• 飯田 哲也(てつなり), 2011: エネルギー進化論 — 「第4の革命」が日本を変える (ちくま新書 934)。 筑摩書房, 233 pp. ISBN978-4-480-06643-5.

この著者は数年前から日本の自然エネルギー利用の旗頭だったにちがいないのだが、東日本大震災後はとても多くのところに現われる。ただし分担執筆が多い。新書1冊というまとまった量の著作を読んでみることにした。

ここでいう「自然エネルギー」は「再生可能エネルギー」と言ってもよいが、ダムによる水力と伝統的バイオマス利用を除く。英語圏でnew renewablesと呼ばれることがあるものに対応するそうだ。

副題の「第4の革命」は、農業革命、産業革命、IT革命につぐものという考えによる。エネルギー資源の転換は産業革命には対応するがIT革命は異質だとわたしは思うのだが、著者はベンチャー企業に向かってIT革命と同様なイノベーションの機会だと訴えたいにちがいない。

著者は大学で原子核工学を専攻し、製造業会社と電力中央研究所で原子力関係の仕事をした。しかし「原子力ムラ」社会に決別し、1992年からスウェーデンに留学してエネルギー政策を学んだ。地域ごとの自治が大事だという認識をもった。「北欧のエネルギーデモクラシー」という著書もある。

ヨーロッパじこみだと知れば、著者の言いぶんがなぜそのようになるのかが理解できるし、その弱点も指摘できるように思う。以下、本書全体を代表することは目標とせず、わたしにとって気になったことだけ書く。

著者は日本の電力の地域独占制がエネルギー政策をゆがめてきたと考える。とくに自然エネルギーによる発電を普及させるには発電と送電の分離が必要だとする。しかし、電力は各瞬間ごとに需要と供給をつりあわせなければならない。自然エネルギーのうちでも太陽光や風力は時間的変動が大きい。その変動に対応するように水力や火力の出力を調整しなければならない。技術的な面だけでもたいへんなのに、経営体を別々にしてやっていけるのか。発電送電分離に反対するのは必ずしも電力の権益の関係者だけでなく、早くから環境に関心をもってきた経済学者の伊東光晴氏も「世界」2011年11月号で論じている。飯田氏は次の12月号で反論し、本書でもそれと同じ議論をしているようだ。自然エネルギーをたくさん集めると平滑化され、その合計ならば予測して対応できる、ということのようだ。わたしから見ると、ときどきははずれることを覚悟する必要があると思う。それでもヨーロッパ標準の電力の質は確保できるのかもしれないが、震災前の日本よりは電力の確実性が低下するだろう。もっとも、これからの日本は、原子力の拡大が見こめず、温暖化を別としても輸入される化石燃料に頼る火力発電もふやしたくない状況で、震災前の電力の質と量はもはや求めても得られないのだと思う。そうあきらめをつければ、多少の質の低下を覚悟しながら自然エネルギー主力の体制に移行していくというのは現実的提案と思えてくる。

電力網に自然エネルギーを受け入れるのを奨励する政策として、大きく分けてRPS (一定量の買い入れの義務づけ)とFIT (あらかじめ決められた価格での全量買い入れ)がある。著者に言わせれば、実地の経験の結果、FITのほうがすぐれていることは明らかだという。しかし、わたしは、RPSとFITをどちらを選択するかとたまたま重なっている別の要因が違いをもたらしていることもありうると思う。また、変動の大きい太陽光や風力の電力の全量買い取りを義務づけることは、それが電力全体のうち小さい割合の間は奨励のためにやってもよいけれども、量が多くなった場合は、変動をならして需要に対応させる機能がついた場合に限って全量とするべきだと思う。それによって電力を一時的にたくわえて変動をならす設備の開発・普及が進むこともねらうのだ。