• 安藤 淳(きよし), 2014: 天気予報はこの日「ウソ」をつく (日経プレミアシリーズ 255)。日本経済新聞出版社, 187 pp. ISBN 978-4-532-26255-6.

2014年8月新刊の新書本。著者は日経新聞の編集委員で、気象予報士の資格ももつ。題名だけ見ると、天気予報はだめだと言っているようだが、そうではなく、いまどきの天気予報はどのようなしくみで出されているか、それに関連してどんな産業活動があるかの解説になっている。

ページ数のわりにたくさんの話題を含み、それぞれの話題については少数の例を紹介している。話題にあてはまる対象を網羅しようとはしていないとわかって読めばよいと思う。ただし、第5章114ページの「気象関連の研究をしている主な研究科、研究所」の表は、日本のこの観点で主要な大学は網羅しているような気がしてしまうので、北海道大学と東北大学を省略したのは欠陥といえるのではないかと思う。

題名のひどい表現は、結局、天気予報に限らず将来の予測は完全にはできず、はずれることがある、ということを言っているのだと思う。ただし、はずれには、「からぶり」(これは天気予報業界の用語とされているが野球の打者の立場に由来するはず)と「見のがし」がある。日本の予報では、「降水あり」のほうが「降水なし」よりも的中率が低いのだそうだが、それは、予報利用者の間に、雨に注目した場合に、見のがしを避けてほしいという要求のほうが、からぶりを避けてほしいという要求よりも強く、予報を出す人の判断にそれへの配慮がはいるのだろう、と説明されている。ただし、本書の説明は、ウェザーニューズ社の調査結果の数値の紹介はあるものの、その調査のしかたの説明は詳しくないし、地の文では、「降水あり」「降水なし」を比べるのか「雨」「晴れ」の予報を比べるのかがあいまいな表現になっているので、読者が自分の議論の根拠として使うには弱いと思う。

第1章ではこのほか、今の日本の天気予報が出されるまでの流れが、天気予報会社がすることと、気象庁がすることにわたって説明され、第2章はその気象庁がすることのうちで、計算機を使った「数値予報」という仕事が紹介されている。

第3章は天気予報の材料となる気象観測の紹介だが、とくに従来は人が作業していた観測の無人化が進むことによって失われる側面を惜しんでいる。そういう欠点があってもあえて無人化した理由には、税金を(とくに人件費に)使うことに対してきびしい世論があり、日経新聞社はいわばその先頭に立っていたはずだが、それとの兼ね合いの議論はなく、著者が観測に関してどういう政策を望むのかはよくわからない。

第4章は「気象ビジネス」の話題。気象庁のよりも精度のよい天気予報をめざす会社、特定の需要に応じた予報を出す会社、マスメディアを通じた天気予報の提供のしかたをくふうする会社。ここまでは気象業務法で想定された気象ビジネスのようだ。記述の順序では途中になるのだが、人工雷装置を持っている会社の紹介もある。これはいろいろな機器が雷に耐えるかどうかを試験することができ、気象災害軽減に役立つサービスなのだと思うが、気象庁でなく経産省が監督するような産業だろう。わたしは、(とくに日経新聞社の人には) 両者を区別したうえで、気象業務法でいう気象ビジネス以外にも気象と関連のある産業があることをもっと強調してほしかったと思う。

第5章は、気象予報士という制度と、その資格をとった人の仕事内容の紹介。この資格をとろうとする人は多いが、資格をとってもそれを職業にできる人の割合はあまり高くない。著者は「民間会社がもっと気象予報士を活用してほしい」と希望を述べるが、それ以上に具体的な提言をしていないようだ。ただし、予報士には (予測する能力よりもむしろ) 情報を伝える能力が求められているという認識には、わたしも大筋で賛同したい。

第6章では、日本との比較対象として、アメリカ合衆国と、(少しだが)フランスの天気予報の出されかたが紹介されている。アメリカには日本の気象予報士制度の手本になったCertified Consulting Meteorologistという制度があるが、これは公的機関でなく学会による認定で、予報業務につくうえでは必須ではなく参考にされるだけの資格だそうだ。

第7章では、日本で行なわれている気象の研究のトピックス。将来の予報改善の基礎となりそうなものを選んだようだが、たつまき・集中豪雨、エルニーニョ、地球温暖化、大気汚染(PM2.5など)と、多様な話題を少しずつ紹介している。

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• 土屋 信行, 2014: 首都水没 (文春新書 980)。文藝春秋, 249 pp. ISBN 978-4-16-660980-2.

「2014年8月20日発行」の新書本。新刊情報が広島の土砂災害やそのほか複数の地域での集中豪雨のニュースと混ざって話題になっていた。著者は東京都で河川管理など土木関係の仕事をしてきた人で、今は「えどがわ環境財団」理事長。

東京に住む人や通勤する人にとって、身近な地域の水害を考えるうえで参考になる本だと思う。ただし、わたしは著者の主張の全部に賛同するわけではない。また、表現、とくに章・節の見出しの用語選択は、読者に用心してほしいと思うあまりかもしれないが、大げさと感じられるところもあり、見出しだけを読むと本文の内容と違った認識に至ってしまいそうなものもある。読者としては著者の発想と出版社の編集者の発想とを区別するすべはないが、推測としては、出版社の編集者が売れ行きを追求して考えたキャッチフレーズが内容をそこなってしまったのではないか。
とくに第9章のキーワードは、「国土強靭化」は現自民党政権、「美しい国」は首相就任前からの安倍氏の標語と重なっている。著者自身もそういう思想に賛同しているのかもしれないが、安倍氏の著書も出している文春新書の編集者の意向が見えるような気がする。
そこで、本書の読者としては、政党機関紙の解説記事を読むときのように、単純な事実の記述は暫定的に信頼し、意見として書かれているところはプロパガンダだろうとみなし、中間的なところは評価を保留して読むべきだろうと思った。

まえがき。東京が災害の危険がある都市だというのはもっともだが、まえがきの表題で(2章、6章の表題でも)「世界一危ない」を決まったことのように言うのは、おどかしすぎだ。この表現の由来は、スイス再保険会社の「自然災害リスク」評価で一位になったということだ。わたしは直接見ていないが、これは災害が起こった場合に失われる経済価値と、災害の確率の積のはずだ。同程度にあぶない複数の都市のうちで、東京には財産が多いので、リスクの数値が大きくなったのだと思う。

第1章。話題は二つあって、狭いところに集中した大雨、いわゆる「ゲリラ豪雨」の件と、下町だけでなく山の手にも水害はある、ということだ。集中した大雨は下町よりも山の手で重要なのだという主張で両者がつながっている。山の手には小さい川や川を暗渠にしてしまった下水道があり、そこに雨が集中すると、水没だけでなく流水による被害が起こりうる。下町の低地でも水没は起こりうるのだが、落差がないから流速は大きくなりにくい、ということなのだろう。

第2章。さきほど述べたように表題は変。東京という都市のなりたちを述べている。基本的地形として、台地と低地がある。そして、人間が、海の埋め立てや、河川のつけかえをしてきた。高度成長期の汚染とその後の汚染軽減にもふれている。そして、「経済発展するほど災害の危険も高まり続けた」と述べている。これまでの東京都市圏に関する事実として述べるのならよいのかもしれないが、一般命題のように述べるのは変だと思う。(経済規模が大きくなると、もし災害が起きたときに失われる財産額がふえる、ということならば一般的に正しいかもしれない。それは経済成長をめざす政策に対する疑問になりうるのだが、もちろん本書はそういう方向には向かわない。)

第3章。これも表題には疑問がある。まず、東京には大規模水没の危険があり、その際に、現在の東京などの都市ではそのインフラストラクチャー、とくに、地下鉄や、電力の変圧トランスなどが、機能を失うおそれがある、という話があるのだが、ここまでは地球温暖化がなくてもそうなのだということを明示しておくべきだと思う。そして、それのリスクが、地球温暖化によって強まると予想されるのだ。それは直接に温度上昇のせいではなく、海面上昇と、強い台風がふえると予想されることによる。わたしは、都市を洪水に耐えるように改良すべきだということが基本で、その際に温暖化に伴う変化傾向を考慮すべきだということが副次的なのだと思う。著者は、オランダやイギリスの例をあげて、日本も温暖化適応策を進めなければならないと主張する。そういう理屈でないと予算がつきにくい政治状況に適応した発言なのかもしれない。

第4章。これも表題には疑問がある。東京はもともと荒川だけでなく利根川の河口にも近く、洪水の危険が大きいところだったのだ。それにもかかわらず、水田農耕に適した地域の中心だから、人が集まったのだ。利根川東遷は、江戸の災害リスクを減らす策であり、それとして成功したのだと思う。しかし、とても大きな洪水が江戸・東京を水没させるリスクを減らすことにはなっていない。そして、なまじ洪水の頻度を低くできたので、もし洪水になった場合に被害を受ける経済活動が多くなってしまった。利根川東遷がこのような逆説的な意味で東京の「災害リスク」を大きくしたとは言えると思うが。

第5章。東京には、地面が海面よりも低く、堤防によって浸水からまもられているところがある。そこには「地震洪水」の危険が、降水と関係なく常にある。このことは水害を気象災害として話題にするときには忘れられがちなので、注意しておく意義がある。海面より低い土地があるおもな原因は、地下水のくみあげによる地盤沈下だ。
この章の最後の節の見出しに「地下水は汲み放題」ということばが出てくるが、これは内容を誤解させると思う。地下水くみあげが規制されたので地下水が余ってしまった、という話題かと思ってしまった。著者がここで言いたいことは、地下水はつながっているのに、(地盤沈下防止のための規制がないところでは) 土地所有者がいくらでもくみあげてよいことになっているという、現在の日本の法制度に対する不満だった。

第6章。これも表題は疑問。東京ではなく日本列島(日本海側を含む)の自然条件を述べている。地震・火山が多いこと、地形が複雑で河川の傾斜が(大陸の大河川に比べて)急なこと、降水量、冬の積雪。自然災害が多い国である理由を述べるという趣旨なのだが、章の終わりのほうの四季の特徴の話題などは、それとの関係が不明確なものもある。

第7章。「東京」になってからの「三大水害」をふりかえる。いずれも台風によるものだ。

• 1910 (明治43) 東京大水害
• 1917 (大正6) 「大海嘯」…これは高潮なのだが、津波のように水位の高まりが川をさかのぼった。
• 1947 (昭和22) カスリーン台風

当時の記録を掘り起こして紹介しているのは興味深い。荒川・中川それぞれの放水路(今は本流として扱われている)がつくられたいきさつについてまとめられているのもありがたい。
カスリーン台風のとき、新川堤(江戸川区)では、広域治水の立場では堤を切るべきという判断があったが、ローカルの(大海嘯の失敗をくりかえしたくない)判断が勝って堤が補強されてその上流側で浸水した。このように広域の治水とローカルな治水の利害が対立することは、2011年のタイのチャオプラヤ川洪水でも起きたと聞いた(ただし記録を確認していない)。だれの判断が上位となるべきか、むずかしい問題を含んでいると思う。
著者は「スーパー堤防」の必要性を主張し、民主党政権下の事業仕分けに怒った。利己的ではなく、治水が国のために重要だと考えているからこその主張なのだと思うが、国の他の政策とのバランスを考えるとどうなのだろうか。ただし著者がその必要性を主張するのは「命山」つまり人の避難場所としてなので、連続していなくてもよい、という妥協案はありそうだ。

第8章。避難勧告・指示の件。現在の制度では、避難勧告・指示を出すのは市町村(東京都は区)だ。注意報・警報は気象庁が、市町村などに対応する地域ごとに出す。著者は、洪水は流域で起こるので、市町村ごとに判断が分かれるのはよくないといい、複数の自治体が防災に関する事務組合のような体制を作るべきだという。確かに、広域の洪水の場合には、市町村をこえる避難が必要になるかもしれないし、意図的に破堤させるなどの判断が必要ならば、それを避難指示とが的確に連携しなければならない。反面、広域化すると、ローカルなきめこまかい判断ができなくなるおそれもあり、それは小規模な洪水の場合に深刻になりうると思う。これも難問だと思った。

第9章。「強靭な」は、英語のresilientに対応するならば悪くないと思うが、現政権の標語として使われているものだとすると、resilientに対応する意味と、人工構造物でかためてしまおうという態度とが混在しているような気がして不安になる。
「予測されていた東日本大震災」という表現はまずいと思う。「想定外ではなかった」ならばよい。
防災のためには、近代的記録だけでなく地域の先人の知恵に学べという主張がある。一面ではもっともだ。しかし、第3章で述べたように、気候変化が起こる中で、極端現象の出現可能性も、先人の経験の範囲をはずれてくる可能性もある。結論の章でそれを含めた考察ができていないのが残念だ。

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• 桑田 学, 2014: 経済的思考の転回 — 世紀転換期の統治と科学をめぐる知の系譜 (Epistemology of Economics)。以文社, 277+35 pp. ISBN 978-4-7531-0320-1.

【[2014-09-01補足] 本の題名を書きまちがえていたことをご指摘いただき、訂正しました。まちがえて覚えていたわけではなく、かなからの変換で違う漢字が出ていたことの確認忘れでした。】

2014年7月の新刊。8月中に、ネット上で紹介されているのを見た。同じ著者の2008年の論文がオンライン公開されていたので、そちらを先に読んでから、本のほうも読むべきだと判断して注文した。(2008年の論文の内容は本書の主要部分に重なるものだが、現在のエコロジー経済学・環境経済学の間の論点の対立につなげたものであり、その全部が本書に含まれているわけではないようだ。)

詳しい目次は、出版社のこの本のページhttp://www.ibunsha.co.jp/books/978-4753103201/ [2023-08-15 リンク修正] にあるので、自分で書きぬきはしないですんだ。

ざっと目をとおしたところなのだが、わたしの知識の欠落を埋めて先に進む手がかりを与えてくれるもののような気がする。もう少し読んでから「読書ノート」を書きたいと思う。読書ノートのページの構成を変えるかもしれないが、今のままならば[読書ノート (人類の持続可能性に関する本)]の下に置く予定。とりあえず、ここでは、本書をきちんと紹介しようとか批評しようとはせず、わたしがざっと目をとおした段階で思いあたったことを書き出しておく。

わたしは人類社会の将来を考えようとしていろいろなものを読んできたのだが、経済にかかわる分野の認識がどうしても弱かった。わたしは、いわゆるエコロジー経済学(ecological economics)の議論(その内も一様ではないが)には興味をもってついていけるのだが、その他の経済学の議論を読もうとしても頭がついていかないのだ。しかし、今の世界で、エコロジー経済学者が経済学者のうちごく少数にすぎない(へたをすると経済学者と認めてもらえない)存在であることもわかっている。エコロジー経済学から始めてそれ以外の経済学をとらえるための糸口をさがしていたのだ。本書はまさにそこで役立ちそうな気がする。

本書でもっとも重視されている学者はNeurath (1882 – 1945)、次がHayek (1899 – 1992)だ。どちらも、わたしが、1970年代の学生として、Popperの著作などを、経済学・政治学の学生といっしょに読んだときに、気にはかけたものの、著作を読まないで来た学者だ。Neurathは、ウィーン学団の中で、論理学・科学哲学にとどまらず社会改革をめざした人として、市井(1963)の本に名まえが出ていたのを覚えているほか、いくつかのところで見た。「ノイラートの船」(われわれは船の修理を航行しながらしなければならない。市井 1963, 227ページ、それによれば出典はNeurath 1932 Erkenntnis 3:206) をPopperのpiecemeal social engineering の同類と理解したほかは、深入りして調べなかった。Hayekは、経済思想のうえで重要らしいという印象を持っていたが、読まずじまいで、新古典派経済学との関係も、自由放任市場主義との関係も、よく理解していなかったのだった。

本書では現代のエコロジー経済学を本格的には論じないで、その源流を論じている。それを「生物経済学 (バイオエコノミクス)」と呼んでいるが、さらにその源流として重要なのはまず熱力学だ。この観点はわたしももっともだと思う。

ただし、Georgescu-Roegen [読書ノート]の議論を引き継いだようだが、熱力学をNewton力学と決定的に対立する思想として見ていることは、わたしにはどうも納得できない。わたしの感覚では、気象学育ちゆえの偏りがあると思うが、Newton力学と熱力学とは合わせて一本なのだ。19世紀に経済学の理論が発達した時期に、経済学はNewton力学を手本にしたといわれるが、数学的構造だけをとりいれたのであり、物理量を排除した。それは力学の思想を受け入れたとは言えないのではないだろうか? 当時の経済学者の受け止めた「力学」像を再検討してみる必要があると思う。

熱力学を基礎とする思想として、Ostwald (1853 – 1932)のEnergetikも出てくる。わたしはその名まえは知っていたが中身を調べたことがなかった(気象学が使う物理はむしろMaxwell, Boltzmannなどの分子運動論者の流れをくむのだ)。自然科学の哲学だけでなく、「文化科学」に越境しようとしていたが、そちらでは成功したとは言えないようだ。

エコロジー経済学につながる思想として、Jevonsの「石炭問題」と、Soddy (1877 – 1956)が富とエネルギーを結びつけようとしていたこと [読みかけの本の読書メモ]はこれまでに知っていたのだが、Geddesという人 (1852 – 1932、スコットランドの人、生物学から出発し、都市計画に向かった)の、熱力学・生態学・地理学的な発想を含む経済論は初めて知った。

さてNeurathは、ウィーン学団の哲学者として知られるけれども、もともと経済史を専攻し、貨幣経済が普及する前の時代について研究した人だ。第1次大戦直後、ドイツのバイエルンの社会主義政権で実際に経済運営にたずさわった(ただし半年で政権が転覆して成果があげられなかった)。その後も、マルクス主義ではない社会主義経済のありかたを考えた人なのだ。その主張する「自然経済」は、交換でなく、富の生産・消費を基礎としたもので、富はさまざまな物質的あるいは社会関係的なものごとからなる。貨幣を使う交換経済は、経済のうちの小さな部分にすぎないのだ。

Neurathは「社会主義計算論争」の発端を作った人だとも言えるのだが、狭い意味でのこの論争にとっては、外からの批判者だとも言える。

ふつう、この論争で問われたことは「中央政府が有効な経済計画をたてることができるか」だとされる。そしてその計画は数学的な計算に基づくと考えられている。(「式をたてて最適解を求めることが原理的に可能か」と「実際にデータを取得し計算を実行することが可能か」との違ったレベルの問題を含み、前者を肯定し後者を否定する考えもある。) 論争の結果を、多くの経済学者は、純粋な計画経済は不可能だが、産業への資源配分を市場のしくみに頼れば可能である、というふうに受け止めたようだ。ただし、この市場は必ずしも現実の市場ではなく、計算の手段としての擬制だと考えられている。そして、個別経済主体が経済学の意味で合理的にふるまうことを前提として理論が成り立っている。(以上、わたしのあらっぽい理解。)

Hayekはこの論争にかかわったが、やや外側に立っていた。Hayekが指摘した論点は、わたしなりに他の経済学者の用語で表現すると、計画者が利用可能な情報の不完全性である。各経済主体が判断に使う知識は、必ずしも定型化されておらず(暗黙知もあり)、それを中央が集めて使うことは不可能なのだ。意思決定は分散型でなければならないのだ。そこで、Hayekの経済学理論は、新古典派と違ってくる。(この先はわたしはもっと勉強しないと説明できない。)

Neurathは、Hayekと同様な指摘に加えて、経済が貨幣価値という一元的数量で計算できることを否定する。(桑田氏の2008年の論文では「通約不可能性」という用語を使っていたが、本書では使っていないようだ。共通のものさし(目盛り)があるか、という用語本来の意味には合っているのだが、Kuhnの意味と同じではないので、避けたのかもしれない。)　これは、狭い意味の社会主義計算論争の、計算ができないというMisesたちとできるというLangeたちの共通の前提を疑うことになる。意思決定を分散型にしなければならないという主張はHayekと同様だが、さらに、市場とは違った形での産業の社会化(国有化ではない)を重視することになる。(この先ももっと勉強しないと説明できない。)

なお本書では、HayekやNeurathの立場を「反合理主義」と呼んでいるところがある。これはおそらく、彼らはそれぞれ合理性を追求したが、合理性の概念が計画経済論者や新古典派経済学者のものとは違っていたということなのだと思うので、現実の経済は計画経済論者や新古典派経済学者のいう意味での合理性のとおりに動いていないし動かせないという認識をさすのだと思うが、それをあらわすのに反合理主義という用語はうまくないと思う。

文献 (本文中から読書ノートにリンクしたものは省略)

• 市井 三郎, 1963: 哲学的分析。岩波書店。[読書メモ]
• 桑田 学, 2008: エコロジー経済学におけるノイラートとハイエク: 市場・知識・合理性。東京経大学会誌（経済学）, 261号, 75 — 104. http://hdl.handle.net/11150/686

• Simon SINGH & Edzard ERNST, 2008: Trick or Treatment: Alternative Medicine on Trial.
• サイモン・シン、エツァート・エルンスト 著, 青木 薫 訳 (2010): 代替医療のトリック。新潮社。
• サイモン・シン、エツァート・エルンスト 著, 青木 薫 訳 (2013): 代替医療解剖 (新潮文庫 シ/37/6)。新潮社, 584 pp. ISBN 978-4-10-215976-7. [わたしはこの版を読んだ。]

NATROMさんの本[読書メモ]の出版予告に、いわゆる代替医療の問題点を述べた本は、日本の状況についてはまだよいものがなかった、とあった。欧米の状況について書かれた本はあるのだが、わたしはまだ読んでいなかったので、前の年に文庫本になったことに気づいていた本書を読むことにした。

Singh氏は英語圏で有名な科学もの書きで、数学・物理関係の科学読みものの著作が多い。その多くの日本語版は青木氏の訳で出ている。Ernst氏はイギリスの医学研究者で、若いころはホメオパシーや はり(鍼)などの代替医療を有効と思って使ってきたそうだが、疑問をもつようになってからは、科学的臨床試験による代替医療の評価にとりくんでいる。

本書は、第1章で、「科学的根拠をもつ医療」について、その発達の歴史から例をとりながら説明したあと、第2章で はり(鍼)、第3章でホメオパシー、第4章でカイロプラクティック、第5章でハーブ療法について論じ、第5章の続きから6章で代替医療全般についての著者たちの認識のまとめと主張を述べる、という構成になっている。また付録で、第2-5章でとりあげた以外のさまざまな代替医療について、各1ページ程度で論評している。ただし、第2章以後にも科学的根拠をもつ医療の考えかたの補足があるし、第4章の終わりには はり とホメオパシーに関する論評の補足がある。本の論理的構成よりも読みやすさを優先させたようだ。

冒頭に、ヒポクラテスのことばからの引用として、「科学と意見という、二つのものがある。前者は知識を生み、後者は無知を生む。」とある。これにはわたしはあまり賛同できない。まずここで「科学」と訳されていることばのヒポクラテスにとっての意味が今の科学とはだいぶ違うのではないかと思う。また、どちらの時代の意味の科学にしても、今の人々にとって、絶対的に正しいものとはみなせない。

しかし、本書の中身では、科学とは何かは問題にしていない。主導理念は「科学的証拠にもとづく医療」なのだ。ここでいう証拠には、生理・病理のしくみからくるものもあるのだと思うが、おもに、対照群をとった臨床試験を重視している。そのうちでも二重盲検法を重視しているがそれがすべてというわけではなく、第1章の終わり付近では、喫煙と肺ガンに関する「英国医師研究」という前向きコホート研究(観察的研究)を歴史上重要な例としてあげている。第1章ではこのほか、18世紀から19世紀にかけての、壊血病(今ではビタミンC欠乏とわかっている)に柑橘類がきくことや、有効と考えられていた瀉血がむしろ患者の死亡率を高めていたことの確認、Nightingaleが統計を使って示した野戦病院の衛生状態の悪さの指摘があげられている。【本書では、Nightingaleは野戦病院の現場で衛生状態の問題に気づき改善のために働いた人でもあるという扱いをしているが、この点は異論もあるようだ。帰国後に統計的分析をして詳しい報告書をまとめ改善を訴えたことは確かである。】

はり(鍼)には中国を中心とする長い伝統があるが、本書では、ヨーロッパアルプス(エッツ谷)の氷河から見つかった5千年前の人体(いわゆる) ice manに、はり治療と思われる痕跡がある、という話もとりあげられている。Ernst氏を含む現代の研究者たちが、実際にはさしこまれないプラセボはりを開発し、二重盲検によって はり の効果を検証してきた。その結果、プラセボと比べて有意に違った効果はない、ということになったそうだ。WHOは2003年にかなり効果があるという趣旨の報告書を出しているが、それは はり が有効だと信じる人々による証拠の偏った選択によるものだと著者は見ている。なお、1970年代、中国政府は、はり だけによる麻酔で手術ができるというデモンストレーションをしたが、実際には薬による(局部)麻酔も使っていたらしい。

ホメオパシーは18世紀末にハーネマン(Hahnemann)という人が始めた。病気を起こすのと同じ物質を少量使うと治療できるという考えから始まっている。【この定性的考えならば、いつも成り立つわけではないが、抗原抗体反応などによって成り立つこともあると思う。しかし】ホメオパシーは、薄めることをくりかえすとむしろ効果が高まると考えた。分子の存在を知った立場から考えると、ホメオパシーの「レメディ」には原因物質が平均的には1分子も含まれていないのがほとんどであり、科学(主として化学)の立場から因果的有効性は否定されるだろう。効果はすべてプラセボ効果と考えられる。レメディ自体はおそらく有害ではない。しかしプラセボでしかないものを高い値段で売ることは正当化しにくい。歴史をさかのぼれば、19世紀初めの欧米では瀉血などの「英雄的治療」に比べて相対的にはすぐれた治療法だったと言えるかもしれない。20世紀初めにはおとろえていたが、ナチス・ドイツが注目して研究させた。敗戦で研究は中断して正式記録は何もないが、メンバーの手記によれば有効性がないという結果が出ていたようだ。

1988年、ホメオパシーはふたたび科学者の話題にのぼった。バンヴニスト (Benveniste)という人の、非常に薄めた抗体溶液に効果があるという論文がNatureにのったのだ。これには編集者注がついていて、抗体分子をおそらく1分子も含んでいないので不合理と考えられるが、もし事実ならば水が記憶をもっているのだろう、といった趣旨だった。すぐに検証が進められ、バンヴニストの実験は二重盲検になっておらず、実験者の期待によって計測値が偏った可能性が指摘された。

カイロプラクティックはあちこちの伝統にある「整骨」のなかまだが、とくにアメリカでこの名まえでよばれるのは19世紀から20世紀初めにパーマー(Palmer)親子がつくった流儀のものだ。脊椎を動かすので、脊髄などに損傷を起こしてしまう危険がある。とくに通常医療を拒否する態度の施術師にかかるのは危険だ。

ハーブ療法の章は、欧米のハーブ療法を中心に、中国の漢方なども含めて論じている。ハーブ薬には個別には有効なものもあるが処方量には注意が必要だし、肝障害などの深刻な副作用を起こすものもある。他方、プラセボ効果にすぎないと思われるものもある。漢方は植物だけでなく鉱物や動物も使うので、水銀や鉛などを含む毒性の高いものがあったり、(これは本人の健康ではなく生物圏への影響だが) 希少動物をとりつくすおそれのあるものがあったりする。

代替医療の多くは、自然な、伝統的な、全体論的(holistic)なものだとみなされている。しかし著者はそれに疑問を向ける。「全体論的」に関しては、特定の代替療法で対応できるものしか見ない代替療法施術師よりも、通常医学の医師のほうが多面的考慮をしているのだ、と主張している。【ただし現実の通常医療は専門分化が進んでいるので、通常医療の医師がもっと多面的考慮や身体全体の調節機能に対する考慮をしたくなるようなインセンティヴがもっと必要だろうと思う。】

代替医療にかかわる人たちが、通常医療の根拠となる科学的知識を否定しようとしたり、代替医療に科学的根拠があると主張しようとしたりするときの議論の特徴が紹介され論評されている。

第6章では、まず、プラセボの効果は思いのほか大きいのだ、という議論がある。(文庫版での訳者あとがきにはさらにこれを強調する話題がある。) これをうまく治療に使えればよいのだが、正直にプラセボだと言ってしまうと効果がなくなってしまうので、むずかしいのだ。【プラセボの逆に、実際に身体に悪いものでなくても、悪いものだと思って受け取ると、健康に悪影響があるという「ノセボ」効果もある。有害性の大きさが不確かなものを受け取ってしまったがまだ明確な症状が出ていない人に対しては、事前警戒的対策をとるとノセボ効果を高めてしまうおそれがあるというむずかしい問題があると思う。】

著者は、世の中に効果のない代替医療が広まってしまっているのはだれのせいかを考察する。10項目のうち2つを「メディア」としているが、代替医療に対する好意的報道と、通常医療のリスクについてのセンセーショナルな報道をそれぞれ問題にしているからである。

代替医療の将来に関する著者の考えは、ハーブ薬などに有効な成分があればそれを抽出して現代的薬剤の形にし、臨床試験などの手続きを踏んで、適切な処方対象と量を明確にしたほうがよい、というもののようだ。薬以外の施術についても(臨床試験の制度が整備されているかはともかく)基本的には同様だろう。【この部分のわたしの読みかたはまだ不充分かもしれない。】

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• NATROM (なとろむ), 2014: 「ニセ医学」に騙されないために — 危険な反医療論や治療法、健康法から身を守る!。メタモル出版, 207 pp. ISBN 978-4-89595-864-6. [わたしはこの版を読んだ。]
• 名取 宏 (なとり ひろむ), (2014), 2018: 「ニセ医学」に騙されないために — 科学的根拠をもとに解説 (新装版)。内外出版社, 207 pp. ISBN 978-4-86257-402-2. [2018-11-23 補足]

著者は内科の医師。著者名は日本語話者にしては異例だが、NATROMはネット上で使っているハンドル名で、ウェブサイト「進化論と創造論 ～科学と疑似科学の違い～」http://members.jcom.home.ne.jp/natrom/ http://natrom.sakura.ne.jp やブログ「NATROMの日記」http://d.hatena.ne.jp/NATROM/ 「NATROMのブログ」http://natrom.hatenablog.comがよく知られている [2018-10-23 参照先変更] 。
【[2018-11-23 補足] 2018年の復刊にあたって著者名がかわった。ペンネームであることはあきらかにされており、「なとろむ」がさきにあってそう略せる日本人らしい名まえを選んだらしい。なお現役の医師ならば登録されているにちがいない人名データベースを見ると「名取宏」はなかった。CiNiiの論文データベースの著者名には出てくるが、「なとり ひろし」という外科医で、あきらかに別人だ。】

初版の出版社はここで批判対象になっているのと似た健康法の本もたくさん出しているところだが、(著者のブログの2014-06-10の記事によれば) 著者も賛同できるまじめな医学知識解説書を出した編集者からの提案だったので、応じることにしたそうだ。
【[2018-11-23 補足] その後、出版社はつぶれてしまった。その編集者が移ったさきの出版社から復刊されることになった。】

わたしはネット上で本書出版の情報を得て、わりあい大きい本屋をいくつかまわったのだが実物がなく、実物を見なくても買うと決意して、もよりの本屋まで届けてくれる通信販売で買った。

現代の日本(西ヨーロッパなどの先進国も同様)でふつうの、健康保険の対象になるような医療は、現代の医学の専門的知識に裏づけられている。これを本書では「現代医療」と呼んでいる。(ほかの文献では「標準医療」と呼ばれることもあるが、現代医療も必ずしも一様ではないので「標準」という表現はあまりうまくなさそうだ。なお、知識が定まっていない先端の実験的な医療を「現代医療」という人もいるかもしれないが、ここでの用語は違う。)

本書で批判の対象となっているのは、現代医療を(たとえば「がん」のような病気の大きな群に関して)全面的に否定する(「効果がない」あるいは「有害だ」と言う)ような主張だ。そのうちでも、現代医学とは別の理屈による治療法(「代替医療」)を持ち出し、そちらは効果があると主張するものが多い。代替医療には充分な安全性テストが行なわれていないものが多い。もし無害だとしても、患者が代替医療だけを信奉してしまうと現代医療を受ける機会を失うおそれがある (本書の解説で片瀬久美子氏が知人のがん患者の例をあげている)。

著者がブログの2014-06-05の記事でも述べているように、代替医療や現代医療批判の議論にはいろいろな「灰色」(あやしさ)の度合いのものがある。本書ではそのうち「黒に近い」ものに対象をしぼった。「ニセ医学」という否定的価値判断がはいっていることが明らかな用語を使っていることもそれとつじつまがあっている。著者のネットでの議論には、ときにはいいことも言うがときにはひどいことを言う人への批判もあるが、本書からははずされているのだ。

著者は現代医療の全面否定に反対しているが、現代医療が全部うまくいっていると考えているわけでもない。最初に出てくる話題は、現代医療は「薬漬け」だという批判だ。かつて、健康保険の制度のせいで、医師の収入にとって薬価差益が重要だった時期には、薬を出しすぎる傾向があった。今は保険の制度が変わって医師は薬価差益で利益をあげられなくなった。習慣として薬を出しすぎる医師はいるが、多くはないだろう。したがって現代医療の小さな部分は「薬漬け」かもしれないがそれを全体にあてはめるのは無理があるのだ。

他方、代替医療や健康食品を勧める人々は、それが万能だ(非常に広い範囲の病気にきく)という主張をすることが多い。現代医学を勉強した人から見れば、人体は複雑であり、万能の薬などあるはずがない(ある確率が無視できるほど小さいと思われる)のだ。

第1章「現代医療編」では、「薬漬け」問題、万能薬問題のほか、抗がん剤、ワクチン、病院での出産、のそれぞれに関する全面的否定論に反論を試みている。
反論は否定論者本人と論争して勝とうとしたものではなく、現代医療と否定論の両方の話を聞いて迷っている人や、そういう人の判断を助ける立場の人に向けて書かれたものだと思う。

第2章「代替医療編」では、現代医学とは別の根拠をもつとされる治療法のうちで、その根拠が、現代科学のごく初歩的なところに反すると考えられるものをあげている。わたしが理解した範囲(全部ではない)の要点を紹介する。

• ホメオパシーの理屈は、有害物と同じ物質を薄めたものがその有害物に対抗する効果をもつというものだが、非常に多数回くりかえして薄めることが奨励されており、それに従うと含まれる原因物質量は1分子未満になってしまうので、きくはずがない。効果があるとすればプラセボ効果にちがいない。
• 千島学説(千島喜久男氏の説)は、「人体の細胞は赤血球から変わったもので、血は腸でつくられる」とするが、細胞分裂に関する観察事実と合わない。
• ソマチッド(somatid)はガストン・ネサン氏が光学顕微鏡で発見したとされるが、光学顕微鏡の能力をこえる小さいものであり、発見は成り立っていないだろう。(なお、初刷りには「ソチマッド」というつづりがあるそうだがこれは誤植で、2刷りではなおっている。)
• NAETという治療法ではアレルギーを代理人に対する施術でなおせるというが、これは現代科学で理屈がつけられない。また、この治療法の実施例をみるとアレルギー患者に原因物質を与えることによるショックの危険もある。(なお、NAETを始めた人はもとカイロプラクターであったことも述べられているが、本書ではカイロプラクティックは論評対象になっていない。)
• 「気功でがんがなおった」という主張があるが、現代科学で理屈がつけられないことに加えて、報告された例が、もともとほんとうにがんであったのか不確実で、信頼できない。

第3章「健康法編」では、まず、水による健康法、つぎに食生活・健康食品(マクロビオティック、「メディカル・イーティング」、米のとぎ汁乳酸菌、「酵素」、ウコン、アガリクス、羅漢果)、それから健康グッズ(抗酸化グッズ、「バイオラバー」) などがとりあげられている。それぞれ万能性をうたう宣伝がされている。薬事法違反の疑いもある。また、「米のとぎ汁乳酸菌」には感染症の危険、ウコンほかの健康食品は病状によっては肝障害を起こすおそれがある。
また、タバコと肺がんの関係を否定する主張への反論もしている。そういう主張のひとつに、「日本では喫煙者は減っているが肺がん患者はふえている」という事実を示すものがある。(武田邦彦氏の『早死にしたくなければ、タバコはやめないほうがいい』という本。武田氏は環境問題についてはときどきいいことも言うので批判に手こずる相手なのだが、タバコ問題では旗色鮮明らしい。) このデータは、人口の変化、人口の年齢構成と年齢別の死亡率の違い、原因と結果の間の時間遅れ、を考慮して見るべきものだ。

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• 八田 洋章, Mujahidin 著, 国立科学博物館 編集, 2006: 樹木散歩 ボゴール植物園 (Tree Watching in Bogor Botanic Garden)。76ページ。

2014年3月、同僚とともにインドネシアに出張し、ジャカルタ近郊の研究機関を訪問したあと、帰国の飛行機にのる前に時間があった。ボゴール農科大学(IPB)を卒業した研究機関職員の誘いで、ボゴール植物園を見学した。

ボゴールは、ジャカルタ南東60km、ジャカルタ市内も流れるチリウン(Ciliwung)川(本書によれば「白い渦巻き」という意味だそうだ)の上流にある。オランダ領時代に総督府がおかれた。標高280mで高地というほどではないのだが、オランダ人にとって海岸のジャカルタよりもすごしやすいところだったらしい。総督府の庭園が、イギリス占領時代にRaffles夫人が植物を集めたことをきっかけに、オランダ領にもどってからの1817年に植物園となり、独立後1949年からは国立となっている。植物園は、旧総督府の宮殿とともに、ボゴール市街地の中心部に大きく存在している。

植物園全体を見るにはなん日もかかるが、今回使える時間は2時間ほどだったので、手近なところを見学したあと、最後にGarden Shopという温室のような店にはいった。おそらくインドネシア国内の園芸に関心のある人向けに、植物の種や苗、肥料などを売っていたが、片隅で本も売っていた。数十種類の本の大部分は、分類学か保全生態学などの専門家向けと思われる英語の本だった。植物園の案内書は、インドネシア語のものも英語のものもなかったが(まだ出版されていないのだろうか)、なんと日本語のものだけがあった(見学する前に読めたらよかった)。代金 80000ルピアだった。

日本の国立科学博物館の職員だった八田氏が、2001-2004年の3年間、ボゴール植物園に長期滞在して植物園職員と共同研究をし、その成果を2005年にPhenology and Growth Habits of Tropical Trees — Long-term Observations in the Bogor and Cibodas Botanic Gardens, Indonesia (熱帯雨林域における樹木たちの生活 — インドネシア ボゴール、チボダス両植物園のフェノロジー調査から). National Science Museum Monographs No. 30. 436 pp. としてまとめた。また、2006年に国立科学博物館の企画展「熱帯雨林・その魅力と新鮮な驚き — インドネシア・ボゴール植物園へのご招待」を開いた。本書がその調査と企画展をふまえて作られたことはまちがいない。

しかし、出版物としての本書の書誌情報はいろいろ不確かなところがある。
まず、日本の本ならば奥づけにあたる情報はおもて表紙の裏にあって(前づけというべきか)、「2006年3月31日発行」「国立科学博物館 編集」とはあるのだが、発行・出版の主体がだれなのかわからない。
また、2人めの著者の名まえは、表紙や前づけでは「Mujahidin」となっているのだが、前づけと同じページの上のほうにある「著者紹介」では「Anggun Ratna Gumilang」となっている。これはおそらく同じ人で、仕事上も長い本名よりも通称Mujahidinを使うことが多いのだろうと思う。

本書は、まずボゴール植物園の全般的説明があり、それから、園内を6つのルートに分けて、それぞれの順路にそって木を紹介している。

著者の「樹木の生活史」調査は、177種188個体を毎週継続観察したそうだが、その成果の一部は、「樹木のフェノロジー調査から」というかこみ記事として4種類の例が収録されている。横軸に季節(9月から8月まで)をとり、「成長のフェノロジー」として茎がのびているか・葉がついているかなど、「繁殖のフェノロジー」として花や実の状況が、グラフで示されている。雨季(10-4月)/乾季(6-8月)の季節変化もあるが、むしろ年々変動が大きいのが見える。

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• 日本語学 (明治書院) 2014年3月号 (33巻3号)。特集「科学を伝えることば」。

Twitterで新刊案内を見かけた。日本語学は興味のある領域ではあるがふだんは雑誌を買って読むほどの興味ではないのだが、この特集の題材にはどれも興味があった。

小林 傳司(ただし): 「効果的に社会に参加する思慮ある市民」はいるか? — 科学コミュニケーションの目的 — /4-14 (このように斜線のあとにページ番号を示しておく。)
著者は市民と科学のかかわりを考えている科学技術社会論者。第1の話題はPISAテストで、理科の学習到達度を見るものとして知られるが、「読解力」も見ている。また「科学リテラシー」のテストも知識を問うばかりでなく、科学に関する問題について社会に参加することに向けた思慮を求めている。第2の話題は市民熟議の実験であるWWViews (わたしは[別ブログ2013-12-27の記事]で言及)で、政策提言を作成することが求められたのだが、日本人が書いたのは具体策のない標語のようなものが多かった。著者の意見は、日本の学校教育は、社会に参加する能力を育てることをもっと強化すべきだということになる。

石崎 雅人: 専門家のことばが納得を生むとき /16-29
著者は医学コミュニケーションの研究者であり、医師などが患者の理解と同意を得ることがうまくできているかについて、事例を紹介しながら論じている。

菖蒲 信博: 原子力用語の説明の難しさ /30-43
著者はJAEAで一般の人々に技術情報を伝える仕事をしてきた。説明のむずかしさを次のように分類して論じている。

• 専門家と非専門家の知識の落差 … 例「高レベル放射性廃棄物」
• 目に見えない現象を説明する難しさ … 核分裂、臨界、崩壊
• (わかれば概念はむずかしくないが)意味の推測できないカタカナ語 … プルサーマル、モックス燃料、クリアランスレベル、オフサイトセンター
• 認知が高まっても理解が進まない原子力用語 … シーベルト、ベクレル

【説明のしかたは、継続性によって違ってくると思う。つきあいが長く続くことが確実な場合は、まず専門用語を説明してそれを使う、という方針が有効だが、断片的な関係の場合は、限られた時間でできる範囲で大きなまちがいでない説明をくふうしなければならない。】

宋 永彬 (ソン ヨンビン): 韓国における専門用語平易化の試み — 医学と物理学 — /44-57
韓国は、独立後すぐは、日本製の専門用語を(漢字をそのまま韓国語音にして)受け入れた。しかし、1980年代後半、専門文献もハングルだけで書かれるようになってきたので、専門用語は、同音衝突を避けるように変更されてきた。変更後の用語は漢語要素ばかりでなく本来の韓国語要素が使われていることも多い。解剖学の場合、日本語との一致率が1978年から2005年までに86％から4％まで下がった。【この数量には驚いたが、 変更前の漢字への依存性がとても高かったのだろう。】物理の例で、「反跳」は「半島」と同音なので本来の韓国語要素から組みたてた語に置きかえている。政府は各中央政府機関に専門用語標準化協議会をつくって取り組んでいる。また、国立国語院が開放型韓国語知識大事典というWikipediaふうだが専門家によるものを作っている(ただし公開は未定)。【韓国の専門文献は、1980年代には漢字まじりのものが多かったのだが、最近はハングルだけのものが多くなってきたことに、わたしもなんとなく気づいていたが、それに伴う用語の改革は、言われてみれば当然なのだが、ハングル文献を直接読まなかったので、これまで気づかなかった。日本語も、一時は聞いてわかることばを選ぶ動きがあったが、漢字入力技術確立以後はむしろ漢字依存が強まっているのではないだろうか。】

陳 力衛: 明治の科学啓蒙家の苦心 — 「-力」、「-性」の接辞化へ向けて — /58-68
明治時代の日本人が作った科学用語には、漢語で構成されたものが多いが、それには、蘭学から引き継いだもの、漢訳洋書によったもの、新しく考えたものがある。日本語から中国語に伝わったものもあることにもふれている。
【わたしには興味のある内容だけに、疑問がいろいろ残った。まず、用語を作った日本人学者(個人ごとの違いもありうるのでそれぞれの人)が、日本語の中で使う用語を作ろうとしたのか、東アジアで共通に理解される漢文の中で使う用語を作ろうとしたのか。それから、「-力」「-性」については、原語の接尾語を日本語でも接尾語とし一定の対応関係にしようという意識があったのか、原語と別に漢語あるいは日本語として接尾語を含む用語を構築したのか。(「-性」で終わる語は英語ならば「-ity」となるものが多いと思うが、「慣性」はinertiaでそれに含まれない。しかし「慣性」と「-ity」に共通する抽象的性質を考えることもできるかもしれない。)】

河内 昭浩: 理科教科書のことばの分析と理科学習語の選定 /69-77
教科書コーパス(教科書に含まれた文をテキストデータベース化したもの)ができたので、理科の教科書のことばを他教科と比べることができる。
「理科教育の言語活動に使われることば」(理科の教科書の生徒にさせたい行動の表現として出てくることば)として、「整理する」(まとめる)、「考察する」(調べたあとでそれについて考える)、「分析する」(複雑なことがらを要素に分けて考えることをさす場合と、化学分析をさす場合がある)をとりあげている。また、専門語ではないが教科の教育に現われる語彙を「学習語」としてとりあげようとしている。【ただし今のところ、専門語と、考えかたに関する語彙が混ざっている。】

ここからは特集でなく、連載。この号で最終回となる連載が多い。

井上 史雄: ことばの散歩道 190 戦争とメリークリスマス /15
Google Ngramを使って、英語の出版物での “Merry Chrismas” と “Happy New Year” の出現頻度の変遷が示されている。【Google Ngramは、Googleがディジタル化した本の発行年別の相対頻度であるという制約を理解してみる必要があるが、語彙の変遷を知るのにとても有用だと思う。英語のほかにいくつもの言語について使えるが、日本語について使えないのが残念だ。単語分割技術の問題か、日本の出版社の著作権に関するポリシーがGoogle Booksに対立的だったせいか?】

森山 由紀子: 日本語の攻防 最終回 [言語変種] 聞き手が大事か第三者が大事か /78-86
敬語の話。現代日本語はあきらかに聞き手重視。平安時代の日本語は第三者への敬語が多い。昔は序列意識が共有されていた。
【言語現象が変わった事実はあるのだが、言語のしくみが変わったというよりも社会が変わったということなのだろう。】

崎山 理: 新 日本語学者列伝 最終回 泉井久之助 /88-99
泉井氏についてわたしは「ヨーロッパの言語」(岩波新書)の著者として知っていた。 崎山氏の説明によると、確かにインド・ヨーロッパ語から出発したのだが、言語構造論と、マライ・ポリネシア諸語について業績があった人なのだ。マライ・ポリネシア語にかかわったのは、南洋(ミクロネシア)の委任統治のための調査(1938-41)から始まっているそうだ。泉井氏の没後、マライ・ポリネシア語を含むオーストロネシア語の系統論は大きく変わった(今では台湾から各地へ分化したと考えられている)。泉井氏が指摘した各言語の性質は、新しい系統論によったほうがつじつまが合って理解できるそうだ。

• 垂水 雄二, 2014: 科学はなぜ誤解されるのか — わかりにくさの理由を探る (平凡社新書 734)。平凡社, 215 pp. ISBN 978-4-582-85734-4.

2014年5月の新刊。題名がわたしの気にかかることと重なるのでさっそく読んだ。著者は、Richard Dawkinsの本の多くを日本語に訳した人であり、『進化論の何が問題か — ドーキンスとグールドの論争』という著書(八坂書房, 2012年)もある。だから、本書では後半の、進化論とDawkinsの「利己的な遺伝子」論に関する議論が、著者の特徴が出ているところだ。

第5章の「『利己的な遺伝子』をめぐる誤解」に先にふれることにする。世間に広まっている大きな誤解として、「利己的遺伝子」という表現を「人の利己的行動は遺伝子に根拠がある」と解釈することが、その考えに賛成する人・反対する人の両方にある。Dawkinsがこの用語を使って主張していることは、個体の行動としては利他的に見えることが、遺伝子がそれ自身と同じものを残すように(遺伝子にとって利己的に)働いていると考えれば合理的に説明できる、ということだ。William Hamiltonの「包括適応度」、Maynard Smithのいう「血縁淘汰」という概念にあたるそうだ。

これに関連して、淘汰の単位としての遺伝子についてはいくつか違ったとらえかたがあることが指摘されている。また、ミーム(meme)に関する議論がある。

第4章ではDarwinの進化論に関する誤解があると言っている。Mayrが1985年に述べたところによれば(垂水氏の本書153ページでの表現をわたしがさらに簡略化して表現するが)、Darwinの進化論の要点は、(1)種は変化する、(2)近縁種は共通の由来をもつ、(3)進化は漸進的である、(4)種は分化する、(5)自然淘汰、である。ところがDarwinの発表当初、Wallaceは別として、T.H. Huxleyなどの多くの進化論支持者は、(1)(2)だけに注目して広めてしまい、(5)の自然淘汰をDarwinがとらえたように理解せず、とくにSpencerは「最適者生存」に置きかえてしまった。(この用語をDarwinも『種の起源』第5版で使ってしまったが、垂水氏によればそれは内容に対して不適切な表現だったという。)

(これに関連して、進化論と社会進化論の日本での受容も論じられている。)

(なお、用語についてだが、Darwinは「種の起源」ではevolutionということばを使っていなかったそうだ。また、垂水氏はnatural selectionに対応する日本語表現として「自然淘汰」がよいとする。artificial selectionは「人為選抜」であり、両者を同じ「選択」とするのはうまくないそうだ。)

垂水氏によれば、本来のDarwin進化論に近いのは、20世紀後半に成立した総合説のほうである。Mendel遺伝学を再発見したde Vriesは突然変異による跳躍的変化を考えたので(3)の点が違っていたが、その後の集団遺伝学の発達によって、比較的小さな突然変異が多数積み重なることによる漸進的変化という考えかたができてきた。

本の前半は、科学一般にわたって、著者が知識を伝える立場での経験から気づいた、さまざまな注意点を述べている。あまり体系的でない列挙だが、個別論点としてはわたしも同感なものが多い。
第1章「科学的コミュニケーションを損なう要因」。
第1節「科学者の側の誤った情報発信」では、まず捏造のたぐいをとりあげる。意図的な捏造もあるにはあるが、科学者自身の信念や思いこみによるものもある。また、「パラダイムの違いがもたらす誤謬」(パラダイム交代後から見れば誤りは明らかだが、旧パラダイムの中ではそれに気づくのが困難だったこと)として、William Thomson (Kelvin)による地球の年代の見積もり (垂水氏は「Thomsonは放射性崩壊を知らなかったからまちがった考えに達した」と考えている。こう思っている人が多いだろうが、Englandほかによる別の考えについては[Pollack (2001)の読書ノート]に書きこんだ注釈参照)、野口英世の黄熱病菌探求をあげている。
第2節「受け手の問題」では、情報の信頼性を知るための検討項目をあげる。出典にさかのぼってみること、メディアによる誇張がありうること、他分野の科学知識との整合性、病気に万能薬はないこと、集団心理の恐ろしさ。

第2章「騙されやすさは人間の本質 — 知覚の落とし穴」
第1節「比喩的表現の功罪」。科学的概念には身近なことがらに似せた名まえがつけられていたり、説明をわかりやすくしようとして比喩を使ったりする。しかし比喩は完全でないので、比喩に使われた身近なものの性質にひきずられた誤解や、比喩に使われたことばの意味の広がりの違った部分をとらえることによる誤解を招くこともある。
第2節「感じたことが事実とは限らない」では、いわゆる錯覚の問題、確信をもった記憶でも不正確なことがあること、体験談の因果説は偶然のこともあること、などをとりあげている。

第3章「複雑な現象の理解は簡単ではない」。
第1節「条件反射的思考の弱点」では、相関関係は因果関係をあらわすとは限らない、という注意に加えて、人は相関関係を因果関係のように思いがちなのは狩猟採集民時代の状況に適応した行動様式なのだろうという著者の考察がある。
第2節「確率的事象の世界」では、数理統計学、それが遺伝学と関係して発達した事情、数量分類学と分岐分類学、疫学、地震予知、放射性元素の崩壊の確率性、人間の心理的特性の類型化のもたらす問題(IQを例に)にふれている。
第3節「統計の嘘」では、データ収集の偏り、サンプル数【著者はこういう表現をしている。統計学の専門家ならば、これではまずい、「サンプルサイズ」と言え、というところだろうが、わたしには「サイズ」では別のものを想像しかねない。「サンプル要素件数」とでも言えばよいかもしれない。】、対照実験、回帰曲線のつくりかた、代表値(平均値・中央値・最頻値)の選択、グラフ表示の方法で何が目立つかが変わること、絶対リスクを示すか相対リスクを示すか、死亡率の年齢調整にふれている。

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• 五島 綾子, 2014: 〈科学ブーム〉の構造 — 科学技術が神話を生み出すとき。みすず書房, 250+xxvii pp. ISBN 978-4-622-07840-1.

2014年7月の新刊。出版社によるこの本の紹介のページがhttp://www.msz.co.jp/book/detail/07840.htmlにあり、詳しい目次もそこにある(したがってわたしは書きぬきをしないですんだ)。また出版社で編集を担当された市原さんによるコメントがhttp://www.msz.co.jp/topics/07840/にある。

「科学ブーム」というまとめかたがよいのか、わたしにはよくわからない。例にあげられている殺虫剤DDTの場合は応用のブームであり、ナノテクノロジーの場合は応用の明確な見通しがないうちの研究のブームなので、だいぶ違うと思う。共通点でくくるとすれば、科学・技術のある部分が、世間や権力者による勢いを得て、強力に推進されることだろう。その過程で、その技術の実際の能力をうわまわる期待がされた結果、弊害が生じることもありがちなのだ。

ともかく、DDTとナノテクノロジーに関する技術史的記述はわたしにとってありがたい。DDTの件は、生態系に対する危険物とみる人の著作と、マラリア対策の必需品とみる人の著作の間にギャップを感じていたので、簡単ながら両者をつなぐ観点のある本書は考えの整理に役立った。ナノテクノロジーについては、これまでキーワードだけは聞いていたがその関係が整理できていなかった。Berube (2005)の本が出たことを知ってはいたのだが、わたしの興味との兼ね合いで厚すぎると思って読んでいなかったのだ。

DDTについて(1,2章)。DDTという化合物の初の合成は別の人だが、殺虫効果のある物質としての発明は1939年、企業(スイスBaselのGeigy社)内研究者だったMüllerによる。殺虫効果の発見には偶然性もあるが、毛のじゅうたんの虫くい防止に効果のある化学物質の探索が(体系的に、と言ってよいだろうか)おこなわれている過程での副産物だった。化学の大きな流れ(5章)を参照すると、これは19世紀末からの有機合成の波(ここでいう「ブーム」より大きい構造だろう)の産物だ。

DDTの利用の第1次ブームは、第2次世界大戦の連合軍、特にアメリカ軍で起きた。チフスを媒介するシラミやマラリアを媒介する蚊を駆除することができて、軍事作戦の役にたったのだ。それから軍事に限らず伝染病対策に使われるようになった。人に無害と考えられていた(のちに発がん性が指摘されたが、急性毒性は小さい)。
第2次ブームは、第2次大戦後のとくにアメリカ合衆国で起きた。DDTの生産はとくに1950年代の間に増加し、農地や森林の害虫駆除用に大量散布された。専門家(科学者、技術者、規制行政官)の認識は分裂した。推進側が強力で、批判側の不安がしだいにつのった。
Rachel Carson (1962) Silent Springが批判を一般の人に広めたことによって流れが変わった。これには食物連鎖による生体濃縮の考えが含まれていた。まだ人工化学物質の生体濃縮を追いかけた研究はほとんどなかったが、核実験由来の放射性物質の生体濃縮の研究はあり、Carsonはそれを参考に、DDTの化学的特徴を考慮して説をたてた。
Kennedy大統領の調査指示をきっかけに、専門家の和解が進み、科学的根拠に基づく規制が進められた。科学のうちでは、食物連鎖による生体濃縮の認識、耐性に関する認識が進み、リスク学という新分野も発達した。(これも一種の科学のブームとも言えると思うのだが、本書はこれをブーム扱いにしていない。)

多くの工業先進国では(アメリカ合衆国では1972年) DDTの全面禁止に至ったが、今の知識でさかのぼって考えると、1970年代から90年代前半までの生態系リスクと発ガンリスクの評価は、ともに過大だった(著者は両者それぞれについて簡単に要約した形で述べている)。熱帯諸国のマラリアを減らすためには、副作用を考慮しても、DDTが最適な手段である場合がある。2006年、WHOが、室内散布に限って、DDTの利用を勧めるようになった。【DDTの復活に関しては論者の意見が激しく分かれるところだが、化学物質のリスクをよく認識している著者がマラリア対策に限った利用を支持する論調をとっていることは参考になる。ただし本書のこの件に関する記述は簡単すぎて議論の根拠には使えない。】

ナノテクノロジーについて(3,4,6章)。この概念は、材料加工の規模をますます小さくしたいという(物の設計という意味での)トップダウンの動き(この語を最初に明示したとされる谷口紀男氏の1974の評論もその例)と、分子からの有用装置組み立てを志向するボトムアップの動きとが出会ったところにできた。

アメリカでは、まず、Drexlerという人が1986年の一般向けの著作などでビジョンを打ち出したことによる世間のブームがあった。ただしその記述は夢物語のようなところもあった。とくに、ナノメートル規模の機械がいくらか生物と似た形で自己複製することを想定し、へたをすると(もちろん望ましいことではないが)そういう機械が世界を埋めつくしてしまうというおそろしい「grey goo」の話も含んでいた。
Clinton大統領のもとで国家戦略が練られ、2000年にNational Nanotechnology Initiative (NNI)が発足した。これは(上記の意味での)ボトムアップの発想を重視している。ただしそのビジョンからDrexler色が取り去られている。NNIは今も続いているが、著者によればブームは2005年ごろからさめてきたそうだ。

日本では、第2期(2001-05)・3期(2006-11)科学技術基本計画の柱のひとつとなった。ただしライフサイエンス、エネルギー、情報技術に比べれば予算規模は小さい。企画は少数の行政官と専門家の判断でなされた。ナノテクノロジーを材料科学と一体としてとらえ、トップダウンの発想に偏ったものだった。とくにカーボンナノチューブに投資を集中し、飯島澄男氏をスター扱いした。カーボンナノチューブ関係の基礎研究は進んだが、その応用にはほとんど至っていない。(日本のナノテクノロジー全体では、金コロイド(ナノ粒子)触媒の燃料電池への応用など、有用性がみこめる成果があることはある。)

ナノテクノロジーが何を達成し何ができていないかについての著者の論評はあちこちにあるが、とくに第4章146-148ページで、Clinton大統領が示したNNIのめざす目標のそれぞれについての達成度を論じている。それを参考にするが必ずしも従わず、わたしの主観的感想を述べてみる。
(とくにアメリカの)製造業で、化粧品・食品添加物などにナノ粒子を入れることがふえているそうだ。これは単に細かい粒子だということらしく、ナノテクノロジーであるかどうか疑問だと思う。微量で増殖性がないから副作用も小さいとされているのだと思うが、活性がありうるから入れられているものなのだから、思いがけないことがおきないか心配になる。
【わたしは昨年、「酸化チタンのナノ粒子が廃棄物から環境に出て、光触媒として大気中の窒素酸化物をふやすおそれがある」と指摘している論文(Yuanほか, 2013)に出会った。この論文の著者が実際にやったことは室内実験で酸化チタンが窒素の酸化反応に光触媒として働く効果を測定したことであり、環境リスクは可能性として議論されているだけである。この指摘の重要性はわたしにはよくわからない。】
半導体製品の微細化は進んだが、ナノテクノロジーと言わなくても進んだだろう。ただしこの先さらに微細化するとすれば、量子効果の重要性が違ってくるので、まさにナノ科学が必要なのかもしれない。
NNIが始まったころ、環境問題解決に役立つ技術として期待されたというのにはいささか驚いた。確かに、必要な物質を必要なだけ生産することをミクロに管理できれば資源のむだは減らせると期待できるが、ナノテクノロジー研究の延長にそれを期待するのは当初から無理があったと思う。太陽電池の成功は半導体の成功に含まれるだろう。上にふれた燃料電池の触媒のほか、汚染除去装置などの個別技術としては、ナノスケールの製造技術の成功もあるらしい。しかしブームというほどのものではなく、常にある研究開発のフロントのひとつだろうと思う。

科学技術政策について(はじめてではなく、あらためて)思うこと。役にたつ技術ができることに期待して基礎科学を推進することがある。このとき基礎ができなければ応用はありえないのだが、基礎が成功しても応用が成功するとは限らない。基礎は応用のための必要条件ではあっても充分条件ではないのだ。応用に至らないからといって基礎をとがめてはいけないこともある。しかし初めから無理な夢や詐欺が混ざりこんで気づかれないこともありうる。可能なのに努力がたりなくて応用に至らないこともあるだろう。なんとかして分別しなければいけないのだが、だれにもむずかしい。(意図的宣伝にせよ、過信によるものにせよ) 大げさな話(hype)がはいりこむ可能性をチェックすることは、もう少し徹底したほうがよいのだと思う。しかし本物の革新的発想をそれと区別できるかどうか。

文献

• David M. Berube, 2005: Nano-Hype: The Truth Behind The Nanotechnology Buzz. Prometheus.
• [同、日本語版] デイヴィッド・M・ベルーベ 著, 五島 綾子 監訳, 熊井 ひろ美 訳 (2009): ナノ・ハイプ狂騒 — アメリカのナノテク戦略 (上・下)。みすず書房。[わたしはどちらの版も読んでいない。]
• Shi-Jie Yuan, Jie-Jie Chen, Zhi-Qi Lin, Wen-Wei Li, Guo-Ping Sheng & Han-Qing Yu, 2013: Nitrate formation from atmospheric nitrogen and oxygen photocatalysed by nano-sized titanium dioxide. Nature Communications, 4, Article number 2249. doi:10.1038/ncomms3249

• John S. DRYZEK, (1997), 2005: The Politics of the Earth — Environmental Discourses (Second Edition). Oxford University Press.
• J.S. ドライゼク 著, 丸山 正次 訳 (2007): 地球の政治学 — 環境をめぐる諸言説。風行社, 307+xxxiv pp. ISBN 978-4-938662-90-5. [わたしはこの版を読んだ。]

仕事上つきあいのある、ある人が、地球環境問題に対するいろいろな人びとの態度を整理するのにこの本が参考になっていると言っていたので読むことにした。英語原書は第3版が2013年に出ているが、日本語版は2005年の第2版の訳なので、どちらを読むか迷った。まずは日本語版でななめ読み(著者の論旨を詳しく追わず、何が話題になっているかをつかむ)をすることにした。この読書メモはそこまでの段階で書いたものであり、詳しく読んでいないことをおことわりしておきたい。

【その後、店頭で英語第3版を見ることができた。”Planetary Boundaries” や福島原子力事故などの新しい材料がとりこまれているが、章の構成は変わっていない。結論の章も分量はあまり変わっていないようだが改訂はあるかもしれない。もしこの本を自分の議論のよりどころに使うならば第3版の結論を確認しておく必要がありそうだ。しかし今のところその予定がないので、第3版を買うのはとうぶん見送ることにする。】

「言説」(discourse)とは、「世界についての共有された理解方法である」とされている(第1章第2節)。しかしすぐに「言語のなかに埋め込まれながら…」とあるように、ことばで表現されていることを前提としている。また「言説は政治権力と結びついている」とも言っている。この「権力」は社会を支配する権力だけでなく、それに対抗する力の場合も含んでいるはずだ。わたしがほしいのはむしろ人々の「ものの見かた」の整理なのだが、社会の変革に役立ちうるようなものの見かたを抽出するには、むしろ「言説」のほうがよいのかもしれないとも思う。

著者はまず(第1章第3節)、「長期にわたって支配的な産業社会の言説 — 産業主義 –」があることを認識する。しかし本書ではそれを直接議論しないことにし、「この条件から離脱しなければならない」と主張する「環境言説」を、さらに分類して論じる。

ただし、産業主義の一種にちがいないのだが、環境言説から出てきた「産業社会の成長には限界がある」という主張を意識してそれを明示的に否定する言説を、とくに「プロメテウス派」としてとりあげている。その代表としては(故)Julian SimonやBjorn Lomborgがあげられている。(Cornucopianという表現も考えたのだがSimonが自分はそうではないと言ったので避けたようだ。) Clive Hamilton (2013) Earthmasters [読書メモ]にもプロメテウス派という用語が出てくるが、意味は違うと思う。Hamiltonのプロメテウス派は環境言説のうちの技術楽観論で、Dryzekの分類のうちでは「生存主義」か、「環境問題解決」のうちの市場志向のもののいずれかと重なるようだ。

著者は環境言説を2つの軸で4つの象限に分ける (表1.1、第1章第3節)。この軸のとりかたにはわたしは納得がいかない。「改良主義者」対「ラディカル」と、「常識的」対「独創的」とは、基本的に同じことではないのか? 区別するとすれば、前者は社会が到達すべき目標について、後者はそれを実現しようとしてとる方法についての特徴づけだと思うのだが、それにしても軸を直交させるほど違わないのではないだろうか。ざっと全体を読んでからの印象としては、第2軸は、technocratic対democratic、あるいは「集権」対「分権」、あるいは「画一」対「多様性の尊重」とするのがよさそうに思う。ただし軸の意味を変えれば象限の意味も変わり、中身の再配置が必要だ。

また「成長の限界」の認識を重視する「生存主義」の言説と、「持続可能性」の言説とを両軸のどちらでも反対側に置いているのも納得がいかない。わたしの感覚では、産業主義のままでは「限界」にぶつかるから人類の「生存」のためには「持続可能」な道に切りかえなければならないのであって、両方のキーワードは一体の言説をなすものだ。【ただしこれはわたしが持続可能性に関する議論のよりどころを(本書では「生存主義」に分類されている) Herman Dalyの著作 [読書ノート]に頼っているからでもある。世の中には「持続可能な成長」を主張する人も多く、Dalyはその主張は筋が通らないと言っているからわたしも自分の議論を組み立てる際には無視しているのだが、世の中の言説を分類するとすればそれも数に入れておくべきなのだろう。】

「生存主義」は、『成長の限界』の著者Meadowsたちをひとつの典型として、Ehrlich、Hardin、Lester Brown、Dalyなどを含めている。人類が生き残るためには、グローバルな環境の限界を意識した政策が必要だという主張だ。そういう主張をする人のうちには、「強力な世界政府が必要だ」といった、technocratic・集権的だがけっして常識的ではない主張をする人もいると思う。しかし、「生存主義者」の多くは問題を指摘するだけで解決手段の社会的しくみを特定していないのだと思う。それの政治的効果は、制度面では現状維持の主張になってしまうのかもしれない。また、グローバルな環境は生活者の感覚で直接認識できるものではないから、「生存主義」はどうしても地球環境専門家の判断を重視することになる。それをエリート主義といえばそうだろう。しかし、わたしには、「生存主義」を採用すると必然的にtechnocratic・集権的な政治を志向することになるとは思えない。

「環境問題解決」のところには、ローカルな環境問題に注目している人や、グローバルな環境問題へのローカルな対策を考えている人がくる。グローバルな限界の意識はあるとしても背景にしりぞいている。そして、どんな手段で解決しようとするかで、行政、公衆参加型政治、市場経済の3つに大きく分けて論じられている。現代社会にすでにある装置を使うことになるので、「常識的」とまとめるのはわかる。ただしけっして現状維持ではない(現状維持ならば産業主義になってしまう)。装置を意識的に活性化させるのだ。行政の事例はアメリカ合衆国の、とくにEPA (環境保護庁)の話に集中している。公衆参加はアメリカよりもむしろイギリス、オーストラリア、カナダなどの、国家規模のものもあるにはあるがおもに地方自治の話題が多い。市場経済は、なんでも私有にせよという議論を軽く扱ったあと、政治が枠を設定してあとは市場にまかせるという議論をおもに扱っている。

「持続可能性」の象限はさらに2つの章に分かれている。「持続可能性」の章はさきほど述べた「持続可能な成長」という(無理があると思われる)言説を紹介しているようだ。「エコロジー的近代化」は、「環境問題解決」と似た状況で、既存の装置に新しい装置を加えていくことを論じていると言えると思う。「コーポラティズム」の議論をわたしはまだよく理解できていないが、政策決定に、企業や労働組合などに加えて、環境「利益」を追求する団体が影響をおよぼすことをさしているのだろうと思った。この言説には、technocratic対democraticの幅を含んでいる。Democratic側は「環境問題解決」のところで述べた公衆参加志向の言説と重なる部分がある。

「緑のラディカリズム」は産業社会の目標にも制度にも不満な、多様な言説を含む。訳者あとがきによれば、この部分は初版とはだいぶ変わったが、訳者からみてまだ未整理と思われるそうだ。大きく、意識の変革を求めるものと、政治の変革を求めるものに分けて論じている。

まとめの章では、著者からみて首尾一貫した言説だと思われるのは「プロメテウス派」と「エコロジー的近代化」であり、成長の限界を認めるとすれば「エコロジー的近代化」にしぼられる、という主張をしている。ただし「エコロジー的近代化」が幅をもつうちで、公衆参加志向のほうを重視している。

著者のそれぞれの象限に対する評価には納得がいかないところが多いのだが、ともかく分類して見せてくれたのはありがたいことだと思う。

参考文献リストがあるのもありがたい。ただし訳者が「残念ながら、原書の意図をまったく伝えていない訳書がこの「参考文献」表中の邦訳文献に含まれていることは、あらかじめ指摘しておきたい。」と書きながらその対象を特定していないのは気になる。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
「1. 2. 3. 4.」は第1章第4節の中と同じ小節名がくりかえされることを示す。
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