• 中川 保雄, (1991), 2011: <増補> 放射線被曝の歴史 — アメリカ原爆開発から福島原発事故まで。明石書店, 319+xi pp. ISBN 978-4-7503-3482-0. (初版は「技術と人間」出版)

2011/12年の年末年始にネット上で話題になっていたのを見て、新年になってから買って読んだ。読んでからしばらく、読書メモを書いて公開するのをためらっていた。読書にとどまらず現に起こっている事態へのコメントを多少は含めないではいられないからだ。複数の科学史研究者(この形容が確実にあてはまる人とその周辺の人を含む)による論評を聞く機会があって、ようやく自分の考えがまとまってきた。

本書は1991年に「技術と人間」という出版社から出版されたが、著者はその年に亡くなっている。その後、出版社がなくなってしまったので市場から消えていた。2011年の大震災後に復刊希望がもりあがり、稲岡宏蔵氏による増補をつけて、10月に明石書店から出版された。

ICRP (国際放射線防護委員会)という国際的な非政府組織ができたいきさつから、その勧告の変遷について、順を追って述べている。科学史家から見ても、少なくとも日本語では類書のない重要な本だそうだ。(その中で重要な部分である原爆被爆者についての調査についての研究はほかにもあるが。)

著者は科学技術史家と言ってよいと思うが、工学者として教育を受けた人だ。核兵器反対運動にもかかわったらしい。今の科学史家によれば、科学史の旧世代は科学者運動から来た人が主だったが、新世代は専門分科となった科学史(基本は歴史学)の訓練を受けた人が主になっている。その新世代の目から見ると不満なことに、本書は、ICRP勧告などの完成されたものについては文書をきちんと参照しているが、その決定過程については著者の解釈を述べるだけでその根拠となる文書を(著者は見たと思われるにもかかわらず)示していない。学者を満足させるためよりもむしろ、著者の主張に疑いをもっている読者に納得してもらうために、証拠が必要だ。今の科学史家のうちで著者に大筋で賛同する人にがんばっていただきたい。

ICRPの決定に　(当初1950年ごろまでは、核兵器技術をもつアメリカ合衆国よりも慎重なイギリス・スウェーデンなどの議論が重視されたが、多くの国が「平和利用」にとびついてからは) 原子力利用推進の利害関係者の影響が続いたというのは、言われればもっともだ。

しかし、著者が各章ごとに結論として述べる主張をすなおに受け入れると、ICRPは、原子力業界(産軍官複合体)が利益を得るために各国の大衆に有害な放射線を浴びさせる未必の故意をもった組織であるように思われる。陰謀を仮定しなくても解釈できるところにまで陰謀を読みこんでしまう、一種の陰謀論ではないだろうか (科学的にありそうもない想定をしているわけではないので、狭い意味の陰謀論ではないが)。

たとえICRPが著者がいうような悪意に支配されていたとしても、この本は劇薬だ。著者の論調に感情的に同調すると、放射性物質排出者に対してICRPよりもきびしいことを主張する組織を身方と感じがちだ。しかしそういう組織の主張が科学的に正確とは限らないし、偏った利害に支配されていないとは限らない。さらに、本書とは関係ないネット情報だが、ICRPや政府への不信と放射能の危険性を訴えながら、放射能からからだをまもる効果があると称して(科学的常識をもつ人から見て効果があるとは考えがたい)商品を売りつける人々もいると聞く。本書を役立てることができるのは、ICRPに対してだけでなく、ICRPを批判する人たちに対しても、批判的視点を忘れない人だ。

これもわたしがなんとなく感じていたものの、科学史家の話を聞いて表現できたことだが、著者の認識は、正しい科学的知見があるのに、利害によってゆがめられたものが発表されている、という構造になっている。しかし、新世代の科学技術社会論者が見れば、むしろ、科学によって得られる知見が(何もないわけではないが)不確かさが大きい状況で、社会はどのように意思決定するかという問題だ。そして、新世代にさきがけてその問題状況を「トランスサイエンス」として指摘したのは、確かに原子力推進勢力の一員ではあった(しかしその勢力の利害の代表者とは言いがたい) Weinbergなのだ[読書メモ]。

基準値の意味が、これ以下なら安全というものから、多少の害があるかもしれないががまんするレベル(武谷三男のいう「がまん量」)になり、さらにリスク・ベネフィット論、コスト・ベネフィット論が出てきた過程を、本書は、経済の理屈が人間の健康の理屈を押しのけていく過程としてえがいている。そういう面もあるのだと思うが、科学的認識の発達により、さまざまな有害な要素が見えてきてしまい、ゼロにするのが不可能になったという事情もあると思う。これから原子力利用を始めるかどうかの決定ならば、そしてすべての放射性物質ではなくその決定に依存する人為起源の放射性物質に限れば、がまんを押しつけるのは悪であり、倫理的に原子力利用はゼロでなければならない、という理屈も成り立つ。しかし、事故が起きてしまった状況でどう行動するかの決定ならば、除染と言っても放射性物質が別の場所に移るだけなのでまた人に近づくおそれはあるし、避難すれば被ばく線量は減らせるだろうが避難すること自体の健康への影響があるので、リスクとリスクとの間の選択という事態が避けられない。本書の視点は、放射線被ばくの問題に集中していて、それが他のリスクと共存することによる問題に考えが及んでいないように思われる。

本書はどちらかというと科学的事実よりはだれがそれを述べその人の背景はどんなものだったかを論じている。しかし、わたしの理科系的意識は、科学的事実が述べられている部分、というよりも数量のグラフのある部分に注目する。

第9章の171ページと172ページに広島と長崎それぞれの空中線量と爆心地からの距離との関係（ORNLの推定による)のグラフがある。1975年ごろに空中線量の見積もりが改訂されて、ICRPの1965年勧告の根拠となったものよりも小さくなったのだ。そうすると、被爆者それぞれの被ばく線量が小さいほうに修正される。その結果、同じ被ばく線量では、発がん確率は大きいほうに修正されるべきだ。ところがICRPはそう修正しなかった。ここに規制を甘くしようという作為があったと著者はみる。しかし、著者は空中線量の見積もりの改訂のほうには疑いを向けていない。アメリカの調査なのだから、原爆への批判を弱めたいという動機が働いた可能性もある。(本書では、爆心から2km以上離れていた人を被爆の影響がゼロである保証はないのに対照群にとってしまったので被爆の影響が小さく見えることは指摘されている。) 他方、被ばくの原因を考えてみれば、原爆爆発時の瞬間的被ばくは爆心からの距離によると見てよさそうだが、それ以後の被ばくは、内部被ばくはもちろん、空中線量でさえ、おもに地上に落ちたあとの放射性物質によるのであり、その分布は、雨の降りかたや洗い流されかたなどいろいろな要因によるので、爆心からの距離にはあまり関係がない。ORNLの推定で被ばく線量が小さいのにがんになった人の多くは、爆心から遠くてもローカルな事情で被ばく線量が大きかった可能性がありそうだ(実証困難だが)。もしそうならば、被ばく線量に対する発がん確率を上向きに修正する必要はないことになる。(この件はまだ科学史家と議論していない。)

NHKテレビ (教育テレビではない)の2011年12月28日の番組「低線量被ばく 揺らぐ国際基準」を、わたしは直接見ていないが、ネット上でいろいろな議論を見た。主要な論点の一つがこの空中線量の修正の件で、中川氏の本とほぼ同じ理屈を採用したらしい。わたしは、公共放送局の番組の結論として、ICRPはまちがった判断をした可能性があると言うのはよいが、ICRPは学問的知見をねじ曲げたというような論調はまずかったと思う。

ICRPに代わってここを信頼すればよいという組織はない。むずかしいことだが、原子力推進勢力の利害がICRPの議論をゆがめていた度合いを過不足なく見積もって、ICRPのいうことを較正しながら使う必要がある。わたしの今の時点での主観では、被ばく線量と発がん確率との関係に関する限り修正する必要はなさそうだが、被ばく線量の見積もりと、がん以外の健康影響について、ICRPが過小評価している可能性を考えておくべきだろうと思う。