• 大木 聖子(おおき さとこ), 纐纈 一起(こうけつ かずき), 2011: 超巨大地震に迫る — 日本列島で何が起きているのか (NHK出版新書 352)。 NHK出版, 205 pp. ISBN 978-4-14-088352-5.

2011年6月10日発行となっている。東日本大震災を受けて作られた本のひとつではある。ただし大木氏は、地震学を学んで博士号をとったうえで、東京大学地震研究所の広報を職務としている人だ。大震災でいくらか急ぐことになったとはいえ、このような本を書く考えはあったにちがいない。

纐纈氏が書いている第4章をひとまずはずして、大木氏が書いている部分を紹介する。

序章では東大地震研での3月11日の体験が紹介される。1978年6月と同様な宮城県沖地震の再来は予想されていた。しかし規模が違っていた。

第1章では地震についての基礎知識を述べる。地震は断層で起こる。巨大地震はプレート境界で起こる。そして「マグニチュード」の説明になる。3月11日の地震のマグニチュードの数値が何度も修正されたことについても説明があり、陰謀論[別ブログ記事参照]を持ち出す必要がないことがわかる。プレート境界の地殻はブロックに分かれていて1または2区画ずつ動くと想定されていた。想定外だったのは、6区画がいっしょに動いたことだった。

第2章では津波についての基礎知識を述べているが、どちらかというと原理よりも現象の実感に重点があり、防災の話も含まれている。津波は海底の変形で起こる。波浪と違って、何分間も同じ方向に押し寄せる。水深が浅くなると波高が高まる。V字状の湾では波が集中してさらに高まる。川をさかのぼった津波は、堤防を越えて横に流れ出すことがある。今回の津波は高さを誇った防潮堤をも越えてしまった。防潮堤は津波のエネルギーを弱める意味はあった。しかし防潮堤があるからといって安心はできず、逃げなければならない。

第3章では、大きな地震に伴う現象として、地殻変動、余震と誘発地震、火山活動の活発化などについて述べている。3月11日の地震では東北地方の大部分が東に動き、そのうち太平洋岸地方の広い地域が沈下した。大地震の後には地震活動が活発になるが、そのうち震源域内のものを余震、それ以外のものを誘発地震という。世界の巨大地震のうちで最大のマグニチュード(Mw)9.5の1960年チリ地震では、Mw8級の余震はなかったが、前震がいくつもあった。Mw9.0または9.1の2004年スマトラ沖地震では、Mw8級を含む余震・誘発地震が多数起きている。

第5章は一般の人に持っていてほしい地震防災の知識と、それを伝える教育・広報活動の話。著者としては力がはいったところだ。

終章は南海・東南海・東海がいっしょに動く「西日本大震災」の見通し。南の太平洋岸だけでなく瀬戸内海にも3メートル程度の津波が予想されている。

さて、第4章では、纐纈氏が、この地震を受けて考えなおしたことを含めて、地震の科学についての考えを述べている。この部分は地震学者の間でも意見が分かれるところがあるにちがいない。

「アスペリティモデル」(およびそれに関連する「固有地震説」や「比較沈み込み学」)は、理論として完成したものではない。今回、アスペリティモデルにもとづくほとんどの地震学者の予想がはずれてしまったのだが、これで理論が否定されたわけではなく、この地域の地震特性の観測の解釈が不適切だったので、モデルのパラメータ値が不適切だったとも考えられる。

複数の区画がいっしょに動いた場合、これまでの地震規模の見積もりはそれぞれの区画の動きによるエネルギー解放の単純合計によっていたが、3月11日の地震では合計よりも大きくなっている。南海・東南海・東海が連動した場合も、単純合計よりも規模が大きくなりうると推測される。これはきちんとした理論ではなく纐纈氏の専門家的主観だと思うが、言われてみれば、専門家でないわたしの直観としても、いくつもの押さえがはずれると地殻ブロックが一度に動ける距離が長くなると考えれば、もっともなように思われる。なお、終章の「西日本大震災」の想定はこの推測を含んでおらず、これを含めると被害はさらに大きくなりうることに注意。

また、纐纈氏は、これからの地震学にとって必要なのは、新たなデータや観測よりもむしろ、研究者が好奇心をもつことと、それを可能にする制度だと言う。また、データの面では、海域の観測の強化も望ましいことではあるが、もっと大事なのは過去の地震に関する網羅的データだと言う。

短い本だが、キーワードを抜き出す意味で、折り返しの先に目次を書きぬいておく。
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• NHK「サイエンスZERO」取材班 + 佐々木 進 編著, 2011: 宇宙太陽光発電に挑む。 NHK出版, 125 pp. ISBN 978-4-14-081481-9.

この話はNHK教育テレビの番組で見ていたが、それを見ていなかったら最近の動きを知らないまま来てしまったと思う。

(放送がいつだったか覚えていないのだが、アナログテレビチューナーつきのパソコンがこわれる前だったら録画してあるはずだ。テレビがディジタルになった機会にコピーがきびしくなって、ビデオが商品として出回るとは思えない公共的番組でも、あるパソコンで録画したものを他の機械に移して見ることがむずかしくなってしまったのは残念だ。)

本では、放送よりも画像は少ないがことばが補われており、また研究の歴史を含めて紹介されているのはありがたい。この技術はアメリカ合衆国で1960年代末から1970年代に研究されたのだが、アメリカでは打ち切られ、1995年からまた始まったが2001年に打ち切られた。他方日本では1981年から研究が継続されている。日本が世界の先端を行っている研究分野なのだそうだ。

その番組を見る前からわたしは、宇宙で太陽光を受けてエネルギーを電波で地上に送る構想の題目だけは聞いていたが、通信や観測のために使う電波と違って、エネルギー伝送に使う電波の強さでは、それが通るところの人間を含む生物に対して危険だろうと思ったので、技術的には可能になっても推進してはいけない技術だと思っていた。

番組で、マイクロ波でエネルギーを送る構想に関する限り、安全性の検討はいちおうできていると聞いた。本書を見るともう少し詳しくわかる。地上で数キロメートルの広がりをもつビームで送り、エネルギー密度を平方メートルあたり1キロワット程度以内にするので、人などに急性の害はないということだ。ただし慢性の害の可能性はあるので数キロメートル四方の場所を立ち入り禁止にする必要はある。また、平方メートルあたり1キロワットというのは、地上に正面から届いた太陽光と同程度の密度にすぎないので、効率の面でこれでも価値があるだろうか。他方、レーザー光で送る構想もあるが、この場合は数百メートル四方のビームになるので、エネルギー密度は平方メートルあたり百キロワット程度になるだろう。これでは、1960年代に将来の兵器としてよく話題になった「殺人光線」になってしまわないだろうか。

安全性の次に、衛星をどういう軌道にのせるかの問題がある。静止衛星にすれば地上の一定の場所に常にエネルギーを送ることができるが、静止軌道の需要が競合する。他の軌道にすると地上にエネルギーが届くのは間欠的になる。地上基地局を複数作って時間分割で使うことは可能だ。赤道上高さ1000kmの軌道にし、赤道上の複数の国で受けたらどうかという案がある。ただし間欠的でよいならば地上に届いた太陽光でじゅうぶんなところもあるだろう。まず供給能力と見合った需要があるのか考える必要があると思う。

また、宇宙側の設備は、太陽光を受ける面積を大きくする必要があるが、宇宙に打ち出す材料の質量はあまり大きくできず、また展開の作業をおそらく無人でやらなければならないという制約があり、材料の選択、設計などに、まだ未解決のところがある。しかしこれはいったん実行価値があるとなれば技術力のある会社などを巻きこめば急速に進みそうな気がする。

今のわたしのこの技術への意見は、まず技術が完成した際の供給能力に対して需要があるかを検討し、それがあれば安全性を検討したうえで、もしよいとなった場合に限って積極的に推進したらどうか、というものだ。

• 上出 洋介, 2011: 太陽と地球のふしぎな関係 — 絶対君主と無力なしもべ (ブルーバックス B1713)。 講談社, 294 pp. ISBN 978-4-06-257713-7.

「太陽地球系科学」と呼ばれる学問分野については、昨年、その名前の入門教科書[読書メモ]も出たが、これもその分野の入門読みものだ。

太陽は変動しており、それは、磁場の変動や、陽子などの粒子の流れの変動を通じて、オーロラのような(日本の緯度帯にいる人にとっては)珍しい現象だけでなく、地上の生活にも影響を及ぼしている。

第1に、20世紀以後の現代文明は電磁波や電流による情報伝達に大きく頼っているが、太陽を原因とする磁場の乱れがそれを混乱させることがあるのだ。電力網の制御が乱れて停電が起きたこともある。信号の乱れが列車の衝突事故の原因になった可能性がある。もちろん、大気圏外にある(厳密には希薄な大気があるのだが)人工衛星は直撃を受けるので、それに頼っている地上の活動にも影響が出る。その事前警戒のために、「宇宙天気予報」と呼ばれる活動があり、日本では昔の電波研究所を引き継いだ情報通信研究機構が中心になっている。

第2に、生物は磁気を感じて行動することがある。ハトやイルカは地磁気によって方向を知るので、太陽の変動を原因とする磁気嵐によって道に迷ってしまうことがある。ヒトへの影響は微妙なものだがあることはあるようだ。また、銀河宇宙線や太陽風の高エネルギー粒子は生物にとって危険なものだが、それが地上にほとんど達しないことにも、磁場が(複雑でひとことでは書けないが)かかわっている。地球の歴史の中では磁場が逆転したことがたびたびあり、その過程では磁場が弱くなることもあるので、それに備える必要があるかもしれない。

地球環境の変動に、人間活動に原因をもつ二酸化炭素による温暖化のほかに、太陽に起因する変動や、地球大気・海洋の相互作用による変動も重なっているというのはもっともだ。しかし、「地球は温暖化に向かっているのか、寒冷化に向かっているのか — こんなことすら私たちにはわからない」という表現はどうかと思う。ただし二酸化炭素による温室効果の強化という作用を否定しているわけではなく、続いて「どれくらいのタイムスケールでものをいうかにかかっている」と述べているので、年々の時間スケールでは大気・海洋の相互作用による温暖化も寒冷化もあるし、千年・万年の時間スケールではおそらく氷期に向かう寒冷化もあるだろうという意味ではもっともだ。それに加えて著者は、温暖化が氷河を成長させてかえって寒冷化を招く可能性がある(必ずそうなるというわけではないが)と考えて、百年のスケールでもどちらに向かうかわからないと考えているようだが、この部分はわたしから見ると無用の心配のような気がする。予想外の大きな太陽の変動に備えるべきだというのならばわかる。

• James Lawrence POWELL, 2011: The Inquisition of Climate Science. New York: Columbia University Press, 232 pp. ISBN 978-0-231-15718-6.

近ごろ英語圏とくにアメリカ合衆国で、地球温暖化に関する科学的知見を否定するとともに、そういう科学的知見を述べている科学者に不正の疑いをかけることによって、温暖化対策の政策を妨害しようとする動きが強まっている。それは不当だと考える科学者側の主張をまとめて述べたものだ。

著者は、もともと地球化学が専門であり、大学学長や政府の科学審議会委員などの科学行政的経歴をもつ人だ。本書の記述態度は、自分も属している科学者全体の集団の立場の弁明となっていると思う。

科学的知見はまちがっていることがあるし、ときには科学者が不正をすることがある。しかし科学者の集団の中でまちがいを訂正するしくみが働いているので、科学的知見全体としては信頼できることが多いのだ。また、とくに気候変化のデータに関して不正の疑いをかけられていた件は不正はないという調査結果が出ている。

それでも、科学者全体として市民社会の理解を得る努力がたりなかったのではないか、それに対する反省がないではないか、という指摘はできるかもしれない。本書はそういう議論に向かわない。科学者の立場は基本的に正しいという信念に基づいて書いているのか、反省するところはあるがあえて旗色鮮明にしたのかはわからない。

本書は、批判のあいてを、経済的利益か、政府による規制を最小限にするべきだというイデオロギーに基づいて、政府が温暖化抑制策をとることを妨害するために、温暖化否定論を宣伝している勢力と、(自分も信じているのかウソを承知かはともかく）彼らに使われる学説らしきものを生産している少数の元科学者たちにしぼっている。そういう勢力については、Hoggan (2009) [読書ノート]、Gelbspan (1997, 2004) [読書ノート]、Oreskes and Conway (2010) [読書ノート]などの本にさらに詳しく論じられている。

まったく自発的に地球温暖化について懐疑的な人は、著者が自分を不当に非難していると受け止めないで、利害やイデオロギーを動機として動く勢力との違いを明示して、自分の考えを組み立てていただきたいと思う。

Inquisitionはかつてのカトリック教会の異端審問をさす。温暖化否定論者が科学者の仕事を妨害するようになった。とくにアメリカ連邦議会議員や州検事総長が気候科学者に情報提出を強要している。当事者のひとりBradley (2011) [読書メモ]のいうintimidationである。Powellはこれが異端審問に似ているというのだ。温暖化否定論者のうちには、自分をガリレオに、自分の説を認めない学会などをかつてのカトリック教会にたとえる人がいるが、その議論とは正面からぶつからずにすれちがっている。

また、Crichton (2004) [読書ノート]は、ソ連のLysenko (ルィセンコ)主義を持ち出して、温暖化に関する科学がゆがんでいると言っているが、Powellは(今のアメリカの)温暖化否定論こそLysenko主義に似ているという。

Kalichman [カリッチマン] (2009/2011)　のDenying AIDS / エイズを弄ぶ人々　[読書メモ]も参照して、温暖化否定論もKalichmanの述べたエイズHIV否認論と同じ特徴を持っていると言っている。

• 米盛 裕二, 2007: アブダクション — 仮説と発見の論理。 勁草書房, 255+v pp. ISBN 978-4-326-15393-0.

この「読書メモ」では、まだしっかり読んでいない本を扱うこともある。　これはその一例で、これからなんか月かかけて勉強会で読むことになったので目をとおしはじめたところだ。 勉強会の記録をとる予定はないが、わたし個人の立場での読書ノートを書こうと思う。 その前にこの「読書メモ」のページに加筆するかもしれない。

本書ではおもに、アメリカの哲学者Charles S. Peirce (パース、1839-1914) が提唱したアブダクション (abduction)という考えを説明している。 同じ著者が前に出した本 「パースの記号学」と重なるところもある。 ただし本書の議論の主題はPeirceという人の思想ではなくアブダクションの概念だ。 他の人の考えを話題にしているところもあるが、議論されているのは、Peirceとその人との間の影響関係ではなく、Peirceのアブダクションとその人の関連する概念との内容的対比だ。わたしはPeirceよりもあとの世代のKarl Popper (1902-1994)の仮説演繹主義に染まっているので、それとの対比があるのが助かる。

論理(学)ということばには人によって意味の広がりの違いがある。論理を前提から結論が必然的に得られる推論に限れば、演繹だけが論理であり、帰納も仮説形成も論理ではないことになる。Popperはそういう立場だ。しかし、人は(とくに科学者は)演繹だけをしているわけではない。必然ではない(まちがうかもしれない)推論もしているのだ。Peirceはそこまで論理に含めている。わたしは論理ということばは狭い意味で使いたいが、Peirceのいう「論理」を「科学方法論」と呼べば内容は受け入れることができるような気がする。

第1章でPeirceのいう「探究の論理学」の広がりを示す。第2章では、それを大きく「分析的推論」つまり演繹と、帰納とアブダクションを含む「拡張的推論」とに分ける。第3章でアブダクションとはどんなものかを述べる。第4章で帰納とアブダクションの違いを説明する。

第5章では科学的探究の方法についてのPeirceの考えかたとその中でのアブダクションと帰納の役割を論じる。Popperの「仮説演繹法」との対比を含む。第6章ではFrancis Bacon (1561-1626)の「帰納主義」や、John Stuart Mill (1806-1873)の「帰納論理学」を、第7章ではWilliam Kneale (1905-1990)の「仮説的方法」を、第8章ではGeorge Polya (1887-1985)の「発見的推論」を、それぞれPeirceの考えかたと対比して論じている。

詳しい目次は出版社による本書紹介ページにあるので、くりかえさない。

文献

• 米盛 裕二, 1981: パースの記号学。 勁草書房。

• 松田 佳久, 2011: 惑星気象学入門 — 金星に吹く風の謎 (岩波科学ライブラリー 183)。 岩波書店, 112 pp. ISBN 978-4-00-029583-3.

まず章の題名を書きだしておく。

1. 焦熱地獄の世界 — 金星
2. 中庸を得た温暖な世界 — 地球
3. 酷寒と乾燥の世界 — 火星
4. 底なしの大気　– 木星
5. 超高速回転する大気 — 金星の謎を解く「あかつき」

著者と同じ気象研究室の後輩であるわたしとしては、著者の大学院生時代の研究課題であった金星大気の基本の話(1章)と、予定した軌道に乗っていないがなお終わってはいない探査機「あかつき」による観測の意義の話(5章)とがつながった形で読めるのがありがたい。

「入門」としてはどうだろうか。 「惑星気象学」(松田, 2000)の本よりは初歩の段階を意図したことは確かだ。ところが、気象学としては必須とも言える用語がたくさん詰めこまれていて、それぞれが詳しく説明されているとは限らない。おそらく、小倉(1999)または浅井・新田・松野(2000)などの教科書で気象学への入門をすませた人にとっての惑星気象学入門が意図されているのだろう。逆に、まずこの本を手にとって、残った疑問を解決するところから気象学入門に進んでもよいのだが。

入門書と言っても何かの予備知識を想定するのは当然なのだ。ニュートンの運動方程式や熱力学第1法則から説明を始めると前置きが長くなりすぎる。理論物理学または応用数学としての流体力学を知っている人向けに書くこともできたと思うが、それでは本が売れるほどの読者数が期待できないかもしれない。

もし惑星形成論を背景として惑星の気象を論じるとすれば、金星・地球・火星の大気の質量や主成分の違いに注目し、その原因を考えることになっただろう。しかし本書は気象学的立場をとり、いま大気であるものを前提としてそこで起こることを考えている。(ただし、火星について、いま氷の形で地上・地中にある二酸化炭素が過去には大気であったらしいことにふれている。) まず大気中の放射(電磁波)の吸収・射出と対流によるエネルギー再配分によって温度あるいは加熱の鉛直分布がどうなるか。次に、加熱の不均一によって惑星規模の大気循環がどのように形成されるかだ。

金星は、地球から見て明るいことからもわかるように太陽放射を反射する割合が多い。(それは硫酸を主成分とする雲が多いからだ。) それで太陽から受け取っているエネルギー量は実は地球よりも少ないのだ。それにもかかわらず地上気温が700 Kをこえているのは、おもに二酸化炭素(それに加えて水蒸気)の温室効果が原因だ。このことを、惑星放射に対して黒体とみなせる複数の層からなる単純なモデルを使って説明している。onkimoさんの「厚着モデル」に相当するものだ。ただしこれは説明のためのモデルであって、次にもっと精密な計算の話がある。この計算の理屈をしっかり追うとすれば、地球の大気放射の教科書、たとえば浅野(2010)を参照したうえで、金星大気の状況(たとえば圧力が高いこと)によってどこがどう変わるかを考えるのがよいと思うが、短い入門書でそこまで書いていないのは当然だ。計算結果にとんでしまうことになるが、地球大気についてのManabe and Strickler (1964)の計算[増田 2010が引用した図を参照]と同様な、鉛直1次元の放射対流平衡の鉛直温度分布を示している。(この「平衡」は熱力学的平衡ではなく定常状態のことだ。) 大気の地表面に近い部分では上ほど温度が低くなるが、対流がないとすると鉛直温度勾配は断熱勾配よりもきつくなる。この場合は対流が起こるはずで、温度勾配は断熱勾配に近くなるはずだ。

本書では議論していないが、もし温室効果がなければ、放射で決まる鉛直温度勾配は断熱勾配よりもゆるいもの(等温に近いもの)になり、対流は起きず、したがって温度勾配は断熱勾配に近づかないだろう。したがって地上気温は有効放射温度と大差ないものになるだろう。

文献

• 浅井 冨雄, 新田 尚(たかし), 松野 太郎, 2000: 基礎気象学。朝倉書店, 202 pp. ISBN 4-254-16114-X. [読書ノート(仮)]
• 浅野 正二, 2010: 大気放射学の基礎。朝倉書店。[読書ノート]
• S. Manabe and R.F. Strickler, 1964: Thermal equilibrium of the atmosphere with a convective adjustment. Journal of the Atmospheric Sciences, 21, 361-385.
• 増田 耕一, 2010:　地球温暖化の考え方。化学, 65(6), 38-43.
• 松田 佳久, 2000: 惑星気象学。東京大学出版会。
• 小倉 義光, 1984 (初版), 1999 (第2版): 一般気象学 (第2版)。東京大学出版会, 308 pp. ISBN 4-13-062706-6. [読書ノート]

• Richard B. ALLEY, 2011: Earth: The Operator’s Manual. New York: W.W. Norton, 479 pp. ISBN 978-0-393-08109-1.

新刊情報を検索するとAlleyさんの名前があった。グリーンランドの氷から復元推定される過去の気候について語る読みものThe Two-Mile Time Machine 日本語版は氷に刻まれた地球11万年の記憶 [読書ノート]の著者でもあり、National Research Council (2002)のAbrupt Climate Change (急激な気候変化)の報告書[読書ノート]のまとめ役でもある。そして「歌う地球科学者」でもある[別ブログ記事]。読み終わったあと、Schneider記念シンポジウムのインターネット中継の中できょう(アメリカ山地時間26日午後)聞いたのだが、Climate One (http://www.climate-one.org/)というNGOによるStephen H. Schneider Award for Outstanding Climate Science Communicationの第1回受賞者にもなった。

今回のもいい本だと思うが、注文する前の期待が高かったので、読んだあとの印象はそれほどでもなかった。国立科学基金(NSF)から資金をもらった公共放送PBSのテレビ番組http://www.pbs.org/programs/earth-the-operators-manual/ , http://earththeoperatorsmanual.com/ の企画が先にあったのだ。Alleyさんは野外の現場で解説を述べる登場人物として起用されたらしい。もちろん内容にも関与したにちがいないが、番組はどちらかと言えば番組プロデューサーの作品だろう。本はAlleyさんの立場で文章化しているので、番組とまったく同じではないらしい。ペンシルバニア州立大学教授なのでその地方に題材をとっていることがわりあい多い。

題名から見ると主題は地球環境問題全体のようだが、実際には地球温暖化、そして温室効果気体排出削減にしぼられていると言えそうだ。全24章のまん中に近い第15章にことわり書きがあり、それより前は地球科学の専門家として科学を解説しているが、あとのほうは一般的知識はあるが必ずしも専門知識はない市民のひとりとして人間社会を持続可能にするための方策を述べている。

話は、ヒトがこのように進化したのは火を使って食べ物を調理できたからだという説から始まる。したがって人間は燃料を必要としており、森林や鯨油の資源を枯渇させてしまったこともあった。そして現在の人間社会はおもに化石燃料に依存している。

ところが、科学が発達するにつれて、大気中のCO2がふえると気候を変えることがまず理論的にわかってきた。人間が現われる前の気候の変化をさぐり、その原因を考えていくと、たくさんの原因が同時に働いているのだが、そのうちでCO2の役割が無視できないことがわかる。産業革命以後の気候変化の原因についても、科学者は、CO2だけだと言っているのではなくて、たくさんの原因が同時に働いているうちでとくにCO2については因果関係が強く言えるようになってきたのだ。

そして、この気候変化は生態系が適応するには速すぎるので、いろいろ困ったことが起こる。とくに急激な変化が起きてとりかえしがつかなくなる、いわゆるtipping pointに達することがありうると言っているが、必ずあるとは言っていない。

対策の本論にはいる前に、類推として都市下水の話をもってくる。1854年ごろのロンドンのコレラがきっかけの一つになっているのだが、その百年前のエジンバラの旅行者の記録を掘り出してきて、公衆衛生の問題は認識されていたにもかかわらず対策に関する社会の意思をそろえることができなかったととらえる。今のCO2の問題も同様であり、下水道に相当するのが「smart grid」(あまりきちんと定義していない)だという。だが、リンや窒素の循環が気になっているわたしから見ると、肥料分を下水に流してしまうことこそ持続可能性の低下のほうの例とも言える。

対策の議論の大部分は、エネルギー資源消費に伴ってCO2などの温室効果気体を出さないようにしていくことだ。まず再生可能エネルギーを、風力、太陽光、水力、海洋エネルギー(潮汐、波、海流、温度差)、バイオマス燃料、地熱の順に論じる。それから、原子力(核分裂)とCO2回収隔離貯留を論じる。安全が重要だとは言っているが、使うのを避けるべきだという態度をとってはいない。次にエネルギー節約を論じる。白熱電球よりも生物の発光のほうが賢いという例をあげている。そして、いわゆるgeo-engineeringの可能性についても論じるが、これと、核融合については、今の科学的知見のもとではあてにならないとする。新技術の件に限らず、将来についての予想には不確かさが大きいので、軌道修正の可能性も含めて計画をたてていくべきだ。

目次を小見出しまで書きぬいてみた。こうすると本の内容のキーワードが見えてくることが多いのだが、この本の場合、詩的あるいはごろ合わせ的な表現が多くて、中身を読まないで見出しだけ見てもなんだかわからないことも多い。

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• Eric POOLEY, 2010: The Climate War: True Believers, Power Brokers, and the Fight to Save the Earth. New York: Hyperion, 481 pp. ISBN 978-1-4013-2326-4.

2010年夏に新刊情報を見て注文した。北アメリカに根強い地球温暖化の科学的知見を否定しようとする宣伝活動に関する情報を得ようとしたのだが、それは(科学者大多数の常識の否定が正しいとされている別世界という意味で、一部のブログでもよく見かける用語だが) Denialosphereという表現を使って、主要な話題の外にかたづけられていた。主要な話題は温暖化を軽減するための政策であり、当時のわたしの仕事に直接関係なかったので、読む優先順位を下げた。2011年春に転勤して、むしろ対策のほうが仕事の主要部分になった。夏になって、たなあげしてあった本を思い出した。

この本はノンフィクション読み物で、数人の人々の行動を追いかけることを中心にして、その背景として時代の動きをも述べている。社会科学的分析ではない。

内容のほとんどはアメリカ合衆国(USA)内の政治なのだが、節目として、2007年12月の国連気候変動枠組み条約締約国会議(バリ島)と2009年12月の同会議(コペンハーゲン)がとりあげられている。本書の主要な時間の流れはこの2つの会議の間の期間で、ときどき回顧の形でそれ以前にさかのぼる。

焦点をあてられているのは、環境運動NGOのうちでは異常に実業界との協力をめざしたEnvironment Defense Fund (Fundのつかない名まえをなのっていた時期もあるが本書ではEDFという表現で通している)とくにその経営者Fred Kruppと、化石燃料関係業界のうちでは異常にCO2排出削減策(ただしCO2回収隔離貯留と原子力を含む)に積極的だった電力会社Duke Energyの経営者Jim Rogersだ。彼らは、排出枠取引(cap and trade)の考えを早くから提唱し、企業と環境NGOの経営者が参加するUSCAP (いちおう頭文字略語だがむしろcapが重要)という組織を作り、多数の支持が得られるように多方面とねばりづよく交渉した。本書によれば、2008年に上院で反対よりは多い賛成を得たが可決に至らなかったLiebermann-Warner法案や、2009年に下院で可決された(しかし上院では審議されず廃案になってしまった) Waxman-Markey法案がともかくそこまで行ったのは、彼らの働きによるところが大きい。なお、それと並行して法案の細部にはこだわらず対策の必要性のキャンペーンをした元副大統領Goreを中心とするAlliance for Climate Protectionの活動にも注目している。

排出枠取引の考えをわたしは最初に知ったのは、たぶん1977年に宇井純さんの「自主講座・公害原論」の駒場での講義でだった。大気汚染となるSO2の排出の対策としてアメリカで当時新しい考えだということで、汚染を罪と考える公害反対運動家からは嫌われていたが、宇井さんは賛同はしないものの検討してみる意義はあるという態度だったと思う。おそらくそのころどこかの地方で試みられたのだと思うが、USA全国規模で採用されたのは1990年代、酸性雨が全国的・国際的課題となってからだ。そしてその具体案づくりにもEDFがかかわっており、本書の記述が正しいとすれば、すでに1980年代なかばにEDFは温暖化対策としてのCO2排出枠取引を想定して、いわばその準備としてSO2排出枠の制度を提案していたのだ。

排出削減の政策は大きく分けて次のものが考えられる。
a. 排出者の自発性に期待する。
b. 政府が直接的に規制する。たとえば一定量以上の排出を禁止しそれを越えたら処罰する。
c. 排出量に応じて課税・課金する。
d. 排出量の総枠(cap)を設定し、政府が各排出者に初期割り当てをし、各排出者は枠を守るか不足分を義務以上に削減している排出者との取り引き(trade)によって埋め合わせる義務を負う。

このうち排出者が望むのは a だがそれで目標が達成できる見こみは低い。環境を重視する人が主張するのはbかcだ。しかしbはUSAの政治では嫌われる。「官僚主導による施策は効率が悪い」という理屈だが、むしろソ連型共産主義への反感が先に立つようだ。cは、税率を決めても排出削減量が確定しないことと、税金がふえること一般への反感が、たとえ他の税金を減らすことによって総税収を変えないと約束してもなかなか消せないことが欠点だ。そこで、総排出削減が必要だとする立場と排出者の立場が折り合う対策は d にしぼられる。本書の主要登場人物だけでなく地の文もそういう考えの立場に立っている。

対策を具体化する際に論争になるのは初期割り当てだ。環境主義者は汚染者負担の原則から全部を競売して公共部門の収入とするべきだとする。しかし発電に伴う排出の場合、電力会社に負担させれば電気料金値上げとなり、とくに石炭火力が多い地域の住民に負担が偏る。電力会社は、少なくとも制度を始めるときは、初期割り当ての多くの部分を無料配分してもらわないとやっていけないと主張する。Rogersは、それはすべて消費者の負担軽減にまわすと決めてよいと筋を通したそうだ。 EDFは、capが実現されれば初期配分はどうでもよいと考えた。また、突発的事情で排出枠の値段が異常に高くなるのを避けたいこととcapの確実性との兼ね合いがある。理想的ではないが、未来の排出枠を借りて緊急調整をするという制度を加えた。

排出枠競売による公共部門の収入をどう使うかも問題だ。USAの議員はそれぞれ支持母体の主張を持ち出す。Liebermann-Warner法案は、多数の支持をとりつける過程で、排出抑制の趣旨との関係が不明な付帯条項がふえてしまった。その後、大不況で、職(jobs)が正面の課題となり、少なくとも民主党議員の間では、それと、エネルギー安全保障(中東への依存を減らす)ことと、環境保全とをあわせて達成するため、clean energy産業で職をふやすのだ、という理屈が正論になり、Waxman-Markey法案の形になった。しかし、Obama政権は社会保障(国民健康保険)を優先し、clean energyにはそれに比べれば力がはいらなかったので、下院可決どまりになってしまった、ということのようだ。

2010年の議会選挙で民主党が議席を減らしたことやそれ以後の動きは本書の話題の外だ。

[2011-08-28追記] 排出を減らす必要があることを認め、規制と課税を避けて市場メカニズムに頼ろうとすると、排出が価格に反映される必要がある。ところが反対者が電気代やガソリン代が少しでも上がるのはいやだという庶民感情に訴えるので、妥協によって価格シグナルは小さくなってしまう。やはり、排出を減らす政策は、規制・課税・市場メカニズムを併用するしかないのだろう。

• Genevieve Fuji Johnson, 2008: Deliberative Democracy for the Future: The Case of Nuclear Waste Management in Canada. University of Toronto Press.
• ジュヌヴィエーヴ・フジ・ジョンソン 著, 舩橋 晴俊, 西谷内 博美 監訳 (2011): 核廃棄物と熟議民主主義 — 倫理的政策分析の可能性 (サス研ブックス)。新泉社, 297 pp. ISBN 978-4-7877-1108-3. [サス研とは法政大学サステイナビリティ研究教育機構。] (わたしはこの版を読んだ。)

(二酸化炭素回収隔離貯留の問題を考えながら[別ブログ記事]本屋に行ったらこれを見つけた。明らかに関係がある。)

カナダでは核廃物管理政策は長く原子力発電事業者とその監督官庁だけによって進められてきた。1977年に深い地下に埋める計画の基本構想が作られたが、同時に勧告された公衆参加は見送られた。しかし1989年に環境省が環境影響審査委員会を作った。この委員会は公衆参加型の議論を重ねて1998年に報告書を出した。これを受けて2002年に核燃料廃棄物法が作られ、発電事業者からの基金でまかなわれる核廃棄物管理機構が作られた。機構の構成は(委員会の勧告に従わず)発電事業者に偏っていたが、その職員は委員会の発想を引き継いで公衆参加型の協議を進めた。専門家(生態学などの専門家を含む)、ランダムに選ばれた市民、先住民代表、推進派、批判派を含む多数の議論が行なわれた。議論のかじとりは契約によって第三者(シンクタンク、コンサルタント)にまかせた。必ずしも参加者が納得したわけではない。とくに、エネルギーを原子力に頼ることの是非をたなあげにして廃物管理だけを問題にすることに不満が残った人が多かった。しかし、討議の場が作られなかった場合に比べればずっとよい状況に達したように思われる。同類の社会的意思決定のしくみを設計するうえでは、参考として詳しく調べるべきかもしれない。

著者の専門はこのような意思決定のしくみを哲学的に評価することで、政治学と倫理学にまたがる学問領域のようだ。功利主義(その一種の福祉功利主義)、(現代)義務論、熟議民主主義という3つの倫理学の理論をとりあげ、核廃物管理の意思決定の問題に即して評価しようとしている。決定に正統性を与えられるかという観点で、功利主義と義務論は力不足で熟議民主主義がよいとする。わたしは専門的議論を追いかけきれていないが、功利主義にせよ義務論にせよ現在の実際の人々の間で価値判断に関して合意できると仮定しているところに無理があり、理屈には合意できないが結論だけは認める人も含めた合意形成をめざす熟議が必要なのだろうと思う。ただし、熟議によって正統性が得られるとする議論では、将来の世代も参加できるように熟議の体制を継続することが前提とされているように思われた。そうすると問題は熟議かどうかよりもむしろ継続するかどうかではないだろうか。

核廃物管理に関するカナダ政府の原案は、地下深く埋めてあとは自然にまかせるものだ。それは将来世代に負担をかけさせたくないという価値判断の結果でもある。しかしそれでは、もし汚染などの問題が起きた場合に対処が困難だし、もし将来の世代が資源として使いたくなった場合に不便でもある。熟議を続けることを支持するのと同じ発想からは、地上に近いところに置いて管理を続けるほうが(将来世代にも管理を続けさせることになっても)よいという意見が出されている。

• 西岡 秀三, 2011: 低炭素社会のデザイン — ゼロ排出は可能か (岩波新書 新赤版 1324)。岩波書店, 187+2 pp. ISBN 978-4-00-431324-3.

国立環境研究所の「脱温暖化2050プロジェクト」の成果にもとづく解説だそうだ。このプロジェクトに関しては西岡編(2008)、藤野ほか(2009)の本が出ているが、それ以後の検討も含んでいるらしい。最新の詳しい資料としては、中央環境審議会 地球環境部会 中長期ロードマップ小委員会が2010年12月に出した「中長期の温室効果ガス削減目標を実現するための対策・施策の具体的な姿(中長期ロードマップ)中間整理」 があげられている。

21世紀中にCO2排出をほぼゼロにするべきだという考えから、2050年に(1990年基準で) 70%削減という目標をたてる。それを実現する方策を検討するために、バックキャストという方法をとった。将来達成されているべき状態を考えてそこに向かう道を考えることだ。

目標達成のためには(個人の努力だけでなく)社会のしくみに変革が必要だ。わたしの表現だが、
人々の幸福-(1)-GDP-(2)-エネルギー資源消費-(3)-CO2排出
の3つの連関をいずれも弱める必要がある。(3)の対策だけではたりないのだ。

国立環境研究所のプロジェクトでは2つの社会シナリオを考え、実際はその中間のどこかに来るだろうと考えた。本書では「活力社会」と「ゆとり社会」としている。超近代化と自然回帰ともいえるかもしれない。(3)に加えて、前者では(2)、後者では(1)の連関を弱めることに重点が置かれる。

(3)の連関の対策がいろいろあげられているうちに、原子力もあるが、「切り札にはならない」とされている。福島原発事故以前の国立環境研の構想がどうだったか確認していないが、根本的には変わっていないと思う。ただし、二酸化炭素回収隔離貯留(CCS)も、回収技術はともかくCO2を最終的にどこに持っていくかに関する社会的合意がまったくできていないという意味でまだ頼れる技術ではないのだが、著者はこれは必要だと見ているようだ。社会的合意に向けた議論を始める必要があるのではないだろうか[別ブログ記事]。

(2)の連関のところで日本の産業構造の内容がエネルギー資源をあまり多く使わないものにシフトすることも期待されている。しかしそれの外国への波及効果はどうなるだろうか。日本に代わって別の国でエネルギー資源多消費型の産業が栄えるならば、その国で(3)の連関を弱める必要がある。とくに日本経済がその国でのその財の生産に依存するとすれば、日本にはそこまでの責任が生じる。

どちらのシナリオでも、「コンパクトシティ」化を進めることが想定されている。人の移動が徒歩と公共交通機関でできるところに住宅を集中させようということで、幸福を減らさずに自動車輸送需要を減らす(1)の連関対策となる。ただ、そうすると、大部分の人が集合住宅に住むことになるので、太陽光・太陽熱利用に使える屋根の面積は限られることになる。これは必ずしも矛盾ではなく、コンパクトシティになればスプロール化した郊外住宅地が余るはずなので、そこを再生可能エネルギーのために利用すればよいのかもしれない。

文献

• 藤野 純一, 榎原 友樹, 岩渕 裕子, 2009: 低炭素社会に向けた12の方策。日刊工業新聞社。
• 西岡 秀三 編著, 2008: 日本低炭素社会のシナリオ — 二酸化炭素70%削減の道筋。日刊工業新聞社。