうことがあり、不確かさのorder of magnitudeを考えることが不足しているように思う。}

(3章) SRMのガバナンスは、目標設定、実施計画、望ましくないことが起きた場合の計画修正や損害賠償などを含む。その意志決定をだれがするのか、(排出削減に関する政府間交渉でさえなかなか強制力のある決定のできない状況では) そう簡単には決められないだろう。さらに、SRM実施には世界じゅうの人のinformed consentが必要になるはずだ。実施の前に実験があるが、野外で気候に対して効果があることを確かめる実験と実施とを区別することはむずかしい。2011年イギリスの「SPICE」プロジェクトでは、環境への影響はおそらく無視できる要素技術の野外実験でさえ、ずるずると実施に向かってしまうことへの歯止めがないというような批判の前に、とりやめられる、ということも起きた。

(4章) SRMが実施されると、2章で述べたローカルな気候変化のほかに、オゾン層破壊などの環境変化(いくつか列挙している)や社会変容(予想困難だが)が起こりうる。それを検出して実施計画を修正することになるだろうが、それは少数のテクノクラートの仕事となり、多くの人々は受け身でいわば実験下の世界に住まわされることになるだろう。現状も(Revelle and Suess 1957が言ったように)実験下とも言えるが、それは意図しない実験だった。意図的実験では責任の生じかたが違う。Beckのいうリスク社会である。Huxley (1932)のBrave New Worldと似た状況でもある。SRMには人クローン技術と同様な倫理的むずかしさがある。

(5章) 著者が2009年の本でも言っているように気候変化は “wicked problem” で、対象システムの限定や目標設定が困難なのだ。排出削減に関する国連での多国間交渉が行き詰っているのもその現われだが、SRMも手段を変えただけで正面突破路線であり、行き詰まるだろう。むしろ、まわりみちを考えるべきだ、として、著者を含むHartwellグループのいうclimate pragmatismは、問題を分割し、それぞれの部分がからんでいる別の問題を主、気候の問題を副としての解決策を考える。{このわたしの要約表現は違いを強調しすぎている。あとのCCSの件参照。}
第1は気象災害のリスクを減らすことだ。ただしここではhazard (災害をもたらす自然現象)を軽減することではなく、社会のresilienceを高めることを正面に置いて考える。(これはもしSRMをするとしても必要になることだ。)
第2は大気汚染を減らすことだ。すす、対流圏オゾン前駆物質などを減らすことは、まず人の健康や生態系に有害な物質を減らすことでもあり、副次的に温暖化対策にもなる。{硫酸エーロゾルなどは減らすと温暖化を強めてしまうことはなぜかふれられていない。わたしの価値観としては、そのような場合も汚染も減らすことを優先させるのがよいと思うが。} これは世界の合意を求めるよりも地域ごとに進めたほうがよいという。
第3は安く、信頼でき、環境を悪化させないエネルギー源を開発し普及することだ。おもに再生可能エネルギーを考えているのだが、斬新な技術が必要だ。{ただし著者は、現行型の風力タービンや屋根上太陽光利用ではだめだと言っているようで、他方で政策的にイノベーションに投資すればよい技術ができることには楽観しているようだ。もしその読みが誤解でなければ、著者の当面の態度は、化石燃料を使い続ける政策をとる人と表面上区別をつけがたいと思う。} これも世界の合意がなくても有志で進めるのがよいという。
なお、この第3の項目の中に著者は二酸化炭素回収隔離(CCS)を含めている。(最近の習慣で気候工学に分類される大気からの回収でなく緩和策に分類される燃焼排気からの回収だと思うが)。{これは気候の問題を主として考えなければ出てこない対策だ。}

{今の世界は、地球環境問題を温暖化防止を焦点として認識するほうに行き過ぎているような気が、わたしにもする。温暖化問題を焦点とする人も、それがいろいろな問題とかかわっていることは認識していて、ますます複雑なシステムを考えようとするが、扱いきれないのではないかと思うのだ。Hulme氏が分割するべきだと言っているのは一面でもっともだ。しかし、Hartwell Paperのような言説は、排出削減政策に消極的すぎるとも感じる。長期的結果がどうあろうと今の利害や主義から排出削減政策に反対したい人たちのうちには、Hartwell Paperのような言説を利用する人もいる(Keith氏のような言説を利用する人もいるが)。温暖化の科学的知見まで否定しようとする宣伝よりははるかにましであるが、それだけに批判を向けにくいところがある。わたしの暫定的意見は、Hulme氏のいう3つの柱と、国際協調による排出削減政策とを並列で進めるのがよい、というものになる。}

最後に価値判断的ないくつかの主張をしているのだが、少しだけ紹介する。
できることであっても、やるべきか、疑問をもつことが必要だ。Jasanoffの「technology of humility」という表現も紹介している。
Pluralism、つまり、価値の多様性を保ち、check and balanceを働かせることが重要だ。

細かいことでおもしろかったこと。第2章の19世紀の話でJ.B.J. Fourierでなく社会思想家のCharles Fourierが出てきた。気候の改造に期待していたのだそうだ。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →