• 中川 保雄, (1991), 2011: <増補> 放射線被曝の歴史 — アメリカ原爆開発から福島原発事故まで。明石書店, 319+xi pp. ISBN 978-4-7503-3482-0. (初版は「技術と人間」出版)

2011/12年の年末年始にネット上で話題になっていたのを見て、新年になってから買って読んだ。読んでからしばらく、読書メモを書いて公開するのをためらっていた。読書にとどまらず現に起こっている事態へのコメントを多少は含めないではいられないからだ。複数の科学史研究者(この形容が確実にあてはまる人とその周辺の人を含む)による論評を聞く機会があって、ようやく自分の考えがまとまってきた。

本書は1991年に「技術と人間」という出版社から出版されたが、著者はその年に亡くなっている。その後、出版社がなくなってしまったので市場から消えていた。2011年の大震災後に復刊希望がもりあがり、稲岡宏蔵氏による増補をつけて、10月に明石書店から出版された。

ICRP (国際放射線防護委員会)という国際的な非政府組織ができたいきさつから、その勧告の変遷について、順を追って述べている。科学史家から見ても、少なくとも日本語では類書のない重要な本だそうだ。(その中で重要な部分である原爆被爆者についての調査についての研究はほかにもあるが。)

著者は科学技術史家と言ってよいと思うが、工学者として教育を受けた人だ。核兵器反対運動にもかかわったらしい。今の科学史家によれば、科学史の旧世代は科学者運動から来た人が主だったが、新世代は専門分科となった科学史(基本は歴史学)の訓練を受けた人が主になっている。その新世代の目から見ると不満なことに、本書は、ICRP勧告などの完成されたものについては文書をきちんと参照しているが、その決定過程については著者の解釈を述べるだけでその根拠となる文書を(著者は見たと思われるにもかかわらず)示していない。学者を満足させるためよりもむしろ、著者の主張に疑いをもっている読者に納得してもらうために、証拠が必要だ。今の科学史家のうちで著者に大筋で賛同する人にがんばっていただきたい。

ICRPの決定に　(当初1950年ごろまでは、核兵器技術をもつアメリカ合衆国よりも慎重なイギリス・スウェーデンなどの議論が重視されたが、多くの国が「平和利用」にとびついてからは) 原子力利用推進の利害関係者の影響が続いたというのは、言われればもっともだ。

しかし、著者が各章ごとに結論として述べる主張をすなおに受け入れると、ICRPは、原子力業界(産軍官複合体)が利益を得るために各国の大衆に有害な放射線を浴びさせる未必の故意をもった組織であるように思われる。陰謀を仮定しなくても解釈できるところにまで陰謀を読みこんでしまう、一種の陰謀論ではないだろうか (科学的にありそうもない想定をしているわけではないので、狭い意味の陰謀論ではないが)。

たとえICRPが著者がいうような悪意に支配されていたとしても、この本は劇薬だ。著者の論調に感情的に同調すると、放射性物質排出者に対してICRPよりもきびしいことを主張する組織を身方と感じがちだ。しかしそういう組織の主張が科学的に正確とは限らないし、偏った利害に支配されていないとは限らない。さらに、本書とは関係ないネット情報だが、ICRPや政府への不信と放射能の危険性を訴えながら、放射能からからだをまもる効果があると称して(科学的常識をもつ人から見て効果があるとは考えがたい)商品を売りつける人々もいると聞く。本書を役立てることができるのは、ICRPに対してだけでなく、ICRPを批判する人たちに対しても、批判的視点を忘れない人だ。

これもわたしがなんとなく感じていたものの、科学史家の話を聞いて表現できたことだが、著者の認識は、正しい科学的知見があるのに、利害によってゆがめられたものが発表されている、という構造になっている。しかし、新世代の科学技術社会論者が見れば、むしろ、科学によって得られる知見が(何もないわけではないが)不確かさが大きい状況で、社会はどのように意思決定するかという問題だ。そして、新世代にさきがけてその問題状況を「トランスサイエンス」として指摘したのは、確かに原子力推進勢力の一員ではあった(しかしその勢力の利害の代表者とは言いがたい) Weinbergなのだ[読書メモ]。

基準値の意味が、これ以下なら安全というものから、多少の害があるかもしれないががまんするレベル(武谷三男のいう「がまん量」)になり、さらにリスク・ベネフィット論、コスト・ベネフィット論が出てきた過程を、本書は、経済の理屈が人間の健康の理屈を押しのけていく過程としてえがいている。そういう面もあるのだと思うが、科学的認識の発達により、さまざまな有害な要素が見えてきてしまい、ゼロにするのが不可能になったという事情もあると思う。これから原子力利用を始めるかどうかの決定ならば、そしてすべての放射性物質ではなくその決定に依存する人為起源の放射性物質に限れば、がまんを押しつけるのは悪であり、倫理的に原子力利用はゼロでなければならない、という理屈も成り立つ。しかし、事故が起きてしまった状況でどう行動するかの決定ならば、除染と言っても放射性物質が別の場所に移るだけなのでまた人に近づくおそれはあるし、避難すれば被ばく線量は減らせるだろうが避難すること自体の健康への影響があるので、リスクとリスクとの間の選択という事態が避けられない。本書の視点は、放射線被ばくの問題に集中していて、それが他のリスクと共存することによる問題に考えが及んでいないように思われる。

本書はどちらかというと科学的事実よりはだれがそれを述べその人の背景はどんなものだったかを論じている。しかし、わたしの理科系的意識は、科学的事実が述べられている部分、というよりも数量のグラフのある部分に注目する。

第9章の171ページと172ページに広島と長崎それぞれの空中線量と爆心地からの距離との関係（ORNLの推定による)のグラフがある。1975年ごろに空中線量の見積もりが改訂されて、ICRPの1965年勧告の根拠となったものよりも小さくなったのだ。そうすると、被爆者それぞれの被ばく線量が小さいほうに修正される。その結果、同じ被ばく線量では、発がん確率は大きいほうに修正されるべきだ。ところがICRPはそう修正しなかった。ここに規制を甘くしようという作為があったと著者はみる。しかし、著者は空中線量の見積もりの改訂のほうには疑いを向けていない。アメリカの調査なのだから、原爆への批判を弱めたいという動機が働いた可能性もある。(本書では、爆心から2km以上離れていた人を被爆の影響がゼロである保証はないのに対照群にとってしまったので被爆の影響が小さく見えることは指摘されている。) 他方、被ばくの原因を考えてみれば、原爆爆発時の瞬間的被ばくは爆心からの距離によると見てよさそうだが、それ以後の被ばくは、内部被ばくはもちろん、空中線量でさえ、おもに地上に落ちたあとの放射性物質によるのであり、その分布は、雨の降りかたや洗い流されかたなどいろいろな要因によるので、爆心からの距離にはあまり関係がない。ORNLの推定で被ばく線量が小さいのにがんになった人の多くは、爆心から遠くてもローカルな事情で被ばく線量が大きかった可能性がありそうだ(実証困難だが)。もしそうならば、被ばく線量に対する発がん確率を上向きに修正する必要はないことになる。(この件はまだ科学史家と議論していない。)

NHKテレビ (教育テレビではない)の2011年12月28日の番組「低線量被ばく 揺らぐ国際基準」を、わたしは直接見ていないが、ネット上でいろいろな議論を見た。主要な論点の一つがこの空中線量の修正の件で、中川氏の本とほぼ同じ理屈を採用したらしい。わたしは、公共放送局の番組の結論として、ICRPはまちがった判断をした可能性があると言うのはよいが、ICRPは学問的知見をねじ曲げたというような論調はまずかったと思う。

ICRPに代わってここを信頼すればよいという組織はない。むずかしいことだが、原子力推進勢力の利害がICRPの議論をゆがめていた度合いを過不足なく見積もって、ICRPのいうことを較正しながら使う必要がある。わたしの今の時点での主観では、被ばく線量と発がん確率との関係に関する限り修正する必要はなさそうだが、被ばく線量の見積もりと、がん以外の健康影響について、ICRPが過小評価している可能性を考えておくべきだろうと思う。

• 日本地下水学会、井田 徹治, 2009: 見えない巨大水脈 地下水の科学 (ブルーバックス B-1639)。 講談社, 267+iii pp. ISBN 978-4-06-257639-0.

水循環について教える立場なので地下水についても勉強しておく必要があると思って買ったのだが、授業でふれるひまがなかったので「積んどく」になっていた。窒素循環の環境問題について調べる一環として読むことにした。

日本地下水学会の「市民コミュニケーション委員会」(別名「とりもどそうきれいな地下水委員会」)の企画で、科学ジャーナリスト(通信社勤務)がまとめた本。盛りだくさんの内容がつめこまれている。学会員が用意した材料はもっとあったが、専門的な内容に踏みこむのは避けたのだそうだ。

第1章。地球上の水の大部分は海水なので、淡水のうちでは地下水は大きい部分をしめる。ただし地下水の動きは遅く、入れかわりに平均数百年かかる。したがって人間にとっては地下水は重要な資源だが、速く使いすぎるとなくなってしまう。また、地下水の温度は気温に比べて変化が小さく、このことも資源価値がある。

第2章。地下水は自然の濾過作用を受けているので、地表水よりもきれいな水が得られることが多い。しかしきれいな水のうちでも味は同じでない。それは溶けている成分により、主要なイオン、Cl^–、HCO₃^–、SO₄^2-、Na⁺、K⁺、Ca²⁺、Mg²⁺の比率で表現することができる。1985年に環境庁(当時)が決めた「名水百選」を比較的自然に近い状態にある水の例としてとりあげ、分析されたイオン比率のグラフを巻末の付録としてのせている。ただし「名水百選」はランキングではなく、飲めることを保証するものでもないことに注意している。

第3章。地下水やそのなかまのいろいろな形。土壌水、鍾乳洞の水、湧水、塩水上の淡水レンズ、温泉など。

第4章。地下水が従う運動の法則(ダルシーの法則)、地下水の動きを調べる方法(同位体を使う)、地下水の温度の季節変化(の小ささ)。

第5章。地下水を取り出す井戸を掘る伝統的方法と現代の方法。伝統的地下水路。掘らずに地下水の分布を知る現代の方法。

第6章。地下水のくみあげすぎによって起きた地盤沈下。くみあげの禁止によって止めることはできたが回復はしない。海に近い地域での塩水化の問題にも簡単にふれている。

第7章、汚染の問題。まず環境基準がつくられている汚染物質について概観する。最近の十数年の日本では、トリクロロエチレンなどの揮発性有機塩素化合物の汚染はふえてはいないが減ってもいない。硝酸態窒素の汚染がふえている。窒素汚染は肥料や畜産排水・生活排水などによる。(発生源が集中せず分散しているので「ノンポイント汚染」と呼ばれることがある。「ノンポイント汚染」という見出しがこの用語が説明されたあとの節につけられているのはつけまちがいだろう。「ノンポイント汚染の対策」ならよいのだが。)

第8章「地下水と人間の未来」。地下水の利用量の大きいのは農業用水だが持続可能性に注意が必要だ。途上国での衛生的な飲み水の確保のために地下水の賢い利用が求められる。地球温暖化によって地下水涵養量が変わる可能性がある。地下水を持続的に使うためには、地下水を守り育てる(積極的に涵養する、汚染を防ぐなど)べきだ。地下水に関する法理論にはむずかしいところがあるが、私有地の地下にある水もその外との間を出入りするので、公共物(コモンズ)としての性格を認めるべきだろう。

• 梅棹 忠夫 著, 小長谷 有紀 編, 2012: 梅棹忠夫の「人類の未来」 — 暗黒のかなたの光明。 勉誠出版, 227 pp. ISBN 978-4-585-23013-7.

わたしは梅棹忠夫 (1920-2010)の「知的生産の技術」の影響を強く受けた。カードによる情報整理も印象に残った(それを参考に自分でやったことはあまり成功していないのだが)。しかしいちばん影響を受けたのは日本語をローマ字または かな で書くようにしたほうがよいという主張だった。「文明の生態史観」を読んだのは大学生のときだったと思うが、すなおに読めたので著者の主張と自分の主張の区別がつかなくなってしまった。しかし、同じ著者の遊牧民族の生活に関する記録は、読んだのかもしれないが、まったく印象に残っていない。その後、著者が民族学博物館長としてした仕事に関しても、興味をもって追いかけたりしなかった。

しかし、梅棹氏が「人類の未来」という本を書こうとしていたが書かないまま亡くなってしまった、という話には興味がわいた。(わたしは梅棹氏がそのような主題を論じていることを知らなかった。しかし論じていたと聞けば驚きではなくもっともだと思う。) その本は、河出書房の『世界の歴史』全24巻の構想に追加された第25巻として構想されたのだったが、1971年ごろ、著者の多忙と、出版社の倒産・再建による資金難で、中断したままになってしまった。

梅棹氏が亡くなったあと、その仕事を回顧する展示に、この書かれなかった本の材料が使われ、NHK教育テレビの番組でも取り上げられた。そして、その本を主題とする本(meta-本というべきか?)が出版されることになった。

2012年の本の第1部には、原稿用紙に手書きされた目次案と、それを作るまでの思考過程で細かいカードをつなぎ合わせた「こざね」(「知的生産の技術」に紹介されている梅棹氏の方法。川喜田二郎氏の「KJ法B型」とほぼ同じ)が、写真版で収録されている。それに小長谷氏による解題がつけられている。小長谷氏はモンゴルをフィールドとする文化人類学者であり、梅棹氏とは研究対象が近いのだが、直接指導を受けたわけではなく、梅棹氏が視力を失ったあと著作のうちモンゴル関係のものを整理するのを手つだったのがおもなかかわりだそうだ。解題に書かれた情報の大部分は、河出書房の編集者だった小池信雄氏から提供されたものだ。

目次案には章より細かい節の題目まで書かれているのだが、ここでは章のレベルまでを引用する。なお「部」のレベルには目次案では見出しがついていないのだが、「こざね」のほうにあるのでそこから補ってみた。
== 「人類の未来」 目次案 概略 ==
プロローグ
第1部 [問題提起]
– 第1章 地球的家庭論
– 第2章 文明との競走
– 第3章 増えることはいいことか
第2部 [現状の把握]
– 第4章 欲望とエントロピー
– 第5章 目標のない環境工学
– 第6章 進歩と永遠
第3部 [未来へのダイナミックス]
– 第7章 分配の矛盾
– 第8章 地球国家の挫折
– 第9章 コスモ・インダストリアリズム
第4部 [人間の業と救済]
– 第10章 人間存在の目的
– 第11章 不信システムとしての文化
– 第12章 できのわるい動物
エピローグ
== 目次案 ここまで ==

目次案とこざねのほかに、内容を考えるためのbrain stormingとして行なわれた対談の記録が残されているそうだ。ただし、公開を意図しないで行なわれた対談なので、そのまま出版するのは不適切と判断されたそうだ。研究者倫理をまもる科学史[この「科学」は理科系に限らない意味]などの研究者だけがアクセスできる資料になるのだろう。その代わりに、2012年の本の第2部には、関連する内容のすでに出版された対談・座談の記録が5つ収録されている。

第3部には5人の人が評論を寄せている。

とくに、未来学について、梅棹氏とともに発起人となった加藤秀俊氏や、それを引き継いで研究を進めた中牧弘允(ひろちか)氏の回顧が興味深い。未来学の思考と、資源論の思考(佐藤仁 2011 [読書メモ])とを総合して進むべきだろうと思う。

佐倉統(おさむ)氏は梅棹氏の「人類の未来」を厭世的だと評しているが、わたしの印象としては、文明の衰退はもちろん人類の滅亡さえ、ヒトをひとつの生物種とみる生態学者の視点あるいはSFの宇宙人の視点から「達観」していたというべきではないかと思う。わたしは老荘思想はよくわからないが、(原始)仏教について言えば、出家という行動は厭世的だと言えるが、思想の中身は厭世的ではなかったと思う。それと同様ではないだろうか。もちろん、外から見る立場のほかに現代人のひとりとして生きる立場もあり、そちらでは、物質的成長が限界にぶつかることは見えており、しかも人間社会の全体としての調整能力は乏しいので集団間の衝突はさけがたい、という意味で、未来については悲観的になる。ところで、佐倉氏によれば梅棹氏は文化と文明を区別し文明を主題としていたそうだ。それぞれに規範をもつ文化はあいいれない。人口のふえた現代以後の人類社会に「暗黒のかなたの光明」があるとすればそれは文明を共有することにちがいない。

文献

• 川喜田 二郎, 1967: 発想法。中公新書。
• 梅棹 忠夫, 1966; 文庫版 1974: 文明の生態史観。中公文庫。
• 梅棹 忠夫, 1969: 知的生産の技術。岩波新書。

折り返しのあとに2012年の本の目次をつける。
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• 小山 慶太, 2012: 寺田寅彦 — 漱石、レイリー卿と和魂洋才の物理学 (中公新書 2147)。 中央公論新社, 259 pp. ISBN 978-4-12-102147-2.

C.P. Snowのいう「二つの文化」[読書メモ]を自由に行き来した人の例をあげるとすればまず寺田寅彦(1878-1935)だろう。

寺田寅彦と夏目漱石のかかわり、漱石とKelvinとのかかわり (その背景として、明治政府が工部大学校にスコットランドから教師を招いたこと)などについては、本書の話題は同じ著者の「漱石とあたたかな科学」の本にすでに書かれたものが多い。ただし寺田寅彦に関心のある人に気づかれやすい形で示されたことはよいことだろう。

そして今度の本には前の本に出てこなかった重要人物がいる。Kelvinと同世代だがこちらはイングランドの貴族の物理学者Rayleigh (レイリー, 1842-1919)だ。

19世紀なかば、Kelvinのいたスコットランドはともかく、イングランドでは、実験科学はまだ大学では行なわれておらず、大部分は生活に困らない資産のある人の道楽で、Faradayなど少数の職業科学者が実験を見せる(いまどきの用語で言えば)科学コミュニケーションを本業としていた。1871年ようやく、(18世紀の貴族の科学者Cavendishの親族からの寄付により) Cambridge大学にCavendish研究所が作られた。RayleighはMaxwellにつぐ第2代の所長を5年間まじめにつとめたが、その後はいなかの自宅に帰って研究を続けた。つまり科学が道楽から職業になる変わりめで両体制を行き来した人なのだ。

寺田寅彦はそれよりもあとの世代であり、資産持ちでもなかったが、理化学研究所の主任研究員という地位を得て、自分の興味に沿った研究生活をすることができた。その態度にはRayleighの影響があったと著者はみる。

RayleighはKelvinとともに、古典物理学の大家だったが、相対論と量子論を中心とする新しい物理学を理解するには至らなかったようだ。次の世代の寺田は、科学コミュニケーターとしては新しい物理学を扱っているけれども、研究者としては、博士論文が尺八の音響学だったのをはじめとして、あえて古典物理学の内に課題をもとめたようだ。

ただし、結晶によるX線回折の研究だけは、Bragg親子に少し遅れたものの、世界の先端をいく課題だった。この件はわたしも(「漱石とあたたかな科学」の議論に基づいて)[別記事]中で(わきすじだが)ふれた。小山氏は寺田がこのときだけ新しい物理学に取り組んだと見る。しかし、X線回折は、X線の発生あるいは回折の結果わかる原子レベルの現象を理解しようとすれば量子論が必要になるという意味で、またのちに遺伝子の実体解明という科学の新展開のきっかけとなったという意味で「新しい物理」とも言えるが、結晶構造と回折の結果得られるパタンとの関係だけならば古典物理(むしろ数理)の課題とも言えるのではないだろうか。また、X線回折は鉱物学者の道具ともなっていった。寺田がもし長生きしたら、自然界の形を認識する手段のひとつとしてまた使ったかもしれないと思う。X線回折を「寺田物理学」の例外とみる必要はないだろう。

そして、地球物理の観点から見れば、寺田は科学の本流をはずれた人とは思えない。分子による電磁波の吸収・射出の量を知るには量子論、GPSによる精密な位置・時刻測定には相対論が必要ではあるが、地球物理で応用される物理の多くは古典物理なのだ。Rayleighは光のRayleigh散乱(空が青いわけ)や地震波のRayleigh波(ここまで本書の話題)あるいは熱対流の条件を決めるRayleigh数、Kelvinは(温度の単位は別格として)流体現象のKelvin波やKelvin-Helmholtz不安定など、今でも科学研究の現場で使われている概念の提唱者なのだ。寺田の名は法則や現象の名に残ってはいないけれども、寺田は地球物理の発展にとっては本流の近くにいたのではないかと思う。本書で話題になっている、椿の花がどのように落ちるかの研究は、直接には確かに漱石の俳句の検証だったとしても、中谷宇吉郎にとって重要な問題だった雪の結晶の空気中の落下[別記事参照]とも近い。火山灰がどのように落下するかを考えようとした人も身近にいたかもしれないと思う。そして寺田は自然災害をも論じていたのだ。ただし、防災に役立つ地球物理のためにはまず観測を充実させる必要があり、それはおそらく道楽科学者の手におえるものではなく国家事業になるだろう。しかし、国家事業に加えて、それといい関係で、自由な立場の科学者もいたことが、地球物理がここまで発達した重要な要因だっただろうと思う。

文献

• 小山 慶太, 1998: 漱石とあたたかな科学。 (講談社 学術文庫 No. 1324)。講談社。

• 田坂 広志, 2012: 官邸から見た原発事故の現実 — これから始まる真の危機 (光文社新書 558)。 光文社, 261 pp. ISBN 978-4-334-03661-4.

著者は2011年3月29日から9月2日まで内閣官房参与をつとめた。

著者は大学で原子力工学に加えて放射線医学を学び、放射性廃棄物の環境安全をテーマとして博士号をとり、日本の製造業会社で核燃料サイクル施設の評価、アメリカの研究所で放射性廃棄物の最終処分の計画にかかわっている。1990年以後の仕事は原子力と直接関係ないようだ。シンクタンクの設立にかかわり、2000年からは大学教授として社会起業論を教えているそうだ。経営や(いわゆるホワイトカラーの)働きかたに関する著書がたくさんあるがわたしがこれまでに気づいたものはなかった。

科学技術にかかわるが科学技術だけでは答えられない政策上の問題があるとき、科学の知見をふまえて政策決定者に助言をする人が必要とされる。内閣参与としての著者の仕事は原子力事故にかかわるそういう役まわりだったようだ。ただし、イギリス政府科学顧問のような科学者を代表する助言者ではなく、もう少し政策決定者寄りだったと思う。

著者が官邸にはいった3月29日の時点で、事故を起こした原子炉と使用済み燃料プールを冷やす方法はまだ確立しておらず、最悪の場合は首都圏3千万人を避難させなければならない可能性があったそうだ。幸運なことにそれは避けられた。しかし、国民が政府を信頼しないという問題が生じている。そして放射性廃物の最終処分という究極の問題は残っている。それは技術的問題というよりも国民の意思決定の問題だ。

「政府が答えるべき国民の7つの疑問」として次のものをあげている。
1. 原子力発電所の安全性
技術的問題よりもむしろ社会的問題(著者は「人的、組織的、制度的、文化的」という表現を何度もくりかえしている)が大きい。
2. 使用済み燃料の長期保管
再処理工程が未完成なので使用ずみ燃料が暫定的に貯蔵されたままになっている。格納容器のある原子炉よりもむしろ格納容器のない使用ずみ燃料プールのほうが環境汚染を起こすおそれが大きい。
3. 放射性廃棄物の最終処分
放射能を消す有効な技術はない。NIMBY感情はあって当然だがどこかに埋めることで合意を得るしかない。事故を起こした原子炉は高レベル放射性廃物になってしまった。
4. 核燃料サイクルの実現性
技術的問題もあるが、政策を推進してきた政府への信頼の問題が大きい。
5. 環境中放射能の長期的影響
住民の健康被害を最小にする必要がある。除染も必要だが、すべての場所を除染できるわけではなく、また除染によって高濃度の放射性廃物ができることに注意が必要だ。環境モニタリングは、汚染の早期発見と、安全確認の2つの目的を区別して、続けるべきだ。
6. 社会心理的影響
知る権利や情報公開の原則はもっともだが、不確かな情報しかないとき、なんでも発信すればよいというものでもない。国民が政府を(重要な情報を隠したりゆがめたりはしていないと)信頼できる状況ならば社会心理的コストを小さくできる。
7. 原子力発電のコスト
これまでのコスト計算には、放射性廃物処分コストがはいっていなかった。また事故によってコストが増加した。さらに社会的コストがある。社会的コストをなるべく内部化し、定量的評価ができないものも考慮に入れるようにするべきだ。

著者は「脱原発依存」のビジョンを示したが、主義として原子力利用に反対しているわけではなく、原子力に関する政治や産業が根本的に変わらない限り日本の国民が原子力依存を認めないという意味だそうだ。エネルギー源に関する国民の選択肢を広げるために、原子力の安全性、自然エネルギーの基幹性、化石エネルギーの環境性、省エネルギーの可能性の4つに並行して挑戦するべきだとする。(「環境性」という用語はわたしの辞書にないがわたしのまわりでも使う人がいる。ここでは温室効果気体排出が少ないことをさす。) さらに、政治を「劇場型」でなく参加型民主主義にしていく必要があるとし、2011年6月に内閣が主催した「オープン懇談会」はその方向の試みだったとしている。

わたしとしては、著者の論調にすべて賛成するわけではないが、放射性廃物の処分が最大の問題だという点をはじめ、著者が強調する論点はもっともだと思うことが多い。

なお、著者のブログ「新しい風」の記事「本日１月１７日『官邸から見た原発事故の真実』を上梓しました」の中に詳しい目次がある。

• 飯田 哲也(てつなり), 2011: エネルギー進化論 — 「第4の革命」が日本を変える (ちくま新書 934)。 筑摩書房, 233 pp. ISBN978-4-480-06643-5.

この著者は数年前から日本の自然エネルギー利用の旗頭だったにちがいないのだが、東日本大震災後はとても多くのところに現われる。ただし分担執筆が多い。新書1冊というまとまった量の著作を読んでみることにした。

ここでいう「自然エネルギー」は「再生可能エネルギー」と言ってもよいが、ダムによる水力と伝統的バイオマス利用を除く。英語圏でnew renewablesと呼ばれることがあるものに対応するそうだ。

副題の「第4の革命」は、農業革命、産業革命、IT革命につぐものという考えによる。エネルギー資源の転換は産業革命には対応するがIT革命は異質だとわたしは思うのだが、著者はベンチャー企業に向かってIT革命と同様なイノベーションの機会だと訴えたいにちがいない。

著者は大学で原子核工学を専攻し、製造業会社と電力中央研究所で原子力関係の仕事をした。しかし「原子力ムラ」社会に決別し、1992年からスウェーデンに留学してエネルギー政策を学んだ。地域ごとの自治が大事だという認識をもった。「北欧のエネルギーデモクラシー」という著書もある。

ヨーロッパじこみだと知れば、著者の言いぶんがなぜそのようになるのかが理解できるし、その弱点も指摘できるように思う。以下、本書全体を代表することは目標とせず、わたしにとって気になったことだけ書く。

著者は日本の電力の地域独占制がエネルギー政策をゆがめてきたと考える。とくに自然エネルギーによる発電を普及させるには発電と送電の分離が必要だとする。しかし、電力は各瞬間ごとに需要と供給をつりあわせなければならない。自然エネルギーのうちでも太陽光や風力は時間的変動が大きい。その変動に対応するように水力や火力の出力を調整しなければならない。技術的な面だけでもたいへんなのに、経営体を別々にしてやっていけるのか。発電送電分離に反対するのは必ずしも電力の権益の関係者だけでなく、早くから環境に関心をもってきた経済学者の伊東光晴氏も「世界」2011年11月号で論じている。飯田氏は次の12月号で反論し、本書でもそれと同じ議論をしているようだ。自然エネルギーをたくさん集めると平滑化され、その合計ならば予測して対応できる、ということのようだ。わたしから見ると、ときどきははずれることを覚悟する必要があると思う。それでもヨーロッパ標準の電力の質は確保できるのかもしれないが、震災前の日本よりは電力の確実性が低下するだろう。もっとも、これからの日本は、原子力の拡大が見こめず、温暖化を別としても輸入される化石燃料に頼る火力発電もふやしたくない状況で、震災前の電力の質と量はもはや求めても得られないのだと思う。そうあきらめをつければ、多少の質の低下を覚悟しながら自然エネルギー主力の体制に移行していくというのは現実的提案と思えてくる。

電力網に自然エネルギーを受け入れるのを奨励する政策として、大きく分けてRPS (一定量の買い入れの義務づけ)とFIT (あらかじめ決められた価格での全量買い入れ)がある。著者に言わせれば、実地の経験の結果、FITのほうがすぐれていることは明らかだという。しかし、わたしは、RPSとFITをどちらを選択するかとたまたま重なっている別の要因が違いをもたらしていることもありうると思う。また、変動の大きい太陽光や風力の電力の全量買い取りを義務づけることは、それが電力全体のうち小さい割合の間は奨励のためにやってもよいけれども、量が多くなった場合は、変動をならして需要に対応させる機能がついた場合に限って全量とするべきだと思う。それによって電力を一時的にたくわえて変動をならす設備の開発・普及が進むこともねらうのだ。

• 古川 武彦, 2012: 人と技術で語る天気予報史 — 数値予報を開いた<金色の鍵>。 東京大学出版会, 299 pp. ISBN 978-4-13-063709-1.

気象学と(公共サービスとしての)気象事業の発達の歴史を、それに貢献したおもに日本人の人物を紹介し、またそれぞれの時代の技術の例を示して述べた本。著者は1959年に気象技術官養成所高等科(のちの気象大学校)の学生となって以来約40年間気象庁(気象研究所を含む)に勤めた人。ブルーバックスの図解・気象学入門 [読書メモ]の著者のひとりでもある。やま場である日本での数値予報の始まりについては新田ほか(2009)の本と重なる話題もあるが、補いあうような関係になっている。話題は、科学技術史の本筋と、個人のエピソードや著者自身の経験談の間を行き来する。

第1章「天気予報の黎明」の話題はまず、明治初めの近代的気象観測の始まり、天気予報の始まり、気象業務体制と気象学会の始まりなど。日露戦争の日本海海戦の天気予報はどのように出されたか(当時の予報課長としてのちの中央気象台長の岡田武松が出てくる)。高層気象観測の始まりと大石和三郎による(のちの表現でいう)ジェット気流の発見。

第2次大戦前の日本の気象業務体制は文部省の下の中央気象台と道府県の測候所(のち地方気象台) からなり気象協議会という組織を作っていた。地方気象台・測候所が中央気象台の直轄になったのは1940年である。気象業務の組織と気象学会とは大きく重なっていた。東京大学の気象学の教授も長く中央気象台長などが兼ねており、正野重方が1944年に専任の東大助教授(1948年に教授、1969年没)となってから、しだいに学会のうちで大学の役割が大きくなってきた。

第2章の話題は中央気象台長となった岡田武松のリーダーシップ。そのうちに測候技術官養成所(のち気象技術官養成所、気象大学校)の創立があった。

第3章は第2次大戦中の軍とのかかわり。日中戦争中、陸軍が気象台を支配しようとし、岡田はこれと対立した。太平洋戦争開戦前の夏に岡田は辞任し藤原咲平が台長となった。中央気象台は軍への併合はまぬかれたが軍への奉仕が最大の任務となった。

第4章は「正野スクール」。1940年代以後、日本には大学ごとに得意分野の違うスクールができた。そのうち東大の正野スクールは気象力学と数値予報の人材養成の中心となった。この章の材料はおもに2000年に門下生たちが作った文集によっており、多様な視点が見られるが、同時代の資料ではなく回想である。

第5章「数値予報の源流」は、他の気象学史の本(たとえばNebeker 1995)と同様にアメリカのAbbe、ノルウェーのV. Bjerknes、イギリスのRichardson、スウェーデン出身のRossbyが登場するが、Abbeの前に、Abbeの論文の参考文献の著者でもあった北尾次郎に注目している。(北尾のドイツ語の論文の題名の誤植が残念。Erdatmosphäre のはず。)

第6章はアメリカのPrincetonのIAS (高等研究所)での数値予報研究プロジェクト。Harper (2008)の本と話題が重なるがやや技術面に詳しい。日本から岸保(がんぼ)勘三郎が参加し、日本との知識交流に貢献したことがわかる(ただしプロジェクトでの岸保の分担内容は示されていない）。1956年、Charneyが転出してIASでの数値予報プロジェクトが終わった。IASは基礎数学・物理学の研究所だったので、von Neumannなきあと数値計算を重視する人は多数派となれなかったようだ。Charneyを迎えたMITなど、気象学の教室に応用数学と数値計算を使うスクールができていった。

第7章は日本での数値予報の始まり。当時の気象庁の観測や予報の現場で使われていた技術(著者が新人として体験したもの)、東大・気象庁が連携し計算機を持つ企業の協力も得た数値予報グループの活動、気象庁へのIBM大型計算機の導入(1959年)。本書副題の「金色の鍵」はこの計算機に伴ってIBMから贈られたものである。

第8章は1960年に東京で開かれた数値予報国際シンポジウム。正野が企画の中心となり、日本の若い研究者と世界の指導的研究者が知り合う機会となった。

第9章はおもにアメリカで活躍した日本からの「頭脳流出組」、佐々木嘉和、大山勝通[かつゆき][「勝道」は誤字](*)、柳井迪雄[みちお](*)、荒川昭夫、真鍋淑郎、笠原彰、都田菊郎、栗原宜夫[よしお](*)、村上多喜雄、小倉義光、金光正郎[かなみつ まさお](*)各氏[(*)は故人]の列伝。最後の金光氏を除いていずれも正野スクール(東大または気象庁)出身者と言ってよく、物理法則に基づく数値計算をよく使う共通性はある。ただし佐々木氏、柳井氏、村上氏の仕事は観測データの解析、他の人の仕事は数値シミュレーションが主である。また空間スケールも人によってたつまき・集中豪雨から全球規模までにわたる。複数の人を同じ節にまとめているところは、わたしなら違うまとめかたをすると思うところもあるが、それは複数分野にわたる仕事をした人についてどちらに注目するかによるのかもしれない。

第10章は今の(おもに日本の気象庁の)天気予報の紹介。

文献

• Kristine C. HARPER, 2008: Weather by the Numbers — The Genesis of Modern Meteorology. Cambridge MA USA: MIT Press, 308 pp. [読書ノート]
• Frederik NEBEKER, 1995: Calculating the Weather — Meteorology in the 20th Century. Academic Press.　有賀暢迪 (ありが のぶみち)氏による紹介が http://www7b.biglobe.ne.jp/~ariga/review/Nebeker1995.html http://www.ariga-kagakushi.info/review/Nebeker1995.html [2016-08-15改訂]にある。
• 新田 尚(たかし), 二宮 洸三, 山岸 米二郎, 2009: 数値予報と現代気象学。東京堂出版。[読書ノート]

• 真山 仁, 2011: コラプティオ。 文芸春秋, 533 pp. ISBN 978-4-16-380690-7.

東日本大震災のあと、東京では節電キャンペーンのさなかの2011年夏に出た本。「マグマ」[読書メモ]、「ベイジン」[読書メモ]の著者の新作だから気になったのだが、店頭でめくって見送った。大震災前に雑誌に連載されたものだが単行本にする段階で震災後という設定に書きかえられていること、アフリカと原子力が話題になっていることだけ気にとめた。

2012年1月になって、同僚のエネルギー工学者から、日本のおもなウラン鉱石輸入元が、オーストラリア、カナダ、ナミビア、ニジェールであることを指摘された。ニジェールが出てきたのがわたしには驚きだった。この国のことをわたしは10年以上前にはよく聞いたのだが、そのときはウランのことは話題にならなかったのだ。真山氏がどう扱っているか確かめたくなった。

小説の話題は基本的には日本の政治なのだが、アフリカのある架空の国がかかわる。ニジェールでウラン鉱石が掘られて日本が輸入していることは小説でも背景事実とされ、その近くの別の国で問題が起こることになっている。

小説には、実行力と誠実さの組み合わせでこれ以上は望めそうもないような政治家が登場する。そういう政治家でも権力に執着して国民のためによくない政策判断をしてしまうおそれがある。そうならないようにチェックしなければならないが、政治家の汚点をあげつらって次々に追放するのがよいとも限らない。少なくとも外国とのつきあいでは、私腹をこやし国民を圧迫するような政治家とつきあわなくてはならないことがある。しかし、自国の国益のためであっても、外国のそういう政治家を積極的に支援することが許されるか。小説の中の設定では、世界は安全な原子力発電所を多数必要としているとし、日本の総理大臣が原子力産業を育てる政策をとることは正しいとされている。しかしそれを前提としても、腐敗政治家に加担までしてウラン鉱石の権益を確保するのはよい政策ではない(もっとよい選択肢がある)とされている。したがって腐敗政治家への加担は政治的あやまちなのだ。しかし小説の視点は、そのあやまちをとがめるのではなく、それが発覚しようとしたとき責任を部下におしつけて自分の保身をはかろうとしたことを道義的にとがめているようだ。

小説の視点は、総理大臣の政策スタッフメンバーと、総理大臣の汚点をさがそうとするジャーナリストの2人に置かれる。両者は知り合いだという想定だ。両方にそれぞれくせの強い先輩がついていて、その指導を受けながら若者がプロに育っていくという話にもなっている。

• Geoffrey K. VALLIS, 2012: Climate and the Oceans (Princeton Primers in Climate). Princeton NJ USA: Princeton Univ. Press, 231 pp. ISBN 978-0-091-15028-4 (pbk.)

この本を含むPrinceton Primers in Climateというシリーズは、気候についての大学の教科書(textbook)に進む前の入門書という位置づけらしい。これまでに炭素循環、この本とほぼ同時に雪氷圏の本が出ている。

地球の気候を物理的観点から見る本なので、わたしの気候システム論の教材 と重なるところが多い。ただし、わたしの場合は大気に重点があるが、この本は海洋に重点がある。とくに海洋の深層循環のしくみについては、温度と塩分による密度差に加えて何が大事だと言ってよいかわたしにはこれまでよくわからなかったが、この本の第4章の議論に従えばよさそうだ。

第1章は、気候システムの基本を、0次元・定常のエネルギー収支に注目して述べる。わたしの教材と基本的に同じ。基本的温室効果の説明まで。

第2章は海洋についての事実の概観(物理的しくみにはまだ深入りしない）。まず大地形と海水の組成。次に、海洋表層の海流の形。それから海洋の鉛直構造(混合層、水温躍層、深層)、南北鉛直循環、(中規模)渦。

第3章で海洋(大気も基本的に同じ)の運動を理解するための力学的概念。地球の自転の効果はコリオリの力としてきくのだが、その説明をまず遠心力から始めている。次に圧力による力を説明する。鉛直方向の運動方程式は重力と圧力による力のつりあいで近似できる。水平方向の運動方程式は(赤道上を除く大規模運動については)圧力による力とコリオリの力のつりあいで近似できる。ただし海面付近は摩擦がきくので「Ekman層」という構造を考える必要がある。

第4章では第2章で説明した循環のしくみを第3章で説明した概念を使って述べる。海洋表層の循環は風にひきずられているようだが、Ekman層に伴う水の移動、海面の盛り上がりとそれに伴う水平の圧力差、それとコリオリの力がつりあう定常的な流れの形成という段階を経ている。深層に及ぶ南北鉛直循環をつくる第1のしくみは、温度と塩分で決まる密度の大きい部分が沈むことである。しかしこの循環が持続するためにはなんらかの原因で海洋内部に鉛直混合がなければならない。第2に、南半球の中高緯度には陸に出会わずに東西にひとまわりできるところがあり、ここでのEkman層に伴う水の移動から始まる因果連鎖は表層の循環でつりあうことができず、南北非対称な南北鉛直循環をつくる。

第5章は気候の中での海洋のおもな働き。まず海はエネルギーをたくわえることによって気温の変化を小さくする。とくに季節変化については表面から深さ約100メートルまでの混合層が働く。次に海はエネルギーを運ぶ。表層の循環と、南北鉛直循環の第1のしくみによるものは、低緯度から高緯度にエネルギーを運ぶ。南北鉛直循環の第2のしくみのものは南半球から北半球にエネルギーを運ぶ。

第6章は、英語ではclimate variationだが日本語では「天候の変動」というのが適当な数週間から数年までの時間スケールの変動について。中緯度については北大西洋振動(NAO)と呼ばれるものをとりあげる。これは基本的に大気の現象で、海面水温も変動するが大気に対して受け身である。その持続性に関しては海洋の働きもあると考えられるが研究途上の課題だ。熱帯についてはエルニーニョ・南方振動(ENSO)をとりあげる。これは大気海洋相互作用が重要な現象で、とくに海洋の赤道域特有の運動がかかわっている。

第7章は、温室効果気体の増加による地球温暖化について。海はエネルギーをたくわえることによって温暖化を遅らせる。海水の熱膨張と陸上の氷の融解によって海水位が上昇する。温暖化に伴って南北鉛直循環が変化する(極端な場合には止まる)可能性があるが予測できるかどうかは研究途上の課題だ。なお海は、大気中の二酸化炭素濃度の変化にもかかわるし、海水の酸性化という問題もあるが、この本では具体的に扱わないとことわっている。

折り返しの先に詳しい目次をつけておく。
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• C.P. [Charles Percy] Snow, (初版1959), 1964: The Two Cultures: and A Second Look. Cambridge University Press.
• C.P. スノー 著, 松井 巻之助 訳 (初版1960), (1965): 二つの文化と科学革命 増補新版 (みすず・ぶっくす 38)。みすず書房, 172 pp. [わたしはこの版を読んだ]
• C.P. Snow, 1993: The Two Cultures (Canto). Cambridge University Press, 181 pp. (with introduction by Stefan Collini.) ISBN 978-0-521-45730-9.
• チャールズ P. スノー 著, 松井 巻之助 訳, ステファン・コリーニ 解説, 増田 珠子 解説翻訳, (2011): 二つの文化と科学革命 (始まりの本)。 みすず書房, 208 pp. ISBN 978-4-622-08342-9.

この本を知ったのは1976年、大学1年の英語の授業の教材になっていたAldous HuxleyのLiterature and Scienceという評論からだった。【記憶がまちがっていないとすれば、英語の先生が年度初めに教材として選んだのは抒情的な文学作品で、理科系の学生にとっては難解だった。学生がたまりかねて、自然科学・工学を学ぶために必要な英語の読み書き能力の訓練をしてほしいという趣旨の意見を言った。それで一種の妥協として先生が選んだのが Huxley の本だった。先生としては、英語の訓練よりも、文学的教養の教育をしたかったのだろうと思う。】

Huxleyの本の初めのところで話題になっていたSnowの本を、たまたま古本屋で見つけて買い、読み始めた。ただし、文科系と理科系の人々が分離していることへの不満を述べ、熱力学第2法則はシェークスピア[日本ならば漱石あたりだろうか]と同様に知識人の教養にとって必須だ、と主張しているところまで読んで、大いに賛同したのだが、そこで読むのをやめてしまったようだ。

2009年になって、英語圏の雑誌やウェブサイトのあちこちで、Snowの講演の50周年を記念した特集があった。そのうちに、Snowの講演で重要なのは文理分離の件ではなく、科学技術によって世界の貧富の格差(いわゆる南北問題)をなくそうという主張だ、という話があった。この面での当時のSnowのビジョンは今から見れば無理がある、というようなコメントもついていたが、あまりよくわからなかった。本屋の洋書売り場に行ったら、文学学者Collini氏の新しい解説のついた「Canto」版のペーパーバックがあって、買うかどうか迷ったのだが、見送った。

2011年11月、日本語版の新版が(「始まりの本」というシリーズの1冊として)出たので、店頭でめくってみた。Collini氏による解説が訳されていることにひかれたのだが、本体の日本語訳は前の版と同じ松井氏によるものであることがわかったので、手持ちの1965年版を読むことにした。

1965年版の構成は次のようになっている。

• I. 二つの文化と科学革命 (1959年度リード講演)。以下「講演」と呼ぶ。
• II. その後の考察 [初出1963年 Times Literary Supplement。英語1964年版に収録。] 以下「続き」と呼ぶ。
• III. 二つの文化にたいする批判への解答 [Encounter誌 1960年2月号。日本語1960年版に収録。]
• 訳者あとがき [松井, 1965年1月]

「始まりの本」版は、このIとIIに対応する部分のあとに、Collini氏の解説をつけたものだ。

Snowは物理学者として教育を受け、講演をした当時は現役の科学者ではなかったが、科学行政にかかわり、他方で小説も書いていた。

講演は著者の予想をはるかに越える大さわぎを招いたのだが、その理由の一部は、ことばの選びかたがあまりていねいでなかったことにあったようだ。そこで続きではその意図を説明したり、言いかえてみたりしている。

「文化」ということばは、主として文化人類学でいう「文化」の意味に使われている。科学者の集団と、文系知識人の集団が、それぞれに共有している行動や発想の様式のことだ。しかし、知的価値のあるものだけをさす使いかたもあり、Snowはときにこちらの意味でも使っている。(一部の)文系知識人は伝統的文化が文化のすべてであるかのように言うが、自然法則を認識することも文化だ、などというときはこちらの意味だろう。後者は「教養」と言ったほうがよいのかもしれない。

文化の数を2つとしたのは明らかに単純化だ。しかし「たくさん」とするのは問題がぼけるので避けたかったのだ。続きの4節で、社会科学という第3の文化を数えるべきかもしれないが時期尚早と考えたと述べている。講演の3節の記述は、基礎科学者と、応用科学者・技術者とは文化が違うと言っているように読める (基礎科学者は生産現場のことに無知であることが多いとか、基礎科学者には左翼が多いが技術者には保守的な人が多いとか)。しかし続きの3節で、基礎と応用の間に線をひくべきでないとしている。

理科系の教養の要素の代表として、続きの4節では、熱力学第2法則を(エントロピーということばがなじみにくいという理由で)ひっこめ、分子生物学の基礎概念をあげている。これは宇宙全体に通用する熱力学よりは適用範囲が狭いだろうが、生物であるわれわれにとっての意義は大きいという。

文理の分離は、ドイツやアメリカ合衆国やソ連に比べてとくにイギリスできわだっており、これは社会構造のせいもあるが、教育制度によるところが大きいという。イギリス社会は産業革命の富の分け前に浴しながら、若い人を産業革命を理解したりこれに参加したりするようにしむけなかったのだ。Snowの主張は教育改革の呼びかけになるが、その内容について明確に述べているのは、文科系の専門に進む人にも自然科学の基礎を教えることだけのようだ。

Snowは、産業革命を、健康、食料、教育(読み書き)を、貧しいひとびとに広げたとして、肯定的にとらえる。(社会を全面戦争のために組織しやすくしたという弊害も指摘してはいるが。) 続きの5節では歴史人口学的研究の成果をひいて、産業革命前の農村の死亡率が高かったことを指摘し、産業革命後の労働者のほうがめぐまれていたとする。(これはどの程度確かだろうか? 産業革命後のほうが人口がふえたことは確かだが、ひとりあたりの栄養などは?)

また、近代化とともに、若い人の大部分は都市に住みたがることと、特権をもたないほとんどの人びとは身分差別のある社会よりも民主主義的に組織された社会を好むことを肯定的に述べる。

さて、講演の題名は「二つの文化と科学革命」だった。「科学革命」という用語は、ここでは近代科学の成立をさしているのでもなく、Kuhnの「科学革命の構造」での意味でもない。日本語1965年版の第3部として収録された論説では「産業における科学革命」と表現しなおしている。むしろ「科学技術革命」と表現しておくのがよさそうだ。産業革命後もしばらくは、技術は科学と直接関係なく発達した。ある時代から、科学を意図的に利用して技術が作られるようになった。その変化のことを言っているのだ。1900年ごろの大規模な化学工業や機械・電気・土木建築等の工業の発達に注目することもできるが、Snowはむしろ1920年代からの「原子的な粒子の工業利用」を科学技術革命とする。これには核エネルギーの利用も含まれはするが、むしろエレクトロニクスとオートメーションが重視されている。Snowは講演の当時、世界はまさに科学技術革命の最中にあると認識していた。そして、イギリスは教育を改革しないと、科学技術革命の競争でソ連などに負けると警告した。Sputnikの2年後だったから、この問題意識は聴衆にも理解できたようだ(そのうえで反発した人も多かったようだが)。なお、その2年前に同じ趣旨の論説を書いたときは反応がなかったそうだ。

Snowは、個人の条件にはどうにもならないことが多いことを認めながらも、社会的条件として、すべての人が(栄養・病気治療などについて)同じ条件であるべきだという理想をもつ。しかし、現代の世界では、工業国の国民はますます富み、工業化の進まない国の国民は現状維持がやっとで、貧富の差は広がっている。これについて、「貧しい人びとが注目しつづけているので、紀元2千年までは残らないであろう」と言っている。(この予言ははずれた。Snowの示唆どおりの政策がとられなかったからか、示唆どおりの政策がとられたとしてもだめだったか?) Snowは、この格差の解消を速く進めたかった。

工業先進国では、科学技術革命によって、たいていの人間が「一義的なもの」（寿命、飢えからの解放、子どもの生育）を獲得できた。そして自分たちが享受できているものを世界の貧しい人びとがこれを獲得できるように助けるべきだ。そのために、アジア・アフリカ・ラテンアメリカの科学技術革命を促進すべきだと考えた。そして、ソ連や中国の経験(不必要な苦悩を伴っていたが)から見て、速い変革は可能だと考えた。(中国の工業化のペースに関しては楽観しすぎていたが。） そのために、 先進国の政府が資本を提供して、科学者に外国に行ってもらい、相手国が自立して科学者・技術者を養成できる体制をつくるのを助けようと提案した。

その後、科学技術協力はそれなりに進んだと思うが、今も世界には大きな貧富の格差がある。Snowの主張を今から見ると、まず「成長の限界」の認識がなかったことが指摘できる。それから、人口問題がある。貧しい国にも医療や食料は速く普及したが、中国を例外として、出産抑制はそれほど普及せず、人口増加が止まるのは経済的にじゅうぶん豊かになった国に限られた。したがって、産業経済の規模は大きくなっても、ひとりあたりでは必ずしも豊かになっていない。さらに、科学技術革命の内容自体を、持続可能性をも考慮して選択する必要があるのだろうと思う。

2009年のだれかの評論に、科学技術の普遍性はSnowが信じていたほど確かなものではないかもしれず、文化の多様性をもっと重視する必要がある、という意見があったと思う。わたしは、普遍的科学の要素と、現地固有の文化の要素を考慮して、適正技術を構築するべきだ、というふうに整理したいと思っている。

文献

• Aldous Huxley, 1963: Literature and Science. Chatto and Windus.
• Aldous Huxley (1963), 由良 君美 編注, (1976): Literature and Science (文学と自然科学)。愛育社, 106 pp.