• 嶋中 雄二, 1987, 2010: 太陽活動と景気 (日経ビジネス人文庫 し9/1)。日本経済新聞出版社, 273 pp. ISBN 978-4-532-19526-7.

本の出版がふるわない中で文庫本・新書本は売れているようだが、その中で自然科学の話題は少ない。しかし、現代社会の中で生きる「ビジネス人」には自然科学の知識が必要だと思う。自然科学本流の本がもっと文庫本で出てほしいと思うのだが、きっかけとしては本書のような経済の立場から自然環境を指摘する本もよいかもしれない。

自然環境が人間社会に与える影響は無視できるという立場と、自然環境が人間社会のありかたを決定するという立場の両極端はどちらも正しくなく、両方の間でバランスをとった認識が必要だと思う[別のブログに書いたこと]。ただしバランスは1冊の本でとるものではなく同時に見える複数の本でとればよい。本書は自然(太陽の変動)が社会(景気サイクル)を決定するという観点のほうに行き過ぎていると思うが、そういう観点を指摘した本だと承知で読めばおもしろい。

本書は1987年に単行本で出されたものだ。文庫本にするにあたって改訂が加えられているが、材料の大部分は1987年の時点で使うことのできたもの(19世紀のものから当時の最新資料まで含む)のままだ。

とくに太陽の出す放射量(いわゆる太陽定数)については精度のよい連続観測が1978年秋からなので、今では(少なくともそれ以後の約11年の黒点周期については)黒点数と正の相関があることが確立しているが、1987年当時はまだ不明だった。本書(4章)では(地上観測に基づく推定による)逆相関を主に説明しながら異論もあることを述べている。

また、エルニーニョサイクルを「太陽輻射熱サイクル」とみなしているが、その根拠はH.S. Jevons (経済学者W.S. Jevonsの息子)の1909年の論文で気象要素に3.5年周期の変動(インドの気圧などを使っているので、今「エルニーニョ・南方振動」と呼ばれているものと関係あるかもしれないが、未確認)が示されていたことや、 Garcia-MataとShaffnerの1934年の論文で1920-1932年の「太陽定数」に約40か月周期の変動成分が見られたことだそうだ。しかし、1978年よりも前の地上観測に基づいて推定された太陽定数の変動時系列には今からみて有効な情報はほとんどないし、1987年以後の研究で太陽定数変動とエルニーニョ現象との関係は認められていない。

本書は今の太陽や気候に関する科学的知識の源としてはあてになる本ではない。(今の研究者が忘れている昔の文献のいくつかを思い起こさせる価値はあるが。) 1987年という時代背景を意識しながら読むと価値のある本なのだ。これからやりなおすのはむずかしいと思うが、できれば1987年の時点での知見とそれ以後の加筆とを区別できる形で出版してほしかったと思う。

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本書の主題は「景気循環」(business cycle)だ。著者は、この用語を多くの経済学者が単なる「景気変動」(business fluctuations)の意味に使っているのに不満だ。そして著者は、単なる変動でないサイクルの特徴として周期性に注目した。経済サイクルにはKitchin, Jugler, Kuznets, Kondratieffの名がついたものが知られているが、これがそれぞれエルニーニョサイクル、太陽黒点サイクル、太陽磁極サイクル、吉村宏和氏の示した太陽活動の約55年周期に由来するというのが著者の考えだ。因果関係としては、農林水産物収穫説、人間心理説、エネルギー需要説を並列に考えている。

だが地上の人間や農作物に影響を及ぼすのは、直接「太陽定数」つまり大気上端にくる太陽放射ではなく、ローカルな気候要素のはずだ。多くの人が、さまざまな気候要素と太陽活動の関係を調べてきたが、わかったことは要するに関係は単純ではないということだ。比較的直接的な気候要素としては地上に達する太陽放射があるが、これの変動はおもに雲とエーロゾルの変動による。太陽活動が雲を変動させることも考えられるが、それも単純な関係ではない。なお、北アメリカの西部の乾湿などには約20年周期の変動があるが、原因の候補として太陽磁極サイクル(約22年)ではなく潮汐(約19年)を想定した研究もある。

太陽磁場の変動やそれに伴う宇宙線や太陽風の粒子が人体や生物に影響を及ぼす可能性は、まだ未知の領域だと思う。電子機器への影響はありうるのだから、人体の生理を通して心理への影響はありうると思う。ただし因子として、太陽放射(電磁波)の影響や、人体や生物のまわりの気候要素の影響を分離して認識するのはなかなかたいへんなことだ。また、心理的効果があったとしてもそれが経済活動にどう影響するかは人のおかれた状況によるので、社会自体が変わり身の速い現代では規則的因果関係として統計に現われることがむずかしいのではないだろうか。

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わたしは「サイクル」を次のようにとらえるべきだと思う。(これは「理工系」型の発想だと思うが、高校の物理にも出てくる単振動を知っていれば言えることだ。) システム内の因果関係によって周期変動が生じることがある。その典型としては、Xの時間による2回微分がXに比例すればよい。ただし単調増幅にならないために、比例定数は負であるとする。同じことだが、Xの時間微分がYに比例し、Yの時間微分がXに比例して、比例定数の積が負であればよい。もし比例定数が一定ならば周期が一定の変動になる。しかし現実の地球環境や社会のシステムでは、比例定数は厳密に一定ではないだろう。したがって因果関係のしくみが変わらなくてもシステムの固有振動周期はのびちぢみしうる。太陽黒点周期が11年から14年くらいにのびることがあるのもこの例だろう(この場合のシステムは太陽の対流層)。さて、このような振動性をもったシステムに外部からの周期的強制作用が加わったとき、強制周期がシステムの固有振動周期に近いときは、システムが強制周期に同調して振動することがありうるだろう。

「景気循環」が経済システム自体が振動性をもたないのに太陽変動に強制されて起こる現象だとは思えない。経済システムが太陽変動に非常に敏感で他の強制作用に鈍感とは考えにくいのだ。経済システム内に積分効果をもつものがあるはずだ。本書にも設備投資の話題は出てくる(7章)。そこでは設備の耐用年数は厳密に一定ではないから周期性の原因として不充分だという話になっている。しかし積分効果として見る場合に重要なのは耐用年数がどの桁の数値かであって細かい値ではない。たぶん、積分効果が2段階あって、外部強制作用なしに振動は起こりうるのだと思う。そして、太陽活動に伴って実際に経済システムに対する強制作用となりうるものが周期変動するとすれば、景気サイクルがそれに同期してもふしぎではないと思う。

太陽活動に限らないほうがよいと思うが、自然環境変動を、それなりに自励振動を起こしうる経済システムに追加された強制作用と見ることによって、景気サイクルの理解が進むと期待したい。ただし、今後、化石燃料依存からの脱却をせまられる中で、経済システムの基本構造が変わることも視野にいれるべきだろう。