• 沖 大幹(たいかん), 2012: 水危機 ほんとうの話 (新潮選書)。新潮社, 331+iii pp. ISBN 978-4-10-603711-5.

題名は出版社がつけたものだそうだが、水問題について、「危機などない」とするのと「人類社会全体がこわれる危機だ」などみなすのとの両極端ではなく、現実的にとらえよう、という意味なのだと思う。もちろん、現実的見通しのうちでも、科学的認識の不確かさもあるし、人間社会の選択しだいで変わる部分もある。しかし何もわからないわけではなく、科学者は不確かさを減らす努力もできるし、社会は危機を軽減することもできる。

著者は水文(すいもん)学者で、どちらかといえば自然の水循環の定量的認識が本業だが、水資源問題にもかかわり、気候変化(地球温暖化)に伴う水資源の需要供給の変化の評価にもかかわってIPCC第2部会報告書の著者にもなっている。本書の話題はそのうち人間社会の水資源問題を重点としている。

本書は著者が世の中のいろいろな人に向かって講演などで話した話題を集めたものだそうだ。文章の分量はこのシリーズにしては多く、新書本3冊分にあたるそうだ。マスメディア(とくにテレビの報道系バラエティ番組)から短いセンセーショナルなコメントを期待されるがそれには応じられない、と言っている。きちんと説明するのには時間がかかるのだ。詳しいことは本を読んでほしい、という形が使えるとコミュニケーションが成り立つ可能性が高まる。地球温暖化の解説で知られた故Stephen Schneider博士が文脈を無視された引用をされて苦労した話[回顧録的な本の読書ノート]を思い出した。Schneiderさんの勧める対策は、あらかじめいろいろな長さの文章を書きためてすぐに出せるようにしておくことだった。

話題には、一般的と言えそうな事実の指摘と、著者自身の体験(先輩の専門家と話をしたこととか、大学院学生を指導したこととか)の具体的な話題とが織りまぜられている。

第1章「水惑星の文明」。まず世界の「四大文明」が乾燥地域に上流の湿潤地域から流れてくる川のあるところに発達した話。(「四大」文明にこだわるのは日本語圏だけで、古代文明の全部がこのような条件で発達したとは言えないのだが。) 次に地球上の水の量とそのうちの淡水の量。淡水でないのは塩水だがそれは海水ばかりでないことに注意。水は循環するので存在量よりも流れの量が重要だ。ただし流れは無際限ではなく、場所と時によって違った限度がある。人間にとっての資源のうちで水はかさばるものであり運ぶのが現実的でないことが多いので、水の需要供給で決まる貴重さは地域ごとに違う。飲み水など人間が生きるのに不可欠な水の量は、人間が使っている水全体に比べればわずかだ。

水の利用の種類については、読者にとって身近なものから出しているようだが、わたしなりにならべ変えて述べたい。世界の人間の水使用量の最大の部分を占めるのは灌漑農業用水だ。この場合、使われた水の大部分は作物の葉からの蒸散やその他の蒸発によって陸から失われる(大気中に移る)。工業用水と生活用水がそれにつぐが、こちらの大部分は液体の水のままだが汚れる(不純物濃度が高まる)。位置エネルギーだけを使う水力発電と、水がその場にあることの舟運や観光への利用は、水使用量には数えられていないが、ほかの利用方法と競合しうる。また、天水農業で雨が作物の蒸散に使われるのも数えられていないが重要である(「green water」という表現は本来はこれをさしている)。

【38ページの「コルモフ」は「フロモフ」(または「クロモフ」) Chromov】。

第2章「水、食料、エネルギー」。水資源、食料を含むバイオマス資源、エネルギー資源は、そのひとつを使うのに他のものが必要だったり、そのひとつをよけいに使うことによって他のものを節約できたりする関係もある。このことを三角形のダイアグラムで示したのは丹治肇博士だそうだ。人間社会の水資源不足を考えるための水ストレス指標はいくつかあるが、そのひとつに1人あたりの水資源賦存量(これは降水量ひく蒸発量)がある。

国際間で水が人為的に運ばれることは少ないが、生産に水を必要とする農産物や工業製品が輸出入されれば、ある意味で水が運ばれたと考えることができる。詳しく考えるとき著者は2つの概念を区別する。仮想水取引(virtual water trade)は、輸入国の経済政策の立場で、輸入品を仮に自国で作ったとしたら必要となる水の量を考える。水フットプリント(water footprint)は、環境負荷を評価する立場で、輸出国で実際に消費された水の量を考える。水フットプリントに対する国際標準化の動きがある。ヨーロッパの政治家などがそれによる課税のようなことを意図しているらしいが、著者は賛同しない。水利用が環境にかけている負荷の重さは水の量では決まらず、実際に使われている水の持続可能性を考える必要があるのだ。(わたしは化石地下水(第5章参照)に限って課税したらどうかと思う。化石燃料について課税することを前提としてそれと横ならびで。)

第3章「日本の水と文化」、第4章「水循環の理(ことわり)」。著者の師匠である虫明功臣(むしあけ かつみ)博士がよく言っていたことだが、水問題にはtoo little waterの問題とtoo much waterの問題があり、日本を含むモンスーンアジアには両方が共存する。洪水は世界の自然災害の被害額では最大の割合をしめ、日本でさえ地震に比べて特に小さくはない。大雨があるとどのくらいの時間をかけてどのくらいの規模の洪水になるかは地域の地形などによって違う。また洪水が水害になるかどうかは人間社会側の土地利用や防災対策によって違う。少しだけtoo little waterの話： 乾燥地帯の植林をすると地下水を消費し自然破壊になってしまうことが多い。

第5章「水危機の虚実」。著者やその元学生たちの研究の紹介や世界各地の紛争の話題がいろいろあって要約するのはむずかしい。水の需要供給のバランスの変化には、気候変動によるものもあるが、人口増加や経済活動変化による社会的要因が大きい。ただし人口増加は2050年くらいで頭打ちになりそうなので希望がある。

ここで著者は「手段の自己目的化に注意」という話をする。ひとつには科学者が研究費をとることは科学的問いに答えることの手段であるはずだという話。もっと大きいところでは、地球環境問題は人間中心にとらえて、持続可能な社会を構築することが目的であり環境保護は手段と考えればよいだろうという考え。

第6章「水問題の解決に向けて」。小節ごとに違った側面の話題を列挙している。人工降雨はいくつかの国がデモンストレーションとしてやっているが実効が上がっているようではない。雨水が地産地消型で使えるならば水質などに注意して使えば有効だ　(ただし国によっては地下水水利権の侵害になりうる…別の章の話題）。海水淡水化は沖縄、スペインなどの実行例があるがエネルギー資源消費が大きい。都市では下水のリサイクルが有望だ。節水も重要だ。統合的水資源管理（この「管理」はmanagement)の理念を関係者が共有すべきだ。(必ずしも管理組織を一体化すべきだということではなく、連携すべきだということ。) 国際的取り組みで安全な飲み水を得られない人口は減った(まだ約8億人いるが)。水ビジネスは要素技術だけでなく日本では自治体がもっている統合運営技術をあわせて提供する必要がある。日本にいる個人には、身近な水問題の解決に貢献することはできるが、世界の水問題の解決に貢献したいという意欲を生かすには企業やNGOがなかだちとなることを期待している。