Scientific American 2005年9月号の特集 "Crossroads for Planet Earth" を読んだ (日本語版は「日経サイエンス」2005年12月号)。 Jeffrey SACHSによるEnd of Poverty [読書ノート]の要約のような論説や、 人口、生物多様性、病気、エネルギー資源の話もあったが、 わたしにとってとくに印象深かったのは、 Paul POLAKによる農業水利の適正規模技術論と、 DALYによる経済論(DALY, 2005)だった。 そこでDALYの著作をもっと読みたいと思っていたところに 本書日本語版が出たのでさっそく読むことにした。
本書は長めの序章と7部(各部は短い序論と複数の章)からなる。 残念なことに序章はあまりわかりやすくない[下の注1参照]。 むしろ、上記の日経サイエンス記事がほぼ本書第1・2部の要約に相当するものであり、 日本語版もあるので、これを序章のつもりで読むことをおすすめしたい。
【[2009年2月追記] その後、新しい評論集(DALY, 2007)が出版され、 これに上記のScientific American記事も収録された。 同じ主張が複数の章でくりかえされることが多いのが難点だが、 DALYの思想への入門としてはこちらのほうがわかりやすそうだ。】
著者は経済学者だが、その考えかたのわくぐみは経済学者の大部分と違うようだ。 高校の「政治・経済」の授業を受ける前に「成長の限界」 [30周年版の読書ノート]を読んだわたしにと っては、こちらこそ正統な経済学に思えるのだが。 本書によれば、著者の立場は経済学の流れの中では John Stuart MILLを引き継ぐものである。 また、20世紀前半の自然科学者SODDY[注2]による経済論は、 多くの経済学者からは無視されてきたが、本書の立場からは重要である(第6部)。 著者はGEORGESCU-ROEGENから直接影響を受けており(本書第6部参照)、 エントロピーを重視する (そのエントロピー概念は徹底的に熱力学的なものである。 GEORGESCU-ROEGENの「物質の劣化」と「エネルギーの劣化」とは質的に違うという考えは引き継いでいない。) また、生態学についてはODUMなどの 物質・エネルギー循環論を中心にとらえているが、 生物多様性にも言及している。
経済システムは地球環境システムの内部にあり、 そこから資源をとりこみ、そこに廃物を出している。 この依存関係を無視できるのは、 経済システムによる物質やエネルギーの流れの規模が地球環境システムのそれに 比べてじゅうぶん小さい場合 (Kenneth BOULDINGの用語でいう「カウボーイ経済」)か、 あるいは地球環境システム全体をも経済システムと一体として管理してしまう場合 (「宇宙船の経済」)のいずれかの条件のもとでである。 人類には地球のすべてを管理できる能力はない。 そして、産業革命初期ごろの経済ならば カウボーイ経済がじゅうぶんよい近似になっていたかもしれないが、 もはやそうではない (みすず書房, 2005の評論も参照)。
「持続可能な発展(sustainable development)」は問題を含んだ概念である [DRESNERの本の読書ノート参照]。 著者は「発展」と「成長」を区別し、 「持続可能な発展」は可能であり望ましいことでもあるが、 それは「成長なき発展」でなければならないと考えている。 有限な地球のもとでは「持続可能な成長」は不可能だ。 ただしこれは「成長」という概念がなんらかの物理量の増加を伴うということを前提としており、それを崩せば話は変わるのだが、それを崩すのは不自然だと著者もわたしも思う。 わたしなりに簡単化して述べれば、 「発展」は、なんらかの効用がふえることだと考えることができるが、 それは「効用 = (効用/物理量) ×物理量」と分解できる。 いまや経済活動に伴う物理量はどちらかといえば減らさなければならないところ に来ており、「発展」は「効用/物理量」の比を高めることによってだけ可能である。 これで望ましい「発展」の特徴を言いつくしたわけではないが、 それが満たすべき重要な特徴のひとつを指摘していることは確かだと思う。
市場メカニズムは資源の配分を決める上では有効だが、 社会全体としての資源消費の規模を決めるのには役にたたない。 さらに、市場メカニズムは最適な分配[注3]をもたらすものでもない。 例として、最近温室効果気体関係で話題になっているが 1970年代から汚染物質関係で実績がある、排出わく制度をとるとわかりやすい。 排出わく市場が成り立つためには、まず、参加者の合計の排出量目標が設定され、 さらに、各参加者への排出わくの初期分配が行なわれなければならない。 そこまでは市場ではなくむしろ政治の仕事である。
著者はGNPに代わる指標の提案もしたことがあるが、 本書(第3部)ではむしろ単一の指標に頼るべきではないと論じている。 ともかく大事なことは、 自然資本を人工資本と区別されたものとして勘定に入れ、 更新されない天然資源の消費を「生産」として(だけ)数えるのではなく 自然資本の減少として数えることである。 [MARXの読書ノートも参照。]
持続可能性の要因として、人口も重要である。 第4部では、ブラジル北東部その他ラテンアメリカでの事例研究を通じて、 人口問題と貧富の格差の問題は関連しており、 MALTHUS的観点とMARX的観点の 両方とも今もなお大事なのだということが主張される。
著者は国際貿易を否定するわけではないが、 経済グローバル化を進めることに反対であり、国単位で自給率をあげることを奨励している(第5部)。 その理由として、輸送のための資源(とくに石油)消費の問題 [KUNSTLERの読書ノート参照]もあるのだが、 本書での論点はむしろ別のところにある。 ひとつには、 RICARDOの比較優位論はグローバル化推進の根拠にならない[注4]。 RICARDOの議論は貿易(財の国際移動)は自由だが資本は各国内にとどまる状況を前提としている。 他方、現代の経済グローバル化では資本の移動の自由が重要な要素となっている。 この状況では、投資は生産性絶対優位の国に集中し、富の分配は偏る。 (投資の利益が生産活動の行なわれる国にとどまるか投資した国に吸い上げられるかによって具体的な分配は変わってくるが、 投資から見離された国との間の不公平が残るという意味では同様だろう。 なお、 もし労働の移動つまり人の移住も自由ならば、 それによって公平に近づくかもしれないが、現実はそうではない。) もうひとつは、生産の多くが、直接コストが安いという理由で、 持続可能性に対する配慮の弱い国で行なわれるようになることである。 持続可能性をめざす人は その理念を自国の政策には反映させる道があるが、 外国での経済活動、あるいは国の間を自由に移動する資本の活動をしばる有効な手段がない。 強力な世界政府のない状況では、 市場にできない機能は国家という装置に頼るしかない。
http://web.archive.org/web/20060219062318/http://www.msz.co.jp/attention/daly/index.html .