• William McDOUNOUGH & Michael BRAUNGART, 2002: Cradle to Cradle: Remaking the way make things.
• ウィリアム・マクダナー、マイケル・ブラウンガート著, 岡山 慶子, 吉村 英子 監修, 山本 聡, 山崎 正人 訳, (2009): サステイナブルなものづくり — ゆりかごからゆりかごへ。人間と歴史社, 315 pp. ISBN 978-4-89007-175-3. [わたしはこの版を読んだ]

産業革命以来の大量生産・大量廃棄は明らかに持続可能でない。物質の循環を考えて、生産活動を考えなおすべきなのだ。

本書第2章の議論は、3R (reduce, reuse, recycle)や、規制(regulation)を加えた「4R」ではだめなのだと言っているように思える。しかし、それは、工業化社会の生産の考えかたを変えずに「エコ効率(eco-efficiency)」を上げるという発想の限界を指摘しているのだ。(たとえばreduceの例はゴミ減量のために焼却処理をすることをあげている。) 「ゴミ(waste)という概念をなくす」、つまり、必要がなくなったものは「栄養分」になるように、生産のしかただけでなく何を生産するかを含めて設計しなおすべきだと言っているのだ。その文脈では、リサイクルという用語を肯定的に使っているところもある。 本書の用語ではないが、日本の安全論でいう「本質安全」と同様に、3R機能の付加ではなく「本質3R」でなければならないのだ、という主張だとわたしはとらえる。

第5章に出てくる「生物的代謝」と「技術的代謝」の区別が重要だと思う。例として、繊維製品で天然素材と合成素材を混ぜるのはまずいと判断したことがあげられている。製品が廃物になったあと自然界に出されたとしたら生物の作用によって分解し、その結果生じる物質が生物圏にとって無害ならば、その材料は、廃物を自然の循環に出すことを前提として使うことができる。単に無害であるだけでなく生物圏が使うことのできる「栄養分」であるのが望ましい。質としては栄養分であっても量が多すぎるのも困る。「生分解性」は充分条件でなく、その先の物質まで評価する必要があることに注意したい。他方、人間の手で確実に回収して再利用(reuseあるいはrecycle)できるものは回収を必ず実行することを前提として使うことができる。人間の管理下の循環をつくるのだ。2種類の循環を明確に分けないとうまくいかないのだ。

本書の論点は、このほかにもわたしにとって賛成したいことが多いが、著者たちの議論の流れには必ずしも共感しないところがある。

著者たちは、人、とくに子どもがふれたり吸いこんだりするところにある微量な有害物質の問題にとても敏感だ。建築家として室内環境の問題に取り組んだMcDOUNOUGH氏と化学を勉強して公害反対運動にかかわったBRAUNGART氏にとってはそれが重要なことなのだと思う。世の中にはそれを指摘する人は必要だ。しかも著者たちは、多くの有害物質に気を配っており、特定の物質にだけこだわるともっと大きい害を見のがすおそれがあることにも注意している。しかし、著者の敏感さに共感した人のうちで、著者ほど時間をかけられない人は、特定の物質にこだわった態度をとってしまうのではないだろうか。

とくに本書ではゴミの焼却によるダイオキシンの危険にこだわりすぎであるように思われた。紙の欠点として、木材由来の塩素が燃えるとダイオキシンが発生するからよくないと言っているようだが(著者自身の意見でなく世の中の意見の紹介かもしれないが)、もし木材の塩分に含まれた塩素を問題にしているならば、これはささやかな問題点を強調しすぎた考えかただと思う。パルプに漂白剤として塩素を入れるべきでないというのならばもっともだ。ゴミ焼却の排気の問題は確かにあるし、そのうちで塩素がどのような形でどこに出て行くかは必ずチェックしたほうがよい点だと思うが、ダイオキシンに的をしぼらないで論じたほうがよいと思う。また、紙ゴミに関しては本書でもほかのところで言っているようにインクなど紙に付加されるものの成分のほうが重要な問題だろうと思う。

紙について、木材資源を一回限りで使うのは浪費であり、リサイクルも質(または量)の低下を伴うものしかできないという批判はもっともだ。そこで本書第3章では、プラスチックによる合成紙(という表現はしていないが)を積極的に推進しようとする。英語原本は合成紙に印刷されているらしい。日本語版はとびらに1枚合成紙がはいっている。しかし、既存の合成紙は、紙に似せすぎて再利用可能性が低くなっていると思う。今の紙の特徴にこだわらずにそこに求める機能について本質3R的に考えて、媒体だけでなくインクなどの付加物も含めて、生物圏に出して問題のないものか、人間の手で確実に回収・再利用するのに適したものを設計するべきだろう。日本語版編集者は電子本に期待しているが、電子本の機能を実現する機械の材料にも同様な検討が必要だ。

「技術的代謝」の場合に、いらなくなったものが次の段階で生産に使う「栄養分」になるべきだという主張はもっともだが、物質としての価値の低下はいなめない。解体過程で構成物質ごとに簡単に分けられるように設計するなど、価値の低下を少なくすることはできると思う。しかし熱力学第2法則にはさからえない。代謝には低エントロピー資源(エネルギー資源や水資源)が必要なのだ。本書ではこの資源投入に関する考察がじゅうぶんされていないように思われた。エネルギー資源自体の問題としては、第5章に、源を再生可能エネルギーに切りかえていくことに関する議論がある。

また第5章では、冷暖房について、目標設定を、建物内の空気の温度ではなく、冷暖房を必要とする人のまわりの温度とするべきだという議論もある。(安井至氏(http://www.yasuienv.net/)の「新コタツ文明」論は冷暖房の話というよりも比喩だが、それと共通するところがある。) ただし、冷たい空気は重いという性質を利用して、多数階にわたる建物全体の空気の流れを作って換気と冷暖房をしたほうがよいという話もあるし、窓をあけて外気をとりいれられる建物がよいという話もあり、両立しないように思われる。建築は世界一律でなく各地の風土や文化を尊重すべきだという話もあるので、著者の勧める室内空気調節のしくみは気候帯によって違うということなのだろう。

なお、日本語版巻末にある同じ出版社から出された他の本の簡単な紹介を見ると、「マイナスイオン」「機能水」など、ニセ科学 (ここでは、それを勧める科学的根拠がないのにあるように見せかけたものをさす)とただちに言い切っては失礼だろうがその疑いのあるものがならんでいる。「遠赤外線」「小さなエネルギー」についてもだいじょうぶだろうか。本書は質の高い本だと思うが、同じ出版社の本が同様な質の情報を含んでいると期待しないほうがよいと思う。

• N.P. Rusin & L.A. Flit, 1971: Solntse na Zemle — Chelovek Menyaet Klimat, Iztsatel’stvo “Sov. Rossiya”.
• エヌ・ルーシン、エリ・フリート 著, 竹内 均, 木下 肇[はじむ] 訳 (1974): 地球を生かす気候改造, 東京図書, 190 pp. [わたしはこの版を読んだ]

地球温暖化を軽減するのに、CO₂排出削減ではすまず、大がかりな人工的な手段が必要ではないかという議論がある。英語圏ではgeoengineeringと呼ばれることが多いが「地球工学」では意味が広すぎるので、杉山昌広さんの表現にしたがって「気候工学」と呼ぶことにする。その議論はあらためて別の本にそってしたい。これまでに読書ノートを書いたもののうちではKunzig and Broecker (2008)の本[読書ノート]が関連する。そのような議論の歴史をふりかえってみたいと思う。

昔のソ連の「自然改造」の議論のうちには気候改造の議論もあり、そのうちには日本語に訳された本があったのを覚えていた。2011年になって非常勤先の図書館で見つけたので借りて読んだ。この本は東京大学理学部地球物理(今は地球惑星科学)の図書にはあったという記憶がある。訳者の竹内教授が寄付したのだと思う。webcat.nii.ac.jp ci.nii.ac.jp/books/ [2020-06-20 改訂] によれば今もある。しかしわたしはなぜか読んでいなかった。

章の構成は次のとおり。
* 第1章 生命と気候
* 第2章 気候学小史
* 第3章 気候の形成
* 第4章 人類は気候を変える
* 第5章 気候改造とわれわれの未来
* 第6章 さまざまの実験

本書の議論の多くは、全地球規模の地表面の熱収支を専門とした気候学者Budyko (ブディコ)の仕事を基礎としている。Budykoの本(1971, 1974, 1980)と同様に、エネルギー収支を基礎とした物理的考察、地表面熱収支とくに日射量と正味放射量の観測、農業気象(農業への応用を意図したローカルな気候・気象の知識)、地質時代の気候とくに氷期の気候の復元推定などの話題がある。ただし、Budykoは気候改変にどちらかと言えば慎重だったのに対して、本書はどちらかと言えば積極的な態度をとっているように思われる。

気候は植物の分布を決める最大の要因である。そして近代文明のもとでもなお人間社会の食料は植物に依存している。ところがその気候が人間活動によって改変されている。ここで、降水が日曜日には平日よりも10から15%少ないという事例が紹介される(14ページ)。特定の工業都市の事例だと思うがそれにしてもすさまじい。データ解析がうまくいっていたか疑問だが、実際に汚染物質の煙が大量にあってこれだけの違いをもたらしていた可能性もある。そして、Budykoが「気候と生命」(1971年)、「気候の変化」(1974年)の本で言っていたのと同じだが、人間活動によるエネルギー資源消費が指数関数的にふえるので将来は廃熱による温暖化が最大の心配だという見通しが述べられる。また第5章ではアメリカの大気汚染が話題になっている。ソ連国内だけでなく世界的問題だということが言いたいらしいが、資本主義のほうがよいわけではないのだということも言わされているのかもしれない。これの気温への影響は、CO₂の効果が数量はよくわからないが温暖化にきき、すす(に代表されるエーロゾル)の効果も量はよくわからないが比較的小さいとして、廃熱問題と合わせて将来は温暖化するという見通しを述べている。

第4章では、放射収支を制御することによって気候を制御する提案として、1958-60年に、チェレンコフとガロツキーという工学者によってそれぞれ、地球のまわりに土星の輪のようなものをつくって地球に届く太陽放射をふやし気候を温暖化させる提案があったことにふれている。注で、当時の最近あった、似た方法によって地球に届く太陽放射を減らす提案にもふれている。当時のソ連は、費用や副作用のことはあまり考えない夢のような工学的提案がまじめに出版されるふんいきがあったらしい。

第5章では、すでに人間活動が気候をかなり変えていることが示される。大気汚染の件に続いて、農業のための灌漑がローカルな熱収支を変えて気候を変えている話がある。乾燥地帯では、自然の状態では水の蒸発という項がきかずエネルギーが出て行くのは放射と顕熱輸送によるので、地面温度や地上気温の日変化の振幅が大きい。灌漑によって蒸発が可能になると日変化が小さくなり、夏の昼の気温が下がる。著者たちはこれを気候の改善ととらえている。そして、当時議論されていた大規模ダムによる自然改造の提案が列挙される。これはわたしは少年時代にLey (日本語版1967)の本で読んだものと同じで、議論は共産圏と資本主義圏にまたがって行なわれていたことになる。ジブラルタル海峡をしめきって地中海を干拓する話もあるが、多くは巨大な淡水湖をつくって水を違う流域にもたらす計画だった。中央アジアの灌漑のためアムダリア・シルダリア川の水がとられてアラル海がひあがってしまったのは、シベリアのオビ川などの水をアラル海流域に導く壮大な計画が実現しなかったせいもあった。これらの計画のおもなねらいは灌漑用水の確保であって気候改造ではないのだと思う。しかし本書では乾燥地帯の(地域規模の)気候改造計画でもあるという位置づけをしている。

第5章のつづきでは北極海周辺の陸地を温暖化させようとするいろいろな構想が論じられている。Budykoたち気候研究者がそのような計画には弊害があることを指摘していることにもふれている。このあたりはBudykoの本のほうが話題がわかりやすいと思う。

第6章には、(気候でなく)気象の意図的改変としてはよく話題になる人工降雨(雲のたねまき)、霰(雹のことらしい)の制御、霧の制御などの話がある。もっと前のほうに出てくる話だが、本書の著者たちは人工降雨の仕事に従事した経験があるそうだ。本書にとっての位置づけは、降水過程も気候にとって重要だが、その制御は地表面熱収支の制御よりもむずかしいということのようだ。

なお、54ページで地表面エネルギー収支の式は「B = S+A+E」でも「B+S+A+E = 0」でもよいと言っている。代数の式だと思うとこれは正しくない言い方だが、87-88ページを見ればわかるように、この段階では各項の符号は上向き・下向きのどちらを正にとってもよいと考えているのだ。53ページの図9の矢印のように符号を決めてしまえば、「B = S+A+E」または「B-S-A-E = 0」としなければならない。

訳者はいずれも地球物理学者だが気候は専門でないのでわからなかったのもやむをえないと思うが、ところどころ不適切な訳語がある。16ページに「サイクローンやアンティサイクローン(いずれも一種の台風)」とあるが、ここは「低気圧や高気圧」が正しい。50-51ページに出てくる「ハリケーン」は台風のたぐいをさすのではなく強風(風力階級の最高段階)をさすようだ。第3章にたびたび出てくる「残留輻射」は今の気候学では「正味放射」という。「純放射」という用語を使う人もいる。雨かんむりの字にはわかりにくいものがあるが、第6章にたびたび出てくる「霰」(あられ)の害というのは「雹」(ひょう)の害だろう。

文献

• Mikhail I. BUDYKO [ブディコ], 1971: Klimat i Zhizn’. Leningrad: Gidrometeoizdat. [日本語版] 内嶋 善兵衛, 岩切 敏 訳 (1973): 気候と生命 (上・下)。東京大学出版会。[英語版] (1974): Climatic and Life. Academic Press.
• Mikhail I. BUDYKO [ブディコ], 1974: Izmeniya Klimata. Leningrad: Gidrometeoizdat. [日本語版] 内嶋 善兵衛, 岩切 敏 訳 (1976): 気候の変化。日本イリゲーションクラブ。[英語版] (1977): Climatic Changes. Washington DC: American Geophysical Union.
• Mikhail I. BUDYKO, 1980: Klimat v Proshlom i Budyshchem. Leningrad: Gidrometeoizdat. [英語版] (1982): The Earth’s Climate: Past and Future. Academic Press. [日本語版] 内嶋 善兵衛 訳 (1983): 気候と環境–過去・未来(上・下)。古今書院。
• Willy LEY, 1954; revised ed. 1964: Engineers’ Dreams. Viking Press. [日本語版] ウィリィ・リー 著, 猪瀬 寧雄 訳 (1967): 技術者の夢。森北出版。[読書メモ]
• 杉山 昌広, 2010: 気候工学（ジオエンジニアリング）に関する文献調査。電力中央研究所 研究報告書 Y09003. http://criepi.denken.or.jp/jp/kenkikaku/report/detail/Y09003.html

• 古川 武彦, 大木 勇人(はやと), 2011: 図解・気象学入門 (ブルーバックス B1721)。講談社, 301 pp. ISBN 978-4-06-257721-2. 定価1040円(税こみ)

大学で気象学の初歩の授業を担当することがありますが、教科書として使える本がなかなかありませんでした。授業で話すことのなん倍もの内容がある本はあるのですが、全員に買ってもらうには値段が高すぎるように思われるのです。新刊のこの本は、重点やならべかたはわたしの授業とだいぶ違うのですが、少なくとも話題の半分くらいは重なっており、わたしから見て大きなまちがいはないと思われます(わたしが専門的に判断できる部分は限られていますが)。2011年度の授業では、教科書扱いにして、おりにふれて参照しようと考えています。

[読書ノート]を書きました。これには今後気づいたことを書きたすかもしれません。また、[詳しい目次]を書き出してみました。

• 嶋中 雄二, 1987, 2010: 太陽活動と景気 (日経ビジネス人文庫 し9/1)。日本経済新聞出版社, 273 pp. ISBN 978-4-532-19526-7.

本の出版がふるわない中で文庫本・新書本は売れているようだが、その中で自然科学の話題は少ない。しかし、現代社会の中で生きる「ビジネス人」には自然科学の知識が必要だと思う。自然科学本流の本がもっと文庫本で出てほしいと思うのだが、きっかけとしては本書のような経済の立場から自然環境を指摘する本もよいかもしれない。

自然環境が人間社会に与える影響は無視できるという立場と、自然環境が人間社会のありかたを決定するという立場の両極端はどちらも正しくなく、両方の間でバランスをとった認識が必要だと思う[別のブログに書いたこと]。ただしバランスは1冊の本でとるものではなく同時に見える複数の本でとればよい。本書は自然(太陽の変動)が社会(景気サイクル)を決定するという観点のほうに行き過ぎていると思うが、そういう観点を指摘した本だと承知で読めばおもしろい。

本書は1987年に単行本で出されたものだ。文庫本にするにあたって改訂が加えられているが、材料の大部分は1987年の時点で使うことのできたもの(19世紀のものから当時の最新資料まで含む)のままだ。

とくに太陽の出す放射量(いわゆる太陽定数)については精度のよい連続観測が1978年秋からなので、今では(少なくともそれ以後の約11年の黒点周期については)黒点数と正の相関があることが確立しているが、1987年当時はまだ不明だった。本書(4章)では(地上観測に基づく推定による)逆相関を主に説明しながら異論もあることを述べている。

また、エルニーニョサイクルを「太陽輻射熱サイクル」とみなしているが、その根拠はH.S. Jevons (経済学者W.S. Jevonsの息子)の1909年の論文で気象要素に3.5年周期の変動(インドの気圧などを使っているので、今「エルニーニョ・南方振動」と呼ばれているものと関係あるかもしれないが、未確認)が示されていたことや、 Garcia-MataとShaffnerの1934年の論文で1920-1932年の「太陽定数」に約40か月周期の変動成分が見られたことだそうだ。しかし、1978年よりも前の地上観測に基づいて推定された太陽定数の変動時系列には今からみて有効な情報はほとんどないし、1987年以後の研究で太陽定数変動とエルニーニョ現象との関係は認められていない。

本書は今の太陽や気候に関する科学的知識の源としてはあてになる本ではない。(今の研究者が忘れている昔の文献のいくつかを思い起こさせる価値はあるが。) 1987年という時代背景を意識しながら読むと価値のある本なのだ。これからやりなおすのはむずかしいと思うが、できれば1987年の時点での知見とそれ以後の加筆とを区別できる形で出版してほしかったと思う。

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本書の主題は「景気循環」(business cycle)だ。著者は、この用語を多くの経済学者が単なる「景気変動」(business fluctuations)の意味に使っているのに不満だ。そして著者は、単なる変動でないサイクルの特徴として周期性に注目した。経済サイクルにはKitchin, Jugler, Kuznets, Kondratieffの名がついたものが知られているが、これがそれぞれエルニーニョサイクル、太陽黒点サイクル、太陽磁極サイクル、吉村宏和氏の示した太陽活動の約55年周期に由来するというのが著者の考えだ。因果関係としては、農林水産物収穫説、人間心理説、エネルギー需要説を並列に考えている。

だが地上の人間や農作物に影響を及ぼすのは、直接「太陽定数」つまり大気上端にくる太陽放射ではなく、ローカルな気候要素のはずだ。多くの人が、さまざまな気候要素と太陽活動の関係を調べてきたが、わかったことは要するに関係は単純ではないということだ。比較的直接的な気候要素としては地上に達する太陽放射があるが、これの変動はおもに雲とエーロゾルの変動による。太陽活動が雲を変動させることも考えられるが、それも単純な関係ではない。なお、北アメリカの西部の乾湿などには約20年周期の変動があるが、原因の候補として太陽磁極サイクル(約22年)ではなく潮汐(約19年)を想定した研究もある。

太陽磁場の変動やそれに伴う宇宙線や太陽風の粒子が人体や生物に影響を及ぼす可能性は、まだ未知の領域だと思う。電子機器への影響はありうるのだから、人体の生理を通して心理への影響はありうると思う。ただし因子として、太陽放射(電磁波)の影響や、人体や生物のまわりの気候要素の影響を分離して認識するのはなかなかたいへんなことだ。また、心理的効果があったとしてもそれが経済活動にどう影響するかは人のおかれた状況によるので、社会自体が変わり身の速い現代では規則的因果関係として統計に現われることがむずかしいのではないだろうか。

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わたしは「サイクル」を次のようにとらえるべきだと思う。(これは「理工系」型の発想だと思うが、高校の物理にも出てくる単振動を知っていれば言えることだ。) システム内の因果関係によって周期変動が生じることがある。その典型としては、Xの時間による2回微分がXに比例すればよい。ただし単調増幅にならないために、比例定数は負であるとする。同じことだが、Xの時間微分がYに比例し、Yの時間微分がXに比例して、比例定数の積が負であればよい。もし比例定数が一定ならば周期が一定の変動になる。しかし現実の地球環境や社会のシステムでは、比例定数は厳密に一定ではないだろう。したがって因果関係のしくみが変わらなくてもシステムの固有振動周期はのびちぢみしうる。太陽黒点周期が11年から14年くらいにのびることがあるのもこの例だろう(この場合のシステムは太陽の対流層)。さて、このような振動性をもったシステムに外部からの周期的強制作用が加わったとき、強制周期がシステムの固有振動周期に近いときは、システムが強制周期に同調して振動することがありうるだろう。

「景気循環」が経済システム自体が振動性をもたないのに太陽変動に強制されて起こる現象だとは思えない。経済システムが太陽変動に非常に敏感で他の強制作用に鈍感とは考えにくいのだ。経済システム内に積分効果をもつものがあるはずだ。本書にも設備投資の話題は出てくる(7章)。そこでは設備の耐用年数は厳密に一定ではないから周期性の原因として不充分だという話になっている。しかし積分効果として見る場合に重要なのは耐用年数がどの桁の数値かであって細かい値ではない。たぶん、積分効果が2段階あって、外部強制作用なしに振動は起こりうるのだと思う。そして、太陽活動に伴って実際に経済システムに対する強制作用となりうるものが周期変動するとすれば、景気サイクルがそれに同期してもふしぎではないと思う。

太陽活動に限らないほうがよいと思うが、自然環境変動を、それなりに自励振動を起こしうる経済システムに追加された強制作用と見ることによって、景気サイクルの理解が進むと期待したい。ただし、今後、化石燃料依存からの脱却をせまられる中で、経済システムの基本構造が変わることも視野にいれるべきだろう。

• 小宮山宏, 武内和彦, 住明正, 花木啓祐, 三村信男編, 2010: 生態系と自然共生社会 (サステイナビリティ学 4)。東京大学出版会, 210 pp. ISBN 978-4-13-065124-0.

東京大学サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)によるシリーズ5巻のうちの第4巻。章の構成は次のとおり。

序章. 自然共生社会とはなにか – 生態系の視点から (武内)
1. 生態学からみた持続可能性 – ヒトと生態系の持続戦略 (鷲谷 いづみ)
2. ミレニアム生態系評価 – 生態系と人間の福利を考える (A.K. Zakri, 西 麻衣子)
3. 里地里山の生態系 – 生態系サービスを評価する (大黒 俊哉, 武内)
4. 国土の生態系保全 – 長期戦略を提案する (小野寺 浩)
5. 農林水産業と持続可能性 – 日本の持続型国土を展望する (武内, 松田 浩敬)
6. 都市の生態系 – 再生と緑化を推進する (武内)
終章. 地球生態系保全のための長期戦略に向けて (武内)

序章によれば、本書の「自然共生社会」はsociety in harmony with natureであり、この「共生」は生態学用語のsymbiosisではなく、むしろ(明治以後の日本の)仏教用語として使われた「共生」をふまえたものだそうだ。

第1章では、まず、ヒト個体の寿命についての話題。現代人は生物としては特殊な長生きになった。これは近代化、とくに衛生管理技術・医療のおかげだ。ただし貧困のため近代化の恩恵にあずかれない人たちがいる。また都市への人口集中で感染症の問題が重くなってきた。続いて「生態系サービス」の話題。たとえば湿地には富栄養化低減(脱窒)を含む複合機能がある。それから生態系へのインパクトは複数の要因が相乗的に働いているという話題。気候変化もそのひとつとして考える必要がある。

第2章は国連のMillennium Ecosystem Assessment (2005年に報告が出された)の紹介。これには、生態系サービスのこれまでの変化(多くが劣化)の評価、複数の将来シナリオ、対応策の検討が含まれていた。これは一度限りのものだが、UNEPのもとにIPBES (Intergovernmental Science-Policy Platform on Biodiversity and Ecosystem Services)が作られることに2010年決まったので、それに引き継がれる見こみ。

第3章。里山とは燃料・肥料・飼料などをとるため管理されている森林および草地をさす。農地や集落の土地も含めるとき「里地里山」という表現をする。このような管理された土地の生態系サービスは人間社会にとって重要だ。たとえば水田は水の調節、土壌侵食抑制、有機物分解などの機能をもつ。日本での近代化による里山の変化としては草原の衰退があった。近ごろ、里山は「共生」の理想のように語られることが多いが、実際はいつも理想的だったわけではない。江戸時代末・明治期は利用需要が高すぎてはげ山が多かった。持続性については注意深い評価が必要だ。世界各地でそれぞれの環境条件のもとで生態系との調和を考えるべきだ。それは多くの場合agroforestryを含むものとなる。

第4章は、国というスケールで(とくに日本について)、生物多様性保全や自然再生の政策をどう作っていくかを論じている。

第5章は農林水産業のありかたの検討。「自然共生」「循環型」「低炭素」を含めて考える。環境負荷を減らすためには、主要食料は地域ごとの自給・資源循環を進めるべきだ。農業は、食料自給、特産物の輸出、環境保全(低炭素化)に分け、それぞれについて担い手を確保していく必要がある。

第6章は都市のありかたの検討。武内氏の本領であるlandscape ecologyに基づく議論。近代の都市計画は人工的すぎた。低湿地や急傾斜地の緑地化、「風の道」の利用など、地形を考慮した土地利用計画をするべきだ。また、東アジアでは都市と農村が混在している。水田と都市に必要な基盤整備が似ているためだ。ここでは、Howardの田園都市(garden city)を含む欧米の都市計画論は修正が必要だ。人口が減り高齢化する国では、低炭素化・物質循環の要請もあわせて、都市のコンパクト化を計画的に進めるべきだ。

終章では、持続性をめざす世界規模の目標設定例として、2050年までに世界の森林の正味損失をなくすことがあげられている。

文献

• 武内 和彦, 2006: ランドスケープエコロジー。朝倉書店。

• Seth C. KALICHMAN, 2009: Denying AIDS: Conspiracy Theories, Pseudoscience, and Human Tragedy. Springer Science+Business Media.
• [日本語版] セス・C・カリッチマン 著, 野中 香方子(きょうこ) 訳 (2011): エイズを弄ぶ人々 — 疑似科学と陰謀説が招いた人類の悲劇。化学同人, 313+23 pp. ISBN 978-4-7598-1455-2. (わたしはこの版を読んだ。)

エイズという病気の原因はHIVと略称されるウィルスであることは、1984年に科学的研究成果として示され、今では科学的に確立していると言ってよいだろう(本書の著者はそう判断している)。しかし、それを否定する議論も根強くある。心理学者である著者は、それは主に、恐ろしいものごとに対する人の心理的防御機構のひとつである「否認」(denial)によって起こる現象だと考え、denialismと呼ぶ。この用語は日本語版では「否認主義」となっている。これは、否認に陥っている大多数の人をさす際にはおかしな表現だと思う。アルコール依存症のことをアルコール依存主義というような感じなのだ。しかし、否定論のオピニオンリーダーとなって主流のエイズ研究者や治療活動を非難している人をさすならばもっともかもしれない。

否認主義という用語を使うからといって、エイズとHIVの関係を否認することと、ナチスのユダヤ人虐殺を否認することを同一視するわけではない。ただし、両者の間には構造的共通性が認められる。

エイズとHIVの関係を否認する代わりに何が正しいとするかは複数の説がある。
* HIVは存在しない。
* HIVは存在するが、HIV検査によって有無が判定できない。
* HIVはエイズの原因ではない。
* HIVは単独ではエイズの原因とならず他の原因と複合する必要がある。
* HIV治療薬がエイズの原因(複数の原因のひとつ)である。
* …

こういった議論は、エイズとHIVの関係があるとする科学研究論文と比べて科学的根拠が乏しい。研究論文を引用している場合も古い(1980年代の)ものが多い。(1990年代までならばともかく今では)疑似科学だと言える (ただし本書では疑似科学がなんであるか明確に定義していないようだ)。

こういった議論をとなえる人の大部分は、主流のエイズ研究者と比べて科学的背景知識も劣る。例外はカリフォルニア大学Berkeley校教授のPeter Duesbergだ。(DuesbergはHIVの存在を否定はしないが、それがエイズの原因であることを否定する。) しかし彼が有名なのはガンを起こす遺伝子を発見したことなのだが、彼はそれをも自分で否定してしまっているのだ。

著者が疑似科学とみなす学説が学術論文雑誌にほとんどのっていない理由を、否認論者は、政府や製薬会社などによる陰謀によって論文出版または研究資金提供を妨害されているとすることが多い。

今でもエイズは根治はできないが、適切な薬を使えば悪化は防げる。しかし否認主義はこれを妨げ、患者の死を早めてしまう。とくに悲惨だったのは南アフリカ共和国で1999年から2008年まで大統領と保健大臣が否認論者だったため患者の多くが適切な治療を受けられなかったことだ。

否認論に基づく(科学的根拠のない)代替治療の情報は、ウェブサイトなどで見つかりやすく、安心を求める患者の心をつかみやすい。それに負けないように科学的知識をわかりやすく発信していく必要がある。

エイズとユダヤ人虐殺以外にもいくつかの否認主義というべきものが見られる。大気中の二酸化炭素の増加が地球温暖化をもたらすことへの否認も、詳しい議論はないが、列挙のうちにあげられている。

実際、わたしは、いわゆる温暖化懐疑論のけっしてすべてではないが(この点も強調しておく)、一部のしつこいものは、本書でいう否認主義の特徴に合っているようだと思う。

• 軽部 謙介, 2009: (ドキュメント) アメリカの金権政治 (岩波新書 新赤版 1179)。岩波書店, 213+7 pp. ISBN 978-4-00-431179-9.

インターネット上の英語圏の議論を理解するのに、アメリカの政治状況を理解する必要があったので読んだ。

基本的な問題は、選挙に勝つのにお金がかかるようになったことのようだ。とくに、テレビのCMの時間を買うのにお金がかかっている。そのために、政治資金を集めることが重要になり、政治家は資金を出す人の言うことをきくことがふえてしまう。民主党・共和党の一方に限ったことではない。この問題はわたしはGore (2007)[本書でも参照されている]やLessig (2006)の本で読んだことだった。

政治献金は個人献金に限られており、また選挙運動への献金は金額制限がある。しかし、会社内にある団体が従業員の献金を集めることも多い。複数の団体を迂回することもある。候補者批判広告が選挙運動とは別の資金でくりひろげられる。

議員が立法に便乗して地元に利益誘導することはearmarkとしてあたりまえになっている。

いろいろな利益集団の要望(earmarkの場合もあるし全国的な政策への賛否の場合もある)を議員に伝えるロビイストが力をもっている。先住民優遇制度を食いものにしたロビイストは有罪になったが、それはむしろ約束したロビー活動をしなかったことが詐欺としてとがめられたのであり、法的に正当とされるロビー活動は衰えを見せていない。

文献

• Al GORE, 2007: The Assault on Reason. Penguin Press. 日本語版: アル・ゴア 著, 竹林 卓 訳, (2008): 理性の奪還。ランダムハウス講談社。
• Lawrence LESSIG, (初版1999年), 2006: CODE, Version 2.0. Basic Books. 日本語版: ローレンス・レッシグ 著, 山形 浩生 訳 (2007): CODE [コード] VERSION [バージョン] 2.0。翔泳社。[読書ノート]

• 吉岡 斉, 2011: 原発と日本の未来 — 原子力は温暖化対策の切り札か (岩波ブックレット 802)。岩波書店, 63 pp. ISBN 978-4-00-270802-7.

原子力発電に関する近未来の見通しの要点を述べた本。事実の予測として述べているのか、著者が望ましいと思う方向を述べているのか、よくわからない部分があちこちあるのが残念だが、いずれにせよ極端に走らない現実的な議論になっていると思う。

わたしももっともだと思う論点が多いため、このメモは著者の論点と自分の論点を切れ目なしに書いてしまった。著者の主張を正確に知りたいかたは直接本書を読んでいただきたい。

本書で扱う原子力は、ウラン燃料の核分裂を使って蒸気機関で電気を起こすものである。高速増殖炉やMOX燃料(プルサーマル)によるプルトニウム利用は含むが、トリウム燃料などは含まない。核融合も含まない。

原子力に関する世の中の議論を「推進派」と「反対派」に分類するのは不適切になってきたと著者は言う。原子力開発ならばなんでも推進する人も、動いている発電所の即時停止を主張する人も少なくなったのだ。原発先進国での実質的争点は、古くなった原子炉を廃止する代わりにまた作るかどうか、という程度の問題なのだ。

原子力産業が不景気なのは、原子力のコストが高いからだ。火力に比べても、需要の変動に合わせて供給を変えられないので揚水発電所などの付帯設備を必要とすることや、故障した場合に供給がとまる規模が大きいという欠点がある。また、これまで原子力発電は火力発電に比べて多くの政府からの支援を受けている。立地対策費や、研究開発費、保険会社も引き受けないような大きな事故が生じた場合の損害賠償保障などだ。しかし、冷戦の終わったあとの自由市場主義の高まりの中で、政府の支援が減る傾向にあった。(さらに、不況である、つまり生産量がのびないことが、ますますコスト高を招くという要因もある。) 今後も自由市場主義の筋をまもって、原子力に関する電力会社への補助をやめ、それでも原子力を選ぶかどうかを電力会社に判断させるならば、原発先進国では廃炉の更新さえ少なく、いわゆる新興工業国での新設はあるだろうが、合わせても現状維持程度だろうと著者は予想する。

温暖化問題は、確かに、自由市場主義の行き過ぎを反省し政府の介入の必要性を示す契機だと思う。しかしその介入として原発増設は適切とは思えない。その根拠として、著者は、原発を重視している国はCO2排出削減が進まないという相関が見られるというが、そのデータの示しかたについてはいろいろもんくをつけられそうだ。(たとえば、アメリカ合衆国は確かに原発大国であり、今、政策がいくらか原子力発電の拡大に向かっているが、データ期間の1990-2007年ならば「原子力発電が拡大している国」ではないはず。) これはデータが語るというよりもむしろ、発電量調節が困難なことや1基の規模が大きいことなどの原発の特性のせいで原発建設が火力発電所廃止につながらないという、理屈のほうから言えることではないか。

また、途上国への普及については、核燃料物質悪用防止を含めた安全性の確保の問題が大きい。原子力を温暖化対策の「CDM」に含めて奨励することは適切でない。

日本には特殊事情がある。ひとつは、1954年の原子力開発開始決定以来、プルトニウム利用を含む原子力技術をもつことが、軍事ではないとされるにもかかわらず、国家安全保障上の必要性として、政策決定上特別扱いされていることだ。

もうひとつは、とくに民主党政権になってから、官民一体となった途上国への原発輸出に熱心なことだ (『世界』1月号[読書メモ]参照。本書はその特集と同じ出版社による関連した企画らしい。) 技術的リスクだけでも大きいのに、はかりしれない国際政治的リスクをかかえることになる。また、新たに国策会社を作っているが、日本の主要メーカー3社はそれぞれ国際的複合企業となり相互にライバル関係にあるという事情のもとで、経営が可能なのか疑問だ。

本書の中で社会主義計画的ということばがちょっと出てくるのは日本独特の国策会社に対する批評だったが、わたしなりに考えると、資本主義圏で原発増設を主張している人の多くは自称共産主義者ではないにもかかわらず、彼らの路線は体制を中央集権的計画経済に近づけるものであり、それが不適切であることは、共産圏が破綻した(引き続き社会主義体制をなのる国も市場原理を取り入れている)今、明らかになったのではないかと思う。自由市場万能主義もいけないのだが、政府の介入は、外部費用を内部化するとともに、エネルギー資源の選択を各地方の住民が自治的に決められるような方向をめざして行なわれるべきなのだ。

原子力関係の研究開発費についても、国が出すものは、安全対策・廃物対策に関する事業者とは別の立場からの研究と、もっと安全で環境影響の小さい技術をめざした、現在の原発とは全く違った原理(本書の範囲外)の基礎研究に限るべきだろうと、わたしは思う。

• 吉川 弘之, 2010: 研究開発戦略立案の方法論 — 持続性社会の実現のために。科学技術振興機構 研究開発戦略センター, 103 pp. http://crds.jst.go.jp/output/pdf/handbook2010.pdf http://crds.jst.go.jp/about/pdf/handbook2010.pdf (pdf) [2012-03-24 URL変更を反映]http://www.jst.go.jp/crds/pdf/2010/XR/CRDS-FY2010-XR-25.pdf (pdf) [2012-11-03 URL変更を反映]

科学研究には社会的課題の実現に直接貢献する目的研究のほかに基礎研究があるが、基礎研究のうちでも今どきの国が研究費を出す場合には背後に社会的期待がある。このような社会のための基礎研究がうまくいくためには、研究者から出てくる研究計画を選抜する前の段階に、社会的期待をつかみ研究課題(研究計画を募集する枠組み)を構成する仕事がある。著者がセンター長をつとめる研究開発戦略センター(CRDS)の役割はそこにあるそうだ。

社会的期待の例として、日本の内閣(2006年)の「イノベーション25」や経済産業省(2005年)の「新産業戦略」もあげられているが、本書でおもに対象にする社会的期待は「持続性社会の実現」である。

近代科学は専門領域の分化を重ねてきたが、持続的社会の実現にはイノベーション(新しい知識・技術に基づく行動の普及)が必要だ。そのためには、領域の融合と、観察型研究(理学)・構成型研究(工学)・社会的行動(普及)の3者の役割の間の連携を含むような(組織内で目標や言語が共有される)「機能的最小ネットワーク」組織を作るべきだ。そして研究費は個々の研究者ではなくそのネットワークにつけるべきだ、というのが本書のおもな主張になっている。これはわたしももっともだと思う。

著者は観察型研究と構成型研究を区別する。観察型研究は自然から知識を得ること、構成型研究は知識によって人工物をつくることととらえている。観察型研究のうちに、Peirceのいう記述科学、分類科学、法則科学の段階を含める。

しかし、環境問題、廃棄物問題、自然エネルギー利用などを考えるときには、人が完全に把握した人工物ではなく、人の影響を受けない自然でもなく、人による改変を受けた自然を扱わなければならない。観察型研究と構成型研究の相互浸透が避けられないのだ。また、観察型研究の知識は法則科学の段階に至っているものとそこまで至らないものが混在したものを使わなければならない。(たとえば、大気中の雲粒と光や赤外線との相互作用は精密な法則で記述できるが、どんな雲粒がいつどこにできるかのしくみはそれほどよくわかっていない。) 他方、地球環境科学では、観察型科学全般の弱点である「変化の状態の観察」や「全体観察」については、むしろ進んでいる場合もある。また製品化にあたるのは、変動する自然環境のもとで持続的に生きるための知の普及であり、観察をしながら適応的に行動することが必要になるので、行動者と観察者との間にも相互浸透がある。しかし、相互浸透があっても、理念型として3者を分けて考えることの意義はあるだろう。

なお、本書全体に比べれば細かいことで、ひとつ残念ながら修正が必要なところがある。地球温暖化防止という社会的期待のための研究が始まった経過の議論(74ページ)のうちの歴史認識だ。科学史家Weartの本[読書ノート]やウェブサイト http://www.aip.org/history/climate/ 、Archer・Pierrehumbert編の論文集The Warming Papers[読書メモ]に沿って考えてみる。

「19世紀にFourierが温暖化という言葉を作った」というのは正しくない。Fourierは温暖化などの気候変化の議論はしていない。気候を物理的に理解しようとし、エネルギー保存法則が知られる前だが、熱の流れの収支がつりあった定常系という考え方を示したことは重要だ。まさに全体観察をしたと言えるだろう。一段詳細化して、大気が太陽光に対してに比べて赤外線に対して相対的に不透明であることが地表温度を高める働きをしていることを指摘した。これを温室効果を認識したと言うことはできるが、温室効果ということばを使ったわけではなかった。

「1950年代になって、真鍋、Hassan、Houghton、Watsonなどの研究者が温暖化について警告を発するが、それはなかなか一般社会に届かない。」
このHassanはHansenのことらしい。ここに名前が出た人たちの著作のうちで温暖化に関するものの最初は真鍋の1961年のものだがそれは警告ではないし、Hansenの温暖化に関する仕事は1970年代後半以後だ。HoughtonとWatsonは1970年代から大気科学に関する業績はあるが、温暖化にかかわったのはIPCCが発足した1988年以後ではないだろうか。
1950年代には、人間活動が気候を変えている可能性を指摘する人はいたし、二酸化炭素が温暖化に働くことを指摘する人(Plassなど)もいたが、人間活動の効果のうちたとえばエーロゾルによる寒冷化と二酸化炭素による温暖化のどちらが重要かはわからなかった。また変化が有害かどうかの想像もまちまちだった。もし有害だと認識し防止するべきだと考えたとしても、原因が不明確なままでは対策は人間活動全体の拡大を止めるしかないので、そのような政策提案は全く非現実的と思われただろう。
二酸化炭素による温暖化についての科学者の警告が始まったのは、1970年代と言うべきだと思う。(わたしは、画期的なひとつの年を取り出すとすれば、Manabe and Wetheraldの大循環モデルによる二酸化炭素倍増の計算の報告、Schneiderによる二酸化炭素倍増の効果に関する複数研究のレビュー、Broeckerによる温暖化を予言した評論が出た1975年がふさわしいだろうと思う。Archer・Pierrehumbertの論文集では、これより前の1972年のSawyerの総説と、あとの1979年のCharneyを座長としたアメリカ科学アカデミー委員会の報告書をとりあげている。)
「1950年代の警告から50年以上の年月がかかった」は「1970年代の警告から30年以上の年月がかかった」と修正するのがよいと思う。

• 北澤 宏一, 2010: 科学技術は日本を救うのか — 「第4の価値」を目指して (DIS+COVERサイエンス001)。ディスカヴァー・トゥエンティワン, 255 pp. ISBN 978-4-88759-792-1.

著者は科学技術振興機構(JST)理事長。2002年からJSTで「戦略的創造研究推進事業」(CRESTやERATO)を担当していた。その前は大学の工学部の教授。

著者は日本には閉塞感があると言い、それを打開するのは科学技術だとする。ただし、好奇心にまかせた基礎研究ではなく、しかし製品開発でもなく、課題解決をめざして基礎に掘り下げるような研究が重要だとする。そういう議論はもっともだと思う。

経済のしくみに関する著者の説明ももっともだと思うことが多い。1985年ごろ以後、日本は貿易黒字が続いており、資本収支も黒字、つまり日本資本は外国に富をたくわえてそこから収益をあげている。これが実力以上の円高を招き、日本の労働者の職は減る。日本人は貯蓄志向が強いが、お金は実際にたまるものではなく、集まったらだれかが使ってしまう。おもに使うのは国なので、国の財政が赤字になるのも当然だ。

だが、日本が不景気から脱するために経済成長が必要だという主張は、少なくとも経済成長の指標がGDP増加である限り、わたしには賛成できない。労働生産性の向上率以上にGDPが成長しないと失業者がふえてしまうことが理由になっているが、それは今の経済のしくみに関する経験則だ。しかしGDP成長の要因の資本・労働以外の大部分がエネルギー資源の消費(浪費を除く)量に対応しているという経験則もある[Ayres and Warrの本の読書ノート]。少なくともどちらかの経験則を変えなければ社会は持続可能にならない。

(貯蓄の件は、お金の形でためるのではなく、自然資本[Dalyの本の読書ノート]の保全・回復をめざすことが解決になりそうだ。)

しかし著者の経済成長の目標のたてかたは、第1・2・3次産業と違った第4の価値をつくることに向かう。「低炭素社会」がその価値にかなっていると考え、さらに、原子力は安全性の面から世界に普及させるのはむずかしいと考えるので、社会の重要な課題は、自然エネルギー利用と省エネルギーになる。そうすると、重視する具体的な課題は、わたしの考えと近くなる。たとえば太陽電池のもっと効率がよいかコストの安い新材料を見つけることなどだ。植物の光合成の効率をよくするという目標ももっともではあるが、改造された植物を野外に放つのは危険であり、コントロールして使う必要があると思う。

著者の専門である超伝導の長距離送電への応用については、高温超伝導と言っても液体窒素などで冷やす必要があるので、そのエネルギーコストと常伝導の損失とを、正常時と非常時の両方について検討する必要があると思う。しかし、結果として損であることがわかるかもしれないからといって研究に取り組まなかったら、結果として得である場合も結果が得られない。賭けの要素はあるが研究はするべき課題なのだと思う。もうひとつ、地磁気の弱まりまたは逆転への対応策を考えておくべきだという考えには賛成だが、著者の言うような人工的に磁場をつくるという地球環境工学には(気候改造工学と同様に)未知の危険もあり、むしろ適応策を考えるべきではないかと思う。

科学への研究費のつけかたについては、著者は科学研究費の採択数をふやすことを主とした強化を主張している。著者は40歳台でCRESTやERATOの課題代表者になるような研究リーダーに注目しており、もっとおおぜいの若手に機会の平等を与えるべきだと考えているようだ。しかしわたしから見ると、科学はリーダーだけによるものではない。リーダーにならずその下で職人や知恵袋として働く人も必要なはずだ。そういう人が、技術職員、資料管理職員、教員などとして継続勤務できる身分にいて本来の職務をこなしながら研究にも従事できるならよいのだが、研究費で雇われている場合は先のあてがない。

わたしが科学政策の重点をおくべきだと思うことの第1は、この広い意味の研究者の持続可能性を高めることだ。予算は限られているので、収入の確保、学術集団のメンバーシップの確保、学術情報へのアクセス、専門や職種を変えるための再訓練などのうち個人ごとに優先度の高いところを支援するとともに、不適任な人には未練なく他の職種に移ってもらう誘導が必要だと思う。

第2は、学術基盤コモンズの充実だ。図書館、計算機センター、データベース、さらには野外観察・観測の施設などがあげられる。万人に開かれた公共財であるもののほか、量に限りのあるものでも共同で利用すること・長期続けることによって価値が高まるものを、整備するべきだ。ただし形式だけそろえても役にたたない。コモンズを充実させるために自分の労力をさく意欲のある研究者が複数いてその間で方向性の合意ができていることを前提とするべきだろう。そして、それに労力をさくインセンティブを持たせしかも人事交流をさまたげないために、労力をさいた人はその機関の所属でなくなってもそのコモンズにアクセスする権利を認めることにするべきだろう。

科学を振興するものとして、アメリカやヨーロッパでは、政府のほかに、大学やNPOへの個人の寄付が重要だ。日本にももっとあるべきだという著者の意見にはわたしも賛成だ。税制をそれをしやすいように改正するとともに、税制以外の要因も知って対策していくべきだと思う。