日本土壌肥料学会 監修 (1991) 有機性汚泥の緑農地利用

  • 日本土壌肥料学会 監修, 有機性汚泥の緑農地利用委員会 編 1991: 有機性汚泥の緑農地利用。博友社, 299 pp. ISBN 4-8268-0127-0.

窒素その他の物質循環に関して、農業関係の本を借りて読んだ[小川(2000)の本の読書メモ]うちの2冊め。

窒素などの肥料分のリサイクルの観点から、少なくとも今の日本では、人が食べたものの多くは下水に出てくるから、下水汚泥を肥料として使うことが課題となる。しかし、下水にはほかのものも混ざってくるので、肥料として安全かという問題もある。

このあたりの学問的認識を知りたくて、農学部図書館で本の背表紙を見たらこの本が見つかったが、これより新しいものが見つからなかった。ウェブ検索をしてみると、この本が「オンデマンド出版」として発売を続けていることがわかった。ほかには、地方自治体や農協などのその地域向けのマニュアルのようなオンライン文書は見つかるが、総合的な本が見つからなかった。

本書は1991年当時、実際に汚泥を肥料として使うための注意点をまとめたものだ。

3-2節「汚泥の性質」には次の項目がある。水分、pH、全炭素含量、炭素の化合形態、全窒素含量、窒素の化合形態、C/N比、りん酸、 りんの化合形態、カリ、石灰、重金属等。

第5章「有害成分」のうち、まず5-1節で重金属がとりあげられている。リサイクルのさまたげになるのはおもにカドミウムだ。しかし、分析例の多いのは亜鉛だ。量の少ないカドミウムなどいくつかの元素を、量が多くて似た動きをする亜鉛で代表させて考えているらしい。5-2節で病原菌や寄生虫がとりあげられている。5-3節では有機分子の有害成分として、ディルドリン(防虫剤)やPCBなどの有機塩素化合物と、木質由来の精油成分やフェノール化合物がとりあげられている。

各地の自治体で実際に汚泥を肥料として提供している例が紹介されている。有害成分に注意が必要なため利用先が拡大できないでいるところもある。

折り返しのあとに目次と執筆者名を書きぬいておく。ただし目次の章の細分は、わたしの関心があったところだけ細かくなっている。
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小川 吉雄 (2000) 地下水の硝酸汚染と農法転換

  • 小川 吉雄, 2000: 地下水の硝酸汚染と農法転換 — 流出機構の解析と窒素循環の再生 (自然と科学技術シリーズ) 農文協, 200 pp. ISBN 4-540-99216-3.

産業革命以後の人間活動は地球環境を大きく改変している。2009年に出た、いわゆるplanetary boundariesの議論(Rockströmほか, 2009a,b)は、さまざまな側面を大まかにまとめたものだが、それによると窒素循環は、生物多様性の損失とならんで、改変の度合いを縮小しなければ人類の生存もあやういと評価された側面だ。

食料生産の必要性から、農地には窒素肥料が与えられている。それが地下水の硝酸汚染、湖や沿岸海域の富栄養化、大気中への温室効果気体NO2の排出などを引き起こしている。窒素肥料は大気中の窒素から化学合成されておりエネルギー資源として化石燃料が消費されている。これを持続可能に変えていくためには、施肥量を適正化するとともに、食物からの窒素をリサイクルすることが必要なはずだ。

そういう研究はすでにあるはずだと思ったがわたしの知識が乏しいので、非常勤講師としてかよっていた東京農工大学農学部の図書館で本をさがして数冊借りて読んだ。

その1冊めがこの本だ。著者は2000年当時、茨城県農業総合センター首席専門技術員。本の章の構成は次のようになっている。

はじめに
1. 農業と地下水の硝酸汚染
2. 畑作地帯の地下水水質と窒素流出量
3. 畑における肥料成分の動態と収支
4. 畑における脱窒の可能性を探る
5. 地形連鎖・土地利用連鎖における水田の役割
6. 水田の窒素浄化容量
7. 持続的農業生産に向けての農法転換
おわりに -循環と共生-

茨城県の農業試験場で、畑と水田の両方について、水路や井戸の水の成分を分析するなどの方法で、窒素の収支がモニターされた。それにもとづいて、何を栽培するときにはどのような種類の肥料をどのくらい入れたらよいのかの指針はだいたいできたように思われる(本書の情報だけでじゅうぶんではないが)。この知識が普及すれば、窒素肥料のむだが避けられ、地力を保ちながら農業生産ができるだろうと思う。しかし、この知識は茨城県内でさえあまり普及したようには思われない。(これは研究の前線から産業の現場に知識が伝わる時間遅れにすぎないかもしれないが。) さらに、アジアの多くの国で、このような知識を、各地の土壌・気候の事情に合わせて修正しながら広めていく仕事が近い将来に重要なのだと思う。

本書では、窒素過剰のもたらす環境問題として主に論じられているのは地下水の硝酸汚染(第1章)だ。ヒト(とくに乳児)、ウシなどに致命的な影響をおよぼすことがあるが、これは硝酸塩そのものの急性毒性ではなく、ある条件のもとで胃の中で亜硝酸塩に還元されて血液中に取り込まれ、ヘモグロビンと結合してメトヘモグロビンとなり、体内に酸素を運ぶ能力を低下させるという問題だ。また硝酸塩はアミンと反応して発ガン性のあるニトロソアミンが生じるという問題も指摘している。

第7章「持続的農業生産に向けての農法転換」では、「低投入・環境保全型農業」が提唱されている。その要点は(節の表題から書き抜くと)「有機物還元による物質循環の再生と土づくり」「作物の吸肥特性に基づいた施肥管理」「輪作体系の確立」だ。

ここで、「有機物」にはさまざまな植物・動物由来の物質を含めているが、「有機物は種類により土壌中での分解が異なる」。とくに次の知識が重要だと思った。窒素の減少(放出)の速さは、炭素と窒素の比と、リグニン含量とに左右される。C/N比が10より小さい場合は炭素よりも窒素の減少率が多い。有機物の分解(炭素の減少)速度は、リグニン含量が多いと遅くなる。

文献

  • Johan Rockström et al., 2009a: A safe operating space for humanity. Nature, 461:472-475.
  • Johan Rockström et al., 2009b: Planetary boundaries: Exploring the safe operating space for humanity. Ecology and Society, 14(2):32. http://www.ecologyandsociety.org/vol14/iss2/art32/

松田 裕之 (2008) 生態リスク学入門

  • 松田 裕之, 2008: 生態リスク学入門 — 予防的順応的管理。 (Ecological Risk Science for Beginners: Precautionary Adaptive Management.) 共立出版, 213 pp. ISBN 978-4-320-05667-1.

風力発電の風車(タービン)は公害源だという人と、そんなことはないという人との論争は、信念の争いになりがちだ。実際に害がありうることを認めたうえで、どのくらいの大きさの害なのかを知り、それを小さくする方法を考える必要があると思う。そういう議論の例として、この著者のウェブサイト http://risk.kan.ynu.ac.jp/matsuda/ に、鳥がぶつかるリスクの評価の話題があったのを思い出した。その件は著書で論じられていることがわかったので、それを読んでみることにした。本の章構成は次のようになっている。

1.予防原則
2.飲料水の健康リスク
3.魚の水銀含有量
4.水産資源管理とリスク評価
5.化学物質の生態リスク評価
6.外来魚とバラスト水
7.マングース防除計画
8.絶滅危惧植物の判定基準
9.トドの絶滅リスク
10.ダムと生態系管理
11.魚の最適漁獲年齢
12.風力発電と鳥衝突リスク
13.エゾシカの保護管理計画
14.ヒグマの保護管理計画
15.新しい自然観へ

著者は生態学の理論家であり、学問的知見を使って現実社会の問題に答えることにも熱心だ。本書は「ゼロからわかる生態学」を入門編として、なん段階か上の応用編のような位置づけになると思う。「環境生態学序説」はわたしはまだ読んでいないが、おそらくそれと比べた本書の特徴は「リスク評価」を正面に持ってきたことにあるのだろう。

生態系はいろいろな要因が複雑に入り組んでいるのだが、本書の著者はわりあい要因の数の少ない数理モデルを使う。モデルにたくさんの要因をとりこんだところで、計算のてまがふえるだけで、理解は深まらないという判断なのだろう。しかし、問題に即して必要な要因をしぼるところが、専門家の暗黙の知識に依存することになりそうだ。本書を読めば著者がどんな要因を選択したかはわかるのだが、自分で要因を選べるようになるまでには、専門家の見ているところで自分で試みてみるような修業が必要なのかもしれない。

風力の件は第12章にある。あらかじめ鳥の衝突確率を評価したうえで、さらに、鳥の衝突死が起きた場合はその要因を評価して運用を調整する(たとえば特定時間帯に風車を止める)ような順応型管理を提案している。(正直なところ、その他の章は、まだ読んでいない。)

文献

  • 松田 裕之, 2000: 環境生態学序説 –持続可能な漁業、生物多様性の保全、生態系管理、環境影響評価の科学。共立出版。[わたしはまだ読んでいない]
  • 松田 裕之, 2004: ゼロからわかる生態学 –環境・進化・持続可能性の科学。 (Ecology for Beginners — Environment, Evolution and Sustainability.) 共立出版, 244 pp. ISBN 4-320-05619-1. [読書ノート]

折り返しの先に目次を書きぬいておく。
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近藤 俶郎 編著 (1996) 海洋エネルギー利用技術

  • 近藤 俶郎(ひでお) 編著, 上原 春男, 木方(きほう) 靖二, 宮崎 武晃, 谷野 賢二 著, 1996: 海洋エネルギー利用技術。森北出版, 185 pp. ISBN 4-627-91460-1.

自然エネルギー(再生可能エネルギー)のうちで、海のエネルギーも重要なはずなのだが、情報が少ない。非常勤先の大学図書館で、まず多種類のエネルギーをまとめて展望した本をさがしたら、これがあったが、これより新しいものは見あたらなかった。

章構成は次のようになっている。
1. 概説 (近藤 俶郎:室蘭工大)
2. 潮汐 (木方 靖二:日大)
3. 海流・潮流 (木方)
4. 波浪 (宮崎 武晃:海洋科学技術センター;、谷野 賢二:北海道開発局開発土木研)
5. 海洋温度差エネルギー (上原 春男:佐賀大)
6. その他の海洋エネルギー (宮崎)
7. 取得エネルギー利用計画 (谷野)
8. むすび –将来展望– (近藤)
ページ数からみて、波浪と海洋温度差の実例をあげることに重点があるようだ。編者は波力利用(「可動物体型」のうちの「振り子式」)の研究経験があるが、本書では波力は別の人たちにまかせて総論にまわっている。

全体を読みこなすことができなかった。他によい文献がなければまた借りて読むことになるかもしれない。

波力は、光を出す航路標識の電源などの目的には実用になっていることがわかったが、それ以外の目的では実験段階のままのびなやんでいるように思われる。波力利用装置の原理は次のように分類される(「表4.2 一次変換装置の分類」)。

  • 波浪による装置の運動
    • 可動物体型
      • 上下運動
      • 回転運動
      • 水平運動
      • 連成運動
      • 連結浮体運動
    • 振動水柱型
      • 空気流
      • 水流
    • 受圧面型
  • 波浪の変形
    • 越波型
      • 水流
      • 貯水
    • セットアップ型
      • 水流

日本での波力利用の研究開発は、4.3節(2)(a)にあるように、この本が出版されたころは、「振動水柱型・空気流」に集中していた。わたしは2003年に海洋科学技術センター(翌年から海洋研究開発機構)に所属したが、同じ組織内で波力利用の技術開発をやっているという話は聞かなかった。今の海洋研究開発機構のウェブサイトを調べると「マイティーホエール」に関するウェブページ http://www.jamstec.go.jp/jamstec-j/enlight/umihoshi/learning/link_win/2_2411.html はあり、「三重県南勢町沖で実海域実験を行い、平成14年3月に実験を終了しました。」と書かれている。確かにわたしが加わった時点では終わっていたのだ。これも「振動水柱型・空気流」だった。

最近ウェブサイトで波力について検索したら、地方新聞の記事などで、「ジャイロ型」や「つるべ型」の実験の話が見つかったが、このそれぞれが上の分類のどこにあてはまるのかはもっと勉強しないとわからない。「振動水柱型・空気流」の路線が行き詰まり、違うところから新しい芽が出てきたのだろうか?

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村上 信明 (2008) 昨日今日いつかくる明日 — 読切り「エネルギー・環境」

  • 村上 信明, 2008: 昨日今日いつかくる明日 — 読切り「エネルギー・環境」。相模原:現代図書, 223 pp. ISBN 978-4-434-11620-9.

ある大学の図書館のエネルギー工学の棚にあった。著者は長崎総合科学大学工学部教授(出版当時)。その前には企業の研究所勤務の経験があるそうだ。講義録のような本だが、講義の「副読本」として書かれたそうだ。講義に割り当てられた時間では話しきれない内容を学生に伝えたいという思いからにちがいない。わたしから見ても、全部ではないものの多くは賛同したいことが書いてあるし、自分では教材にできるところまで書けない話題も多い。学生などの多くのかたに、時間があれば読んでみることをおすすめしたい本だ。

折り返しの先に目次を書きぬいておく。
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プラズマ・核融合学会 (2007) プラズマエネルギーのすべて

  • プラズマ・核融合学会, 2007: プラズマエネルギーのすべて。日本実業出版社, 164 pp. ISBN 978-4-534-04191-3.

人間社会のエネルギー源として、人工的に制御された核融合は、あてになるものではないが、可能性がないと決まったものでもない。わたしはこの件にいちおう知識を持っているつもりだったが考えてみると1970年代から更新していなかった。2010年秋、世の中の研究はどこまで進んでいるのかを知りたくなって本をさがした。いくつか本屋をまわったのだが、原子力(核分裂)関係の教科書的な本を複数冊置いているところでも核融合関係はこれ1冊しかなかった。

プラズマ・核融合学会( http://www.jspf.or.jp/ )という学会の企画で会員が分担執筆している。高校までの学校教育で扱わないプラズマという物質の状態に関して親しみをもってもらうためか、また核融合にかかわっていない会員の顔をたてるためか、初めのほうは、点灯中の蛍光灯の中身はプラズマだとか、プラズマテレビの中身もほんとうにプラズマなのだとか、金属切断に使われるアーク放電でもプラズマができている、などの、核融合には関係のない話題がならぶ。第3章から第6章までは核融合の話になる。最後の第7章では、核融合の話もあるが、惑星探査機「はやぶさ」で使われたイオンエンジンはプラズマを噴射しているのだという、核融合ではないもののプラズマをエネルギー媒体として使っている話題が含まれている。核融合に関する古い知識があったわたしはともかく、初めてこの話題にふれる人にとっては、核融合にかかわる話題とかかわらない話題をよりわけるのがむずかしいと思う。「プラズマエネルギー」ということばを定義もせず意味があやふやのまま使ったのはこの本の大きな欠点だ。

太陽などの恒星では重力によってプラズマが閉じこめられることで核融合が持続可能になっている。地上で核融合を起こすためには、磁場を使ってプラズマをドーナツ型の領域に閉じこめるのが有力な方法だ。トカマク(ロシア語の略語)型も、ヘリカル(らせん)型も、この磁場による閉じこめの技術に含まれる。トカマク型では、プラズマを5時間あまり持続させることができた(2003年、九州大学で。核融合反応はしていない)。フランスで建設中のITERでは核融合反応をしながら1000秒くらい持続させる予定だそうだ。発電の実用には、核融合をしながら1年ほど持続することが必要になるので、まだ道は遠そうだ。

レーザー核融合という技術もあるが、これは磁場による閉じこめではない。「慣性閉じこめ」と呼ばれるが、この用語は「トリッキーな表現」(第5章第1節)だ。わたしがこれを読んで理解したところでは、慣性閉じこめと呼ばれるものは実際には閉じこめではない。プラズマが自発的に広がるままにしておき、じゅうぶん広がらないごく短時間のうちに反応させてしまおうという技術だ。これで発電をするためには、1秒に何度も瞬間的な反応を起こす必要がある。水素爆弾を毎秒爆発させて発電しようというような乱暴な話のような気がする(もちろん爆弾とはしかけは違うのだが)。もっとも、ガソリン自動車もいわば毎秒火災を起こしながら走っているようなものだが。

研究の延長上に実用の可能性があるかもしれないのはトカマク型だ。うまくいけば、核分裂と比べて、生成される放射性核種の種類は少なく、とくに半減期が万年の桁になるものがほとんどないので、廃物問題が軽くすみそうだ。ただし装置材料の放射化による放射性廃物の問題と、燃料であるトリチウムが環境に出る心配がある。核分裂と比べて、反応装置内にある燃料の量が少なく、また発電が止まれば勝手に熱くならないので、安全性についてもすぐれていると期待されている。しかしまだ実際に運転してみないとわからない問題点がありそうだ。また、燃料や装置をつくるためにどれだけの量の物質を動かすことになるか(エコロジカル・リュックサック)といった観点での技術評価は本書の視野の外になっている。

折り返しの先に、目次と各部分の執筆者名を書きぬいておく。
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Andrew Weaver (2011) Generation Us (地球温暖化の基本、新書本)

  • Andrew WEAVER, 2011: Generation Us — The Challenge of Global Warming (Raven Books, Rapid Reads). Victoria BC Canada: Orca Books Publishers, 123 pp. ISBN 978-1-55469-804-2.

地球温暖化問題の要点を述べた本。日本ならば新書本だろう(日本の新書よりは少し横幅が広いが)。「ジュニア新書」的な感じもいくらかあるが、若者といっても選挙権を持つ人向けに書いている。(カナダでは選挙権は18歳以上の国民にあるので大学1年生の多くも含まれるのだが。)

著者はカナダの気候モデルを使った気候予測型の研究の代表的リーダーと言ってよい科学者で、大学教授として教えながら(大学内の個人ウェブサイト http://climate.uvic.ca/people/weaver/ )、日本でいえば気象庁気象研究所に相当するカナダの機関CCCma (http://www.cccma.ec.gc.ca/ )の研究プロジェクトに参加している。マスメディアからコメントを求められることも多いが、言ったことがまちがって伝えられることがあり、ひどい場合については黙っていないで新聞社あるいは論客を相手に裁判を起こしたこともある([別ブログ記事(2010-04-23)参照])。

だいたい前半では、科学者という職能の立場から、地球温暖化に関して科学者が共有している知見を伝えており、後半では、科学的知識をもった市民として政策に関する意見を述べていると言えると思う。著者は科学的知見だけから政策提言が出てくるわけではないことは自覚しているが、本の記述のそれぞれの部分がどちらであるか明示しているわけではない。次の世代の人々に、今の世代の人々が享受している自然環境を劣化させないで伝えたい、という価値理念と、科学知識から、政策提言は無理なく導かれると考えているようだ。

温暖化問題の対策の本筋は化石燃料消費を減らすことであることは明らかでも、対策がなかなか進まないのは、いわゆる「共有地の悲劇」の構造があるからだということを強調している。この概念については、Garrett Hardinの名前も出しているが、William Forster Lloydという人が1833年に出したTwo Lectures on the Checks of Populationという本の議論にさかのぼるのだそうだ。悲劇になるのは、共有物である大気あるいは環境について、利用者に管理の必要性の自覚がないか、それを他人まかせにしているからだ。この本の奇妙な題名は(U.S.とは関係なく)、自分個人の利害ばかりを考える人々の集まり「me世代」ではなく、ともに生きる人々の共通の利害を考える「us世代」になろうという呼びかけを含む。それは、選挙でそういう意識のある政治家を選ぼうという呼びかけにもなる。ただし具体的に政治家や政党の名前を出して是非を論じることはしていない。温暖化対策の基本は、二酸化炭素を排出する際には費用を払わなければならなくすることだ。そのための手段としての、炭素税(あるいは従量課金)と、排出枠取引(取引よりも枠の設定が重要なのだが)とには一長一短があり、どちらがよいかよりも、どちらにせよ早く実現することが重要だとする。

Hansen (2009)のStorms of My Grandchildren [読書ノート]とは話題が共通するところが多いが、Hansenの本よりも本書のほうがだいぶ議論がおだやかだ。おもしろみが少ないかもしれないが、対策論の根拠として今の気候科学者を代表する声がほしいのならば本書のほうがよいと思う。とくに、Hansenが、このまま化石燃料を使い続けると金星に似た暴走温室効果が起こるかもしれないと言っていることに対しては、今の科学的知見からみて可能性が非常に低いと述べている。

気候変動枠組み条約が「危険な気候変化を防ぐべきだ」としながらも「危険なレベル」を具体的に示していないことは著者も確認している。しかし、2009年12月の締約国会議の「コペンハーゲン合意(accord)」で(「危険なレベル」としてではないが)温暖化を産業革命前を基準として全球平均地上気温で2℃以内におさえるべきだという目標について大筋の合意が得られたとみなしている。これはこの著者に限らず欧米の多くの人が言っていることだが、「合意」の趣旨を正しく伝えているかどうか、わたしは疑問に思っている。ただし確認していない。

2℃の主な根拠は、グリーンランド氷床がとけて海面が6メートルくらい上がってしまう(数百年かかるが)可能性がかなりある、ということのようだ。しかし氷床融解のしくみの定量的なことは残念ながらとても不確かだ。わたしは、それを全球平均地上気温の関数として示すことがむずかしいと思う。(12万年前の間氷期との違いは平均気温よりもむしろ北半球の夏の気温にある。もしかすると、平均気温は産業革命前と同じでも、グリーンランド氷床が定常的に存在できない場合もあるのではないか。)

このあたりの議論は、気候を一定の平均温度で安定化させることをめざしてその数値を議論しているのか、一時的にも越えてはまずい気温のレベルを議論しているのかがあいまいだ。著者は、気候変化の将来シナリオを安定化に限らない態度で研究をしている。(RealClimateというブログのGavin Schmidtによる記事Climate Change Commitments (2011-03-03)続編 (2011-06-02))。しかし本書ではまったく話題にしていない。短い本では説明しきれないという判断なのだろう。

ともかく、政策をたてるにあたって、気温なり二酸化炭素濃度なりについてのなんらかの目標を設定する必要があることはわかる。それには、科学的知見の整理されたものを見たうえで、思い切って決断するしかないのだろう。

いわゆるgeoengineering (気候改変技術)については、依存性のある薬のようなものだとしてしりぞける。ただし、その議論の対象は、太陽光の反射をふやす策(成層圏のエーロゾルをふやすことなど)と、海洋に鉄をまいてプランクトンの光合成を促進させようとする策についてだ。大気中の二酸化炭素を人工的に吸収する策は含めておらず、別のところで、将来人間活動からの二酸化炭素排出量をゼロまたは負にするためにそういう技術が必要だと述べている。

なお序論で、アメリカ合衆国の自動車事故死者の数値を出して、アメリカで自動車にのるのは1対58の賭けをしているようなものだと言っているが、58倍の相手の数量が何なのか、すぐにはわからなかった。(しばらく考えて推測でき、資料とつきあわせて理解できたのだが。)

薄い本で目次もつくられていないのだが、章・節の見出しを書きぬいてみた。他方、用語集が用意されている。気候の科学に関するものもあれば対策に関するものもある。見出し語だけ書きぬいてみた。折り返しのあとにつける。
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小出 裕章 (2011) 原発のウソ

  • 小出 裕章, 2011: 原発のウソ (扶桑社新書 094)。 扶桑社, 182 pp. ISBN 978-4-594-06420-4.

原子力発電所の現状に批判的な原子力専門家である著者は、福島第一原発の事故以来とても忙しそうだ。過去の本の再版を含めていくつも本が出ている。本書は著者の講演やインタビューを編集者がまとめたものだそうだ。編集者との合作というべきかと思うが、内容に責任をもつ意味で著者ひとりの名前を表に出しているのだろう。

扶桑社だからといってフジ・サンケイグループにありがちな政治的傾向の本ではない。(これに限らず、扶桑社新書というシリーズはいろいろな主張をとりあげていると思う。)

福島第一原発の事故の件について、著者は乏しい情報の中からなるべく正しいと思われる認識を示そうとする。それは政府や電力会社の公式発表とはくいちがうこともある。しかし本書は政府や電力会社の言うことをいちいちとりあげて批判した本ではない。したがって「ウソ」という表題は似合わない。たとえば「原発の真実」としたほうがよかったのではないだろうか。[補足(2011-10-05): その後「原発の真実」という別の本が別の出版社から出ている。わたしは表紙を見たが内容を見ていない。]

著者の認識は、原発事故に関して語る論客のうちでは、危険を強調するほうだ。しかし、読者を絶望させるほど危険ばかりを強調するわけではないし、何をさておいても放射能を除去せよと政府にせまるわけでもない。もちろん避けられる危険は避けるべきだが、もはやいくらかの放射能と共存して生きていくしかないのだ。子どもへの害を避け、また、貧しい国の人々に有害な食べものを押しつけないように、年輩のおとなが率先して多少の放射能汚染を含む食べ物を引き受けるべきだとも言う。

著者が地球温暖化問題にあまり詳しくないのはとがめるべきことではないと思うが、読者に向けて注意しておきたい。原子力発電はCO2を排出しないというのは正しくなく、ウラン鉱石採掘・輸送などの工程で排出している、というのは著者の言うとおりだが、電力量あたりのCO2排出量が火力に比べてだいぶ小さいことも確かだ。また、原子力(火力でも同様だが[2012-01-29補足:ただし電力量に対する廃熱の割合を比較すれば原子力のほうが大きい])発電所からの温排水がローカルには深刻な問題であることも著者の言うとおりだが、その全地球規模の気候への影響はCO2による温室効果強化に比べて桁が落ちる。むしろ強調すべきなのは、地球環境へのインパクトは温暖化ばかりではないことだ。

三宅 泰雄 (1979) 原子力を考える

  • 三宅 泰雄, 1979: 原子力を考える (三宅泰雄科学論集 2)。 水曜社, 360 pp.

2011年3月の原発事故を機会に、1970年代ごろまでの議論をふりかえってみたくなって、非常勤先の大学図書館で借りて読んだ。

著者が1954年から1977年までに書いた短い文章を集めた本である。

1954年3月にビキニ水爆実験で第五福竜丸が「死の灰」をあびたとき、日本の科学者は立ち上がった。日本政府も動いて、5月には水産庁の船「俊鶻丸」を出したのだった。この船に乗ったのは著者よりも若い研究者たちだったが、著者が指導的役割を果たしたことは確かだろう。当時の水爆は、起爆部分に必要最小限でない大量のウラン核分裂を使った「きたない」水爆だった。そして、この調査で、大気中の放射能の広がりは予想されたほどではないが、海洋への放射能の広がりが予想よりも大きいことがわかった。魚には核分裂生成物のほか、中性子が爆弾の材料と反応してできた放射性元素が濃縮されていた。

そしてソ連の水爆実験があった。日本の一部の科学者は日本に届いた放射性物質がソ連起源のはずがないと主張し、モスクワ放送もそう言ったそうだ。しかし流跡解析によれば起源はシベリアにちがいなかった。ソ連の研究者も否定はしなかった。(のちの1959年だが、ソ連の海洋学者は海洋への放射性廃物投棄に強く反対している。自国はそんなことはしないはずという自信があったのかもしれない。)

1957-58年の国際地球観測年では、放射性物質の全球規模の広がりも重要な課題となった。その企画の会議に著者は出席している。被爆は不幸なできごとだったが、それをきっかけとした日本の科学者の仕事は世界に確かに貢献したと思う。

著者はそれ以来、核実験反対、核兵器禁止を訴えつづける。

原子力潜水艦入港についても発言した。どちらかと言えば、核兵器をのせている(その可能性をアメリカ政府は否定しない)ことを問題にしていた。しかし専門家としては、汚染の問題を指摘した。事故がなくても、発進の際に熱膨張で放射性物質を含んだ冷却水の一部が港内に流れ出すことは確実だった。また外洋だが、放射性物質を吸ったイオン交換樹脂がそのまま捨てられていた。

原子力発電については、自主・民主・公開の原則を主張した。アメリカ依存になった現状にはとても不満だった。安全性の問題、とくに放射性廃棄物の行き先が決まっていないことを問題にした。1970年代まで日本では、低レベル放射性廃棄物はドラムカンに詰めて深海に捨てることが想定されていた。著者はこれに頭から反対ではなかったが、水産食品になりうる生物への害がないことを要求した。本書の範囲では結論が出ていない。その後の動きについてわたしは、深海は静かだと思われていたが、調査の結果海底付近にときどきだが強い流れがあることがわかり、科学に基づいて深海投棄案は断念された、と理解している。しかし単に世界的に廃物海洋投棄が嫌われた一環にすぎないのかもしれない。

核燃料再処理工場からも放射性廃物が出る。1960年代に操業していたイギリスのウィンズケール(のちのセラフィールド)などでは低レベル廃物はそのまま海に流していた。日本で再処理工場を作るにあたって影響評価研究が行なわれたが(1972年に至る5年間)、漁業者の反対で海洋の実地調査の部分は実行されなかったそうだ。なお、その過程で那珂湊の放射線医学研究所の臨海実験所ができたが、これは今年3月で廃止されている。

著者がひきいた気象研究所地球化学研究部は放射性物質の全地球規模の動きの研究では世界一流だったと思う。今も質は保たれていると思うが、規模は最小限に切り詰められてしまった。残念なことだが、放射能の監視は気象庁という役所として必ず維持するべき業務ではない(むしろ他省庁の仕事だ)という位置づけなのだろう。

ウランの資源の見積もりに関する議論がいかにも地球化学者らしかった。どの元素についても、年あたりの産出高の地殻存在量に対する割合は10億分の7 (金の場合)から100億分の1の範囲におさまるので、貴金属でないウランについてのこの割合は高めに見て10億分の1だろう、という議論だ。

プルトニウムの危険性の指摘はもっともだと思うのだが、しろうと相手の文章とはいえ、語源を持ち出して悪魔の元素扱いしているところがあり、その部分はあまり科学的でないと思った。

文献

  • 三宅 泰雄, 1972: 死の灰と闘う科学者。岩波新書。[わたしは読んでいない。]

柴谷 篤弘 (1973) 反科学論

  • 柴谷 篤弘, 1973: 反科学論。みすず書房, 312 pp.

この本の存在を、わたしは学生のとき(1970年代後半から1980年代前半)には知っていた。背表紙を見たことは何百回とあったと思う。しかし読まなかった。著者が自然科学者であり、したがって題名にもかかわらず科学を全面的に否定しようとするものではないことは知っていた。しかし、ちょっとめくってみただけでも著者の批判は科学者の生きかたにおよんでおり、科学の専門教育を受けようとしていた(研究者よりはむしろ公共サービス職員をめざしていたのだが)わたしは、鋭すぎる本書には耐えられないと思ったのだ。

いま確認すると、著者は「II. 専門家とその権力の拡大」の「2. 専門の発生と自己増殖」の最後の近くでこう書いている。「この傾向[節の表題参照]を逆転するためには二つの方法が理論的に考えられる。ひとつは、科学をなくすること。他は、職業的専門家をなくすること。わたしは、後者を目標としてこの本を書く。」 著者の目標は「反科学」というよりも「反専門化」だったのだ。

著者は、オーストラリアの連邦政府の下の科学研究機構(CSIRO)で働いていたが、日本語で評論を書く際には職場での仕事の詳しい内容にはふれていない。おそらく、自分の職業上の仕事に批判を向けないことへの批判は知っていて、苦しみながら書いていたのだと思うが、ともかくそういう形で切り分けることによって、議論をする自分をなんとか保つことができたのだろう。

さて今になってこの本を借りて読もうとしたきっかけは、Weinberg (1972)のtrans-science [読書メモ]を原論文発表直後にどう紹介していたかを確認したくなったことだった。IVの9節で「超科学」として述べられている。まずWeinbergの議論をすなおに伝えている。それから、USA (本書の表記では「アメリカ合州国」)では「政治的討論の場に科学者が証人としてまきこまれることが多いが有意義な貢献をすることができるとおもわれる」と述べ、日本では「科学の内部にまで政治がふみこんでくるので科学内部での討論の機会が限られている」と論じている。また、体制は、「超科学」の問題を避けようとして、社会の問題として解決すべきものを科学・技術の問題にしてしまうような傾斜した研究振興をしていると論じている。

この前に、この本を読もうと思ったのは、池田清彦(2006)「環境問題のウソ[読書ノート]が出たのをきっかけに、根本順吉氏の1970年代の議論をふりかえってみようと思ったときだった。根本(1973)の本は前から持っていたのだが、その中に1972年にアメリカで開かれた第四紀の氷期サイクルに関する研究集会の話題がある。そこに、自分よりも先に柴谷氏が雑誌「みすず」に紹介しているとある。その記事はそのまま本書のIVの7「常套句『もっと研究を』」になっているようだ。

科学者が社会に対して勧告するとき、「もっと研究が必要」と言うことがとても多い。それは科学者集団としての利己的な主張のこともある。

第四紀学の件は「もっと研究が必要」という主張が正当とみなせる例と考えられているようだ。気候が変化し人間にとって困ったことになるおそれがあるが、その将来見通しはとても不確かなので、研究を強化すれば確実に対策に至るわけではないものの、研究強化しか提案できることはないのだ。そして、この提案は科学以外の利害に左右された発言とは考えにくい。こうきれいに言えるのは、ここで考えている気候変化の原因が人間の政策決定の影響を受けない自然現象だからだと思うが。

これに対して著者は、当時重要な課題だった超音速飛行機の大気におよぼす影響の研究(オーストラリアの科学アカデミーによるもの)について、結果としての科学者の判断は正しいだろうと認めながらも、科学者が政策の選択と利害関係をもちうることを警告する。とくに、研究を始める段階でどのような選択肢を考えるかに注意が必要だとする。この例について言いたいことはわかるが、いつもそのように利害から距離をおくことはむずかしいと思う。

この節の初めのほうには、公害問題に対する宇井純氏や医療の問題に関する高橋晄正氏の活動を「革新的」なものとして評価している。他方、放射性降下物の研究については、核実験の禁止を求める運動に向かったことをよいことだったと評価しながらも、その中心となった勢力が環境悪化への警告・対策勧告に進まなかったことを批判している。(ここに注「(2)」があり、「わたし自身、この集団に二次的にまきこまれたが….すべてが醜悪であり、ほとんど回想に耐えない」とある。続きを読むと、三宅泰雄氏の著作に対する批判があるが、著者から見ると三宅氏はまだましで、名前を出す気さえ起こらない相手がいたらしい。わたしが想像できるのは、いわゆる「代々木派」による「反代々木派」に対する、体制に対する敵視を上回る敵視のことだが、著者のいうのがそれかはわからない。他方著者は村尾行一氏の著作(1970 「死に至る文明」 亜紀書房)を「全人間的な、ひたむきな没入」と述べ、ほめているようだ。しかし、あえて今のわたしから言えば、「ひたむきな没入」は無批判な信仰と同じであって、それの危険性も自覚しなければならないのではないだろうか。著者を含む1970年代の反体制思想(その位置からは日本共産党さえ体制の一部である)の議論には無理があったと、今のわたしには思える。)

前に借りたときは、これに続けて著者は気候変化のような問題をどうとらえているかを知ろうとした。

「III 科学の再評価」の「1. 対象の複雑さ–非線形の系」では、「西洋自然科学の成功の秘密は、その的確な分析的手段に求められるようだ。… 対象をまず要素に分解し、個々の要素の性質を理解したうえで、対象を個々の要素の総和の形で理解しようとする。… 線形の系をとりあつかってきたのである。」とする。それに対して、非線形の系では、相変化のようなことが起こりうるが、要素還元型の方法では、ふつう解けない。

そこで「非線形微分方程式を数値計算で近似的に解く」方法に注目するが、「有用な明確さで解けるという保証は従来の科学の成果からは得られていない」とする。「従来の科学は、自然界の一部の法則性を明らかにすることに成功」したが、「自然の全体を予期する方向に変化させるうえでは大きな失敗となる危険が大きい」という。とくに注6でMeadowsほかの「成長の限界」にふれているが、「 現在のところ、このような技術によって、世界の経済的動態の全貌を予測することが、どのように困難かを明らかに示した以外には、確実な結論というものはえられなかったといっていいようである」とし、参考文献にRothkoph (1973)をあげている。この批評をわたしは確認していないが、実際、「成長の限界」は予測をしたとは言いがたいし、その直接の延長上に現実的な予測はないと今のわたしは思う。しかし、一般的に数値モデルという手法の(中山 2000の用語によれば「虚験装置」としての)役割は大きいとわたしは思う。ただし当時の著者にはその手法の発展の可能性を想像もしようがなかったのは当然だろう。

「IIIの2 『科学の客観性』の神話」では、科学で扱う事実は「 ある約束ごとの範囲のなかで、現実から切りとられ…た系における事実」だとする。この「約束ごと」は、KuhnのStructure of Scientific Revolutionsでいうparadigmだ。そして著者は、「ある時点において成立している科学の総体は…単に科学に内在する論理によって…ではなくて、…個人的・社会的要因によって強く規定されている。…科学的にはこのように理解(説明・予期)できる、と…科学者が発言するばあい、ある種の個人的・社会的利益を代弁していることが、ふつうなのである」と言う。 著者はおそらく、科学者の発言の動機が利益であったり、発言内容が利益によって偏ったりする可能性は常にあるのだと言いたいのであり、科学的説明がすべて利益の代弁なのだといった極端な主張はしていないのだと思う。しかしそういう極端な主張も可能ではある。

今回も全体をとおして読み返す時間をとれないまま本を返すことになる。

文献

  • G.J. Kukla and R.K. Matthews, 1972: When will the present interglacial end? Science, 178, 190 – 191. [柴谷の引用では第1著者名がKullhaとなっている。]
  • 中山 茂, 2000: 20・21世紀科学史。NTT出版。
  • 根本 順吉, 1973: 氷河期に向かう地球。風濤社。
  • M. Rothkopf, 1973: World models won’t work. New Scientist 22 March 1973, 654. [わたしは読んでいない。]

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