• 廃棄物資源循環学会 監修, 武田 信生, 福永 勲, 高岡 昌輝 編, 2009: 地球温暖化と廃棄物 (廃棄物資源循環学会シリーズ 2)。 中央法規, 257 pp. ISBN 978-4-8058-4858-6.

「廃棄物学会」が「廃棄物資源循環学会」になったのを機会に出されたシリーズ本の第2巻。第1巻・第3巻の書誌情報はあとにつける。第3巻「災害廃棄物」はおもに阪神淡路大震災のあとの経験に基づいたもので、東日本大震災のあとにも参考にされた。

第2巻の目次の概略と執筆分担は次のとおり。

まえがき /武田[立命館大]
第1章 地球温暖化とごみ処理の関わり /森口祐一[環境研[2012年現在東大]]、橋本征二[東大]
第2章 ごみ処理における温暖化ガス排出の概要 /松藤敏彦[北大]
第3章 ごみ焼却と地球温暖化防止対策 /高岡[京大]
第4章 埋立処分と地球温暖化 /山本攻[元大阪市立環境研]
第5章 地球温暖化と個別リサイクル
– 1. バイオマス系廃棄物 /高見澤一裕[岐阜大]
– 2. 容器包装と地球温暖化対策 /森口
– 3. 家庭向け耐久消費財のリサイクル /田崎智宏[環境研]
第6章 リデュース・リユースと温暖化防止 — ライフサイクルと2R行動 /山川肇[大阪府大]
あとがき /福永[大阪人間科学大]

わたしは、仕事の関係で、第1章の総論と、第5章第1節のバイオマス系廃棄物リサイクルのところを詳しく読んだ。

第1章「地球温暖化とごみ処理の関わり」。

第1節は序論、第2節は地球温暖化の概論。

第3節「ごみ処理に関わる温室効果ガスの排出」。
まず、「ものの一生とごみ処理に関わる温室効果ガスの排出」を、生産、使用、廃棄{収集・運搬、焼却、埋立、リサイクル}の過程を追って見る。リサイクルの内には破砕・解体、コンポスト化などのプロセスがあり、その他廃棄物にかかわるプロセスとして、家畜糞尿の管理、農業廃棄物の野焼き、し尿処理・廃水処理などがある。
IPCCの温室効果ガスインベントリではこれらのプロセスからの温室効果ガス排出が扱われているが、インベントリの「廃棄物部門」とは一致しないので統計を見るときは注意する必要がある。固体廃棄物(ごみ)の埋立・焼却、廃水処理などは「廃棄物部門」だが、廃棄物の輸送や処理プロセスで消費される化石燃料は「エネルギー部門」、回収されたフロン類の放出は「工業プロセスおよび製品利用」、生物系廃棄物の燃焼や生物分解は「農業、林業、その他の土地利用」部門になっている。
ごみ処理からの温室効果ガスの排出量の現状も示されている。

第4節は温暖化対策の概論。

第5節「ごみ処理・3Rにおける地球温暖化対策」。
まず大きく「ごみ処理プロセスの転換や改善」「ごみの有効利用」「ごみの発生抑制」と分ける。
ごみ処理プロセスにおける地球温暖化対策には、埋立処分用からのメタン排出抑制、使用済み機器(リサイクルルート外)のフロン類回収・破壊、畜産廃棄物からのメタン・N₂O排出抑制[IPCCの分類では農業部門]がある。(ごみの収集・運搬に伴うCO₂排出[エネルギー部門]もあるが相対的に小さい。)
ごみのエネルギー利用による地球温暖化対策には、ごみ焼却炉での燃焼やガス化溶融炉による熱分解による発電、燃料への加工(Refuse Derived Fuel、Refuse Paper and Plastic Fuel)、バイオマス系のごみのガス化がある。
リサイクルによる地球温暖化対策は、対象を金属、紙、プラスチック、副産物に分けて論じられている。なお、紙については、木材からパルプを作るときには昔は廃棄物だった黒液を燃料として利用しているため、化石燃料消費は古紙からのパルプのほうが多くなっている。環境負荷をCO₂排出ばかりで見ないほうがよい例だろう。
ごみの発生抑制は、3Rでいうreduceとreuseがある。

第5章「地球温暖化と個別リサイクル」の第1節「バイオマス系廃棄物」。
ここで言う「バイオマス系廃棄物」には、バイオマスから発生する廃棄物、バイオマス利用の副産物、未利用バイオマスを含む。
バイオマス系廃棄物の発生量は、日本の2005年度で3.2億tで、廃棄物全体(一般・産業含む) 5.79億tの半分以上にあたる。ただしこれには水分を大量に含む下水汚泥を含んでいる。そのゆくえは、循環利用(コンポスト・飼料)16%、自然還元25%、減量化(焼却・脱水) 55%、最終処分4%となっている。

バイオマス系廃棄物の利用を、コンポスト、バイオ燃料、化学原料、その他に分けて論じている。

コンポストの原理は、まず好気性細菌による分解、それから嫌気性細菌による分解である。そのプロセスでは、C/N比、水分、酸素供給、温度、pHの管理が重要だ。肥料としての効果としては、土壌改良材(有機質の供給→根の呼吸、pH緩衝)、養分の供給(N,Pは多いがKが少ないことに注意)、病害抑制物質などがあげられている。

燃料としての利用としては、嫌気性発酵によるメタン・水素発酵、糖質からの発酵によるエタノール、油脂(廃食用油)の脂肪酸メチルエステル化によるバイオディーゼル燃料、(本では「その他」扱いされているが) おがくずや石炭・木炭粉末のペレット燃料化、可燃性ごみの「RDF」化、木材のガス化・液化・炭化、下水汚泥の液化などがある。

化学原料としての利用はバイオリファイナリーといわれ、糖からの乳酸発酵、(ポリ乳酸プラスチックスに使われる)、アセトン・ブタノール発酵、天然物の機能性物質の抽出(例、トマト果皮からのポリフェノール)、機能性物質(例、キシロオリゴ糖、アラビノース、乳酸、リボフラビン)を発酵生産する微生物の培地としての利用があげられている。

その他の利用としては燃料のほかに、飼料、脱臭剤としての活性炭があげられている。

温室効果ガス排出低減効果が期待できそうなのは、たんぱく質系の廃棄物 (家畜排せつ物、下水汚泥)からのメタンと、未利用セルロース系廃棄物 (農作物非食用部、廃棄紙、残材・廃木材)からのエタノールである、と著者は述べている。

文献

• 廃棄物資源循環学会 監修、崎田 裕子, 酒井 伸一 編, 2009: 循環型社会をつくる — 3R推進への展望と課題 (廃棄物資源循環学会シリーズ 1)。 中央法規, 227 pp. ISBN 978-4-8058-4857-9.
• 廃棄物資源循環学会 監修、島岡 隆行, 山本 耕平 編, 2009: 災害廃棄物 (廃棄物資源循環学会シリーズ 3)。中央法規, 278 pp. ISBN 978-4-8058-4859-3.

• 植田 和弘, 高月 紘, 楠部 孝誠, 新山 陽子 編, 2012: 有機物循環論。 京都:昭和堂, 311 pp. ISBN 978-4-8122-1147-2.

人間社会は自然の物質循環を乱しているが、人間社会を持続可能にするためにはその乱れを小さくしていく必要がある。とくに、人間の食料は農業などの第1次産業に、従って基本的には生物による有機物生産に依存している。食料のほか木材やバイオマス燃料などもそうだ。この本は、第1次産業やその産物の流通・消費の過程で出る廃物を生産過程の上流に返してやること、あるいは無害にして自然界に返して長い目で見て有機物生産に役立つようにしてやることをめざした、具体的な方策を論じている。

編者の植田氏は環境経済学者、高月氏・楠部氏はごみ問題にかかわってきた工学者、新山氏は農業経済・農業経営学者であり、2001年度から2004年度に当時の科学技術振興事業団のプロジェクト「都市と農村の連携を通じた有機物循環システムの再生」に参加して、それ以来、研究会を続けてきた成果がこの本になったそうだ。

有機物循環のうちでも、おもに農産物に由来する、農業廃棄物、食品流通過程での廃棄物、家庭や飲食業からのなまごみなどのリサイクルがおもな話題になっている。畜産の話はあるが、林業、水産業の話題は断片的に出てくるだけだ。

第1部は理論編とされ、編者4人による第1章「有機物循環の現状と課題」と楠部氏による「有機物循環の評価体系」がある。物質循環と持続可能性の関係づけや、エコロジカル・フットプリント、カーボン・フットプリント、物質フロー分析、ライフサイクル評価などの概念整理が参考になる。

第2部(第3-6章)は実態・実践編。第3章「有機物循環への取組み」(楠部氏・中村一夫氏)は、まず日本の有機性廃棄物と、それに関するおもな法律(食品リサイクル法、家畜排せつ物法)について概観し、それから、なまごみの堆肥化、食品廃棄物の飼料化、家畜ふん尿や食品廃棄物のメタン発酵、廃食油のバイオディーゼル燃料化、バイオエタノール生産についての事例を紹介する。事例の部分はすでに発表された論文を取りこんだらしく、節ごとに話題の細かさが違う。たとえばバイオディーゼルの話は廃食油リサイクルに限定しているが、バイオエタノールの話は今のところトウモロコシが主原料だが次世代はセルロースが期待されるという総論になっている。堆肥については家庭のなまごみを堆肥にして農家の有機農業を支援する自治体の取りくみが紹介されており、堆肥の総論はない。話題の細かさがまちまちであることを承知ならばおもしろい。

第4章は「食生活と食品系廃棄物」(高月氏・福岡雅子氏・小泉春洋氏)。食べ残しなどの食品廃棄物が流通過程や消費の場でどれだけ出ているかを定量的に調べ、また日本と外国の都市との違いを内わけを含めて検討している。

第5章は「農産物の流通・販売システムの環境負荷 — 青果物を中心として」(山川肇氏)。野菜やくだものの生産から消費までのライフサイクルを考え、その過程での環境負荷を評価し、それを減らす策を考える。とくに「地産地消」について、輸送負荷を減らすという観点を指摘している。

第6章は「有機物循環農産物の社会的便益と消費者行動」(佐藤真行氏・村上佳世氏・新山氏・細野ひろみ氏・工藤春代氏)。また、「有機農業」という用語のさすものは農薬と化学肥料を使わないことに特殊化してしまったが、むしろ有機物循環の持続可能性を重視した農業をめざすべきだという観点で、消費者がそういう農業の産物を歓迎するようになるにはどうしたらよいかという論考がある。

第3部「展望編」は第7章「持続可能な社会と有機物循環システムの構築におけるガバナンス形成」(編者4名)で、環境的・経済的・社会的背景を展望し、農業、林業、環境、貿易、流通、消費、廃棄物、研究開発にわたる政策提言をしている。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 蔵治 光一郎, 2012: 森の「恵み」は幻想か — 科学者が考える森と人の関係 (Dojin選書 46)。 化学同人, 218 pp. ISBN 978-4-7598-1346-3.

著者は森林水文学者だ。2007年に出た「森林水文学」の本では、15章「社会は森林水文学に何を求めているか –森水社会学の構築に向けて–」を執筆していた。ときに環境運動家とみなされることがあるが、本書の発言態度は科学者のものだ。開発主義イデオロギーによる主張にもきびしいが、環境保護イデオロギーによる主張にもきびしい。

「まえがき」。
この本では作用(メカニズム)と機能(サービス)を区別する。作用は森林自体の立場、機能は人間のつごうでとらえたものだ。

「第1章 森と人間の関係の変遷」。
人間の歴史の中で森の過剰利用がくりかえされ、それへの反省から管理策も発達してきたこと。人は森にどんな価値(機能)を認めているか。

「第2章 森と水の科学」。
水にかかわる森林の作用は、蒸発作用と保水作用に分けられる。(この本では後者を「平準化作用」とし、「保水作用」は蒸発をも含めた意味で使っているのだが、わたしのメモではこのように用語を変える。) 蒸発作用は、植物が生きるのに必要な葉からの蒸散と、植物にとっては無用だが避けられない降水時の樹冠遮断を含む。保水作用は、森林が水をたくわえることによって河川などに流出する量の変化を少なくすることであり、その働きは植物自体もいくらか持つが主として土壌や岩石の割れめなどが持つ。
人間にとっての機能から見ると、洪水緩和機能には蒸発作用も保水作用も有効であり、渇水緩和機能には保水作用は有効だが蒸発作用は逆効果になる。
大陸規模では蒸発は降水に影響するが、日本のような地理条件ではこれは効かない。
保水作用には降水が土壌に浸透していくことが重要だ。間伐されていない人工林では浸透能が小さく表面流が起こることがある(恩田裕一氏の実験)。

「第3章 森と洪水、水害」。
洪水が水害になるかは人間社会側の状態にもよる。日本の河川では、洪水になるのはピーク流量が大きい場合だ。
森林が「緑のダム」であるという考えについて、世の中には過剰な期待と過剰な否定がある。洪水緩和には森林と人工ダムを相補的に使うべきだ。
洪水緩和には蒸発作用も効く。そのうち蒸散は、降雨前の土壌水分を減らすことによって間接的に洪水緩和に効く(降水量が多くなるほどその効果の相対的寄与は小さくなるが)。
森の減少と水害との因果関係は明確でない (水害の原因を森林伐採に求める俗説は根拠がない)。とくに深層崩壊は関係が薄い。森が再生して保水力が高まったか。たとえば利根川の場合。可能性はあるが不明確。
どちらかといえば自然林よりも木材生産をめざす人工林のほうが蒸発作用が活発なので有効なはず。ただし過密な森林は土壌が流れ出すのでよくない。適度な間伐をすべき。

「第4章 森と渇水、水不足」。
渇水が水不足になるかは人間社会の需要による。
森の質的荒廃は人工ダムの維持管理にとっても重要な問題だ。
「森は水を生み出す」という「神話」と「森は水を消費する」という「逆神話」のどちらももっともな部分がある。年流量は森林を伐採したほうがふえることが世界のいろいろな試験地での研究で示されている。木の種類や成長の効果はまだ明確でない。間伐の効果は研究中で渇水流量に対する効果は複雑だ。少なくとも日本のヒノキ人工林などが間伐されない場合は、蒸散能力は高いが、土壌が貧弱で、総保水力が小さく、渇水緩和機能の点から望ましくない。
砂漠への植林は望ましくないことが多い。地下水を減らす可能性がある。とくに一過性の植林ボランティアは現地の人々のためにも環境のためにも役立っているか疑問だ(この件は著者は別のところにも書いていた)。

「第5章 森の環境サービス」

• 生態系サービス。生物多様性は貴重だと思われるが人間に対する機能は不明確。介入の規模を決める前にもっと研究が必要だ。
• 二酸化炭素吸収サービス。吸収量(flow)の点では若い林がよい。蓄積量(stock)の点では成熟した林がよい(それを切ると大きな損失になる)。
• 水源保全サービス。洪水緩和、渇水緩和、水質浄化、土砂流出防止など。

水資源管理の事例として、南アフリカ (水資源森林省があり、水利用の持続性・有効性・公平性を考慮した政策がつくられている)、オーストラリア、アメリカのニューヨークがあげられている。
日本では、土地所有者が絶対的権限を持っていることが制約になっている。保安林については伐採制限などの規制の見返りで税の減免があるが、間伐などの適正管理義務はなく、公費による間伐がされているが限りがある。所有者が管理作業を行なえば報われ行なわなければ罰せられるような制度設計が必要だ。

「第6章 森と木材生産業」
日本の立木価格はゼロに近い。それで間伐の伐倒木が森に残るのを「もったいない」という人がいるが、むしろ資源を使って持ち出すほうがもったいない。有価物として売れるなら別だがそうでなければ伐り置き間伐のほうがよい。土壌流亡を軽減でき、土壌炭素蓄積も維持できる。
持続可能な森林利用には、耐久性のある木材・木製品を使うこと。
違法伐採を防ぐための認証制度はよいことだ。ただしこれは自国産優遇にはならない。

「第7章 森とエネルギー」
木質バイオマスのエネルギー利用は、木材が利用されてそのあまりが燃料とされるのでないとうまくいかない。山に近い農山村のエネルギー自給として考えるべきだ。

「第8章 森の所有」
日本では、江戸時代には森林の所有権がなく利用権だけだった。明治時代に土地所有者に絶対的権利を与え、固定資産税以外の義務はないとした。(ヨーロッパで所有者に土地を管理する義務があるのと違う制度になった。)　他方、1896-97年の治水3法のうちに森林法があり保安林制度ができた。
高度成長期に木材の値段が上がり、森林は財産と認識された。しかしその後に値段が下がり、価値のないものとみなされ、管理放棄が進んだ。
所有が細かく分かれ、所有者が同意しない場合やわからない場合の管理はたいへんだ。合意形成の試みとして、豊田市森づくり会議がある。
所有者が森林を公共に寄付したいことも多くなっている。その受け皿となる制度が必要だ。

以上、ほぼわたしの理解した限りでの著者の主張。わたしから見て森林に関する論者のうちで特徴的だと思ったのは、間伐に積極的なのに、間伐材の運びだしに消極的なこと。

文献

• 森林水文学 編集委員会 編, 2007: 森林水文学 — 森林の水のゆくえを科学する。森北出版, 337 pp. ISBN 978-4-627-29091-4.

• 沖 大幹(たいかん), 2012: 水危機 ほんとうの話 (新潮選書)。新潮社, 331+iii pp. ISBN 978-4-10-603711-5.

題名は出版社がつけたものだそうだが、水問題について、「危機などない」とするのと「人類社会全体がこわれる危機だ」などみなすのとの両極端ではなく、現実的にとらえよう、という意味なのだと思う。もちろん、現実的見通しのうちでも、科学的認識の不確かさもあるし、人間社会の選択しだいで変わる部分もある。しかし何もわからないわけではなく、科学者は不確かさを減らす努力もできるし、社会は危機を軽減することもできる。

著者は水文(すいもん)学者で、どちらかといえば自然の水循環の定量的認識が本業だが、水資源問題にもかかわり、気候変化(地球温暖化)に伴う水資源の需要供給の変化の評価にもかかわってIPCC第2部会報告書の著者にもなっている。本書の話題はそのうち人間社会の水資源問題を重点としている。

本書は著者が世の中のいろいろな人に向かって講演などで話した話題を集めたものだそうだ。文章の分量はこのシリーズにしては多く、新書本3冊分にあたるそうだ。マスメディア(とくにテレビの報道系バラエティ番組)から短いセンセーショナルなコメントを期待されるがそれには応じられない、と言っている。きちんと説明するのには時間がかかるのだ。詳しいことは本を読んでほしい、という形が使えるとコミュニケーションが成り立つ可能性が高まる。地球温暖化の解説で知られた故Stephen Schneider博士が文脈を無視された引用をされて苦労した話[回顧録的な本の読書ノート]を思い出した。Schneiderさんの勧める対策は、あらかじめいろいろな長さの文章を書きためてすぐに出せるようにしておくことだった。

話題には、一般的と言えそうな事実の指摘と、著者自身の体験(先輩の専門家と話をしたこととか、大学院学生を指導したこととか)の具体的な話題とが織りまぜられている。

第1章「水惑星の文明」。まず世界の「四大文明」が乾燥地域に上流の湿潤地域から流れてくる川のあるところに発達した話。(「四大」文明にこだわるのは日本語圏だけで、古代文明の全部がこのような条件で発達したとは言えないのだが。) 次に地球上の水の量とそのうちの淡水の量。淡水でないのは塩水だがそれは海水ばかりでないことに注意。水は循環するので存在量よりも流れの量が重要だ。ただし流れは無際限ではなく、場所と時によって違った限度がある。人間にとっての資源のうちで水はかさばるものであり運ぶのが現実的でないことが多いので、水の需要供給で決まる貴重さは地域ごとに違う。飲み水など人間が生きるのに不可欠な水の量は、人間が使っている水全体に比べればわずかだ。

水の利用の種類については、読者にとって身近なものから出しているようだが、わたしなりにならべ変えて述べたい。世界の人間の水使用量の最大の部分を占めるのは灌漑農業用水だ。この場合、使われた水の大部分は作物の葉からの蒸散やその他の蒸発によって陸から失われる(大気中に移る)。工業用水と生活用水がそれにつぐが、こちらの大部分は液体の水のままだが汚れる(不純物濃度が高まる)。位置エネルギーだけを使う水力発電と、水がその場にあることの舟運や観光への利用は、水使用量には数えられていないが、ほかの利用方法と競合しうる。また、天水農業で雨が作物の蒸散に使われるのも数えられていないが重要である(「green water」という表現は本来はこれをさしている)。

【38ページの「コルモフ」は「フロモフ」(または「クロモフ」) Chromov】。

第2章「水、食料、エネルギー」。水資源、食料を含むバイオマス資源、エネルギー資源は、そのひとつを使うのに他のものが必要だったり、そのひとつをよけいに使うことによって他のものを節約できたりする関係もある。このことを三角形のダイアグラムで示したのは丹治肇博士だそうだ。人間社会の水資源不足を考えるための水ストレス指標はいくつかあるが、そのひとつに1人あたりの水資源賦存量(これは降水量ひく蒸発量)がある。

国際間で水が人為的に運ばれることは少ないが、生産に水を必要とする農産物や工業製品が輸出入されれば、ある意味で水が運ばれたと考えることができる。詳しく考えるとき著者は2つの概念を区別する。仮想水取引(virtual water trade)は、輸入国の経済政策の立場で、輸入品を仮に自国で作ったとしたら必要となる水の量を考える。水フットプリント(water footprint)は、環境負荷を評価する立場で、輸出国で実際に消費された水の量を考える。水フットプリントに対する国際標準化の動きがある。ヨーロッパの政治家などがそれによる課税のようなことを意図しているらしいが、著者は賛同しない。水利用が環境にかけている負荷の重さは水の量では決まらず、実際に使われている水の持続可能性を考える必要があるのだ。(わたしは化石地下水(第5章参照)に限って課税したらどうかと思う。化石燃料について課税することを前提としてそれと横ならびで。)

第3章「日本の水と文化」、第4章「水循環の理(ことわり)」。著者の師匠である虫明功臣(むしあけ かつみ)博士がよく言っていたことだが、水問題にはtoo little waterの問題とtoo much waterの問題があり、日本を含むモンスーンアジアには両方が共存する。洪水は世界の自然災害の被害額では最大の割合をしめ、日本でさえ地震に比べて特に小さくはない。大雨があるとどのくらいの時間をかけてどのくらいの規模の洪水になるかは地域の地形などによって違う。また洪水が水害になるかどうかは人間社会側の土地利用や防災対策によって違う。少しだけtoo little waterの話： 乾燥地帯の植林をすると地下水を消費し自然破壊になってしまうことが多い。

第5章「水危機の虚実」。著者やその元学生たちの研究の紹介や世界各地の紛争の話題がいろいろあって要約するのはむずかしい。水の需要供給のバランスの変化には、気候変動によるものもあるが、人口増加や経済活動変化による社会的要因が大きい。ただし人口増加は2050年くらいで頭打ちになりそうなので希望がある。

ここで著者は「手段の自己目的化に注意」という話をする。ひとつには科学者が研究費をとることは科学的問いに答えることの手段であるはずだという話。もっと大きいところでは、地球環境問題は人間中心にとらえて、持続可能な社会を構築することが目的であり環境保護は手段と考えればよいだろうという考え。

第6章「水問題の解決に向けて」。小節ごとに違った側面の話題を列挙している。人工降雨はいくつかの国がデモンストレーションとしてやっているが実効が上がっているようではない。雨水が地産地消型で使えるならば水質などに注意して使えば有効だ　(ただし国によっては地下水水利権の侵害になりうる…別の章の話題）。海水淡水化は沖縄、スペインなどの実行例があるがエネルギー資源消費が大きい。都市では下水のリサイクルが有望だ。節水も重要だ。統合的水資源管理（この「管理」はmanagement)の理念を関係者が共有すべきだ。(必ずしも管理組織を一体化すべきだということではなく、連携すべきだということ。) 国際的取り組みで安全な飲み水を得られない人口は減った(まだ約8億人いるが)。水ビジネスは要素技術だけでなく日本では自治体がもっている統合運営技術をあわせて提供する必要がある。日本にいる個人には、身近な水問題の解決に貢献することはできるが、世界の水問題の解決に貢献したいという意欲を生かすには企業やNGOがなかだちとなることを期待している。

• James Rodger FLEMING, 2010: Fixing the Sky: The checkered history of weather and climate control. New York: Columbia Univ. Press, 325 pp. ISBN 978-0-231-14412-4.
• ジェイムズ・ロジャー・フレミング 著, 鬼澤 忍 訳 (2012): 気象を操作したいと願った人間の歴史。 紀伊國屋書店, 521 pp. ISBN 978-4-314-01092-4.

気象改変(人工降雨など)と気候改変に関する科学史。日本語版が出た。まだ実質的に読んでいないが、ちょっと見た印象では訳はよくできていると思う。本の内容についてのわたしのコメントは[英語版の読書メモ]をごらんいただきたい。

Geoengineeringは「地球工学」とされているが杉山昌広さんのいう「気候工学」と同じ意味で使われている。英語版題名にあたる表現は「空を修理する」と表現されているが日本語版題名は説明的なものが選ばれた。

参考文献リストのうちで日本語版の出ているものは訳者がその情報も補足してあるが、その多くは西洋の古典的哲学・文学、SF小説、他分野でも知られた科学者の伝記などで、本書に近い話題の本はまだ少ない。ソ連のRusin and Flit (1971)の本の日本語版[読書メモ]の情報が抜けていると思ったら、Flemingが参照した英語版の本の原本はもっと古い1960年と1962年のものだった。Takano and Higuchi (1970)というのは海洋大循環モデル研究者の高野健三さんが南アメリカと南極の間の海流を止めたらどうなるかをシミュレーションしてみた話で、樋口敬二(1972)「地球からの発想」 (新潮選書; 1991年 朝日文庫)に出ている。

• 大河内 直彦, 2012: 「地球のからくり」に挑む (新潮新書 472)。新潮社, 237 pp. ISBN 978-4-10-610472-5.

人間の使うエネルギー資源、そのうちでも地下資源に注目して、地球科学の話題、資源と人間とのかかわりの歴史の話題を語る。資源として今後どれだけ頼れるかの評価をしている本ではない（それは別の著者に期待したほうがよさそうだ)が、そのための教養を提供するとは言えそうだ。

エネルギーの量を共通の土俵にのせるために、単位をなるべくキロジュールに統一している。栄養のほうで長く使われてきたカロリーはキロカロリーで、1キロカロリーが約4キロジュールだから、それと同じ桁の量が日常感覚に合っているというのはもっともだ。ただしエネルギーの大きさは同じ桁でも、それに関係する面積、物体の質量、時間などは桁違いのものが現われる。

(エネルギーの話の導入のところで、「20℃の水を沸騰させるエネルギー」として、20℃の水を100℃まで温度を上げるエネルギーの数値を出している。この表現はむしろ液体の水を気体にするエネルギーに使われることが多く、後者のほうが1桁くらい多いことに注意が必要だ。)

第1章は地球上の生態系が、もともとは太陽エネルギーを利用し、光合成植物からの食物連鎖に伴うエネルギー連鎖に依存していること。そして人類は農業などによってこのエネルギーの大きな部分を利用しており、生態系にひずみが生じていること。

第2章は窒素循環。農業生産量をあげるのに最大の制約は窒素であり、空気中の窒素を人工的に固定するHaber-Bosch法は画期的だった。ただしこれはエネルギー(今のところ化石燃料)を消費する。

第3章は現代の人間社会が使っているエネルギー資源の概観、そしてとくに炭化水素の化学エネルギーはどのようにたくわえられていてどのように取り出せるか。

第4章は人間が化石燃料を使ってきた歴史(19世紀まで）。アスファルトは古代から材料として使われていた。石炭は中国やイギリスなどで中世から使われていた。(中国では早くからコークスがつくられたがイギリスでは遅れ、大気汚染が問題になった。) 日本では古代から石油が知られ、江戸時代後期にはおそらく西洋とは独立に蒸留による精製も行なわれている(ただし近代に続かない)。産業革命の主役は石炭であり、「黒船」も石炭を燃やす蒸気船だった(そしてその来航の背景には鯨油のための捕鯨があった。)。19世紀なかばにアメリカで石油が大量に採掘されるようになって石炭(および鯨油)から石油に主役が移る。

第5章は石炭から石油を合成する技術。大戦間のドイツで発達した。日本も「人造石油」として第2次大戦中に研究されたが大量生産に至らなかった。

第6章は石油や天然ガスはほんとうに化石燃料なのか、無機起源(地球形成初期から含まれた炭化水素)なのかの論争。今の時点での多くの科学者によれば、定性的にはどちらも正しかった。しかし定量的にはほとんどが生物起源(化石燃料)と見てよさそうだ。

第7章は石油の起源。いわゆる赤潮のシアノバクテリアが主だと考えられている。ただしわれわれに身近な赤潮が肥料など人間活動起源の窒素によって大きくなるのと違って、窒素同化能力をもったシアノバクテリアの大発生による。とくに約1億年前に何度か起きた「海洋無酸素事変」のときに大量にたまったと考えられている。

第8章は石炭。石炭は植物が埋没して長い間に変質してほぼ炭素だけになったものだ。この章のおもな話題は明治時代から1950年代までの日本の産業の中で石炭が重要だったこと。

第9章はメタンを主成分とする天然ガスと、メタンを水分子がかこむ構造の固体であるメタンハイドレート。メタンハイドレートは天然ガスのパイプラインを詰まらせたこともあった(対策はガスから水を除いておくこと)。天然のメタンハイドレートについては「この潜在的に豊かなエネルギー源の将来は、海底掘削技術や回収技術の今後の発展如何である」としている。掘削・回収に投入される以上のエネルギーを取り出せるかどうかを論じていないが、技術という表現の中に含めているのだろう。シェールガスの件も簡単にふれている。

第10章は地球上の炭素循環の話。「生物サイクル」と「地球サイクル」に分け、それぞれが違った時間スケールで準定常状態になっていたが、人間が化石燃料を使うことが生物サイクルの状態を偏らせている。それはたとえば大気中の酸素の(現在量に対する比としてはわずかな)減少にもあらわれている。

第11章は核エネルギー。地熱も地球内部の放射性核種の崩壊を主なエネルギーとしていることに簡単にふれる。あとは原子力の話。地球の歴史の中でウラン235が今よりも多かった時代に天然の原子炉があった話もある。(天然原子炉が出したエネルギーを「発電」としたのは不適切だと思う。これは原子力発電の熱機関の高温側の熱と同等なものであるはずだ。)

第12章「おわりに」。人間社会のエネルギー問題に、具体的にこたえるわけではないが、基本的な考えかたに思いをはせる。エネルギーを生み出す際に生じるさまざまなリスクを、バランス感覚をもって考える必要があるのだ。(なお、Rachel Carsonにふれたところで、DDTの害を「発がん性」で代表させたのはうまくなかったと思う。どう表現したらよいかは少し勉強しないとわからないが。)

• Evan SELINGER & Robert P. CREASE eds. 2006: The Philosophy of Expertise. New York: Columbia University Press, 421 pp. ISBN 0-231-13644-7.

伊藤憲二さんのブログの4月19日の記事「素人」はどの「専門家」を信用すべきか判断できるか（Novice/2-Expert problem）を見て、これはわたしにとっても問題でもあると思ったので取り寄せた。

「専門家とは何か」(社会の中でどんな役割を果たす人か、など)という問題に関して考えるために編者たちが重要と思った論文を集めたもの。哲学のある分野(たぶん最近日本語圏でも使われる用語で「応用哲学」と言ってもよいのだろう)の専門教育の教材なのだろう。

わたしがこれまでに読んだのは、序論、第1章、第10章だけだ。

伊藤さんがとりあげていたGoldman氏の論文(本書第1章)については、伊藤さんの記事を見た段階で書いたわたしの4月22日のブログ記事の理解でよかったようだが、そこに少し加筆しておいた。

Collins and Evansの「interactional experts」の概念が重要だと思っているわたしにとって、この本を取り寄せたいちばんの動機は、編者Selinger氏がMix氏との共著で書いている第10章を読むことだった。この章は2004年に出た論文の再録であり、それが参照しているのはCollins and Evansの2002年の論文(本書第2章)だ。その批判はわたしが読んだ2007年の本の論述にはあてはまらないところがある。おそらくCollins氏たちはSelinger氏たちの批判を受けて議論を改訂したのだろう。批判に正面からこたえたというよりは、斜めに避けたような感じのところもあるが。

Collins and Evans (2002)では、interactional expertsを、しろうととcontributory experts (ふつうの意味での「専門家」)の中間段階に位置づけ、そこにさまざまな属性の人々を押しこんだ議論をしていたらしい。Selinger and Mixは、たとえば患者運動家は(医学専門家とは別の形でだが) 治療技術にcontributeすることを指摘する。2007年の本では、患者運動家もexpertsだと言っているが、interactional expertsだとは言っていない。論理的にはcontributory expertsに含めたことになるがそれも明確でなく、概念整理が充分でないように思われる。

もうひとつの問題は専門性と身体的経験の関係をめぐるところだ。Collins and Evans (2002)は、例として、目が見えず手足のない人は言語だけによって世界を知ると仮定したようだが、Selinger and Mixによればそう単純ではない。Collins and Evans (2007)でもこの例は出てくるのだが何を説明するための例なのかわたしにはよくわからなかった。どうやら、Collins and Evans (2002)は、interactional expertsになるためには、専門の実地体験をする必要はなく、専門家の言語が理解できればよい、という主張をしていたようだ。(ただし、これは、専門の講義を聞くだけでよいという意味ではなく、専門家相互の会話を聞いて専門家間の相互作用を理解することも必要なのだが。)　それで、情報が言語という経路を通じてだけはいってくる状況の例をあげたかったらしい。2007年の本ではそのような議論はなくなったようだ。

序論を読んでキーワードだけ知ったのだが、本書にはいわゆる人工知能のexpert systemの問題も扱われているらしい。そういえば1990年ごろに、機械が専門家にとって代わるという議論をする人もいたような気がする。わたしは、専門家による判断のうちで機械にやらせることができる部分とできない部分があることは自明であり、前者を機械化することは望ましいが後者を機械化しようというのは無理な望みだと思っていた。今もそう思っているが、両者の領域をどうやって区別するかについて考えを深めていなかったことに気がついた。

文献

• Harry COLLINS & Robert EVANS, 2007年 (ペーパーバック 2009年): Rethinking Expertise. University of Chicago Press, 159 pp. ISBN 978-0-226-11361-6 (pbk.).[読書ノート]

折り返しのあとに、収録された論文のリストをつける。
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• James Rodger FLEMING & Vladimir JANKOVIC eds., 2011: Klima (Osiris 26). University of Chicago Press, 270 pp. ISBN 978-0-226-25337-4.

科学史はわたしの仕事ではないが、気候に関する認識の発達についての本は読みたい。編者がHistorical Perspectives on Climate ChangeやFixing the Sky (気象・気候改変の研究の歴史)のFleming氏だとなればなおさらなので取り寄せた。

取り寄せる前に出版社のサイトで目次を読んで見当はついていたのだが、執筆者の顔ぶれだけでなく話題の広がりも2006年の論文集Intimate Universalityと似たもののようだ。中身を読むのはひまができたとき(退職したときになるだろうか?)までおあずけにしよう。

と言いながら、ちょっとめくって見てはいる。大気中のCO₂濃度について、Keeling氏が連続測定を始めるよりも前からスウェーデンを中心とする北ヨーロッパの研究者たちが取り組んでいたことは、Weart (2003, 2008)もふれているけれども、breakthroughが生じる前の行き詰まっていた状況のような扱いになっている。本書のBohn氏の論文に(まだしっかり読んでいないが)、当時の学者たちがどんな認識の風景の中で研究課題を構成していたかが書かれているようだ。

「核の冬」のTTAPSの5人に関するDörries氏の論考は読むことになりそうだ。政策課題について科学的専門知識を提供する科学者が、その政策について強い意見をもつ市民でもある場合、どのように発言したらよいかという問題がずっと気になっているので。

気候学者のHulme氏の論文があるが、これは著者のウェブサイト http://mikehulme.org に置かれていたプレプリントで読んでいた。Why We Disagree About Climate Changeに出ていた論点のひとつの明確化と言えると思う。地球温暖化に関する政策を求める人々が、社会のさまざまな問題の原因を気候変化に求める「気候還元論」(気候決定論とは少し違う)におちいっているのではないかという批判は一面でもっとも。ただし、実際に気候変化の影響を論じている人の多くは、気候以外のものごとが原因として重要でないと認識しているわけではなく、複数の考えかたのひとつとして気候を原因と考えているのだと思う。批判を、今動いている人の隠れた意識について決めつけるのではなく、(政策案策定の場、研究企画の場を含めた)社会の中の議論を組みたてなおす材料にしていくべきなのだろう。

文献

• James Rodger FLEMING, 1998: Historical Perspectives on Climate Change. New York: Oxford University Press.
• James Rodger FLEMING, 2010: Fixing the Sky: The checkered history of weather and climate control. New York: Columbia Univ. Press, 325 pp. ISBN 978-0-231-14412-4.　[読書メモ]
• James Rodger FLEMING, Vladimir JANKOVIC & Deborah R. COEN eds., 2006: Intimate Universality: Local and Global Themes in the History of Weather and Climate. Sagamore Beach MA USA: Science History Publications/USA (Watson Publishing International の一部), 264 pp. ISBN 0-88135-367-1. [読書ノート]
• Mike HULME, 2009: Why We Disagree About Climate Change: Understanding Controversy, Inaction and Opportunity. Cambridge: Cambridge Univ. Press, 392 pp. ISBN 978-0-521-72732-7.　[読書ノート]
• Roger D. LAUNIUS, James Rodger FLEMING & David H. DeVORKIN eds., 2010: Globalizing Polar Science — Reconsidering the International Polar and Geophysical Years. New York: Palgrave Macmillan (St. Martin’s Press LLCの一部), 386 pp. ISBN 978-0-230-10533-1. [これも買ったのだがまだ読んでいない。]
• Spencer R. WEART, 2003; Revised edition 2008: The Discovery of Global Warming. Harvard University Press. [読書ノート]

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 石川 憲二, 2011: 電気エネルギーの未来は? — 新技術の動向と全体最適化の挑戦。オーム社, 222 pp. ISBN 978-4-274-06862-1.

2010年に「自然エネルギーの可能性と限界」[読書メモ]を出した科学技術ライターの次の著書。

エネルギー技術のそれぞれを評価したうえで、日本のエネルギー需要全体を見渡し、それぞれの技術がどれだけ貢献するかを考える、という方針には賛成だ。ただし必ずしもその目標に対して答えが書かれているとは限らない。2011年10月に出た本であり、今の時点の知識で批判すると失礼にあたるかもしれないが。

プロローグでは、環境省の「再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査報告書」についてコメントしている。わたしも[別ブログ記事]で論じた。結果として風力、とくに洋上風力が突出して大きい値を示しているが、再生可能エネルギーの種類別に違った方法で調査した結果を束ねただけなので種類間の比較は意味がない。著者は環境省が権限を強められる分野として風力を強調したいのだとかんぐっている。(わたしはそこまでの意図はないと思うが、複数種類にまたがった検討ができていないのはまずかったと思う。) そして自然エネルギー開発にも環境問題があるのだから環境省はその対策に専念すべきで電力事業振興は経産省にまかせるべきだとする。(わたしは、自然エネルギーの主管轄官庁がどこであるべきかは別問題として、環境省の一部がその開発推進に向かうのは止められず、省内で違った価値観からの批判ができるようにする必要があると思う。)

第1章から第5章までがエネルギーの種類別の技術の話。世の中の期待が大きい風力と太陽光について(第4章)は期待をさます方向、そのほかは期待をかける方向の論調になっている。

第1章は火力。硫黄酸化物・窒素酸化物・微粒子による大気汚染の源になっていたのは過去のことだ。(本書では外国ではまだ改善の必要があることにはふれられていない。) 化石燃料を消費することは確かだがその利用効率は高くなっている。燃焼温度を高くしガスタービンと蒸気タービンを組み合わせる技術ができており、石炭もガスとしてその流れにのせる技術が開発中だ。温暖化に対しては二酸化炭素回収技術が開発中だ。これに対して著者は捨て場所についての懸念を示す(わたしも同感)。そこで著者は二酸化炭素の有効利用に期待をかける。しかし、なぜ二酸化炭素が余るのか考えれば、有効利用に回収隔離に代わる期待をかけるのは無理だ。二酸化炭素有効利用は人間活動のうちで炭素を含む物質の工業生産という特殊な活動のぶんだけについて意義がある。

第2章は水力。自然エネルギーのうちで、新規開発可能な量は多くないが、確実性が高いので重視されている。とくに地域や工場などのエネルギー自給用によいという。ダムの環境問題への懸念も(とくに中国の三峡ダムのような大きなダムについては)あるが、小さいものについては、農業開拓に比べても小さな自然破壊とみなしている。

第3章は地熱。基本から説明している。「マグマ発電」はまだ夢物語であり努力すれば必ずできるものではないことに注意して読む必要がある。(この著者に限ったことではない。科学技術解説では、実現するかどうかわからない技術について、浅く読むと、開発に投資すれば必ず実現するような印象を受けることがよくある。実際には、投資してみた結果として不可能であることがわかるものもある。) 高温岩体発電までは、技術の基本はできており、実用化をさまたげているのは国立公園に関する開発規制だという論調になっている。ただし国立公園では資源調査さえできていないので開発可能なエネルギー量は不明確だ。本書出版後に環境省は規制緩和を打ち出したがその評価はあらためて考える必要があるだろう。

第4章は風力と太陽光。供給量の変動が大きいのでエネルギーをためなければ主要エネルギー源になれず、エネルギーをためる装置の値段がまだ高い。太陽電池の効率向上や値段を安くすること、ヨーロッパよりも変動の大きい日本の風を利用できる風車の開発なども必要だ。そういった技術開発が進むまでは、大規模な普及に期待するのではなく、たとえば避難所のように、小規模で高コストでもよいから自立できることに価値があるような需要への対応を先に考えるべきだと著者はいう。なお宇宙太陽光発電も夢の技術扱いで紹介している。

第5章では海洋エネルギー(潮汐、潮流・海流、波力、温度差・濃度差)を「次世代の自然エネルギー」という位置づけで論じている。その場のエネルギー需要があれば役立ちそうだが、陸上に導いて使える技術になるかは未知だ。

バイオマスエネルギーもこの章で扱っているが、論調はむしろ風力・太陽光の件と同様で、地域自立型に役立つだろうというものだ。

第6章は省エネルギー。ただし、「省エネ技術」として論じられている話題ではなくて、エネルギー需要の見なおしの話が中心。オフィスの照明の基準が明るすぎたこと、エアコンや洗濯物乾燥機がいらないような建築など。エアコンを減らすには外の風を取り入れようという話になっている。エアコンを使うことを前提とした断熱をよくしようという提案と対照的だ。なるべく使わず、使うときには効率よくという両面を考えた建築のくふうはもっと考えたほうがよさそうだ。(第4章に紹介された、太陽熱によってあたためられた空気が抜けるようにする「ソーラーチムニー」という構造が例になるだろう。)

第7章では、日本の一次エネルギー(おもに燃料)の数量を示してその中で電力を位置づける。ただし原子力の一次エネルギー量の見積もりはむずかしく、とりあえず役所のやりかたに従っている。電力には一次エネルギーの44％が使われている(2008年)。

日本全体としての省エネルギーを論じている。運輸は乗用車から鉄道・バスなどへのモーダルシフトに期待する。製造業は改善の余地はあまりないとする。ただし生産内容に踏みこんだモーダルシフトに相当する議論はしていない。家庭とオフィスを含めた民生部門の暖房・給湯・動力・照明などはかなり改善できるとしている。ここは著者があげていない方法がさらに考えられると思う。

第8章は「自然エネルギーを正しく普及させるために」。原子力に代わるものと考えるべきでないとする。まず地方で(市・郡の規模で)実験的に「エコシティ」づくりをすることを提案する。また設備の廃棄後を含めた環境負荷をしっかり評価する必要があると主張している。

第9章「日本のエネルギーのベストミックスは?」。2050年を目標として考える。日本の人口は今の8割くらいに減るが、経済のしくみは大きく変わらないと考えるので、エネルギー需要は今の7割以上はある。自然エネルギーはがんばって10%、原子力をもし使い続けるとして最大10%で、80-90%は化石燃料に頼るしかない、その内で原料としても貴重な石油を燃やすのを減らし、天然ガスと石炭の割合をふやすことになる。わたしにはまだよくわからないが、これか、あるいは経済を意識的に縮小するかしかないのかもしれない。

ここで著者は、石油がなくなると自然エネルギー(とくに太陽光と風力)も機能しなくなるという。太陽電池や風車の材料に石油化学製品が使われているからだ。しかしこれを「化石燃料に依存している」というのは正しくないとわたしは思う。物質資源としての炭化水素に依存しているのだから、自然エネルギーによってバイオマスなり二酸化炭素なりから炭化水素を作れればよいのだ。もちろん、質のよい材料を少ないエネルギー消費で作る技術はまだ乏しいので、技術の開発と材料の再選択の両方を意識的に進める必要があると思う。

• 大島 堅一, 2011: 原発のコスト — エネルギー転換への視点 (岩波新書 新赤版 1342)。岩波書店, 221 pp. ISBN 978-4-00-431342-7.

2011年12月に出てすぐ買ったのだが、著者が分担執筆している植田・梶山編「国民のためのエネルギー原論」[読書メモ]を読んだのでたなあげにしていた。2012年5月になって、国家戦略室の下の「需給検証委員会」の委員としての著者の発言を見かけたのを機会に、読んでみることにした。

第1章では福島第1原子力発電所の事故による被害をなるべく総括的に見ている。(執筆は「冷温停止」が確認されていない時点だった。) データのほとんどは公式発表だが、著者がまとめなおしている。たとえば表1-3の放射性物質の海洋への流出状況(保安院資料より)、表1-4の労働者の被ばく状況(東京電力資料より)などがわたしには参考になった。

第2章ではまずこの事故の「費用」の貨幣価値による見積もりを示す。もちろん被害のすべてが貨幣価値で示せるわけではないが、損害賠償費用、事故収束・廃炉費用、行政費用のうち2011年11月までに見積もられた部分の合計が8.5兆円とされている。除染費用はまだ見積もりができていない。そして、だれがどのように賠償するのかを論じる。まず1961年に制定された原子力賠償法、それから事故後に制定された原子力損害賠償支援機構法のしくみが説明される。支援機構法によって国は東京電力に賠償のためのお金を提供できる。それとともに強くコントロールすることもできるはずだが、現在の運用は旧体制の温存に近い。東京電力の株主や債権者にとっての価値を減らさないことを優先しているようだ。著者は、東京電力の責任は、国からの支援による国民負担や、電力料金による消費者負担よりも前に、株主と債権者が負担すべきだとする。また、電力会社に責任を集中させた制度を改めて、金融機関・プラントメーカー・建設会社などの関係者にも費用を分担させるべきだと主張する。

第3章が表題の原子力発電のコストに正面から答える。電力会社にとっての費用である発電原価だけでなく、社会的費用を含む。まず発電に直接要する費用について、電力会社の有価証券報告書をもとに計算している。著者の計算によれば原子力は水力(揚水を除く)よりも高い。次に、原子力発電を成り立たせるために国が支出している(国民の税金で負担している)政策コストとして、電源立地地域への交付金と、技術開発コストをあげる。

技術開発のほうで、日本原子力研究開発機構(JAEA)の運営費がみな原子力発電のためにあると言えるかはちょっと疑問に感じるが(原子力発電をやめてもJAEAをなくすわけにはいきそうもないので)、概算としてはよいのだろう。また、その多くは高速増殖炉の研究開発費なので、もし「電力会社が核燃料使い切りを意図していて、別の資本が高速増殖炉による電気事業への参入をめざしている」ような状況ならば軽水炉による発電事業の費用に数えるのは不適切だが、電力会社が少なくともたてまえ上は核燃料リサイクルをめざしている状況では数えてよいのだろう。

使用後の核燃料のあとしまつにかかる費用については、使い切り(once through)方式と再処理・リサイクル方式とを比較して論じている。再処理方式での費用は、2004年に総合資源エネルギー調査会 電気事業分科会 コスト等検討小委員会に電気事業連合会から示された推計があるが、これは日本の原子力発電所の核燃料全体でなく当面処理できそうだとされた部分にすぎない。全体はもっと大きいのだ。ただし使い切り方式でも核燃料は高レベル放射性廃棄物になるのだが、本書にはその処分費用の議論がない。概算としては再処理方式の場合から再処理費用をひけばよいのだろうと思う。もちろん使い切り方式には発電を続けるとすれば新しいウラン資源を手に入れなければならないという制約もあるわけだが。

第4章は原子力推進体制への批判。多重防護の思想はとなえられてはいたが事実上軽視されていた。過酷事故対策は確率が低いからという理由で電力会社の自主性にまかせられ規制行政がなかった。防災対策はスリーマイル島事故やJCO事故の規模を想定したものでチェルノブイリ事故の規模を想定していなかった。原子力関係者の複合体の中では原子力は安全だという観念に疑問を示すことが許されない文化が作られてしまった。

この複合体を解体する必要があるという主張はもっともだ。その中で電力会社の地域独占体制も変える必要があるというのも総論はもっともだ。「発送電分離」論にもいろいろあるが、著者は、電力市場は自由化すべきだというが、送電は公益性が高いから全国一体で運用すべきだという(この部分については国有化論と言えるだろう)。これに関連する議論で、地域独占でなくなれば会社間の電力の融通がもっとできるので停電が減らせるという主張があるが、これについてはわたしは楽観できない。送電だけは全国一体だとしても、複数の発電・配電事業者との間の意思疎通で失敗する可能性は上下流統合の会社内よりも大きいと思う。(だからと言って地域独占がよいとするつもりはない。停電がふえることを覚悟する必要があるのだと思う。)

第5章は将来の見通し。「脱原発」の方向は明らかだとする。ただし東日本以外では、原子力発電所を再稼働して10年くらいかけて減らすか、すぐやめるかは、国民的判断の選択肢となる。2010年には原子力は発電量の30%をしめていた。大まかに言えば、脱原発とは、このぶんを火力でまかなうか(燃料費がふえる)、需要を1986-87年の消費量にもどすか、の混合だ。もちろん化石燃料よりも再生可能エネルギーのほうが望ましい。ただし、わたしから見ると、著者は、再生可能エネルギーの普及と、電力需給の刻々の不均衡を全国規模の系統運用によって解決できる能力について、楽観的すぎると思う。また、節電、とくに消費者の最終的便益にならない損失を減らすのは当然だ。ただし、需給調整契約は(節電策のうちにあげられているが)、大口消費者にピーク時に消費をがまんしてもらうことだから(その代わりに料金を安くしておくのだが)、電力会社と大口消費者の自主性にまかせたのでは消費抑制の発動はためらわれがちになり、自治体議会などの公的機関の決定で執行を強制する必要があるのではないだろうか。