• 石川 憲二, 2010: 自然エネルギーの可能性と限界 — 風力・太陽光発電の実力と現実解。オーム社, 190 pp. ISBN 978-4-274-06808-9.

日本を念頭において、再生可能エネルギー(いわゆる自然エネルギー)の利用の発展についての展望を述べたもの。日本では、新エネルギー法という目的のわかりにくい法律のせいもあるが、近ごろの自然エネルギー開発は風力と太陽光発電に集中しているので、本書もその2つを中心に、定量的評価を試みる。

これはいずれも、資源が時間的に間欠的であり、うまくいっても平均出力は「定格」の20%程度だ。火力・水力・原子力が故障や点検中を除けば定格出力を連続的に出せるのとは違うのだ。また、スケールの限界もある。したがって著者はこの2つは化石燃料への需要を肩代わりする力は大きくないと見る。「地産地消」型なら有効だろうという。ただし、各戸で細かくエネルギー生産しようという話ではなく、風力の場合は1メガワット級の風車1基程度、太陽光の場合は各戸の屋上の設備をプロが集中管理するような体制を考えている。

日本が太陽光の資源の確実性について砂漠に劣るのはそのとおりだと思うが、風力に関して外国よりも条件が悪いというのは伝説ではないだろうか[松本三和夫(2009)の本の読書ノート]?

上空の風を使うのはまだ実現性がないが未来には本物になりうるかもしれない。問題はエネルギー変換技術ではなく、地上との間を安全につなぐことだ。航空のじゃまにならないかという心配もあるが、化石燃料以後の時代には航空需要は減るはずだからよいのかもしれない。

さて、著者は、連続した一定出力が期待できるという観点も含めて、水力(ただし大規模ダムを使わない水路流下式など)と、地熱が重要だという。水力についてはミニ・ミクロを含めている。川・用水はほとんど公有・共有なので、その管理体制の中にエネルギー利用も組みこんでいく必要がある。地熱は高温岩体発電に期待している。本書では検討していないが、再生可能な限度の見きわめが重要だと思う。

「地産地消」をめざすのが必然ならば、序章で化石燃料の肩代わりの可能性の観点から細かすぎるとして切り捨てたもの(メタン発酵など)も評価しなおしたほうがよいのではないだろうか。ただし主役にならないことは確かだろう。

著者は地球温暖化が重要な問題かどうかを保留しているが、化石燃料の消費を減らすべきであることは確かだと考えている。それには、再生可能エネルギーの技術普及だけでなく、エネルギー変換技術の効率改善と、エネルギー消費の節約も必要だとする。また、技術普及の手段として、補助金はあまり有効でない(持続可能性が低いというべきか)とし、化石燃料への課税(いわゆる炭素税)をして、あとは市場のしくみによって資源変更・効率改善・節約などに誘導するのがよいとする。言われてみれば大筋でもっともだと思う。ただし技術開発とその実証試験には公費の投入も必要だろうと思う。

The Economist (London), 2010年7月10日号

Climateということばを表題に含む記事が4つもあったので買ってしまった。

この雑誌の最初のLeadersという部分は、あとにある記事の要点を先に紹介するものらしい。「Climate controversies — Flawed scientists」(14ページ http://www.economist.com/node/16539392 )は、Science and Technologyの部の「Climategate — Science behind closed doors」(80-81ページ http://www.economist.com/node/16537628 )と一体で準備されたようだ。

7月7日に、East Anglia大学が依頼したMuir Russellを座長とする調査委員会(http://www.cce-review.org ) の報告が出た。Climate Research Unit (CRU)の研究者の仕事に不正はなかったとするものだった。

その前の7月5日に、IPCCの第4次報告書の第2部会の巻の地域別の部についてオランダの国立環境評価機関(PBL, http://www.pbl.nl/en/ )が検討した報告が出た。細かいまちがいはあるが、報告書全体の結論に大きな影響はないというものだった。

14ページの記事は、これを受けて、まず、二酸化炭素排出を抑制する政策の根拠はゆらいでいなかったのだと述べる。また、いわゆるClimategateの科学者への不信の多くは、環境問題を疑う意図的宣伝や、誤解の伝播によるものだったとする。

反面、科学者の態度にも問題があったとする。とくにIPCCについては、Pachauri議長を名指しで交代すべきだとする。また、議長は専任とし、報告書著者をもっと支援するべきだとする(その資金をどうするかは、IPCC運営にかかわる各国代表の会議の判断に期待すると言っているだけだが)。

表題のflawed scientistsはあまり適切な表現とは思えないが、80ページの記事も参照すると、IPCCの主要メンバーがグループ思考にとらわれた結果、報告が温暖化の悪影響を強調するものになったのではないかという疑いを反映するのかもしれない。(PBLはIPCCが明示的に悪影響に注目して論じるならばよいとしているそうだが、記者はよい影響も公平に論じるべきだと考えているようだ。) IPCCの第1部会と第2部会の関係者を、不注意にか意図的にか、ひとまとめにしている。

80ページの記事はCRUのほうに重点がある。CRUの研究者には不正はなかったという報告を認めている。ただし、これからの改善が必要な点として、情報公開にもっと熱心であるべきだとしている。調査委員会は科学的内容の正しさの検討はしていないが、それは科学の場で論じるべきだとしている。

Science and technologyの囲み記事「Climate science — A mammoth effect」(81ページ)は、氷期の終わりにマンモスが絶滅したのに伴って植生が変化したことがどれだけの気候変化(温暖化)をもたらしたかを見積もった研究の紹介。マンモスの絶滅が人間のせいだとすれば、人間が1万年も昔から気候変化を起こしていたことになりそうだ。ただし、原論文(Economist記事では明示されていないが、Doughtyほか, 2010)を読んでいないのでよくわからないが、現実に起きた1℃の気温上昇のうち0.13℃がこの原因で説明できるという話らしく、気温変化の要因も植生変化の要因もいろいろあるから、因果関係を確かめることはむずかしいにちがいない。

これについては著者のひとりStanford大学のChristopher Fieldの名まえが示されている。おそらくEconomistはIPCC第2部会共同議長としてのFieldに取材しようとしたのだが、IPCCの話題は、InterAcademy Councilのレビューを受けている最中だから、といった理由でことわられて、直接政治にかかわらない科学の話題で埋めたのではないだろうか。

Internationalの部「Security and the environment — Climate wars」(62-63ページ)は気候変化は軍事を含む安全保障にとって重要だという話。かんばつなどによる食料不足が、紛争の “threat multiplier” になるのだ。とくにCleo Paskalの「Global Warring」(mでもnでもなくrが重なっている)とJeffrey Mazoの「Climate Conflict」という2冊の新しい本がきっかけになっている。Gwynne Dyer (2008)の「The Climate Wars」[読書ノート]は話題になっていない。

文献

• Doughty, C. E., A. Wolf, and C. B. Field (2010): Biophysical feedbacks between the Pleistocene mega-fauna extinction and climate: The first human-induced global warming?, Geophysical Research Letters, 37, L15703, doi:10.1029/2010GL043985 [論文要旨、購読者は本文も読める] [8月4日の段階では「印刷中の論文」だったが、8月9日に見たら出版済みとなっていたのでリンク先を変更した。]

• 広瀬 隆, 2010: 二酸化炭素温暖化説の崩壊。集英社 (集英社新書0552A), 222 pp. ISBN 978-4-08-720552-7.

前半(第1章)、地球温暖化に対するさまざまな懐疑論(著者の表現ではない)が列挙されている[注]。わたしから見ると、論理的な筋が通っていないように見えるのだが、著者は詭弁を述べるつもりはなく自分が正しいと思うとおりに書いているらしい。著者は2年前からCO₂による温暖化を否定する講演などをしているそうであり、気候研究者(のうちのIPCCに寄与する人たち)への疑いは前からあって、いわゆるClimategate事件の報道がそれを強化してしまったようだ。著者は、他の陰謀論者の言うままに信じる人ではないが、陰謀論的な考えかたにはまりやすい人であるらしい。いったん信じられないとなると、IPCCや気象庁の示すデータの多少の不一致も悪意に見えるようだ。「IPCCは水蒸気を無視している」などという誤解は、温暖化の理屈の基礎を勉強をすれば避けられたと思うのだが、陰謀の一味と見られているにちがいないわたしなどがそういう指摘をしても著者は「議論のすりかえ」だとみなしてしまいそうだ。わたしとしては、読者に向かって本書第1章の議論を信頼しないほうがよいと言うことしかできない。

• [注] 赤祖父俊一氏[読書ノート]を気候に関する限り全面的に信頼しているようだ(原子力の件は別)。その文脈で、根本順吉氏の1970年代の著作を今の時点でも正しいと考えている。丸山茂徳氏の著作も参照している(ただし賛成しない部分もある)。渡辺正氏の名前はClimategate情報の提供者として出てくる。槌田敦氏、武田邦彦氏など他の日本の温暖化懐疑論の論客の議論は参照していないようだ。気象庁が発表したグラフどうしの不一致の指摘は著者独自のもののようだ。

しかし後半(第2章)「都市化と原発の膨大な排熱」で言っていることは基本的にもっともだと思う。都市のヒートアイランド現象も、原子力発電所が大きな人工熱発生源であることも確かだ。(ただし、それは、全地球規模の気候に及ぼす効果という観点では、大気の成分の変化によるエネルギー収支の変化に比べて相対的に、重要ではないのだが[注2]。) わたしは著者が1981年に出した「東京に原発を」を発行当時見たもののきちんと読んだ覚えがなく、正しく理解していないかもしれないが、著者の主張は「受益者と被害者とを一致させた場合に限って原子力は受け入れ可能」というものだったと思う。最近の著者の立場ははっきりした原子力反対論のようだ。わたしも(運転中の発電所を止めろとは言わないヒヨリミ者になってしまったが)原子力反対論者であり、著者の第2章の主張の主要部分に賛成する。日本などの工業化社会は、エネルギー資源需要の総量を減らしながら、分散型の自然エネルギー利用に向かうべきだ。(ただし、CO₂排出抑制の件以外にも賛同しない点もある。たとえば、化石燃料の埋蔵量についても、水素燃料電池についても、わたしは著者ほどは楽観していない。)

• [注2: 2010-07-27追加] Mark G. Flanner (2009, Geophysical Research Letters) によれば、人工熱源は全球平均すると0.028 W/m²という値が得られている。人間活動起源の温室効果強化に比べて2桁小さい。ただし地域による不均一性は大きい。http://www.skepticalscience.com/waste-heat-global-warming.htm 参照。

• 齋藤 彰久, 2010: 『水素経済社会』は到来するか。化学, 65(8) (2010年8月号), 12 – 19.
  出版社のサイトhttp://www.kagakudojin.co.jp/kagaku/でオンラインで読める。

論旨には基本的に賛同する。エネルギー資源利用の技術として燃料電池は有望だと思うが、その媒体に運ぶことがむずかしい水素を使うのは無理があると思ってきた。「脱炭素」が必要となってきたが、それは廃物まで含めた資源サイクル全体で正味で二酸化炭素を出さないということであって、炭素を使うのを避けるべきだということではない。エネルギー媒体としてメタノールが最適かどうかはわたしにはわからないが、資源サイクル実現への困難が最も少ないものであるように思われる。(雑誌では今後マグネシウムなど別の候補もとりあげて論じてほしいと思った。)

ただし、解説文の構成上、先に水素に期待できないとする文脈で水素の供給は化石燃料に頼っていることを述べ、あとでメタノールに期待する文脈で地熱を使って水素経由でメタノールを作れることを述べるのは、えこひいきだと思う。また、炭素をリサイクルする場合に二酸化炭素が資源となることはまちがいではないが、それはエネルギー媒体の材料資源としてであり、エネルギー資源としてではないはずだ。(二酸化炭素と水はいわばエネルギーレベルゼロであり、それより自由エネルギーが大きいものをエネルギー資源と呼ぶべきだと思う。)　この点、誤解のないような述べかたをしてほしかった。

東京地学協会 http://www.geog.or.jp から出ている学術雑誌。雑誌は有料だが、ウェブサイトからPDFが無料配布されている。[2010-07-31補足、2010-09-02改訂: この号については、紙版の発行とほぼ同時に各論文の要旨がオンライン(東京地学協会のサイト)に置かれたが、本文がオンライン(JSTのサイト、地学協会からもリンクあり)に置かれたのは8月30日だった。ディジタル版の出版にはいつもこの程度の時間がかかるのかもしれない。]

グローバル気候変動の特集は2007年(116巻6号)、2008年(117巻6号)に続く第3回。

* 佐藤 正樹: 全球雲解像モデルによる気候変動予測 … 積雲対流から全地球規模の大気循環までを直接表現できる数値モデルNICAMを開発しているチームのリーダーによる解説。積雲の大規模な集まりが赤道上を東に進むMadden-Julian振動と呼ばれる現象や、熱帯低気圧の発生が、従来のモデルよりも現実的に表現されている。温暖化実験では、とくに上層雲量がふえるという結果が得られている。上層雲は太陽光を反射する効果よりも温室効果が強いので温暖化を強めるように働くだろうという見通しが述べられているが、この点はまだ未確認のようだ。

* 井上 誠、山川 修治: 成層圏QBOとアジア域降水活動との関係(短報) … 1980 – 2004年の夏・秋各月のアジアの降水量を、赤道成層圏(50 hPa)の風が東風か西風かで場合わけしてみた。

* 島田 浩二: 北極海における海氷激減メカニズムについての考察 … 海洋観測研究の立場から、1980年以後の北極海の海氷の広がりの変化、とくに3回の急速な減少についての原因を考察する。1991年ごろまでの変化は、大気の北極振動に伴う風によって海氷が動かされることで説明可能だった。しかしその後の変化はもっと複雑で、海洋に熱がたくわえられ、その結果海氷形成が少なくなるといった過程が重要だそうだ。

* 大村 纂: 観測時代の氷河・氷床の質量収支と気候変化について … 氷河の表面質量収支(涵養量と消耗量の差)について。世界の山岳氷河・氷冠の多くの質量収支は1960年以来、だんだん大きな負の値になっているが、この変化は基本的に夏の消耗の増加である。グリーンランド氷床の収支は現在負であることがわかったが、その絶対値が増加する傾向があるどうかまだわからない。南極については、衛星による高さの変化の観測はあるものの、表面質量収支と氷河流動の発散を分けて論じることのできる観測データがまだないそうだ。

* 川崎 健: レジーム・シフト論 … この概念を提唱した人による解説。「イワシと気候変動」[読書ノート]の本の要約に近い。

* 小泉 格、坂本 竜彦: 日本近海の海水温変動と北半球気候変動の共時性 … 日本付近の海底堆積物コア中の珪藻化石の種組成から過去約1万3千年の表層水温を復元推定した。スペクトル解析によってその周期性を論じている。また、北半球各地の研究をレビューして最終氷期末以来の気候変遷を語る。

* 宮原 ひろ子: 過去1200年間における太陽活動および宇宙線変動と気候変動との関わり … 炭素14とベリリウム10は、宇宙線によって作られ、宇宙線が太陽磁場の影響を受けるために太陽活動の指標ともなる。木の年輪の炭素14を調べると、黒点の見えなかった時代にも、現在の黒点11年周期に相当する(周期はやや長い)太陽活動変化があったことがわかった(これは納得)。 また太陽磁場の向きの逆転による黒点周期の倍の周期性も見られる(これは微妙だがそうなのかもしれない)。著者は、年輪や氷の同位体比などに見られるこの周期帯の変動に宇宙線が影響を与えているのではないかと推測している(これは偶然の可能性もあると思う)。

* 片岡 龍峰: 宇宙線と雲形成 — フォーブッシュ現象で雲は減るか? … 宇宙線が雲に影響するというSvensmarkの説のうち、数日の時間スケールの太陽フレアの影響による宇宙線の変化の影響が雲に見られるという議論をレビューしている。著者は条件をしぼった解析で下層雲量と相関関係を得たそうだ(論文投稿中だそうで詳しい紹介はない)。ただしメカニズムはSvensmarkが提唱したとおりではないだろうと考えている。

* 阿瀬 貴博: 氷床コアから復元される地磁気イベント時の宇宙線変動 … 地球磁場の弱かった時期、とくに約4万年前について、氷の中のベリリウム10や塩素36の分析から、地表に達する宇宙線が強くなっていたことが示されている。

* 黒田 潤一郎、鈴木 勝彦、大河内 直彦: 白亜紀における大規模火山活動と地球環境変動のリンク … 地球史的温暖期である白亜紀中期のうち、1億2千万年前と9千4百万年前に、大規模火山活動と海洋無酸素事変がほぼ同時に起きているというスケールの大きな話。火山のほうが原因と推測されるが因果関係はいろいろな説がある。

* 鈴木 力英: クライメート・ゲート事件 … 2009年11月に起きたイギリスのEast Anglia大学の電子メール暴露事件に関する解説。おもにイギリス国会の委員会House of Commons Science and Technology Committeeの報告に基づく。

• 名和 小太郎, 2010年: 著作権2.0 — ウェブ時代の文化発展をめざして。NTT出版, 252+vi pp. ISBN 978-4-7571-0285-9.

著作権に関して理工系の観点から論じ続けている著者の新しい著書。1996年のサイバースペースの著作権 (中公新書)以来、2002年の学術情報と知的所有権 (東京大学出版会)、2004年のディジタル著作権 (みすず書房)、2006年の情報の私有・共有・公有 (NTT出版)と持論は変わっていないと思うが、毎度読む価値がある。

著作権制度は、メディアが紙に限られていて、複製能力をもつのが少数の印刷・出版事業者に限られていた時代の産物だ。規制されるのは事業者であり、消費者の著作物使用は問題にならなかった。ディジタル技術とインターネットの発達で、消費者も発信能力をもったので事情が変わった。

2000年前後、著作物を売ることによって経済活動をしようとする業者によって、著作権を財産権とみなし、消費者の著作物使用までコントロールするような著作権強化が推進された(本書の用語では「著作権1.0拡張版」)。他方、著作物から経済的利益を求めず、同一性維持などの著作者人格権だけを主張する(あるいは完全な公共財化をめざす)人々もいて、オープンソースソフトウェア、オープンアクセスの学術雑誌、Creative Commonsなどの活動をしている。しかし、著作権者が不明だったり何も発言しなかったりする場合、「拡張版」が適用されてしまうために、だれも使えない知的財産がふえてしまった(Lessig (2001/2002) コモンズ [読書ノート]、Boyle (2008) The Public Domain [読書ノート])。

2008年、Google社が図書館蔵書のディジタル化を始めた。そこで、原則は公開であり、著作権を主張する人が名のり出れば例外とするという、これまでの著作権制度をゆるがす態度をとった。出版社や職業著作者は反発し、和解に向けて交渉が続いているもののまだ決着していない。また、Google社は、独占的な知的財産も持っており、常に公共財の身方というわけではない。しかし、これをきっかけに、著作物をみんなが使えるものにしようという態度も著作権のありかたとして明らかに無視できなくなった。本書ではこれを「著作権2.0」と呼ぶ。

• Steven MOSHER & Thomas W. FULLER, 2010年: Climategate: The CRUtape Letters. Createspace [ただしこの出版もと情報は本自体にはなくamazon.co.jpより], 185 pp. ISBN 9781450512435. [わたしはこの版を読んだ。]
• スティーブン・モシャー、トマス・フラー 著, 渡辺 正 訳 (2010年): 地球温暖化スキャンダル — 2009年秋クライメートゲート事件の激震。日本評論社, 304 pp. ISBN 978-4-535-78652-3.

[読書ノート]を書きました。

• Naomi ORESKES & Erik M. CONWAY, 2010年: Merchants of Doubt:　How a handful of scientists obscured the truth on issues from tobacco smoke to global warming. New York: Bloomsbury, 355 pp. ISBN 978-1-59691-610-4.

[読書ノート]を書きました。

• William H. CALVIN, 2008年: Global Fever – How to Treat Climate Change. University of Chicago Press.
• ウィリアム・H. カルヴィン 著, 千葉 啓恵 訳 (2010年): グローバル・フィーバー — 地球温暖化の症状と対応策。一灯社 (発売: オーム社), 334+46 pp. ISBN 978-4-903532-59-2.

[読書ノート]を書きました。

• 茅 陽一 監修, 2009年: CO2削減はどこまで可能か — 温暖化ガス -25% の検証。エネルギーフォーラム, 283 pp. ISBN 978-4-88555-369-1.

[読書ノート]を書きました。