• Ian STRANGEWAYS, 2010: Measuring Global Temperatures: Their Analysis and Interpretation. Cambridge UK: Cambridge University Press, 233 pp. ISBN 978-0-521-89848-5.

水文・地上気象の現場観測の方法の教科書Measuring the Natural Environment[読書ノート]の著者Strangewaysによる新しい本。この間にはPrecipitationという本(2007年)も出している(わたしはまだ読んでいないが)。

第6章で海洋内部の温度の観測(とくにアルゴフロート)、第10章で上空の大気の温度の観測(ラジオゾンデそのほか)、第1章で温度変化の主要な原因である放射(太陽放射と大気からの熱赤外放射)の観測を扱ってはいるが、主要な話題は、地上気温と海面水温である。

そして、前半の話題は地上気温と海面水温の観測技術である。

第2章では、温度観測センサーつまり温度計について、ガリレオの同時代人から歴史をたどったうえで、今使われている主要な機器の原理を述べる。

第3章では、気温をはかる温度計にあたる放射をさえぎる百葉箱(Stevenson screen, この英語のさす範囲は「百葉箱」よりも狭いようだが)その他の覆いを紹介する。

第4章では、観測機器の較正や保守に関する注意点にふれ、さらに、陸上の観測場所の立地条件について、観測露場(met. enclosure)の設計、都市化の影響などについて論じている。

第5章では、海上の気温および海面水温について、その定義から始め(海面水温の意味は文脈によって違うので要注意なのだ)、船やブイによる観測のしかたを紹介する。

ここまではMeasuring the Natural Environmentとよく似ており、議論の重なるところもあるようだ。百葉箱、観測露場、海面水温測定用「バケツ」のいろいろな型を示す写真は前の本よりも詳しくて興味深い。

後半の大部分は、この観測値から世界を代表する数値を得る手順とその結果の話だ。とくにイギリスの研究者の仕事が紹介されている。陸上の気温の総合を担当してきたのは、2009年の電子メール暴露で時の人になってしまったEast Anglia大学CRU(気候研究所)のPhil Jonesなのだ。海上のデータを扱っているのはイギリス気象庁ハドレーセンターのDavid Parker, Chris Follandたちだ。

第8章には、Jonesの仕事を例として、解析の手順が説明されている。まず、各観測地点の気温について、時系列としてデータの質の大きな異変がないことを確認し、一定期間の平均値(平年値)を求め、その先では平年値からの偏差について作業する。次に、観測地点での値から規則的な緯度経度の格子点での値を統計的に推定する。それを集計して全球・半球などの代表値を求める。海上も手順はだいたい同じだが、船の位置は一定でないので、平年値と偏差は緯度経度の升目ごとに求めることになる。

第9章では、この総合された観測値の時系列に見られる特徴とその議論が紹介される。エルニーニョ・南方振動、火山噴火の影響の話もあるが、話題はだんだん20世紀を通じた温暖化傾向にしぼられていく。著者はもちろん温室効果気体増加が重要だと考えているが、太陽活動の、成層圏あるいは雲を通じての影響の大きさは不確定だとする。

また、20世紀後半以来の気温の日較差(最高と最低の差)の減少傾向もとりあげる(アメリカNational Climatic Data CenterのRussell Voseたちによる解析)。半球・季節別に見ると、南半球の冬にはこの減少傾向はないそうだ。

最後の第11章は観測方法にもどり、世界を代表する値の変化傾向を知るという目的をも意識して、観測網をどう改良していったらよいかの展望を述べている。

[2019-04-20補足] 折りかえしのあとにくわしい目次をつける。(小さい見出しまでひろったので長くなってしまった。)
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• 中島 秀人 編著, 2010: エンジニアのための工学概論 — 科学技術社会論からのアプローチ。ミネルヴァ書房, 361 pp. ISBN 978-4-623-05761-0.

東京工業大学の大学院生向けの「科学技術社会論I・II」をもとにした本だそうだ。「第1講」から「第14講」までと特別講義が2つあるのだが、おそらく各章が1こま90分として2回ぶんかそれ以上の講義内容なのだろう。オムニバス講義をまとめた本はものたりないことが多いのだが、本書は、まとまった主張はないものの、中身の濃い本だ。工学教育を使命とする東工大という組織の意志と、科学史家中島氏の展望とがうまくかみ合ったのだろう。

中島氏による第1・2講では科学史・技術史的展望が述べられる。技術は人間の歴史とともにあったが、科学がその裏づけとなり「科学技術」あるいは「工学」が成立したのは早い例をとっても19世紀から、本格的には20世紀初めからなのだ。その教育体制が整備されたのはまずイギリスではなく、フランス、ドイツ、アメリカだった。本書ではふれられていないが日本も早いほうだ。

詫間直樹氏による第3講は「イノベーション」について展望する。これは必ずしも有本建男氏(もと科学技術官僚)の特別講義2の「イノベーション政策」の話の準備だけではないと思うが、特別講義だけがあるのに比べてだいぶわかりやすくなったと思う。

村上陽一郎氏の特別講義1は「安全学」について。村上氏のこの主題の一連の著書を読んでいる人にとっては知っている話だと思うが、興味がありながら読んでいなかったわたしにとっては、1章に凝縮された形で読めたのはありがたかった。工学者の畑村洋一郎氏などによる「失敗学」と重なるところもあるのだが、とくに医療現場で実現可能な形を求めたこと、安心(信頼)との関係も考えようとしているところに特徴がある。福地直樹氏(弁護士)による第7講、医療をめぐる安全性とインフォームド・コンセントの話はこれにつながっている。

科学技術社会論専門家による話題のうち、小林傳司氏の第4講の「科学技術と公共性」「トランスサイエンス」藤垣裕子氏の第5講の「専門知と公共性」は、それぞれの著書から、杉山滋郎氏の第6講の科学技術コミュニケーションは、著者が代表をつとめる北海道大学の組織に講師として呼ばれた機会に得た情報で、わたしはたまたま知っていることが多かった。初めて読む人には、やはり各著者の仕事を凝縮したよい入門解説だろうと思う。

山野直樹氏(原子力工学者)による第8講は、説明責任と透明性、リスクコミュニケーション、社会的責任、参加型意思決定と信頼醸成などのキーワードを含む。「社会的責任」は「企業の社会的責任」(CSR)として知られるが、主体は企業とは限らないので、「SR」としてISO規格になる予定なのだそうだ。

石田秀輝氏(もと陶器会社の技術開発者、今は大学教員)の第9講は、まず地球環境問題を展望したうえで、循環型社会のための技術は、(これまでの技術の延長でなく)生物に学ぶべきだとする。カタツムリの殻を参考にしたよごれのつきにくい陶器の表面処理は有名だが、そのほかにも著者は会社時代に、土を活用した無電源の室温調節なども開発したそうだ。また、日本は、化石燃料を使うという意味でなく、最先端技術を庶民が使うという意味での産業革命の先進国なのだという主張もしている。

瀬口昌久氏の第10講「技術者倫理とユニバーサルデザイン」は、この2つの重要な主題をそれぞれ論じたものだ(別々の講義だったのだろう)。

柴田清氏による第11講では、産業の環境への影響を、資源の採取・製造・輸送・使用・廃棄などを合わせた全体として評価しようという「ライフサイクルアセスメント」を紹介し、そこには社会的価値判断が避けられないことにもふれる。エコロジカル・フットプリントやエコロジカル・リュックサックの考え方も紹介する。

蟹江憲史氏による第12講は、危険なレベルの地球温暖化を避けるための国際的合意形成の動きと、そのむずかしさを論じる。

国吉浩氏(現役の経済産業官僚)による第13講は日本のエネルギー政策を展望する。

詫間直樹氏による第14講「省エネルギー建築の可能性と現実」は、通風の方法などをくふうすることによって燃料や電気をなるべく使わずに(passiveに)室内の温度調節をする建築技術を展望する。通風をせず徹底的に断熱したうえで電力を使って温度調節をするのと、どちらがエネルギー資源節約になるかは一般的には言えないそうだ。

さて、地球温暖化問題に関して気になったところをあげておく。

石田氏の第9講(197ページ)では、「平均気温が2℃以上上昇すると、ポイント・オブ・ノーリターン、もはや温室効果ガスを減らしても気候の暴走が起こる可能性があると言われています。IPCCでも、21世紀後半にはポイント・オブ・ノーリターンに至る可能性は40%以上だと報告をしています。2℃を超えると、その可能性が急激に上がる。」と言っている。少なくともIPCCはそのようなことを言っていないはずだ。IPCCに成果が反映されている科学者の個別の見解としては、もし「暴走」がグリーンランド氷床が何百年かかかってとけてしまうことが止められないという意味ならば、そういう予測例はあるらしい(ただしわたしは直接確認していない)。しかしそのような表現はあまり適切でないとわたしは思う。地球環境問題の多数の領域について一次資料にあたるのは無理だから、著者は環境問題に敏感なジャーナリストの書いたものを読んで知識を得たにちがいない。

温暖化問題の専門家である蟹江氏(第12講)は、もちろんIPCCの言っていることについては正確に伝えているが、「IPCCは温暖化を2℃以内に食い止めなければいけないと言っている」と思っている人が不注意に読むとそれを裏づけること(「2.0–2.4℃」ではあるが）が書いてあると思ってしまうかもしれない。それから、『デイ・アフター・トゥモロー』という映画にふれたあと「本当にそういうことは起こりうるそうです」と言っている(306ページ)のはとてもまずい。「そういうこと」の意味は、北大西洋の深層循環が止まることであり、科学者はそれは起こりうると言っている(ただしその確率が高いと言っているわけではない)。しかし、映画の中ではそれが数日といった時間スケールで起こるが、そんなことはありえない。

国吉氏(第13講)は、議論の本筋では地球温暖化の見通しを前提としているようだが、「二酸化炭素が増えるから地球温暖化が進んでいるのは嘘だという学者もいます。それどころか、地球温暖化自体が起こっていないという人もいて、諸説紛々です。」ともいう(332ページ)。これも、地球温暖化という語をどういう意味で使っているかや、「学者」にどんな人を含めるかによるので、いちがいに言えないが、すなおに読むと、温暖化懐疑論を重視しすぎているように感じる。

個別の章に多少の不適切なところがあっても、本全体を読めば、違った考えの存在を知ることになるので、むしろ各人の主観の多様性が見えるほうがよいのかもしれない。

• 石川 憲二, 2010: 自然エネルギーの可能性と限界 — 風力・太陽光発電の実力と現実解。オーム社, 190 pp. ISBN 978-4-274-06808-9.

日本を念頭において、再生可能エネルギー(いわゆる自然エネルギー)の利用の発展についての展望を述べたもの。日本では、新エネルギー法という目的のわかりにくい法律のせいもあるが、近ごろの自然エネルギー開発は風力と太陽光発電に集中しているので、本書もその2つを中心に、定量的評価を試みる。

これはいずれも、資源が時間的に間欠的であり、うまくいっても平均出力は「定格」の20%程度だ。火力・水力・原子力が故障や点検中を除けば定格出力を連続的に出せるのとは違うのだ。また、スケールの限界もある。したがって著者はこの2つは化石燃料への需要を肩代わりする力は大きくないと見る。「地産地消」型なら有効だろうという。ただし、各戸で細かくエネルギー生産しようという話ではなく、風力の場合は1メガワット級の風車1基程度、太陽光の場合は各戸の屋上の設備をプロが集中管理するような体制を考えている。

日本が太陽光の資源の確実性について砂漠に劣るのはそのとおりだと思うが、風力に関して外国よりも条件が悪いというのは伝説ではないだろうか[松本三和夫(2009)の本の読書ノート]?

上空の風を使うのはまだ実現性がないが未来には本物になりうるかもしれない。問題はエネルギー変換技術ではなく、地上との間を安全につなぐことだ。航空のじゃまにならないかという心配もあるが、化石燃料以後の時代には航空需要は減るはずだからよいのかもしれない。

さて、著者は、連続した一定出力が期待できるという観点も含めて、水力(ただし大規模ダムを使わない水路流下式など)と、地熱が重要だという。水力についてはミニ・ミクロを含めている。川・用水はほとんど公有・共有なので、その管理体制の中にエネルギー利用も組みこんでいく必要がある。地熱は高温岩体発電に期待している。本書では検討していないが、再生可能な限度の見きわめが重要だと思う。

「地産地消」をめざすのが必然ならば、序章で化石燃料の肩代わりの可能性の観点から細かすぎるとして切り捨てたもの(メタン発酵など)も評価しなおしたほうがよいのではないだろうか。ただし主役にならないことは確かだろう。

著者は地球温暖化が重要な問題かどうかを保留しているが、化石燃料の消費を減らすべきであることは確かだと考えている。それには、再生可能エネルギーの技術普及だけでなく、エネルギー変換技術の効率改善と、エネルギー消費の節約も必要だとする。また、技術普及の手段として、補助金はあまり有効でない(持続可能性が低いというべきか)とし、化石燃料への課税(いわゆる炭素税)をして、あとは市場のしくみによって資源変更・効率改善・節約などに誘導するのがよいとする。言われてみれば大筋でもっともだと思う。ただし技術開発とその実証試験には公費の投入も必要だろうと思う。

The Economist (London), 2010年7月10日号

Climateということばを表題に含む記事が4つもあったので買ってしまった。

この雑誌の最初のLeadersという部分は、あとにある記事の要点を先に紹介するものらしい。「Climate controversies — Flawed scientists」(14ページ http://www.economist.com/node/16539392 )は、Science and Technologyの部の「Climategate — Science behind closed doors」(80-81ページ http://www.economist.com/node/16537628 )と一体で準備されたようだ。

7月7日に、East Anglia大学が依頼したMuir Russellを座長とする調査委員会(http://www.cce-review.org ) の報告が出た。Climate Research Unit (CRU)の研究者の仕事に不正はなかったとするものだった。

その前の7月5日に、IPCCの第4次報告書の第2部会の巻の地域別の部についてオランダの国立環境評価機関(PBL, http://www.pbl.nl/en/ )が検討した報告が出た。細かいまちがいはあるが、報告書全体の結論に大きな影響はないというものだった。

14ページの記事は、これを受けて、まず、二酸化炭素排出を抑制する政策の根拠はゆらいでいなかったのだと述べる。また、いわゆるClimategateの科学者への不信の多くは、環境問題を疑う意図的宣伝や、誤解の伝播によるものだったとする。

反面、科学者の態度にも問題があったとする。とくにIPCCについては、Pachauri議長を名指しで交代すべきだとする。また、議長は専任とし、報告書著者をもっと支援するべきだとする(その資金をどうするかは、IPCC運営にかかわる各国代表の会議の判断に期待すると言っているだけだが)。

表題のflawed scientistsはあまり適切な表現とは思えないが、80ページの記事も参照すると、IPCCの主要メンバーがグループ思考にとらわれた結果、報告が温暖化の悪影響を強調するものになったのではないかという疑いを反映するのかもしれない。(PBLはIPCCが明示的に悪影響に注目して論じるならばよいとしているそうだが、記者はよい影響も公平に論じるべきだと考えているようだ。) IPCCの第1部会と第2部会の関係者を、不注意にか意図的にか、ひとまとめにしている。

80ページの記事はCRUのほうに重点がある。CRUの研究者には不正はなかったという報告を認めている。ただし、これからの改善が必要な点として、情報公開にもっと熱心であるべきだとしている。調査委員会は科学的内容の正しさの検討はしていないが、それは科学の場で論じるべきだとしている。

Science and technologyの囲み記事「Climate science — A mammoth effect」(81ページ)は、氷期の終わりにマンモスが絶滅したのに伴って植生が変化したことがどれだけの気候変化(温暖化)をもたらしたかを見積もった研究の紹介。マンモスの絶滅が人間のせいだとすれば、人間が1万年も昔から気候変化を起こしていたことになりそうだ。ただし、原論文(Economist記事では明示されていないが、Doughtyほか, 2010)を読んでいないのでよくわからないが、現実に起きた1℃の気温上昇のうち0.13℃がこの原因で説明できるという話らしく、気温変化の要因も植生変化の要因もいろいろあるから、因果関係を確かめることはむずかしいにちがいない。

これについては著者のひとりStanford大学のChristopher Fieldの名まえが示されている。おそらくEconomistはIPCC第2部会共同議長としてのFieldに取材しようとしたのだが、IPCCの話題は、InterAcademy Councilのレビューを受けている最中だから、といった理由でことわられて、直接政治にかかわらない科学の話題で埋めたのではないだろうか。

Internationalの部「Security and the environment — Climate wars」(62-63ページ)は気候変化は軍事を含む安全保障にとって重要だという話。かんばつなどによる食料不足が、紛争の “threat multiplier” になるのだ。とくにCleo Paskalの「Global Warring」(mでもnでもなくrが重なっている)とJeffrey Mazoの「Climate Conflict」という2冊の新しい本がきっかけになっている。Gwynne Dyer (2008)の「The Climate Wars」[読書ノート]は話題になっていない。

文献

• Doughty, C. E., A. Wolf, and C. B. Field (2010): Biophysical feedbacks between the Pleistocene mega-fauna extinction and climate: The first human-induced global warming?, Geophysical Research Letters, 37, L15703, doi:10.1029/2010GL043985 [論文要旨、購読者は本文も読める] [8月4日の段階では「印刷中の論文」だったが、8月9日に見たら出版済みとなっていたのでリンク先を変更した。]

• 広瀬 隆, 2010: 二酸化炭素温暖化説の崩壊。集英社 (集英社新書0552A), 222 pp. ISBN 978-4-08-720552-7.

前半(第1章)、地球温暖化に対するさまざまな懐疑論(著者の表現ではない)が列挙されている[注]。わたしから見ると、論理的な筋が通っていないように見えるのだが、著者は詭弁を述べるつもりはなく自分が正しいと思うとおりに書いているらしい。著者は2年前からCO₂による温暖化を否定する講演などをしているそうであり、気候研究者(のうちのIPCCに寄与する人たち)への疑いは前からあって、いわゆるClimategate事件の報道がそれを強化してしまったようだ。著者は、他の陰謀論者の言うままに信じる人ではないが、陰謀論的な考えかたにはまりやすい人であるらしい。いったん信じられないとなると、IPCCや気象庁の示すデータの多少の不一致も悪意に見えるようだ。「IPCCは水蒸気を無視している」などという誤解は、温暖化の理屈の基礎を勉強をすれば避けられたと思うのだが、陰謀の一味と見られているにちがいないわたしなどがそういう指摘をしても著者は「議論のすりかえ」だとみなしてしまいそうだ。わたしとしては、読者に向かって本書第1章の議論を信頼しないほうがよいと言うことしかできない。

• [注] 赤祖父俊一氏[読書ノート]を気候に関する限り全面的に信頼しているようだ(原子力の件は別)。その文脈で、根本順吉氏の1970年代の著作を今の時点でも正しいと考えている。丸山茂徳氏の著作も参照している(ただし賛成しない部分もある)。渡辺正氏の名前はClimategate情報の提供者として出てくる。槌田敦氏、武田邦彦氏など他の日本の温暖化懐疑論の論客の議論は参照していないようだ。気象庁が発表したグラフどうしの不一致の指摘は著者独自のもののようだ。

しかし後半(第2章)「都市化と原発の膨大な排熱」で言っていることは基本的にもっともだと思う。都市のヒートアイランド現象も、原子力発電所が大きな人工熱発生源であることも確かだ。(ただし、それは、全地球規模の気候に及ぼす効果という観点では、大気の成分の変化によるエネルギー収支の変化に比べて相対的に、重要ではないのだが[注2]。) わたしは著者が1981年に出した「東京に原発を」を発行当時見たもののきちんと読んだ覚えがなく、正しく理解していないかもしれないが、著者の主張は「受益者と被害者とを一致させた場合に限って原子力は受け入れ可能」というものだったと思う。最近の著者の立場ははっきりした原子力反対論のようだ。わたしも(運転中の発電所を止めろとは言わないヒヨリミ者になってしまったが)原子力反対論者であり、著者の第2章の主張の主要部分に賛成する。日本などの工業化社会は、エネルギー資源需要の総量を減らしながら、分散型の自然エネルギー利用に向かうべきだ。(ただし、CO₂排出抑制の件以外にも賛同しない点もある。たとえば、化石燃料の埋蔵量についても、水素燃料電池についても、わたしは著者ほどは楽観していない。)

• [注2: 2010-07-27追加] Mark G. Flanner (2009, Geophysical Research Letters) によれば、人工熱源は全球平均すると0.028 W/m²という値が得られている。人間活動起源の温室効果強化に比べて2桁小さい。ただし地域による不均一性は大きい。http://www.skepticalscience.com/waste-heat-global-warming.htm 参照。

• 齋藤 彰久, 2010: 『水素経済社会』は到来するか。化学, 65(8) (2010年8月号), 12 – 19.
  出版社のサイトhttp://www.kagakudojin.co.jp/kagaku/でオンラインで読める。

論旨には基本的に賛同する。エネルギー資源利用の技術として燃料電池は有望だと思うが、その媒体に運ぶことがむずかしい水素を使うのは無理があると思ってきた。「脱炭素」が必要となってきたが、それは廃物まで含めた資源サイクル全体で正味で二酸化炭素を出さないということであって、炭素を使うのを避けるべきだということではない。エネルギー媒体としてメタノールが最適かどうかはわたしにはわからないが、資源サイクル実現への困難が最も少ないものであるように思われる。(雑誌では今後マグネシウムなど別の候補もとりあげて論じてほしいと思った。)

ただし、解説文の構成上、先に水素に期待できないとする文脈で水素の供給は化石燃料に頼っていることを述べ、あとでメタノールに期待する文脈で地熱を使って水素経由でメタノールを作れることを述べるのは、えこひいきだと思う。また、炭素をリサイクルする場合に二酸化炭素が資源となることはまちがいではないが、それはエネルギー媒体の材料資源としてであり、エネルギー資源としてではないはずだ。(二酸化炭素と水はいわばエネルギーレベルゼロであり、それより自由エネルギーが大きいものをエネルギー資源と呼ぶべきだと思う。)　この点、誤解のないような述べかたをしてほしかった。

東京地学協会 http://www.geog.or.jp から出ている学術雑誌。雑誌は有料だが、ウェブサイトからPDFが無料配布されている。[2010-07-31補足、2010-09-02改訂: この号については、紙版の発行とほぼ同時に各論文の要旨がオンライン(東京地学協会のサイト)に置かれたが、本文がオンライン(JSTのサイト、地学協会からもリンクあり)に置かれたのは8月30日だった。ディジタル版の出版にはいつもこの程度の時間がかかるのかもしれない。]

グローバル気候変動の特集は2007年(116巻6号)、2008年(117巻6号)に続く第3回。

* 佐藤 正樹: 全球雲解像モデルによる気候変動予測 … 積雲対流から全地球規模の大気循環までを直接表現できる数値モデルNICAMを開発しているチームのリーダーによる解説。積雲の大規模な集まりが赤道上を東に進むMadden-Julian振動と呼ばれる現象や、熱帯低気圧の発生が、従来のモデルよりも現実的に表現されている。温暖化実験では、とくに上層雲量がふえるという結果が得られている。上層雲は太陽光を反射する効果よりも温室効果が強いので温暖化を強めるように働くだろうという見通しが述べられているが、この点はまだ未確認のようだ。

* 井上 誠、山川 修治: 成層圏QBOとアジア域降水活動との関係(短報) … 1980 – 2004年の夏・秋各月のアジアの降水量を、赤道成層圏(50 hPa)の風が東風か西風かで場合わけしてみた。

* 島田 浩二: 北極海における海氷激減メカニズムについての考察 … 海洋観測研究の立場から、1980年以後の北極海の海氷の広がりの変化、とくに3回の急速な減少についての原因を考察する。1991年ごろまでの変化は、大気の北極振動に伴う風によって海氷が動かされることで説明可能だった。しかしその後の変化はもっと複雑で、海洋に熱がたくわえられ、その結果海氷形成が少なくなるといった過程が重要だそうだ。

* 大村 纂: 観測時代の氷河・氷床の質量収支と気候変化について … 氷河の表面質量収支(涵養量と消耗量の差)について。世界の山岳氷河・氷冠の多くの質量収支は1960年以来、だんだん大きな負の値になっているが、この変化は基本的に夏の消耗の増加である。グリーンランド氷床の収支は現在負であることがわかったが、その絶対値が増加する傾向があるどうかまだわからない。南極については、衛星による高さの変化の観測はあるものの、表面質量収支と氷河流動の発散を分けて論じることのできる観測データがまだないそうだ。

* 川崎 健: レジーム・シフト論 … この概念を提唱した人による解説。「イワシと気候変動」[読書ノート]の本の要約に近い。

* 小泉 格、坂本 竜彦: 日本近海の海水温変動と北半球気候変動の共時性 … 日本付近の海底堆積物コア中の珪藻化石の種組成から過去約1万3千年の表層水温を復元推定した。スペクトル解析によってその周期性を論じている。また、北半球各地の研究をレビューして最終氷期末以来の気候変遷を語る。

* 宮原 ひろ子: 過去1200年間における太陽活動および宇宙線変動と気候変動との関わり … 炭素14とベリリウム10は、宇宙線によって作られ、宇宙線が太陽磁場の影響を受けるために太陽活動の指標ともなる。木の年輪の炭素14を調べると、黒点の見えなかった時代にも、現在の黒点11年周期に相当する(周期はやや長い)太陽活動変化があったことがわかった(これは納得)。 また太陽磁場の向きの逆転による黒点周期の倍の周期性も見られる(これは微妙だがそうなのかもしれない)。著者は、年輪や氷の同位体比などに見られるこの周期帯の変動に宇宙線が影響を与えているのではないかと推測している(これは偶然の可能性もあると思う)。

* 片岡 龍峰: 宇宙線と雲形成 — フォーブッシュ現象で雲は減るか? … 宇宙線が雲に影響するというSvensmarkの説のうち、数日の時間スケールの太陽フレアの影響による宇宙線の変化の影響が雲に見られるという議論をレビューしている。著者は条件をしぼった解析で下層雲量と相関関係を得たそうだ(論文投稿中だそうで詳しい紹介はない)。ただしメカニズムはSvensmarkが提唱したとおりではないだろうと考えている。

* 阿瀬 貴博: 氷床コアから復元される地磁気イベント時の宇宙線変動 … 地球磁場の弱かった時期、とくに約4万年前について、氷の中のベリリウム10や塩素36の分析から、地表に達する宇宙線が強くなっていたことが示されている。

* 黒田 潤一郎、鈴木 勝彦、大河内 直彦: 白亜紀における大規模火山活動と地球環境変動のリンク … 地球史的温暖期である白亜紀中期のうち、1億2千万年前と9千4百万年前に、大規模火山活動と海洋無酸素事変がほぼ同時に起きているというスケールの大きな話。火山のほうが原因と推測されるが因果関係はいろいろな説がある。

* 鈴木 力英: クライメート・ゲート事件 … 2009年11月に起きたイギリスのEast Anglia大学の電子メール暴露事件に関する解説。おもにイギリス国会の委員会House of Commons Science and Technology Committeeの報告に基づく。

• 名和 小太郎, 2010年: 著作権2.0 — ウェブ時代の文化発展をめざして。NTT出版, 252+vi pp. ISBN 978-4-7571-0285-9.

著作権に関して理工系の観点から論じ続けている著者の新しい著書。1996年のサイバースペースの著作権 (中公新書)以来、2002年の学術情報と知的所有権 (東京大学出版会)、2004年のディジタル著作権 (みすず書房)、2006年の情報の私有・共有・公有 (NTT出版)と持論は変わっていないと思うが、毎度読む価値がある。

著作権制度は、メディアが紙に限られていて、複製能力をもつのが少数の印刷・出版事業者に限られていた時代の産物だ。規制されるのは事業者であり、消費者の著作物使用は問題にならなかった。ディジタル技術とインターネットの発達で、消費者も発信能力をもったので事情が変わった。

2000年前後、著作物を売ることによって経済活動をしようとする業者によって、著作権を財産権とみなし、消費者の著作物使用までコントロールするような著作権強化が推進された(本書の用語では「著作権1.0拡張版」)。他方、著作物から経済的利益を求めず、同一性維持などの著作者人格権だけを主張する(あるいは完全な公共財化をめざす)人々もいて、オープンソースソフトウェア、オープンアクセスの学術雑誌、Creative Commonsなどの活動をしている。しかし、著作権者が不明だったり何も発言しなかったりする場合、「拡張版」が適用されてしまうために、だれも使えない知的財産がふえてしまった(Lessig (2001/2002) コモンズ [読書ノート]、Boyle (2008) The Public Domain [読書ノート])。

2008年、Google社が図書館蔵書のディジタル化を始めた。そこで、原則は公開であり、著作権を主張する人が名のり出れば例外とするという、これまでの著作権制度をゆるがす態度をとった。出版社や職業著作者は反発し、和解に向けて交渉が続いているもののまだ決着していない。また、Google社は、独占的な知的財産も持っており、常に公共財の身方というわけではない。しかし、これをきっかけに、著作物をみんなが使えるものにしようという態度も著作権のありかたとして明らかに無視できなくなった。本書ではこれを「著作権2.0」と呼ぶ。

• Steven MOSHER & Thomas W. FULLER, 2010年: Climategate: The CRUtape Letters. Createspace [ただしこの出版もと情報は本自体にはなくamazon.co.jpより], 185 pp. ISBN 9781450512435. [わたしはこの版を読んだ。]
• スティーブン・モシャー、トマス・フラー 著, 渡辺 正 訳 (2010年): 地球温暖化スキャンダル — 2009年秋クライメートゲート事件の激震。日本評論社, 304 pp. ISBN 978-4-535-78652-3.

[読書ノート]を書きました。

• Naomi ORESKES & Erik M. CONWAY, 2010年: Merchants of Doubt:　How a handful of scientists obscured the truth on issues from tobacco smoke to global warming. New York: Bloomsbury, 355 pp. ISBN 978-1-59691-610-4.

[読書ノート]を書きました。