• 杉山 大志, 2014:地球温暖化とのつきあいかた。ウェッジ, 301 pp. ISBN 978-4-86310-133-3.

著者からお贈りいただいた。

著者の持論はこれまでの著書 (そのうち2012年の『環境史から学ぶ地球温暖化』については[読書メモ]を書いた) と変わっていないと思うが、今度の本はIPCCの第5次評価報告書(AR5)が出たのをふまえて書かれている。

第1章「IPCCの温暖化対策シナリオと政策評価」は、AR5のうち、著者がかかわった第3部会の論点の紹介。
AR5では従来の報告書よりも2℃目標に話題が集中したが、この目標は気候変動枠組み条約締約国会議が設定したので、IPCCとしてはその目標に向かう議論を助けることになったのだ。ただし、従来の2℃目標は、一定温度で安定化するシナリオでの平衡状態の温度と考えられていたが、今回はそうではなく2100年の温度である。【混在しているかもしれないので個別に確認する必要があると思った】。そして、2℃目標を達成することはむずかしく、できるとしても21世紀後半には正味で排出を負にする技術を大規模に導入することが必要だと報告している。そういう技術として考えられるのは、バイオエネルギー(BE)の二酸化炭素回収隔離貯留(CCS)だが、バイオマス栽培の土地が確保できるか、CCSが大規模に実現できるかはまだ未知である。また技術的に可能だとしてもコストが高いので、炭素価格が高く設定された状況になる必要もある。
AR5の新たな特徴として、温暖化対策の政策評価がある。京都議定書の排出枠取引とCDM、EUの排出枠取引はいずれも、世界の排出削減策としては失敗だったと評価されたそうだ。各国の温暖化対策政策は他の目的と組み合わさっており、温暖化対策としての評価が困難である。炭素税が課せられている場合、その税率はその国の政策によってセクター別に違う。一律を前提とした理論どおりにいかない。

第2章「温暖化の悪影響はどの程度か」はAR5の第2部会報告について。おもに政策決定者向け報告(SPM)を論じている。
杉山氏は、第2部会報告は気候変化の悪影響ばかりを見て好影響を見ない傾向があると見ている。わたしもいくらかはそういう傾向があると見る。ただし、第3部会には世界を一括した費用便益が正味で損か得かに関心がある人が多いけれども、第2部会はむしろ、損得の埋め合わせがほとんどされない世界で、損が生じるところを予想することを任務と感じる人が主になっているので、こうなるのは必然だろうと思う。
また杉山氏は、SPMには確信度が低い情報も使われていて、それも悪影響を強調するように働いていると主張している。わたしは、IPCCの意志というよりは、政策決定者側に、この項目は確信度が低くても情報を示してほしいという需要があったのではないかと思うのだが、どうだろうか?
生態系への影響に関して、AR5 SPMでは気候変化の空間的伝播速度を生物の移動可能速度と比べている。杉山氏は、RCP6.0の気候速度は1970-2010年の実績と同程度の速度であり、生態系は同程度に適応できるはずなので、これまでになかった危機とはいえないという。わたしが思うには、まず、今回は新しい観点である速度をSPMに示したけれども、速度だけでなく累積の移動距離も重要だと思う。また、1970-2010年の速度は温室効果強化に十年規模変動が加わって大きくなっていると思う。気候モデルによる将来の速度の見積もりは温室効果強化のぶんだけにあたり、十年規模変動が加わるはずだがそれが強化になるか弱化になるかは予想困難だ。もし強化になればこれまでに経験のない速度になる。
漁業への影響については、水産資源の変化には気候変化の影響よりも漁獲の影響のほうが大きいにもかかわらず、漁獲の変化を考えないで気候変化の影響だけを論じているので、確信度の低いことしか言えていない。わたしが思うには、これはIPCCという制度の限界だと思う。Sustainable Development Goalsに対するアセスメントにして、 気候政策だけでなく漁業政策に対しても助言ができるような制度に変えていくのが望ましいと思う(国際政治はそう簡単に変わらないとは思うが)。
農業への影響について、SPMには収量低下ばかりが強調して示されているが、報告書本体には収量増加の事例もある。熱帯ではコムギとトウモロコシは減収だがコメは変化なしか増収だ。温帯でも増収になるところもある。杉山氏は、それぞれの土地で気候変化に適応した作物に切りかえれば、温暖化は世界全体として増収をもたらすと考えている。わたしは、まず、第2部会は、適応策を分けて論じるために、まずわざと適応策のない場合を示しているのだと思う。それから、実際には適応策がとられると思うが、それが成功するかは必ずしも楽観できない。それぞれの土地で、新しい気候に適当な作物が実際見つかるかという問題と、適当な作物があっても農民が選択するかという問題がある(たとえば、高温に負けず日本人が食べる気になるイネの品種がつくれるか)。

第3章「ツバルの危機とは何か?」。これまでに起きたツバルの人里の水没の主要な原因は、海面上昇でなく、開発過剰である(サンゴ礁生態系の健康悪化と、水没しやすいところへ人が進出したこととによる)。また、島々の人々は昔から移住をくりかえしている。今後も、もし温暖化がなくても、自然災害に脆弱なところからの移住があって当然である。ここまでについてはもっともだと思う。
ただし、これは個人の著書なので、たまたまツバルに注目して調べたので書いたということでも、もんくは言いにくいのだが、世界の温暖化問題を論じるのであれば、特定の島国の話ではなく、全球規模の海面上昇が起これば世界の多数箇所で同時に居住困難を起こしうることを検討してほしかったと思う。

第4章は「地球規模のリスク管理戦略」。リスク管理という観点は、江守 正多 (2013) 『異常気象と人類の選択』 [読書メモ] と共通だ。ただしどんな対策が実現可能性が高いと見るかが違う。杉山氏は、人間社会が政策的に制御困難なので、CO2削減に多くを期待できないとする。適応策を重視する。さらに、気候工学(ジオエンジニアリング)にも期待する。気候工学は技術も未完成であり、国際的合意も困難であること、そのうちでも太陽放射を反射する方法では温暖化を全球平均で打ち消しても地域別には過不足が出ることも承知のうえでのことだ。杉山氏が期待する気候工学には二酸化炭素除去も含むのだが、これは(定義にもよるが) CCSと重なるところがある。第1章でCCSの困難さを指摘したことと論は一貫しているのだろうか。

第5章「市場の失敗と政府の失敗」。
まず「温暖化対策パッケージの3本柱」を示す。

• 1. 炭素価格付け
• 2. 人々がエネルギー価格に対して合理的活動をするよう促進すること
• 3. 技術開発などの長期的対策

これは市場の失敗への対策であり、IPCC第3作業部会の基本的態度でもあるそうだ。第2点の「合理性」ということばは経済学での意味に使われている。人はこの意味で合理的に行動しなくてもかまわないはずだが、そうでないと政策立案・評価が困難なのだ。
杉山氏は、市場の失敗とならんで、政府の失敗を考慮する必要があることを強調する。政府の失敗の例として、2011年以後の日本の太陽電池に対する電力固定価格買い取りをあげる。この制度全体が失敗ではなく、買い取り価格が高すぎることと、価格を運転開始時点でなく設備認定時点で決定する制度になっていることが、コストの高い設備の大量導入を招いてしまった。【この問題点は太陽電池専門家の櫻井啓一郎氏も指摘している。ただし文献にはなっていなかったかもしれない。】
技術開発については、特定技術の開発もあるが、その基盤として科学技術全般の進歩が必要であることを強調する。Arthur (2009) 『テクノロジーとイノベーション』 [読書メモ]を参照して、(Arthurの用語ではないようだが) テクノロジーが生態系をなしていると考える。杉山氏は、「日本は製造業にかかわる科学技術の一大集積地」だと考えている。電機、半導体などにかげりが見えるが、基幹部品・材料、工作機械、自動車、建設機械などの製造業は強いと見ている。
また「専門家の活用法」というコラムで、社会の判断のどの部分をどのように委任するのか、真剣に考えるべきだと言っている。

第6章「省エネルギーはコストゼロでできるのか」。
規制や補助金で実現しようとすると隠れたコストがかかる。【ここで「市場で観察される割引率」という概念が出てくるのだがわたしにはよく理解できない。この意味での割引率が高いことは、買いかえ意欲が高いことに対応するようだが。】
リバウンド効果(単価が安くなると数量がふえる)もある。AR5ではその存在を認識したが定量的見積もりに至らなかった。
温暖化対策をしなくてもエネルギー効率改善はある。それを二重に数えると評価を誤る。
これまでの省エネルギー診断事業などの支援は効果があった。
これからの日本では省エネルギーの余地はまだあるがコストゼロでできるぶんは大きくない、と杉山氏は見る。

第7章。表題は「エネルギー安全保障」だがむしろ一般的な安全保障問題。ただし基本的に軍事ではない。中国の政治が今後どうなるかは予想しにくい。ともかく日本にとって大事なのは民主主義だと主張している。日本は軍事力には制約を課しているので、技術力と経済力が強くなければならない、そして、温暖化対策は日本の経済的衰退をもたらすようなものではいけない、と主張している。【著者の誠意を疑うわけではないのだが、結論から見ると、何よりも経済成長が優先だという主張との違いがわかりにくい。】

第8章「国際交渉」。日本のような国は、国内の排出ばかりでなく、少なくとも輸入品の製造国での排出を減らさなければならない。そこで杉山氏は、数量化が可能なところはするがそれにこだわらず(数値目標の約束をするのはなるべく避けて)、行動へのコミットメントを示すべきだという。行動としては、国内の排出削減、ビジネスを通じた国際貢献、科学技術振興の3つをあげる。科学技術振興は広い視野でやるべきだが、代表的なものをコミットメントとして示すべきだという。

第9章「日本の温暖化対策のあり方」。
まず、エネルギー安全保障の観点から、石炭火力と、(安全確認を前提として)原子力発電所の再稼働が必要だと言う。
日本政府は2012年の環境基本計画で「2050年までに80%削減」の目標を示した。これは願望としては取り消さなくてよいが、実質的目標とするべきでないと言う。
温暖化の定量的見積もりが不確かな中でリスク管理をする必要がある。そのために気候工学(そのリスク管理の方法を含む)の研究を推進すべきだと言う。
政策パッケージは第5章の最初に述べた1,2,3の柱から構成されるのだが、杉山氏は、今の日本では、炭素課税と、省エネルギーのための規制的政策のこれ以上の強化には反対する(強化しても改善の余地が乏しいと考えるのだ)。また技術開発については個別の技術開発よりも多様な技術開発を可能にする経済成長が必要だと言う。【これでは、温暖化対策よりも経済成長が優先だと言うのと変わらなくなってしまわないだろうか? エネルギー消費をふやさずに経済成長ができればよいのだが、それはうまい技術が開発されて普及するかどうかにかかっており必ず期待できるものではないと思う。経済成長に頼らないオプションも必要ではないだろうか。】
京都議定書約束期間の日本では、業務部門と家庭部門の排出がふえてしまった。産業部門の排出は減ったが、経済停滞(GDPで平均年1%増加だが)と、エネルギー価格上昇の影響が大きい。また原子力発電所の停止が排出増をもたらした。
2030年の目標。第5章で述べた「政府の失敗を避ける」ことを「高コスト政策は避ける」という形でとりこむ。約束できるのは2012年比で0から最大10%減だと言う。【今の産業のしくみを大きく変えない範囲で考えるとこうなるのだと思う。わたしは大きく変えることも考えるべきだと思うが、人々の生計を成り立たせながら変えるのはむずかしいことなのだとも思う。】

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• James Rodger Fleming, 1998: Historical Perspectives on Climate Change. New York: Oxford University Press. ISBN 0-19-518973-6.

この著者の著書のうちでわたしが最初に読んだ本。新刊当時に買って読んだのだが、たぶん当時の勤務先の図書館に寄付してしまって手もとになかった。今の勤務先の図書館にもあるのだが、たびたび見たくなるので、電子版 (AmazonのKindle版)を買った。日本語のKindle本はまだWindows PCで読めないようだが、英語のKindle本を読むソフトウェアはある。全体を通してではなく、行ったりきたりして読んでいる。

新刊当時にこの本を読んだきっかけは、地球温暖化についての真鍋淑郎さんの解説の序論によくでてくる学説史的な話をもう少し詳しく知りたかったことだった。しかし、それはこの本にとってはいわば第2主題だった。読んでみて印象に残ったのはむしろ第1主題だった。

第1主題は、人間はどれだけ気候に規定されているのか、そして人間は気候を変えることができるのか、ということに関する考えが、近代の西洋とくにアメリカ合衆国でどのように変わってきたか、ということだ。全10章のうちの第1章から4章までと、とんで8章がこの主題を扱っている。

まず啓蒙思想家の気候に関する考えを論じている(第1章)。Du Bosは歴史の中で気候が変動したことを認識し、偉人の出現と気候変動とに関連があるとした。その理屈としては(東洋思想の影響ではないと思うが)「身土不二」に近い考えかたをしていたようだ。Montesquieuは気候の変動をあまり考えなかったが、それぞれの場所の気候が人間をかたちづくるという気候決定論というべき考えをもっていた。しかし人間は気候を克服できるとも考えた。Humeの考えは次に述べるアメリカの開拓時代の人々と共通するものだった。
18世紀、北アメリカの植民地時代から合衆国の初期にかけて、農業開拓は気候を改良するという信念をもつ人が多かった。気候がよくなるとは、合衆国北東部では温暖になることであり、内陸では雨がふえることだった。Jeffersonは後者に関連して、地表面状態が変わることによって上昇流の位置が変わるという理屈を(図入りの手紙で)述べた(ここまで第2章)。
しかし、19世紀のあいだに地上観測網が整備された(第3章)。そして19世紀末にアメリカの専門家(代表例は1889年のAbbe)は、気候の変動はあるが明確な変化は認められないという認識に至った(第4章)。
【人間は意図的に気候を望ましい状態に改変できるという思想ならば近代らしいと思うのだが、農業開拓をすれば気候もよくなるというつごうがよすぎるとも思われる考えがなぜ発達したのか、疑問に思えたが、本書からはあまり明確な説明が読み取れなかった。わたしが思うには、ほんとうの因果関係では人間生活に適した気候条件のところで農業が発達したところで、相関関係から逆向きの因果関係を読みとってしまったのだろうか?】

第8章は、Ellsworth Huntington (1876 — 1947)を論じている。Huntingtonは、気候(基本的には場所に固定したもの)が文明の水準を規定するという説(気候決定論)で有名になった。今ではこの説は欧米優越感覚によって偏った認識とみなされている。しかし、1970年代にわたしが読んだ気候と人間生活に関する日本語の本(著作年代はもう少し前か)は、賛同するにせよ反対するにせよ、Huntingtonの著作を重要な参考文献として扱っているものが多かった。
本書の記述を読んで、ひょうしぬけする思いだった。Huntingtonは、同時代の学者としての評価は低く、しろうと向けの本をたくさん書いて有名になっていた。そして、気候と文明の関係の議論の根拠となった労働能率に関する実験は、実験計画がうまくできていないし、被験者にかなり無理のある労働条件をしいたものだったらしい。
【しかし、労働能率の気候条件依存性、そして気候条件からみた産業立地の適不適があることはうそではなく、それを論じることがタブーになってはまずいと思う。世界の諸文化の間の公正を前提として、あらためて、まじめに考えるべきだと思う。】
なお、Huntingtonは気候変動を無視していたわけではなく、それを主題とした著書さえある。変動の原因としておもに太陽(黒点)変動を想定した。

第2主題(第5-7,9-10章)は地球温暖化の理解の発達だ。Weart (2003) [読書ノート]より前に出た本だ。本書以前に、たとえば「Arrheniusが温室効果を発見した」のようなおおざっぱな説がよくとなえられたらしく、それへの批判がやや目だつ。おおぜいの人の貢献があることはもっともだ。ただ、Arrheniusが得た二酸化炭素濃度がもたらす気温差がのちの知識に近いことについては、Flemingはちょっと「偶然だ」という評価に行き過ぎたかという気もする。当時利用可能な分光データでは二酸化炭素の15μm吸収帯が認識できなかったのだが、赤外波長帯全体の吸収をTyndallそのほか当時までの実験に基づいておさえることには成功したと言えると思う。【[2021-08-14 補足] Arrhenius (1896) の論文では参考文献の著者としてLangley, Paschen, Ångström の名まえが出てくる。Paschen は、小長谷 大介 (2012) 『熱輻射実験と量子概念の誕生』(北海道大学出版会) ([別ブログ 2012-04-28の記事]参照) でも重視されている。】

Weartの本よりも本書のほうが詳しいのは、地質学者 Thomas Chrowder Chamberlin (1843 — 1928)の仕事について(7章)だ。Arrheniusが大気だけについて考えたのに対して、Chamberlinは大気、岩石、海の間の炭素循環を重視した(ただしこの循環にとって火山は重要でないと考えていた)。【[2021-08-14 補足] Chamberlin の名まえは真鍋さんの講義の序論でも聞いたことがある。Weart の本で軽視されているのは、Weart が地球温暖化の概念を放射伝達とエネルギー保存則にもとづく地球物理学的理解にしぼったからだと思う。】

第10章で、1950-70年代の一般社会では地球寒冷化の見通しが多く語られたことのついでに、少しだけ、意図的気候改変あるいは気候制御(control)の話題が出てくる。この件は著者がのち2010年に出したFixing the Sky [読書メモ]やその日本語版『気象を操作したいと願った人間の歴史』[読書メモ]を見たほうがよいと思う。
ただ(今回たまたまわたしがvon Neumannの気候制御に関する考えを確認しようと思っていたので気になったのだが)、本書でvon Neumannは、1955年の”Can we survive technology?” という評論で、気候制御は、伝統的な地理区分や政治的概念と根本的に対立するので、世界の文明に危険をもたらす技術だ、と警告した人として(だけ)現われる。【別の本で読んだ、von Neumannが気候予測の研究を推進した際に未来の目標として気候制御をも意図していたという話もほんとうだと思うのだが、推進から警戒に考えが変わったのか、危険を認識してもなお推進が必要だと考えていたのか、もっと調べてみないとわからない。】

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• Pamela A. MATSON ed., 2012: Seeds of Sustainability — Lessons from the Birthplace of the Green Revolution in Agriculture. Washington DC: Island Press, 292 pp. ISBN 978-4-59726-525-6 (pbk.)

2012年12月、地球環境問題、とくに人間活動による窒素循環の改変のもたらす問題を考えながら、American Geophysical Unionという学会の大会に出席した。そのセッションGC12B 「Sustainable Future: Climate, Resources, and Development」[別ブログ2012-12-20記事]で、Pamela Matsonさんの講演を聞いた。そのときわたしが聞き取った内容の要約をそのブログ記事に書いた。総論的部分も興味深いのだが、ここにはMatsonさん自身の研究の報告に関する部分だけ再録する。

MatsonはメキシコのYaqui Valleyの事例について述べた。ここは「緑の革命」のもとになった品種をつくった国際トウモロコシ・小麦研究所のあるところだが、研究所ではなくてまわりの農村についてだ。持続可能性にかかわるいろいろな問題のうちに、農地への肥料のやりすぎがある。窒素肥料のやりすぎは、大気へのN₂O放出や、水域への硝酸イオンやアンモニウムイオンの流出による環境問題を起こす。しかし肥料が安いので農民は大量に使ってしまう。適量にしたほうが農民にとっても支出が減ってよいはずなので、その知識を伝えるような会合を何度もしたのだが、2002年の時点では肥料使用はふえ続けていた。農民に助言を与える信用組合が、土壌の不均一性や気候の変動に関する不確かさによるリスクの低い策を選ぶ。そこで、農民および信用組合の助言者と協力して、場所ごとに不確かさを減らすことにした。リアルタイムに植物の窒素を測定することも試みた。

その事例については本を出したとプレゼンテーション中でちょっと紹介されていたので、帰ってから注文した。残念ながら2年近くたっても読みとおせていないのだが、窒素循環の地球科学・生態学、農作物の科学、農業経営や農村社会、水資源管理、さらに農地のある流域から流れる川がそそぐ海域の生態系と水産業など、多分野の話題を含んでいる。

(追ってもう少し書こうと思っているが、いつになるか未定。)

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• 水野 和夫, 2014: 資本主義の終焉と歴史の危機 (集英社新書 0732A)。集英社, 218 pp. ISBN 978-4-08-720732-3.

安倍内閣は経済成長を政策の主要目標にかかげるし、安倍内閣に批判的な声としては(所得再配分政策については意見が違う人々が共通に)消費税増税は経済成長のさまたげになるというものばかりが聞こえるような気がする。わたしは日本のような国ではもはや経済成長は持続不可能であり追求すべきでないと思っているのだが、自然科学の背景知識をもつ人向けの議論はなんとかできても、経済学を背景とした人と議論するためには材料が不足していた。しかしわたしは経済学の人の著作にはなかなか歯がたたない。何を読むか迷っているうちに、この著者の本をいくつか見つけた。そのうち2014年3月に出た新書本を、10月に買って読んだ。

著者は、1953年生まれ、博士(経済学)。証券会社チーフエコノミスト、内閣府大臣官房審議官(経済財政分析担当)、内閣官房内閣審議官(国家戦略室)を歴任。現在は日本大学国際関係学部教授。「経済学者」とは言いがたいが「エコノミスト」ではあるのだと思う。本の帯には推薦者として榊原英資氏の名まえもあった。本の推薦は「おもしろい」ということでもよく、必ずしも内容に賛同しているわけではないと思うが。

著者の主張の基本は、資本主義は資本の自己増殖であり、それを有限の地球で無限に続けられないのは必然だ、ということなのだと思う。その限りではわたしの考えも同じだ。こう言うと、物の量に限りがあっても、物の量あたりの経済価値を大きくすれば、経済成長は続けられるのだ、という反論がある。しかしそれでは、金融業や情報産業が、物を扱う農業や製造業にくらべて圧倒的に大きくなり、社会の動向を決めるものになってしまう。しかし金融や情報の評価はバブルになりやすく、バブルが崩壊すれば物を扱う産業まで打撃を受ける。ここまではわたしの考えとして述べたが、本書も同じことを言っていると思う。

それ以外にもいろいろおもしろいことを言っていると思うが、わたしの議論のよりどころとしてはあまり使えない本だと思った。本書の議論の基本は、今は、ブローデルの「地中海」に出てくる「長い16世紀」(1450–1650年ごろ)に匹敵する「長い21世紀」というべき転換期なのだ、という主張なのだが、その理屈はアナロジーにすぎないと思う。しかも、著者によれば、「長い21世紀」は、12–13世紀(ひとつの事件をとるとすればカトリック教会が利子を容認した1215年のラテラノ公会議)から始まった資本主義の終わりであり、「長い16世紀」よりも重大な転換期なのだ。そうするとアナロジーがあまりきれいに成り立ってもいけないわけだ。

著者が資本主義の終わりの始まりだと考えているのは、日本では1997年から、他の先進国ではいわゆるリーマンショックの金融危機以後、(短期金利の)ゼロ金利があたりまえになったことだ。金利は資本の利潤率に対応する(と著者は考える)ので、ゼロ金利時代は資本が利潤を得られない時代、つまり資本主義が行きづまる時代だというわけだ。利子率低下は1974年から始まったと著者はいう。ただしその根拠として示されている図2のグラフをわたしが見ると、1980年代からというべきかと思う。

1970年代以来、世界の経済には2種類の大きな変化が起こっている。著者はそれを、まだ体制変革ではなく、旧体制の延命策として起きた暫定的な変化だと見る。なぜそのように考えるのかの根拠はじゅうぶん示されていないと思う。

その第1は著者の表現によれば「電子・金融空間の創造」だ。「長い16世紀」に起きた、航海はしたが基本的には陸の覇者であったスペインから海を制したイギリス・オランダへの覇者の交代とのアナロジーで、アメリカ合衆国を中心とする資本主義経済は地球上の空間の限界にぶつかったが仮想的な空間をつくることで成長を続けているということだ。(それがバブルを招きやすいことはすでに述べた。)

その第2は「新興国」(BRICS、代表は中国)の工業化だ。著者は、資本主義は「周辺」を必要とすると考えている。「周辺」は経済に組みこまれるが従属的であり富の配分は薄い。従来、資本主義は未開発地や途上国を「周辺」として発達してきた。ところが途上国のかなりの部分が開発が進んで「新興国」となった。そこで「中心」対「周辺」の構造は国家間でなく国内(あるいはEUなどの域内)に移ってきた。ここで工業先進国内の「周辺」として著者は「アメリカのサブプライム層、日本の非正規雇用者、ヨーロッパのギリシャ・キプロス」を定型としてくりかえし述べている。だいぶ違った構造を「周辺」でまとめることには無理があるようにわたしには思える。

金融危機で、先進国内貧困層の購買力がなくなり、新興国も輸出需要が落ちて経済成長がにぶった。著者はこれを一時的な不景気ではなく、資本主義体制の行き詰まりだと見るわけだ。

それに関連して、知識体系に関しても「9.15や3.11で金融工学や原子力工学が果たして人々を豊かにするかどうか、疑念が生じました」というような表現をくりかえししているが、金融工学と原子力工学をひとくくりにすることにも無理があるようにわたしには思える。リスク対策をよく考えていると言っていたが考えるリスクの種類が少なすぎた、という共通点があるとは思うが。

著者は、資本主義の次にくるべきものは、定常状態の経済だと考えている。それの具体的な姿はまだ明らかでない。しかし、今の日本の経済は、ゼロ金利、ゼロ成長、ゼロインフレ、と言える状況にある。これは資本主義の立場ではまずい状態だが、著者から見れば定常状態の経済に移行する好機だ。

日本の現政権の経済成長政策はいずれも効果がないだろうと著者は考える。

• まず金融緩和だが、お金を追加しても、全般的な物価上昇が起きず、少数の資産の価値が上がるだけだ。富は少数者に集中する。バブルになり、いずれ崩壊する。
• 次に積極財政・公共事業は、過剰設備をまねき、その保守費用がかさむ。そして雇用はふえない。実際、2002-2008年の間に、日本の製造業は、名目GDPは成長しているが、固定資本減耗があり、そのぶんだけ雇用者報酬が減っている。
• ものづくりの技術革新を進めても、新興国に比べて賃金水準の高い日本などが工業製品の輸出で食える見通しはない。
• 構造改革でも、効率改善の余地はない。

日本の国債について、著者は、これまでの分は、(債権者のほとんどは国民なので) 国民からの出資と考えればよい、つまり残高を減らす努力はしなくてもよい、と考えている。しかし、今後の増大は避けるべきだとする。これではこれまでの分と今後の増大を区別する理屈がとおっていないと思うが、それにもかかわらずわたしは感覚的にこの主張はもっともだと思う。理屈を言えば増大がいけないわけではないのだが、増大が指数関数的に増幅するのは危険なことであり、それを避けるにはどこかに歯止めが必要なのだ。

雇用について著者は「労働規制を強化して、原則的に正社員としての雇用を義務づけるべきだ」と言っている。今の日本の最大の不平等が「非正規雇用」だと考えてその対策の必要性を訴えていることはわかるが、「正社員」とはどんなものかをあまり深く考えていないのではないかと不安になる。わたしは、日本の戦後の「正社員」のありかたはもはや標準にはなりえず、これからは世界に通用しうるような、しかも今の「非正規雇用」よりは安定した雇用形態をつくっていく必要があるのだと思う。

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• 石 弘之, 2012: 歴史を変えた火山噴火 –自然災害の環境史– (世界史の鏡 環境1)。刀水書房, 181 pp. ISBN 978-4-88708-511-4.

環境史のひとつの主題として、火山噴火が人間社会に大きな影響をおよぼした事例を論じた本。同じ著者の環境史総論的な本の[読書メモ]でも述べたが、影響の経路は大きくわけて2つある。第1は火山噴出物が直接およぼす危害で、本書第1章の「火山災害」はこちらをさすようなのでここでは「火山災害」と呼ぶことにする。第2は広域の気候を変えることによる影響で「気候影響」と呼ぶことにする。本書では2つのしくみはそれぞれ明示されてはいるが、事例をならべる際には両者がいりまじっているので、読者がよりわけて読む必要がある。

まえがきには「巨大自然災害からは、ひたすら逃げるしか対策はない。このときに唯一役立つのは過去の経験である。」とあるが、これは「火山災害」のほうを想定したものにちがいない。

第1章では、まず、地球科学の進展で火山に関する概念が1970年ごろとはだいぶ変わったことを述べる。プレートテクトニクスを前提として、火山が多く存在するのはプレート境界付近の火山フロントと、プレートと直接関係なくあるホットスポットである。
それから、「火山災害」として、降下火砕物災害、噴石災害、熔岩流災害、火砕流災害、土石流・火山泥流、地殻変動をあげている。
他方、人間は火山の恵みをも受けてきたとして、地下水(火山は不透水層と透水層をつくる)、火山灰質土壌(「水はけが良く畑作に適する」としている。ただし関東ロームを火山灰とみなしている)、火山ガラスである黒曜石などをあげている。さらに、銅などの有用金属を含む鉱物がプレート境界付近で地上に出ていることも、火山地帯に人々が集まってきた要因だろうと言っている。

第2章は気候影響の話。アグン(1963年)、エルチチョン、ピナツボの噴火でしくみの理解が進んだ。大気中のエアロゾルの増加によって、とくに地表に達する直達日射が減る。全天日射は直達日射ほどの減りかたではないが減り、寒冷化をもたらすように働く。
なお、成層圏にはいったエアロゾルはオゾンを破壊する働きもある。
過去の事例として、ヨーロッパの1315年の春からの異常低温を1314年のニュージーランド北島のカハロア火山の噴火と、ロシアなどの1601年の寒波を1600年のペルー南部のサイナプチナ火山の噴火と、それぞれ関係づける説が紹介されている。

第3章は先史時代の巨大噴火による、火山災害も大きかったはずだが、とくに全地球規模の気候影響が重要だっただろうと推測されている件。
ヒトの遺伝子解析から、世界の人口は約7万年前に(おそらく百万人程度から) 1万人程度までいったん減ったと考えられている。また、シラミの種のコロモジラミとアタマジラミが分岐したのもこのころであり、 人が日常に衣服を着るようになったのに伴う変化だと推測されている。それを、インドネシアのスマトラ島のトバ・カルデラの噴火による気候影響と関連づける説が有力になっている。
また、ネアンデルタール人の絶滅を、約4万年前のイタリアのフレグレイ平野の火山噴火と関連づける説がある。

第4章。7300年前、九州の南にある鬼界カルデラの火山災害によって、九州南部の縄文文化が壊滅した (空白期間の後に別の文化をもつ人がやってきた)。さらに広域の気候影響は論じられていない(たぶんあったのだろうが、これまでの研究にはかかっていないのだろう)。

第5章。紀元前1628年ごろのエーゲ海のサントリーニ島火山の噴火が、ミノア文明の崩壊と関係づけて論じられることが多くなっている。ただしミノア文明の中心地が受けた火山災害(第1章のリストにない津波を含めても)は文明を崩壊させるほど大きくはないようだ。社会体制の衰退の原因としては人為的森林破壊などさまざまな要因が複合していたようで、火山災害と気候影響もそのうちに含まれるのかもしれない。

第6章。紀元79年のイタリアのヴェスヴィオ火山による火山災害。現地で遭難死した大プリニウスの甥である小プリニウスによる記録と、のちに発掘されたポンペイの遺跡で知られる。(細部だが、大噴火は8月の1回だったと考えられていたが、厚手の衣服やワインなど、それとつじつまの合わない証拠もある、という話もある。)

第7章。Keys (2000)の本(河合 潤 (2014)の本の[読書メモ]参照)で有名になった、西暦535年ごろにあったはずの噴火について。グリーンランドや南極の氷に硫酸イオンのピークがあり、続く数年間に世界の多くのところに気候影響と思われることが起きている。どこの火山かはまだ同定されていないが、本書ではクラカタウが有力と見ている。

第8章。1783年のアイスランドのラーキ(ラカギガル)と日本の浅間山、1809年ごろのまだ同定されていない噴火、1815年のインドネシアのタンボラの噴火の、火山災害と、噴火の気候影響と考えられている低温・大雨・干ばつなどの異常気象を続けて述べている。日本については1783–87年には天明の大飢饉があったが、タンボラ噴火の影響と考えられるものは見あたらない(中国にはある)。

第9章は1883年のインドネシアのクラカタウ島の噴火による火山災害と、その後の陸上生態系の回復。

第10章は20世紀の火山噴火による火山災害の話。
20世紀の間に、火山噴火によるhazard(危険な現象)の発生頻度はほとんど変わっていないが、被害は急増(10年で倍増)している。これは、人口急増で、山地、川岸や海岸に人が住むようになったことや、環境破壊のせいだと考えられる。
カリブ海のマルチニーク島の1902年5月7日の噴火。火砕流で島民の大部分が死者となった。 被害調査が火山学の確立につながった。
コロンビアのネバド・デル・ルイスの1985年11月13日の噴火。VEI (火山爆発指数)は3であり大規模な噴火ではないが、万年雪をとかして泥流が谷をくだり死者や住宅被害が多くなった。
フィリピンのピナツボ山の1991年6月15日の噴火。気候影響もあったがここでは火山災害の件。前兆をとらえることができ避難には成功した。しかし移住によって先住民の社会が破壊された。
雲仙普賢岳の1991年6月3日の火砕流。報道陣が避難勧告地域にはいりこみ、消防団員・警察官などが報道陣を連れもどそうとして現場にいて、被災した。

終章。
巨大地震が火山(たとえば富士山)の噴火を誘発する可能性を指摘する。
トバ級の超巨大噴火の候補となっているところをあげる。トバ自体の再噴火も考えられるが、ほかに、北アメリカのイエローストーンなど。
噴火予知は可能なこともあるが不可能なこともあるという認識を、事例をあげながら述べる。

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• 石 弘之, 2010: 火山噴火・動物虐殺・人口爆発 — 20万年の地球環境史 (歴史新書y 2)。洋泉社, 222 pp. ISBN 978-4-86248-543-4.

著者は世界の環境問題を取材するジャーナリストの経歴をもち、それから環境学を教える大学教員となり、そのうちでも環境史を専門とするようになった。本書はそのような著者の視点からの環境史への入門的総論である。

「環境史」にはさまざまな定義があるが、本書第1章23ページで「現在の最大公約数的な定義」としてあげられているのは次のものである。
「20万年におよぶ人類史のなかで、人類が自然環境をどう改変し、その結果人類はどのような影響を被ったのかを、時間・空間的に追究する学問領域。人類活動から環境の変化を探る人文社会科学的な側面と、環境変動を人類史に投影する自然科学的な側面があり、裾野を大きく広げる学際的な分野である。」
そして著者は、「人類史を環境側から見ると、人類の無知、無思慮、貪欲によって蹂躙され、収奪されてきた暴虐の歴史でもある」とも言っている。
それから第1章の残りでは、環境史という学問分野がどのように発達してきたかを紹介している。おもに歴史学の中で人間と環境のかかわりを考えてきた人たちを中心に見ているようだ。ヨーロッパ、アメリカそれぞれには環境史学会があるが、日本にはまだなく、あるべきだと言っている。日本のこれまでの重要な動きとしては1990年代前半におこなわれ、『講座 環境と文明』シリーズの本(朝倉書店)にまとめられた共同研究があげられている。
なお第1章は池谷編(2009)の本に著者が執筆した文章を再構成したものである。

第2章から第6章までは主題別に、人類が環境を改変したことと、その影響が人類にはねかえってきたことをとりあげる。話題によって、環境が受けた打撃が主に扱われる場合も、人類が受けた打撃が主に扱われる場合もある。
第2章では、いわゆる大航海時代以来のヨーロッパ人支配圏の膨張がもたらした構造的問題。マデイラ諸島やハイチなどで、サトウキビ栽培などで森林が破壊されたうえに土壌が侵食され農地としての価値も低いものになった。また先住民の社会も破壊された。アフリカなどの大陸でも、狭いところに押しこめられた先住民居住地と、白人が経営する大規模な農・牧場の両方で環境に大きな負荷がかかった。
第3章は森林破壊。森林は、農地開拓、造船を含む木材としての利用、燃料としての利用によって破壊されてきた。近代になって破壊が加速した国も多い。森林再生に成功した例としては近代のスイスがある。
第4章は「農業と人口爆発」。農業の発達によって人口がふえることができたのだが、ときには自然の気候変動により、ときには人間がかけた過剰負荷による農地の土壌などの悪化によって、収量が下がり、人口を支えきれなくなることが起きる。20世紀にも、1934-36年のアメリカ合衆国、1962年のソ連、1959–61年の中国でききんが起きた。とくにこの中国のものは多くの餓死者が出たが当時の政策で秘密にされていた。
第5章は水産資源。略奪的漁獲で資源が枯渇した大西洋のタラを代表例とし、日本がかかわる問題をも論じる。
第6章は人類が他の多くの大型動物の絶滅にかかわったこと。約4万年前のオーストラリアや約1万年前の南北アメリカから最近に至るさまざまな狩猟や植生破壊に伴う事例をとりあげる。

第7章は感染症。ここは環境の一部である病原体の立場ではなく人間の立場から記述されている。人間が定住することや家畜を飼うことによって感染症とも共存することになった。ヨーロッパ人の「新大陸」到着によって、感染症、とくに新大陸に天然痘、旧大陸に梅毒が「交換」された。とくに天然痘は新大陸にあった文明に致命的打撃を与えた。人の都市集中によってコレラや結核がふえた。感染症には近代医学によって制圧されたものもあるが、闘いはまだ続く。

第8章は自然現象である火山噴火が人間社会に与えた影響。本書のあと2012年に、この主題に関するさらに詳しい本「歴史を変えた火山噴火」も書かれた。本書でも2012年の本でも記述が入り混じっているが、火山の人間社会への影響は次のように大きく2つに分けて論じたほうがよいと思う。(1815年のタンボラ山噴火は両方にかかわる例。)
第1は火山からの溶岩や火砕流(火山ガスが岩石片などを伴って地表にそって流れること)、噴出物が海に落ちて生じる津波、などによる災害である。即死者が出たり建物が破壊されることも多く、地表状態の改変も大きい。しかし世界全体に比べれば狭い地域で起こることである。(西暦79年のヴェスヴィオ火山の噴火はこの例。)
第2は火山噴出物を起源とするエーロゾルによる広域の気候への影響である。とくに硫酸を主とするエーロゾルが成層圏に広がると、年単位の期間にわたって太陽光を散乱し、全球あるいは半球の規模に影響がおよぶ。(1982年のエルチチョン噴火がこれの定量的情報が得られた例。) 歴史記録には天体や空の色の異常として記述されていることが多く、グリーンランドや南極の氷の硫酸イオン濃度と合わせて、大規模噴火の存在はかなり確かに示すことができる。(火山がまだ特定されていない西暦535年ごろの噴火がこの例。) そこで著者は噴火に続く数年間の世界各地の冷夏や、場合によっては大雨や干ばつを、噴火との因果関係が示唆される形でとりあげている。しかし考えてみるとこれらの因果関係は示唆されるだけであって確証されてはいないと思う。

文献

• 池谷 和信 編, 2009: 地球環境史からの問い — ヒトと自然との共生とは何か。岩波書店。
• 石 弘之, 2012: 歴史を変えた火山噴火 –自然災害の環境史– (世界史の鏡 環境1)。刀水書房, 181 pp. ISBN 978-4-88708-511-4.

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• 渡邊 誠一郎, 中塚 武, 王 智弘 編, 2014: 臨床環境学。名古屋大学出版会, 317 pp. ISBN 978-4-8158-0781-8.

2014年9月の新刊。(ひとつ前の記事と同様、まだ内容をよく読んだわけではないが、目次を確認し、いくらか拾い読みした段階で、メモを書いておく。)

名古屋大学で2009年度から2013年度まで実施された「グローバルCOE (GCOE)プログラム」の「地球学から基礎・臨床環境学への展開」のまとめというべき本。執筆者のほとんどはこの事業の関係者である。

環境学に関する他の人たちによる体系が、生態学、社会科学あるいは工学から出発しているものが多いのに対して、これは地球科学者が中心になっているという特徴がある。もちろん、生態学や社会科学や工学の要素も含まれる。

「臨床環境学」という用語の趣旨は4.1節(中塚氏)にある。「臨床」は医学からの類推で「基礎」と対比する形で使われている。環境問題には現場での「治療」にあたる活動が必要であり、すでにそれに取り組んでいる人もいる。しかし現場では治療の裏づけとなる「診断」が弱かった。他方、地球科学者は環境について診断してきたが治療につながることが少なかった。両者をつなぐ必要があるのだ。また、さまざまな場所での臨床環境学のいとなみを可能にするには、共通に応用できるような基礎環境学を構築することも必要だと考えられる。

以下、とりあえず目次を書きぬいた段階での理解による要約。
第1部「環境学とは何か」。
第1章「地球学から環境学へ」は渡邊氏による総論。
第2章「環境問題から見た人類史」では、産業革命前の環境問題、産業革命以降のローカルな環境問題、20世紀なかば以降のグローバルな環境問題をそれぞれ概観し、それに共通する構造の抽出を試みる。
第3章「環境問題へのこれまでのアプローチ」のうち3.1節は地球科学者(安成哲三氏)による科学論。3.2-3.3節は日本の環境行政と住民運動のレビュー。

第2部「臨床環境学の構築」。
4.1節は前述。4.2節はinterdisciplinary (学際的な、専門を横断する)学問と、さらにtransdisciplinaryな学問(学者以外の人々との協働)のありかたについて。4.3節は地域でのとりくみ(持続可能な地域づくり)の方法論。4.4節は、GCOEでおこなった研修の紹介を含めた人材育成論。
第5章はGCOEでおこなった具体的な地域でのとりくみ。5.3節は中国の都市化に関する問題(都市再開発、水域の富栄養化、廃棄物問題)。そのほかはいずれも森林に関係する。5.1節は都市の木質化、5.2節は三重県櫛田川流域の、とくにシカによる森林食害問題。5.4節はラオスの森林保全(焼畑、都市化を含む)。

第3部「臨床環境学を支える基礎環境学」。
第6章「基礎環境学の提唱と課題」。(まだよく読んでいないので論点をつかみきれていないが、節の表題を見てわかることとして) 多様な時間・空間スケールをもつ現象をどう扱うかという観点を重視している。とくに時間について6.2節で、人々は数十年間の環境条件に過剰適応(本書の用語は「過適応」)してしまい、それよりも長い時間スケールでの環境変化に対する不適応が生じるという構造を指摘している。
第7章は3つの別々の論考からなっているが、食料にかかわるという共通点がある。7.1節は窒素循環、とくに化学肥料によるその変容の問題。7.2節は食料生産・消費のしくみの市場グローバル化に伴う変容。7.3節は食料生産技術を例とした伝統知と科学知のかかわりの問題。

終章は中塚氏による本書の論点の要約。

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• 中島 映至(てるゆき), 大原 利眞, 植松 光夫, 恩田 裕一 編, 2014: 原発事故環境汚染 — 福島第一原発事故の地球科学的側面。東京大学出版会, 310 pp. ISBN 978-4-13-060312-6.

2014年9月の新刊。(まだ内容をよく読んだわけではないが、目次を確認し、いくらか拾い読みした段階で、メモを書いておく。)

A5判横書きペーパーバックの地味な本。外カバーは下半分が土、上半分がエーロゾルを含む大気を思わせる。本文ページは白黒、口絵の6ページだけがカラーで、口絵は本文にも含まれる図(数量の分布を示す地図)のうち色による表示が有効と思われるものを重複して収録したものである。

2011年3月に起きた福島第一原子力発電所の事故による環境汚染について、自然科学的観点から、これまでにわかったことをまとめたもの。地震・津波や原子炉・発電所設備のことには深入りせず、発電所の外に出た放射性物質がどのように広がり環境にどのような影響を及ぼしたかが主題である。副題にあるように、自然科学のうちでも地球科学(地球物理学、地球化学、自然地理学)の専門家が主だが、放射性物質にかかわるものなので放射化学や原子核物理学、生物への影響にもかかわるので海洋生物学や森林科学の専門家も含まれている。

この科学者たちが、事故直後にどのような活動をしたかは、最後の(第3部に含まれる)第11章に、まず福島大学について、それからさまざまな学会の動き、そのうちの気象・大気化学・放射化学、海洋学(海洋物理・化学・生物を含む)、原子核物理のそれぞれの研究者コミュニティの動き(ただし原子核物理については環境汚染研究にもかかわっている人の視点から)、土壌調査と森林調査のそれぞれのプロジェクトについて、報告されている。

第1部には、その結果としてわかってきた事実が紹介される。
第1章では、事故の概要、放射性物質・放射線とその測定方法の基礎知識、大気圏内核実験が行なわれた1950-60年代以来の放射性核種濃度の変遷(気象研究所によるものなので、1970年代までは東京、1980年代以後はつくば)が示される。
第2章では、事故によって大気と海洋にそれぞれ放出された放射性物質の量の見積もりが示される。
第3章では東日本規模の大気、第4章では全地球規模の大気、第5章では海洋(海水、海底堆積物、海洋生物)、第6章では陸上の土壌、植生、農産物へ、それぞれ放射性物質がどのようなしくみでどれだけ行っているかに関する知見が、研究の方法とともに示されている。

第2部では、対策に関することを扱う。第7章では放射線のモニタリング(野外での常時計測)、第8章では大気中の輸送シミュレーション、とくに「SPEEDI」について、今回の事故の際の状況をふりかえるとともに、今後の防災に向けて改善すべき点を述べている。第9章は汚染が起きてしまったところについての除染(汚染物質を環境から隔離すること)についてこれまでの経過と残された問題を概説している。

第3部の第10章では、ここまでに述べたような取り組みをふまえて、自然科学者あるいは科学コミュニケーション研究者の立場から、緊急事態に科学者はどのような役割を果たすべきかについての考えを述べている。

地球科学者であるがこの事故に関してとくに働いていないわたしにとっては、著者たちの活動の情報は断片的には知っていたのだが、忙しい人をわずらわすのが気がひけて直接たずねないできたことが、だいぶわかって助かった。もちろんこのページ数で書けることは限られているのだが、それよりも詳しいことが知りたい場合も、ここまでは本で読んだのだがその先が知りたいと言ったほうがよいだろう。

たとえば、福島県規模の放射線量の分布とその原因についてはわたしは別の情報源からだいたい理解していたつもりだが、東日本規模での分布とその原因については、断片的情報を関連づけることができていなかった。本書口絵図2 (本文の図3.3)に、大気中の輸送の研究者たちの議論の結果がまとめられているのを見て、次のように理解した。放射性セシウムの地表への沈着の多くは雪や雨に伴う湿性沈着だった。3月15日から16日に、北関東への流れがあり、栃木県・群馬県の北部の山地に沈着した。3月20日には北に向かう流れがあり、宮城県北部・岩手県南部に沈着した。3月21日には茨城県側から関東平野にはいる流れがあり、柏などに沈着した。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。部分ごとの執筆者の名まえを「/」のあとに示す。
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• 名郷 直樹, 2014: 「健康第一」は間違っている (筑摩選書 0097)。筑摩書房, 286 pp. ISBN 978-4-480-01605-8.

身近な人が新聞の書評で見つけて読もうとしていたので、わたしも読むことにした。

長生きしても健康でなければしかたがない、という話はよく聞くが、本書の立場はそうではなく、健康を追求することと長寿を追求することはほぼ同じこととされている。(ただし、長生きすると、年齢のわりには健康であっても、年齢のせいで健康上の問題が多くなるので、生涯の医療費は多くなる、という問題も指摘されている。)

第2・3章では、長寿が必ずしも幸福と一致しないことを2×2の表で明確にし、長寿を追求するよりも幸福を追求しようという姿勢を示す。(早く死ぬことをめざすのではなく、長寿にこだわらないということだ。) 第9章では、健康を追求するよりも(幸福の要因の一例である)食欲を追求したほうがよいこともある、という議論をしている。(喫煙欲も食欲と同様に考えている。著者は禁煙運動に否定的だ。ただし喫煙を本人の健康との関連だけでとらえているようだ。副流煙の問題も、火事の危険あるいはそれを防ぐための苦労も出てこない。著者のタバコに関する議論が正当なのは煙が出ないタバコ消費に限られるのではないだろうか。)

第4章では高血圧を広く認定し薬でおさえようとする傾向に疑問を示す。血圧は脳卒中のリスクを高める要因ではあるが年齢ほど明確な要因ではない。血圧を下げる薬が脳卒中の防止に役立ったかどうかの実績データは複雑なのだ。ところが、製薬会社に限らず医師でも研究論文を書く人は自分の治療方法に効果があったと言いたい人であることが多いので表現が偏っている。第6章では同様に、認知症の前段階と考えられる軽度認知障害を広く認定し治療しようとする傾向に疑問を示す。第5章では乳がん早期検診を普及しようとする動きに疑問を示す。早く発見して治療できるのがよいこともあるが、過剰診療で別の病気を起こすおそれもあるし、がん発病の不安を感じる時期を長くしてしまうこともある。しかし、医療が過剰だという主張ばかりではなく、第7章では逆に、公共性のあるワクチンの接種を勧めないことに疑問を示している。

近年の日本の医療に関する通念を考えなおすきっかけになった。それでわたしは著者に賛同するか、通念に従うかは、いちがいには決まらず、問題ごとに違ってくると思う。

• J.R. McNEILL and Corinna R. UNGER eds., 2013: Environmental Histories of the Cold War. Washington DC USA: German Historical Institute [and] Cambridge UK: Cambridge Univerristy Press, 362 pp. ISBN 978-1-107-69435-4 (pbk.)

出版元のCambridge U.P.の、この本を紹介するウェブページは[ここ]にある。

この本について、わたしは「冷戦研究会」という勉強会で知ったのだったと思う。編者のひとりがSomething New under the Sun (20世紀環境史) [読書ノート]のJohn McNeillだし、ソ連の開発の状況を扱ったIndustrialized Nature [読書ノート]のPaul Josephsonも執筆しているので、ぜひ読もうと思った。冷戦研究会主催で、著者のひとりの樋口敏広さん(2014年6月から京都大学)を招いた公開合評会 (http://cold-war-sf.blogspot.jp/2014/08/15.html)にも参加した。

合評会で聞いたことをも参考にして述べる。ドイツは外国との研究者の交流を目的とした施設をいくつか持っている。アメリカ合衆国ワシントンDCにあるGerman Historical Institute (http://www.ghi-dc.org/)はそのひとつで、ドイツの若い(博士を修了してHabilitation資格をとる前の)歴史学者がアメリカに数年間滞在できるようにして、アメリカの学者との共同研究を推進している。Ungerさんは国際開発協力を専門としていたが、GHIに派遣された機会に冷戦期の環境史と国際関係(外交・軍事)史にまたがる共同研究をしたいと考え、Georgetown大学の環境史家McNeillさんと共同で2007年3月にEnvironmental History and the Cold Warという国際会議([ウェブページ])を開いた。この本はその会議をもとにしたものだが、会議の話題の全部が本に含まれているわけではないそうだ。

このところ国際関係史と環境史の両方を視野に入れた議論は少なく、本書の問題設定は貴重なものだと言えそうだ。ただし、継続された共同研究の成果ではなく、会議での各報告者がそれぞれ書いた論文を集めたものなので、各報告者がそれぞれ会議や本の章の大きさにおさまるように切り取った問題の論考がならべられているだけで、体系にはなっていない。また、学際的な論集であり、専門分科をこえた論文の質の基準はなかなかつくれないので、各章の記述態度もまちまちになっている。

本書の重要な視点としては、冷戦は総力戦を想定したものだったので、環境も「動員」された、ということがある。

第1章はソ連、第12章は中国を扱っているが、その他のほとんどは「西側」諸国のふるまいを扱っている。ただしその過半数は「西側」諸国が「第三世界」とどうかかわったかを扱っている。

ここからは、合評会で聞いたことも少し参考にしているが、基本的にはわたしが読んで理解したことの要点と感想。

第1章 Paul Josephson: War on nature as part of the Cold War: The strategic and ideological roots of environmental degradation in the USSR.
スターリン時代から冷戦終結までに至る期間のソ連の自然改造政策とそれがもたらした環境悪化について論じている。広い意味ではみな冷戦に関係があるのだが、とくに関連することとして、核兵器製造に関連する施設(その多くはウラル地方に立地)の汚染や事故、そして環境対策が人の動きを規制する秘密政策によって遅れたことがあげられる。

第2章 Matthew Farish: Creating Cold War climates: the laboratories of American globalism.
第2次大戦中から戦後のアメリカ合衆国内の軍事研究の事例。Climateとあるが、人間のからだが気温などの気候条件にどう応答するかの研究(専門分科名でいえば生気候学)、気候の人体への影響を緩和するための衣服などの装備の開発などである。寒冷地(同様に、砂漠、熱帯など)での軍事行動を可能にすることが目的だったにちがいない。(わたしは、軍事研究として行なわれた寒冷地の気候研究と言えば、凍土の性質の研究やそこに建築物をつくる技術の開発に思いあたるが、ここではそれは扱われていなかった。)

第3章 Jacob Darwin Hamblin: A global contamination zone: Early Cold War planning for environmental warfare.
放射能兵器(放射性物質を環境にまき散らす兵器)に関する第2次大戦直後のアメリカでの推進論・反対論。これは核爆発による核兵器とは区別されたが、総力戦を想定した(それ以外には使えそうもない)大量殺戮兵器として、細菌などの生物兵器、毒ガスなどの化学兵器と同類として論じられた。倫理的批判よりも効果に関する疑問から、開発はさたやみになったようだ。

第4章 Kristine Harper and Ronald E. Doel: Environmental diplomacy in the Cold War: Weather control, the United States, and India, 1966–7
Harperは科学史とくに気象学の歴史を専門とする人で、数値予報の始まりを扱ったWeather by Numbers [読書ノート]という著書がある。
気象改変の代表的方法である人工降雨(雲の種まき)の軍事利用としては、ベトナム戦争のときアメリカ軍が北ベトナムの物資輸送を妨害する意図でラオス領内で実施したことが知られている。その件は Flemingの Fixing the Sky (気象を操作しようと願った人間の歴史)の本[読書メモ]にも出てくる。
ところがそれと同時期に、アメリカ合衆国はインドでも人工降雨の実験(Grometプロジェクト)を試みていた。こちらはこれまでわたしは知らなかった。【[2014-12-30補足] Flemingの本を読みかえしてみたら、簡単ながらふれられている(日本語版317ページ)ことに気づいた。】 これは直接には軍事利用ではなく、農作物収穫の増加をめざした民生利用のための基礎研究とされていた。第5章に出てくる土木工事と同様に、非同盟諸国を身方につけるための東西両陣営の開発援助競争のあらわれだったのだ。
アメリカの飛行機はインド中部に乾季の最中の1月に現われ、種まきに適した雲が現われる雨季には去ってしまったので、成果が出ていない。(ここからわたしの考え) この時期設定を意図的にしたとは考えがたい。おそらく雨季直前の5月ごろに実験するつもりで1月から準備を始めたのだが、政治の側の事情で打ち切りになったのだと思う。
人工降雨によって特定の日の天気の操作はできるようだが、数十日間の水資源の制御に使えるかは今でもあやしい。この技術供与が成功したとしてもインドに実際に得をもたらしたかは疑問だ。もしかすると当時すでにそういう判断で実験が中止されたのかもしれない。

第5章 Richard Tucker: Containing communism by impounding rivers: American strategic interests and the global spread of high dams in the early Cold War
冷戦期には、東西両陣営とも、大規模なダムなどの土木工事を積極的に行ない、それが生態系などにおよぼす害への配慮はおろそかになりがちだった。ソ連およびアメリカ合衆国の本国についての事例はJosephson Industrialized Natureにある。両陣営は第三世界でも土木工事を推進しようとした。それは開発によって現地国を豊かにするのを助けることによって陣営への支持をとりつけようとする動機があった。ソ連の援助は多くは軍事的にもソ連寄りだった国に限られた。(エジプトのアスワンハイダムは特殊で、エジプトの政治的態度の変化によって、イギリス・アメリカの専門家による案に沿った形でソ連の技術者が建設にあたった。) この章では、アメリカ合衆国のかかわりを中心に述べるが、相手国や時期によって、アメリカ側の主体は政府であったり、企業であったり、TVAなどの公的機関を代表する人物だったりする。相手国は、エジプト、イラン(Dezダム)、アフガニスタン(Helmand川流域)、インダス川流域(パキスタンとインド)、メコン川流域(タイ・ラオス・カンボジア・ベトナム)である。その後の政治・軍事情勢によって、ダムが建設されて利用された場合、建設されたが放棄された場合、建設に至らなかった場合に分かれる。

第6章 Mark D. Merlin and Ricardo M. Gonzalez: Environmental impacts of nuclear testing in remote Oceania: 1946–96
アメリカ合衆国、イギリス、フランスが太平洋諸島で行なった核実験の環境影響をまとめている。

• アメリカ合衆国: Bikini環礁、Enewetak環礁、Johnston環礁
• イギリス: Malden島、Christmas島(アメリカ合衆国も使用)
• フランス: Mururoa環礁、Fangataufa環礁

これまで、それぞれの島について論じた文献はいくつか見たが、太平洋諸島全部を(資料が得られるかどうかによる不ぞろいはあるが)だいたい同じ形式で整理したものは初めて見た。とてもありがたい。
環境影響には、大気、海水、地形・土壌、陸上生態系、水域生態系への影響を含み、また人の健康影響や移住にもふれている。ただし著者が地理学者と生態学者であるせいもあって、社会の変化は論じていない。(それで、社会のほうに主眼のある他の章とかみあうところが少なくなってしまったようだ。)

第7章 Greg Bankoff: A curtain of silence: Asia’s fauna in the Cold War
冷戦はアジアの動物相にどのような変化をもたらしたか。(わたしは実質読んでいない。)

第8章 David Zierler: Against protocol: Ecocide, détente, and the question of chemical warfare in Vietnam, 1969–75
ベトナム戦争でのいわゆる枯葉作戦とそれへの反対運動について。(わたしは実質読んでいない。)

第9章 Kai Hünemörder: Environmental crisis and soft politics: Détente and the global environment, 1968–75
1972年にストックホルムで開かれた国連人間環境会議(UNCHE)の準備過程と、1975年に発足した全欧安全保障会議(CSCE)の準備過程での、当時の西ドイツ政府の態度を論じる。UNCHE準備過程で、環境行政を担当する西ドイツ内務省は東ドイツの参加を積極的に誘おうとしたのだが、西ドイツ外務省の代表権問題にこだわった態度がおもてに出たために、東ドイツだけでなく共産圏諸国がUNCHE不参加に至ってしまったのだそうだ。その後、西ドイツの政権交代で政策が変わり、CSCEに東ドイツを呼びこむことができた。西ドイツの資料を掘り起こすこともだれかがやるべき仕事だったとは思うのだが、UNCHEの準備過程を論じるならば少なくとも主催国スウェーデンの動きとあわせて論じてくれないとものたりない。

第10章 R. Samuel Deese: The new ecology of power: Julian and Aldous Huxley in the Cold War era
ユネスコ議長をつとめたJulian Huxleyと作家Aldous Huxleyの兄弟について。(わたしは実質読んでいない。)

第11章 Toshihiro Higuchi: Atmospheric nuclear weapons testing and the debate on risk knowledge in Cold War America, 1945–63
大気圏内核実験の放射性降下物について、人々がリスクを認知し、核実験反対の市民運動が(軍備拡大反対運動とからみあいながら)活発になって、部分的核実験禁止条約に至った過程。
この内容は著者のGeorgetown大学での博士論文の一部だが、この章では話題をアメリカ合衆国の状況に限っている。博士論文ではこれに加えてイギリスとソ連の状況も扱った。博士論文を改訂したものを出版準備中だそうだ。

第12章 Bao Maohong: The Evolution of environmental problems and environmental policy in China: Interaction of internalization and externalization
中華人民共和国成立以来の環境問題と環境政策の発達を、1949–1972年、1972–1978年、1978–1989年の3段階に分けて説明している。現在の中国の公式見解に近いものなのだろう。「問題」と「政策」の議論が混ざってしまっているのがものたりない。

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