この本の存在は2008年7月に出版されたときから知っていたのだが、 2009年4月に、ある人からコメントを求められたのをきっかけに読んだ。 科学観の違う人とすれちがいにならない議論ができるか、 という深刻な問題を含むことがわかってきた。 読書ノートがなかなかまとまらない。今後たびたび書きなおすことになりそうだ。
著者のジャーナリズムへの批判はもっともなところがあると思う。 (ジャーナリストがみんなそうだというわけではないが) 温暖化が起きている証拠を求めてアラスカに来て、 氷河の末端で氷が崩れていること(これは氷河が拡大していても起きることだ)や、 暖房のせいで凍土がとけて倒れた家を撮影して帰るジャーナリストにはあきれる。 【気候の温暖化で凍土の融解が進んでいることが確からしい事例は別にある。 ただしその場合に気候というのはその地域の気候であって、 全地球規模の気候との因果関係は簡単には述べられない。】 学問の進展を長い目で見ず 新しい研究論文に一喜一憂して一憂のほうばかりを強調するのも困ったものだ。
著者は日本の現状を 「政官民一体」となった「温暖化狂想曲」の状況にあると言うが (アラスカにいる著者に日本から連絡をとろうとする人々をサンプルにすると そう見えるのかもしれないが)、 わたしから見ると、日本の世論の中で経済に比べて環境(温暖化を含む)は まだささやかな勢力にしかなっていないと思う。 しかし、地球環境問題のうちで温暖化問題ばかりに注目してはいけないという 主張はもっともだ。 著者はIPCCよりも「国際環境破壊防止パネル」を設立すべきだという(7章)。 わたしはむしろ、著者が8章でいうとおり 人口問題、エネルギー問題、環境問題、食糧問題はからみあっているのだから、 それに総合的にとりくむ「人類社会の持続のための国際パネル」を作るべきだと思う。 IPCCはそれの環境部会の気候分科会といった位置づけになるだろう。
著者はIPCCのありかただけでなく、IPCCの科学的主張にも反対している。 著者は本書の結論を次のように述べている(はしがき)。 「現在進行中の温暖化の大部分(約6分の5)は地球の自然変動であり、 人類活動により放出された炭酸ガスの温室効果によるのはわずか約6分の1程度である 可能性が高い。」 そしてこの「自然変動」は「小氷河期(1400-1800年)からの回復」であるという。 6分の5という数値は他からの引用ではなく著者独自の考察による(3章)。
著者は現在温暖化は起きているという。 20世紀の間の全球平均地上気温が平均して0.6℃/100年上昇したという数値に関しても 著者とIPCCとの間に認識の違いはない。 しかし、著者が見るところでは(わたしによる再表現だが)、 「気温の直線的上昇は1800年ごろから続いており、その上昇率は0.5℃/100年である。 1800年ごろには化石燃料消費は小さかったので、これは自然変動である。 人為起源と考えられる部分はさしひきで0.1℃/100年である。」
19世紀前半(1800-1850年)は、まだ世界の気温観測点は少なかった。 たとえば日本にはまだ気象観測を業務とする機関はなかった。 個人的観測の記録が最近掘り起こされている(ZAIKI et al., 2006)。 観測条件が同じでないので比較はむずかしいが、 日本(東京から長崎にかけて)では、20世紀前半に比べて、 1875-1900年ごろは低温だったが、1850年ごろは同じようなレベルだったようだ。
わたしはこのほかの気温復元推定の研究を追いかけていないので 自信をもって言えないが、 おそらく著者が述べた0.5℃/100年という温度上昇率は1800年ごろからの 全球平均地上気温の変化傾向としては大きすぎると思う。 著者が4章であげているKEIGWIN (1996)の文献の図からは 小氷期と今の温度差が1℃くらいと読めるが、1800年と今との差はもっと小さい。 ただしこれは(海底堆積物から推定された)北大西洋の1地点の海面水温であり 全球を代表する数値とは言えない。 後記で「米国科学アカデミー」の報告書として引用されている National Research Council (2006)の図 (あるいはIPCC第1部会第4次報告書の技術的要約の図TS.20)から データを選べば、1800年ごろは最近よりも1℃くらい低かったと言えるものもあるが、 これは復元推定された北半球平均気温である。 別の事例で、南半球(ニュージーランドの氷河)や熱帯(アンデスの氷河)にも 小氷期には低温だったところがあることが示されてはいる。 しかし、量として、全球平均の温度変化の量が 北大西洋あるいは北半球平均と同じだと言うのは飛躍がある。
【著者は自分でデータ解析をするのではなく 文献にのったグラフをもとに議論することが多いようだ。 小氷期の件では、有名な学術雑誌や教科書的な本にのった図を選択し、しかし いわゆる「ホッケースティック」のグラフ [別記事参照] をまちがいとみなして除いた結果、 小氷期のシグナルがわかりやすく見えたものに偏ったおそれがあると思う。 他方、北極圏の気候変化の件では、著者は多くの進行中の研究に接しているので、 全球モデル研究者よりも切実に、そのわかりにくさを認識したようだ。】
ともかく定性的に、 「小氷期からの回復」と呼ばれることが多い温暖化傾向があったことは確からしい。 そしてそれは人為起源とは考えにくい。 もしその原因を特定でき、それが20世紀も続いているのならば、 (非線形の気候システムの中で線形的なたしざんが有効な限りでだが) 著者の論法はもっともだ。 しかし、著者は「自然変動だ」と言うだけで、その原因を特定していない。 太陽や火山からの強制作用による変動であるか、 気候システム内部の変動であるかも区別していない。 原因を太陽活動に求める研究もある、宇宙線に求める研究もある、という指摘を してはいるが(序章)、その内容の評価をすることは避けている。 わたしの考えでは、 20世紀後半(著者の言い方では1946年ごろ以後)はCO2という要因を 指摘できるので、 小氷期からの回復をもたらした原因は(なんであれ) 20世紀なかばに弱まってしまったと考えたほうがもっともだ。
しかし著者にそう考えてもらうのはむずかしそうだ。 著者の認識では、CO2による温室効果は仮説にすぎず、 グラフの点がほぼ連続した直線にのるときには原因は継続しているだろうという 直観のほうが信頼できるらしい。 著者は「物理学的考察」による予測は物理過程の理解がじゅうぶんよくなるまでは無力であり、 地質学や気候学などの「自然科学的考察」のほうが有効だと考えている(3章)。 [MOONEYの本の読書ノート]で わたしが使った表現によれば、理論家に対抗する観測家なのだ。 (著者の専門は地球物理学だったはずなのだが、 まだ観測が乏しかった超高層大気・惑星間空間の分野では、 物理法則に基づく考察よりも、観測事実から規則性を見出す直観のほうが 重視されてきたのだろうか。)
たとえグラフ直観重視の立場をとるとしても、 20世紀の気温の上昇は直線的だがCO2排出量増加は2次曲線的だから 因果関係があるとは思えないという議論(2章・4章)は乱暴だ。 少なくとも、温室効果に効くのは大気中のCO2濃度だから、 排出量を積算して考えるべきだ。 さらに、温度上昇には海の熱容量に由来する遅れがあるはずだ (これは物理学的考察だが)。
IPCCの背景には、理論家の思想がある。 WEART (2003) [読書ノート]に 言わせれば、温暖化の発見は、2001年のIPCC第3次報告書の時点でいわば完成した。 その源流はいくつもあるが、しいてひとつにしぼれば、 19世紀前半のFOURIERの地球の熱収支に関する理論的考察だ。 1970年代末までには、大気の温室効果に関する理論的理解と、 大気中のCO2濃度がふえているという事実を組み合わせて、 このままでは21世紀に気候は温暖化するという理論的見通しが得られた。 それだけでじゅうぶん、一部の科学者にとっては、 人類社会に対する影響を心配する動機となったのだ。 「20世紀に実際に気温が上がったか、そしてその原因はCO2なのか」という detection and attribution (検出と原因特定)の課題は、 その理論的見通しを裏づける材料のひとつにすぎない。 20世紀の気温変化のシグナルは21世紀に予想される変化よりも小さいので、 この課題への答えの不確かさは大きいのだが、 ここが不確かでも、はっきり反証されない限り、理論的見通しは大きくはゆらがないだろう。
IPCCは、20世紀の温暖化の原因の大部分が人為起源の温室効果気体の増加による、 と結論したわけだが、 IPCCはここで問題を全球平均地上気温の変化にしぼっている。 IPCCは、20世紀の各地域の気候変化の原因の大部分が 人為起源の温室効果気体の増加だと言っているわけではないのだ。 本書5章で議論されているように、 北極圏の20世紀後半の気温変化を、さらに地域を分けて見ると、 観測とシミュレーションとは非常に異なる。 観測された変動には、たとえば太平洋十年規模振動(PDO)や 北大西洋振動(NAO)と呼ばれるような、準周期的変動が含まれている。 これの原因はまだ完全にはわかっていないが、 気候システム(大気・海洋・雪氷などを合わせたもの)が、 外部からの強制作用がなくても起こす内部変動だろうと考えられる。 著者は、気候モデルはこれらの変動を表現できておらず、 したがって気候変化の予測にはまだまだ無力だという。 モデル関係者に言わせれば、 モデル内でも変動は起こっているが、 強制されたものではないので、 観測事実とタイミングまで合うことを要求するのは無理な注文だ。 モデルに現われた変動の振幅や形が現実のものと似ていれば、 モデルはその種類の自然変動をいちおう表現できているとして、 先に進むべきではないだろうか。
IPCCが20世紀の気候変化の原因特定の件で全球平均地上気温にしぼった議論をした背景には、 人為起源の温室効果気体という要因を評価する必要があるという文脈があったと思う。 (IPCCは、観測された気候変動を細部まで説明することをめざした組織ではないのだ。) 内部変動は、気候システムのある部分から別の部分にエネルギーが移るだけなので、 おそらく全球平均気温を大きく変えないだろう。 気候システム全体のエネルギー収支を変える要因として考えられるのは、 温室効果気体濃度のほか、太陽からくるエネルギー量、 火山起源のエーロゾル、人為起源のエーロゾルの変化だ。 20世紀後半の温暖化の原因の大部分は温室効果気体濃度の変化だというのは、 このようにしぼりこまれた上での内わけの議論なのだ。
気候変動には、まだわからないところが多いのは確かだ。 しかし、著者の言うようにその物理過程の理解ができるまで モデルによる予測を政治に使うことは避けたほうがよいのだろうか。 もし内部変動のタイミングまで予測することを求めたら永遠に不可能かもしれない。 本書の著者のような人にわかってもらうのはむずかしそうだが、 CO2がこれから100年ほどの全球平均気温に及ぼす効果についての 大まかな(2倍・2分の1くらいの範囲におさまるという意味での)見通しは ゆらぎそうもないのだ。 その程度の見通しができ、それは困ったことだという影響評価が得られたら、 化石燃料消費抑制という政策決定に向かうべきではないだろうか。 もちろん、これで気候変化については全部わかった、というわけではない。 気候変化に適応するためにも、 また、再生可能エネルギーや食料を確保するためにも、 各地域の気候の変化・変動を知る必要がある。 これまでのIPCCほど問題をしぼりこまない気候研究の体制を整備していくべきだ (この点ではわたしは本書の主張に賛成だ)。
http://www.nap.edu/catalog/11676.html参照。