石油ピーク問題を論じたSTRAHAN(ストローン)の本 [読書ノート]で紹介されていたので、 ウェブ上にあった論文のpreprintを読んだ。 それから新刊書を検索したら同じ著者の本が出たことがわかったので注文した。
この本をわたしは「人類の持続可能性に関する本」に含めることにしたが、 直接に持続可能な経済のありかたを論じた本ではない。 これまでの経済成長(GDPの増加)の要因として エネルギー資源が決定的に重要だと主張したものだ。 多くの政策決定者が著者の考えに賛同するようになれば、 GDPは政策目標でなくなり、 本書のような論考は必要なくなるのかもしれない。 しかし、それまでは必要だ。
著者は経済活動を基本的に人が物質を動かすことと見る。 その立場から、現代の政策の基礎とされることの多い新古典派経済学のモデルが、 物質やエネルギーに関する変数を含まず お金が増殖しながらまわる永久機関のようなものになっていることを、 非現実的として批判する。 現実の経済システムは、物質の流れがあり、 天然資源を受け取り、廃物・廃熱を出しているのだ。 この観点はDALY [1996年の本の読書ノート]とだいたい同じだ。
AYRES氏は産業に伴う物質の質量収支を解析した実績もあり、 その話は本書第3章前半に紹介されている。 著者の用語のうち、 「熱力学第1法則」で実質的に質量保存をさしているのは (エネルギーと物質の等価性を重視したことはわかるが)ちょっと無理があると思う。 ともかく、質量保存に注目すると、廃物を無視できなくなる。 著者は、廃物の効用(あるいは交換価値)がゼロではなく負であることが多いことも 指摘している。
エネルギー資源は、熱力学第2法則つまりエントロピーを考慮し、 エネルギーの次元をもつエクセルギー(exergy)という量で評価している。 エクセルギーの概念は熱力学で言う自由エネルギーとほぼ同じだ。 エクセルギーのうち、実際に人の意図する目的に使われたぶんを 「useful work」と呼んでいる。 このworkは物理学用語の「仕事」だが、 動力や電力に加えて最終的利用形態が熱の場合はそれも数えているので、 ここでは「有用エネルギー」としておく。 エクセルギーのうち有用エネルギーとなる割合はUSAでも日本でも20世紀の間に 増加しており、これがエネルギー利用技術改善の効果と考えられる。 この割合は日本のほうが高いが、2倍も違わない。 また日本では1970年代以後改善がみられない。
さて、経済成長を説明するわくぐみはいろいろある(第5章で論じられている)が、 本書でおもに扱われるのは、 新古典派マクロ経済学で使われる「生産関数」で、 GDPを資本と労働の関数として説明しようとするものだ。 SOLOWが1956年に、 資本と労働だけでは説明できない大きな残差があることを示した。 これは技術に関係するだろうと考えられた。
著者は、経済発展に対する技術革新の効果についても、 従来の説に不満をもち、自分の考えを述べている(1,2章)。 生産体制の構造を変えない中での効率改善はよくあり予測可能だが、 構造を変えてしまうような革命的なものは珍しく、予測不可能だ。 また、特定産業部門の内で有効な技術革新は多いが経済全体への影響は小さい。 主要なエネルギー資源の利用にかかわる技術革新は多くないが影響が大きい。
著者は、生産関数の因子として有用エネルギーを追加し(6章)、 2005年の論文で扱ったUSAに加えて日本についても、 20世紀のGDP成長をよく説明できることを示した(7章)。 有用エネルギーは、エネルギー資源(エクセルギー)と、 それを利用する技術の効率を合わせた因子と考えることもできる。 このモデルのあらさでは、ほかの技術要因を加える必要はなさそうだ。
このモデルによる2050年までの予測計算も試みている(8章) 。 いろいろな不確かさがあるが、 新古典派の多くの人のように、 根拠不明のまま技術因子(SOLOWの残差)を将来に外挿したり、 エネルギー利用効率の改良が将来も続くと仮定したりするよりは、 現実的な予測になっているはずだ。
議論を世界に広げる(9章)には、資本に関する長期データが乏しい。 そこで、生産関数の形にせず、 GDPと有用エネルギーの関係を検討している。 さらに有用エネルギーの代用指標として、電力+0.1×石油(エネルギー換算)をとる。 すると、経済が成長している国のほとんどでは GDPは有用エネルギーとともにふえるが、ふえかたはGDPが大きくなるとにぶる。
さて、石油産出ピークからも、また温暖化対策の必要性からも、 今後、エネルギー資源消費をふやすわけにはいかず、 またその利用効率の改善にも限界がある。 したがって、今後、まだ予想もされていない革命的技術革新がない限り、 USA、日本、そしておそらく世界のGDPの 数十年以上にわたる成長は望めないことになる。 新古典派経済学者の多く (温暖化を論じているNORDHAUSなどを含む)の GDPの成長が続くことを前提とした議論は成り立たないだろう。
ただし、GDPは豊かさあるいは幸福(福祉)のよい指標では必ずしもないことは、 1970年代から(当時の用語は「GNP」だったと思うが)よく知られていたことだ。 だから、著者は今後GDPの成長が望めないことを嘆いてはいない。 自然資本の保全を含めた新しい尺度で、豊かさを向上させることを考えるべきなのだ。
http://www.insead.edu/facultyresearch/faculty/profiles/rayres/
にある。