• 小倉 義光 (初版 1984, 第2版 1999) 2016: 一般気象学 第2版 補訂版。東京大学出版会, 308 pp. ISBN 978-4-13-062725-2.

気象学の大学レベルのうちの初歩の教科書として、本書はよく知られている。わたしの授業でも毎度(1999年に出た第2版を)参考書として紹介してきたし、教科書として指定したこともあった。そのための紹介を[読書ノート]として書いた。

2016年3月、第2版の「補訂版」が出るという出版情報を見た。4月上旬に、ひとまずどこが変わったか確認することにした。

ISBNが変わった。第2版(1999)は、ISBN-13の表記にすると、978-4-13-062706-1 だった。

表紙(外カバー)は、題名の位置・色が変わったが、絵(「OLR」の分布図)は同じだ。

第2版まえがきに、日付「2016年立春」を含めて7行追加がある。それによれば、おもに第10章「気候の変動」のところ、そのほかに第1章「太陽系のなかの地球」のうちの、地球以外の惑星に関する記述に改訂を加えたということだ。

第1章「太陽系のなかの地球」のうち改訂のあるのは1.2節「惑星の大気」だけのようだ。

まず10ページの表1.1「太陽系の惑星の特性」では冥王星が省略された。旧版で「?」つきで示された数値を新しい観測に基づいて改訂することもできたはずだが、惑星の定義の変更で惑星からはずれた冥王星を省略したのは順当だろう。

11ページの「表1.2 地球型惑星の特性比較」の変更の意図は、気温の鉛直分布に関する専門的な項目を削って単純化したことだと思われる。しかし残念なことに、同じ惑星の列に同じ気体成分が複数回出てきてその濃度が違うという、明らかにまちがった表になってしまっている。第2版とてらしあわせてみると、金星・地球・火星のあいだで、いくつかの項目をまちがった惑星の列に入れてしまったという編集作業上の失敗であることがわかる。これは出版会に修正していただかないといけない。 [2016-07-13補足] 出版会のサイトのこの本の紹介のページに(2016-05-19づけで)この表の訂正が出ている。

そのほか気づいた細かいこととして、11ページの「同位体」を説明する脚注に、太陽の核融合のことがつけたされている。同じ注の続きにしたのは紙面のつごうだと思うが、ちょっと苦しい。また、13ページの最後のところの本文で、これまでの惑星探査に貢献した無人宇宙船に「アメリカ合衆国」「旧ソビエト連邦(現ロシア)」のほか「欧州」が追加されている。

第10章「気候の変動」では、もちろん、10.2節「地球温暖化」に、IPCCの第5次報告書(2013-14年、本書では「2014年」に統一したようだ)を参照した書きかえがあちこちにある。たとえば、278ページの図10.10「地上気温の長期変動」の世界平均気温はIPCC第5次報告書の図、日本平均気温は気象庁による2014年までの値がはいった図になった。280ページの表10.1「人類起源の二酸化炭素収支」はIPCCの第2次報告書(1995年)から第5次のものにさしかえられている。しかし図10.11「過去1000年間の二酸化炭素濃度の変化」は第2次報告書のままだ。新しい報告書のほうが、データは新しいが、図が見やすいとは限らず、情報量がふえて複雑になりすぎることや、カラー印刷になったので白黒で複製すると読みにくくなることも多い。グラフが示す情報の趣旨が変わらなければさしかえないのもよいこともあるだろう。

この節の参考文献として、田中正之(1989)『温暖化する地球』は残されたが、山元龍三郎氏の1993年と1995年の本ははずされた。そして多田隆治(2013)『気候変動を理学する』、吉崎・野田 編(2013)『図説 地球環境の事典』[読書メモ]、中澤高清ほか(2015)『地球環境システム — 温室効果気体と地球温暖化』[読書メモ]が追加されている。【田中(1989)をupdateするような入門的読みものの必要性があるのだと感じる。】

10.1節「過去100万年の気候」にも改訂がある。

270ページの図10.2、氷床コアによる大気成分と気候との関係を示す時系列グラフは、1987-1990年に出た文献による過去16万年のものから、2010年に出た文献による過去80万年のものにさしかえられた。そこに出てくる気候指標が、氷の水素同位体比を「δD」という形で示したものなので、269ページの本文でも、δDの定義式が追加されている。しかし、その前の図10.1やそれに関する本文で、深海底コアの酸素同位体比の変動を説明したところは、δ¹⁸Oという表現を導入せずに 「深海底コアから得られた¹⁶Oに対する¹⁸O濃度比率の相対的変化」としたままなので、専門的表現への深入りのしかたが一貫しなくなってしまった気もする。

271ページの本文に「ダンスガード・オシュガーイベント」(この読書メモではD-Oと略す)があらたに登場した。その段落から参照された図10.3には見る人が見ればD-Oも現われているのだが、図のどこがそれに対応するかは明示されていない。反面、「ヤンガードリアス期」(YD)の説明がここの本文から消えてしまった(図10.3の中とcaptionにはあるが)。しかし273ページの海洋深層循環の話には「寒冷のヤンガードリアス期」が出てくる。「補訂」の結果、残念ながら、追加されたD-Oについても、前からの話題のYDについても、わかりにくくなってしまったと思う。また、図10.3の内容はあいかわらず1972年に出た南極ByrdとグリーンランドCamp Centuryの氷の過去20万年のδ¹⁸Oの時系列だが、これはグリーンランドGRIPおよびGISP2の結果が出た1990年代以降のデータにさしかえたうえで、D-Oもそれを使って示すべきだったと思う。

273ページの本文の「縄文海進」の説明は、すなおに読むと、日本だけでなく世界の海面が高かったように読める。今の専門家は、この時期の世界平均の海面は今よりも高くなかったと考えているのだが(わたしの理解は[別ブログ2013-04-30]の記事参照)、著者の知識は変わっていなかったのだろう。

これまでに述べた以外の10.1節の図も、わたしから見ると、今の教科書でとりあげるにはいかにも古く(学説史的意味はあるかもしれないが)、さしかえてほしかったものもある。しかしその材料を用意することは、著者にも、出版会の編集者にもむずかしいだろう。古気候専門家と著者および編集者との共同作業が必要になるだろう。「補訂」にそこまで求めるのはむずかしいとも思う。

なお、[別ブログ2012-03-18]の記事で指摘した、(初版を未確認だが少なくとも第2版から)変わっていない点だが、第3章「大気の熱力学」の3.1節「理想気体の状態方程式」と、付録1 「よく使う単位」で、SI単位を使うと言いながら、「物質の量」の単位は「キロモル」を使っている。化学の教科書をはじめとする他の文献とあわせて使う際には注意が必要だ。

• [初版] Dennis L. Hartmann, 1994: Global Physical Climatology (International Geophysics Series 56). San Diego: Academic Press, 411 pp. ISBN 978-0-12-328530-0. [読書ノート]
• [第2版] Dennis L. Hartmann, (1994), 2016: Global Physical Climatology, Second Edition. Amsterdam (ほか): Elsevier, 485 pp. ISBN 978-0-12-328531-7.

全地球規模の大気・水圏のエネルギーの循環を中心とした、気候システムに関する科学の、大学学部上級・大学院初級レベルの教科書。わたしの教えたいことに近いので毎年授業の参考書にあげてきたのだが、出版されたのが1994年で、この分野の科学の基本は変わらないのだが応用面がだいぶ変わっていて、勧めにくくなっていた。改訂の話はなん年も前から聞いていたが、2016年1月に第2版として出た。

注文した本が届いたので、[目次の初版との比較]をしてみた。そこまでの段階で気づいたことをここに書いておく。なお、[読書ノート]の内容はまだ初版に関するもののままであり、第2版をひととおり読みおえてから書きかえたいと思っている。

外見では、まず出版社名が変わっている。かつてあったAcademic Press社は合併のすえに2000年にElsevierに吸収されたが、ブランド名としてのAcademic Pressは残っていて、2012年に出版されたInternational Geophysics Seriesの本には使われていた。本書第2版は、そのブランドを使わず、International Geophysics Seriesというシリーズ名も消えて、単にElsevierの出版物になってしまった。

また、図版が多色刷りになった。黒・赤・青を見分けられる人にとってはだいぶ図が見やすくなったと思う。ただ、初版よりも厚めの紙を使っているらしく、ページ数の増加はあまり多くないのだが本全体はだいぶ厚くなった。判型は、A5よりやや大きめで、変わっていない。表紙の色は初版は水色だったが今度は朱色だ。

図の内容も新しくなっているものが多い。とくに、第2章に出てくるいわゆる「大気上端」の放射収支の数量の分布図は、衛星センサーCERESによる2000-2013年の観測値に基づく本書オリジナルのものだ。

また、巻末の文献リストをざっと見ると、1994年よりもあとで出版されたもののほうが多い。

しかし、本の章・節の構成の変化は少ない。

章のレベルでの変化は、気候の自然変動(季節内変動や年々変動)に関する第8章が追加され、そこからあとの章の番号が1つずれたことだ。初版では海洋に関する第5章に含まれていたエルニーニョ・南方振動のほか、熱帯の季節内変動の代表であるMadden-Julian振動、温帯大気の変動モードであるPNA、NAO、SAM (南半球環状モード)、十年規模変動が説明されている。このあたりは著者自身が(多くの大学院生を指導して)研究してきた主題に関連するので、書きたいことはもっとあるだろうと思うが、本書の主題はもっと長期の変化だと考えて、最小限にしぼった追加をしたようだ。

章のうちでの内容の変化が大きいのは、人為起源の気候変化(いわゆる地球温暖化)を扱う新13章(旧12章)だ。初版で示されていたのは、二酸化炭素濃度に対する定常応答(いわゆる平衡応答)と、仮想的な条件による過渡応答だったが、今度はそれに加えて、具体的な将来のシナリオによる予測型シミュレーションと、過去百数十年の気候変化の検出と原因特定について、IPCC第5次評価報告書の要点に対応する話題がとりあげられている。なお、最後の13.7節で気候への介入(いわゆるジオエンジニアリングあるいは気候工学)にもふれている。最後にあるからといって気候への介入が結論というわけではない。この節の最後の段落は、介入の話ではなく、13章の話題全体にかかわるまとめになっている(本全体のまとめというわけではない)。

これに関連して、気候システムのフィードバックと感度に関する話題にも新しい材料があるが、その多くが複雑な気候モデル(大循環モデル)を使うものなので、フィードバックと感度を主題とする新10章(旧9章)ではなく、気候モデルについて述べた新11章への追加となっている。

なお、旧版では付録B・Cにあった、大気の熱力学、水蒸気量の表現、水の相平衡、断熱変化と断熱減率などの話題は、第1章に組みこまれた。

• 水谷 広, 2016: 気候を人工的に操作する — 地球温暖化に挑むジオエンジニアリング (DOJIN選書 69)。京都: 化学同人, 227+17 pp. ISBN 978-4-7598-1669-3.

2016年1月の新刊。地球温暖化の対策のうち「ジオエンジニアリング」(あるいは「気候工学」)として論じられている技術的対策の構想についての、一般向け解説書である。

著者は地球の生物地球化学サイクルを早くから論じてきた人で、1987年に出た「地球とうまくつきあう話」[読書メモ]など、主要元素の循環を論じた著作がある。また、1999年の「地球の限界」(日科技連)、2001年の「続・地球の限界」(同)の編者でもある。

そして著者は2010年から、ウェブ上にジオエンジニアリングに関する日本語での議論の場「ジオエンジニアリング・ネット・フォーラム」http://geoeng.brs.nihon-u.ac.jp/ を主宰するとともに、英語圏の議論の情報を収集・紹介もしてきた。この主題に関する著者の知識は幅広い。本書の話題の多くはわたしもどこかで知っていることではあるが、わたしは紹介する文章を書けるほど詳しくない場合が多い。

著者は、ジオエンジニアリングを、地球温暖化対策として(ただし、緊急事態の対策として)考えられた対症療法的な提案、と とらえている。しかし、著者は、地球温暖化の対策として考えられたもの以外にも、気候を変える可能性がある技術があることにも注意し、そのようなものも話題に含めている。また、さまざまなジオエンジニアリングの構想には実現可能性の低いものもあるが、本書では、そのような構想も話題にしたうえで(とくに口絵には夢のような構想の図解が紹介されている)、批判をも紹介している。(ただし、提案者の主張や批判者の主張を、引用の形ではなく地の文として続けて述べてしまっているところがあり、読者には一見、同じ人が矛盾したことを言っているように感じられるかもしれない。)

第1章ではジオエンジニアリングの構想全般を紹介している。ここで著者自身の考えによるジオエンジニアリングの分類が出てくる(この読書メモではあとの各論のところで紹介する)。

また、ジオエンジニアリングの技術にはいずれも副次効果があることを「よいオマケ・悪いオマケ」という表現で述べている。

第2-3章では(章の表題からはよくわからないが) ジオエンジニアリングの実施を決めるよりもじゅうぶん前に考えておかなければならない課題を述べている。

まず2.1節では、ガバナンスについて、オックスフォード原則 (2009年にイギリス議会の要請でまとめられた)を紹介する。本書の表現では次のとおり。

• ジオエンジニアリング技術は公共財である
• 意思決定には市民が参加する
• 研究は開示し成果は公開する
• 影響評価は独立になされる
• 実施の前にガバナンスの体制を確立する

2.2節では、温暖化対策としてのジオエンジニアリング案を評価する技術的な項目をあげる。技術一般に関するものとして、効果、安全性、効率、検証可能性、制御可能性、経済効率性、とくにジオエンジニアリングに関してあげられたものとして、監視可能性、継続可能性、原状復帰性、非脆弱性がある。

2.3節では、まず「モラル・ハザード」の問題が提起される。これは、ジオエンジニアリングに安住してしまい、ますます化石燃料を燃やすことになる、ということである。いちおうこれとは別の問題として、「技術的解決への依存症」の問題も提起される。

また、何をよいとし、何を悪いとするかの価値観は、宗教的背景によっても違い、すべての人が合意できるとは限らないことが指摘される。とくに、結果の善悪を問うか、意図の善悪を問うか、という問題がある。

第3章では、第2章よりもさらに広い観点で、自然と人間との関係、科学・技術のありかたなどが話題になる。哲学の問題になりうる話題だが、哲学用語は使わず、おそらく著者が大学で自然科学を教えるときと同じような用語で論じている。「科学をつかいこなす」べきだとする。また、時間規模を区別することの重要性を指摘している。

そして、「ジオエンジニアリングから私たちが考えるべきことは、それを実施するか否かではなく、ご都合主義をつづけ未来に負債を残すのか、それとも、産業革命以降の人間社会のあり方を問い直し、壊滅的破綻を回避して真に持続可能な社会に復帰するか、なのです。」という主張を述べている。「ご都合主義」も「問い直す」ほうにも、ジオエンジニアリングを使う場合も使わない場合もありうるが、社会のありかたの中でのその技術の役割は違ってくるのだ。

ここから提案されている技術の種類別の各論。ジオエンジニアリングは、Royal Societyの2009年の報告書以来、「太陽放射管理」(SRM)と「二酸化炭素除去」(CDR)に分類されることが多かったが、著者はいくらか違った分類(「全球工学」、「気候制御」、「捕集貯留」)を第1章で示し、それに従って各論を第4-8章で展開している。わたしは、慣用の分類・用語についての著者の不満はよくわかるのだが、本書の分類・用語には残念ながら著者の意図がうまく伝わらないところがあり、さらに考えなおすことが必要だと思う。

著者は、CDRに相当するところを、「除去」でなく「捕集貯留」(6-7章)と表現している。これはCCS (carbon (dioxide) capture and storage)という用語に出てくるcapture and storageの訳語なのだと思う。わたしも、大気から除去された物質が大気から隔離されたどこかに貯留される必要があることを意識させる用語のほうが望ましいと思う。しかしCCSという用語は二酸化炭素を人工的な装置によってつかまえて人工的に閉じこめる技術をさしているが、本書の「捕集貯留」はそれだけでなく、森林や農地の有機炭素をふやすこと、「海洋肥沃化」、岩石風化促進なども含めている。これは残念ながら誤解しやすい用語づかいだと思う。また、捕集と貯留だけでなく、「捕集、回収、一時保管、輸送、貯留」の5つのステップを考えるべきだというが、これは人工的なCCSを念頭においているようだ。

捕集貯留の対象物は、CO2が主ではあるが、他の温室効果気体をも含む。ただしCO2以外の温室効果気体の捕集貯留としては、メタンについて、捕集・貯留よりもむしろ分解してしまうような、まだ不確かな構想が出てくるだけだ。

他方、第6章の前置きで、エーロゾル (本書の表記は「エアロゾル」)の捕集貯留が話題にならないことに不満を述べている。わたしが見るところ、エーロゾルの大気からの捕集は確かにあまり聞かないが、発生源からの捕集は、直接健康に害のある大気汚染の防止のための技術として課題になっているし、その副次効果として、すす(black carbon)のような黒いエーロゾルを減らすことは温暖化(ここでは放射収支を収入過剰にすることをさす)の緩和にも役立つが、硫酸液滴のような白いエーロゾルを減らすことは温暖化を強化してしまうことも、少なくとも広域(越境)大気汚染の研究者は問題としてとりあげている。ただ「ジオエンジニアリング」の話題に出てくることは少ないのだろう。地球温暖化対策としての「ジオエンジニアリング」を論じる人のうちでは、著者のように副次効果として気候に影響を与えるものも含めて考えようとする人は少ないのかもしれない。

6章では多種類の「捕集貯留」技術構想を列挙し、7章では、森林や農地、海洋肥沃化、CCSの3つの技術群にしぼって詳しく論じている。

そのうち海洋肥沃化(おもに鉄散布が想定されている)については、CO2捕集貯留の目的では炭素が生物がつくった粒子の形で効率よく深層に沈むことが求められるが、水産資源確保の目的では表層にとどまることが求められるので、両者の目的は両立しがたいことを指摘している。また追加される物質を持ってくる源で起こることを考える必要性も指摘している。

物質循環でなくエネルギー収支のほうに影響を与える技術を、Royal SocietyではSRMで代表させたが、本書では、直接にグローバルな気候を変えるものを「全球工学」、直接には技術を適用した付近のローカルな気候を変えるものを「気候制御」と分類している。ただし、「気候制御」技術の影響は遠隔地におよぶ可能性があり(これを「テレコネクション」と呼んでいるが、気象学者が使うその用語よりは広い意味のようだ)、意図的に遠隔の影響をねらった使いかたもあるかもしれない。わたしは、この「気候制御」という用語はうまくないと思う。意図どおりに制御できるものではないのにそういう印象を与えてしまうし、「全球」と区別していることもわからないからだ。(また、巻末の表でこの「気候制御」を英語Climate Controlの略でCliCとも表記しているが、CliCは「気候と雪氷圏」(Climate & Cryosphere)の研究プログラム名に使われているので、困る。)

「全球工学」(4章)としてあげられているのは、宇宙日よけと成層圏エーロゾル散布の2つだ。ただし、宇宙日よけは、おもに「原状回復が困難」という理由をあげて、使えない技術だとする。成層圏エーロゾル散布のほうは、実行可能性はわりあい高いが、副次効果、終了時の問題(「リバウンド」と表現)、世界の合意がないままだれかが実施してしまう危険性などの問題があることを述べている。

「気候制御」(5章)のほうでは、雲凝結核をふやして下層雲の反射率を上げること、巻雲を減らすこと(これは太陽放射ではなく地球放射を変える技術)、陸面を白く塗ること、泡あるいは藻類などによって海面の反射率を上げること、などをあげている。また、天気の改変をねらった人工降雨(雲のたねまき)や、台風の制御をねらったいくつかの技術構想も、話題に含めている。(気候への効果もあると主張したいのかどうかがわかりにくくなっていると思う。)

本書ではさらに「周辺領域」として、人間が技術を使うことが環境に影響を与えうる問題をいくつかあげている(8章)。気候改変を意図しない技術の気候への影響と、ジオエンジニアリング技術とその想定外の要因とがからんで起こることを含む。

• それには戦争も含まれる。「核の冬」の可能性を例にあげている。
• また事故も含まれる。そのうちでジオエンジニアリングの実施から事故が起きる可能性としては、CCSの隔離が破れてCO2がもれるという問題もあるのだが、本書8章では地下にものを注入したことが地震を誘発するという、気候以外の影響を例にあげている。
• ジオエンジニアリングを意図したものにせよそうでないにせよ、遺伝子を組みかえた生物を野外に放出することは、意図しない環境変化をもたらすおそれがある。
• 海峡を閉じるなどの大規模土木工事の構想のうちには、全球規模ではないものの広域の気候を変える意図のものもあった。違う意図によるものでも、大規模な地表改変は、気候を変える可能性がある。

あとがきの中で、著者は、人間活動が地球システムの限界をこえているという指摘は50年前からあったのに、行動を起こすのが遅くなったので、選択肢が限られてしまった、と論じている。ただし、わたしが思うに、1960年代にすでに地球環境の限界の議論はあることはあったが、当時論じられた限界は気候ではなかった。地球温暖化に話題をしぼるならば、行動を起こすことができたのは1980年代以後だろう。それでも30年以上遅れてしまったと言えるが。

全体として著者は、すぐに使えるジオエンジニアリング技術はないとしながらも、いくつかの有力な構想を評価するための基礎研究は進めるべきだという態度をとっている。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 広井 良典, 2015: ポスト資本主義 — 科学・人間・社会の未来 (岩波新書 新赤版 1550)。岩波書店, 260 pp. ISBN 978-4-00-431550-6.

2015年6月の新刊で、すぐ買ったのだが、読むのは2016年1月になった。

著者は1961年生まれで、修士課程まで科学哲学を専攻し、厚生官僚をへて大学教員になった人だ。

わたしは、著者の他の著書で述べられた「定常型社会」論には大筋で賛同できると思ったが、官僚時代の仕事に関連し学者としての狭い意味の専門である福祉政策に関する話題にはなかなかついていけず、著書をしっかり読んでいなかった。今度の本は、科学哲学の重みが大きくなっているので、わたしにとっては近づきやすい。著者と大まかに同世代のわたしは、1980年前後の学生時代に、科学論と結びついた形で、世界人類の成長の限界を考えた。当時はそういう論点の本をいろいろ見たのだが、その後しだいに減ってきたようであり、この本は貴重だと思う。

ただし、あるべき社会像について、現存する類似例をいくらか具体的にあげているものの、机上論という気がする。もっとも、その批判はわたし自身の未来社会論にもあてはまる。

近ごろ読んだほかの本では、水野 和夫 (2014) 『資本主義の終焉と歴史の危機』[読書メモ]と論点が近い。本書の参考文献リストにも水野氏の著作を複数含んでいる。ただし論調は違う。わたしから見ると、水野氏の本に感じた独断的だという不満は本書にはそれほど感じられず、もちろん著者の価値判断による材料の選択はあるが、わりあい納得しやすい理屈づけをしていると感じる。

本書では「資本主義」と「市場経済」を、ブローデルにならって、区別する(第1章)。著者は資本主義が支配する社会体制は終わる、あるいは積極的に終わらせるべきだと考えているのだが、市場経済が終わるわけではないのだ。わたしなりに単純化して言えば、市場経済は公平なものであり意思決定に必要な情報は透明性をもって共有される。資本主義には独占があり、格差が拡大する。また、資本主義は、資本が成長しようとする勢いにまかせるものだ。マルクス流に言えば、市場経済は、財Wを交換する手段として貨幣Gを使う「W-G-W」だが、資本主義は、貨幣のほうが主体になったG-W-G’、しかもG’がGより大きくなっていることを期待するものだ。

本書の議論は、成長の限界を前提としている(「はじめに」)。【わたしの理屈で補足すると、資源消費にかかわる物理量の規模の成長が不可能なのだ。経済量の成長の可能性を否定するわけではないが、物理量の成長ができない状況で経済量が必ず成長しなければならないとする政策をとると無理が生じる。】

そして、人類の歴史には成長期と定常に向かう時期がくりかえし、定常に向かう時期に思想が発達したという段階論を述べている。狩猟採集による経済が定常に向かった5万年前の遺物に精神文化の発達の証拠が見られ、農耕による経済が定常に向かった紀元前5世紀にヤスパースのいう「枢軸時代」があった。今は工業による経済が定常に向かって新たな思想が求められている時代だ、という議論だ。この段階論は終章にまた出てくる。この説自体は証拠不充分だと思う。しかしそのような文明論を論じる必要性が感じられることはわかる。

人類社会がさらに成長する(著者の段階論によれば第4段階に進む)可能性としては著者は3点をあげるが、いずれもとても不確かな可能性にすぎない。第1は「人工光合成」と書いているが、食料やエネルギー源を生物に頼る必要がなくなることだ。第2は宇宙進出、第3は「ポストヒューマン」だ。第2・第3は、現在の人類のうち少数の後継者を残すことはできるかもしれないが、大多数の後継者の生き残りにならないと思う。

第2章。資本主義と近代科学の発達は並行しており、両者の関係はしだいに密接化してきた。著者は、これまでの両者の発達を、17世紀、19世紀、20世紀の3段階に分けている。19世紀には科学に基づく技術が使われ始めたが、まだ農業の重みが大きかった。そこから土地を意識した定常経済論(ミル)、生態学(ヘッケル)が出てきたが、工業化と植民地の土地が使えたことで、土地の制約は忘れられがちになった。

20世紀には政府が市場に介入するケインジアン政策がとられた。その形として福祉国家(ヨーロッパ)と科学国家(アメリカ)を対比している。福祉と科学技術を並列するのは意外だったが、とくに医療に関する公共支出をどこに向けるかの選択として言われれば理解できる。

第3章。資本主義は、20世紀後半に、空間的に拡大した(後発国に波及し、世界を覆った)とともに、金融と情報技術の重みが大きくなったことを「時間的に拡大した」と著者はとらえている。それは「期待を搾取する」ことでもある。 アメリカのサブプライムローンが例となるように、期待が満たされる保証はなく、期待がはずれるとバブル崩壊のおそれがある。

第4章。言いたいことは社会全般にわたるのだが事例として医療を扱っている。医療に対する政府の関与について、今の日本政府はアメリカ型を追いかけている。科学研究には政府資金を出すが、あとは商業化にまかせるという形だ。著者はそれではまずいと考える。資本主義にまかせたのでは、公的研究開発の恩恵を受けられるかどうかにも、格差が生じてしまう。また、健康は特定病因だけでなく社会的要因によるのだが、医療を科学主義的にとらえると、社会的関係性が視野の外になってしまう。

しかし、社会的要因ばかりを考えるのもまずいし、「人間は利他的なものだ。それは自然科学的に説明される」のたぐいの議論もあやうい。社会・科学の両方を視野に入れる必要がある。ここで「コミュニティ」と「情報」が重要だという議論があるのだが、わたしはその意味づけを追いきれていない。

第5章。近代科学の世界観は、いわば機械論だ。著者はその特徴は2つの軸について見られるという。第1の軸については、自然と人間、あるいは無生物と生物を切り離すことだ。第2の軸については、合理性あるいは要素還元主義だ。著者はこれを伝統的思考から離れることだと考え、個人を共同体から切り離すことと一連だと考えている。(わたしは、この「第2の軸」は異質のものをくくってしまって無理があると思う。)

著者によれば、この二つの切り離しをみなおす必要がある。もし切り離しを否定すると、アニミズム的世界観になるが、それをめざすのではない。第1の軸の見なおしの手がかりとしては、プリゴジン流の「自己組織化」論で、生物について注目された性質が無生物にも共通にあることをあげている。第2の軸の見なおしとしては、要素還元でなく全体を見ること、世代間継承性を含む長い時間軸で考えることをあげている。

わたしも、見なおすべき方向については賛成なのだが、近代科学や「合理的」思考のうちにそれが欠けていたとは思えないのだ。地球科学は近代科学だが、全体を見ることや長い時間軸で考えることをずっとやってきたと思う。また、わたしは、地球科学を専門的に学ぶ前の子どものころに「分析と総合は科学的思考の両輪」という主張をいくつか読んでおり(著者名も書名も覚えていないが)、科学とはそういうものだと思ってきた。

しかし、患者(というよりも身体不調を感じる個人)の家族の立場から、医療の専門分化の現状を見ると、身体不調を分類できれば対応してくれる診療科があるが、不調を言語でどう表現したらよいかわからない状態に対応してくれる医者が見つからないという事態がある。今の医療やその専門家養成のしくみが「特定病因論」にはまりすぎていると思う。「特定病因論」と要素還元主義とはレベルが違う問題だと思うが同様な思想だとは言えそうだ。

第6章。現代日本の社会は、労働生産性(労働時間あたりの富の生産量)向上をめざしてきた結果、失業者もいるし過労におちいる人もいる「過剰による貧困」の状態になってしまった。とるべき対策は過剰の抑制と再分配だ。とくに、時間に関する政策をとるべきだ。人が忙しさに追われずに時間を享受できるようにする「時間環境の改善」をめざすべきだ。また、労働生産性に代わって、むしろ労働を多く投入しても、環境・資源の消費に対する効率(生産性)を向上させるべきだ。

第7章。社会的セーフティネットは、生活保護(救貧)、社会保険、雇用政策と、末端から発達してきた。これからは、もっと根幹のところをしっかりさせるべきだ。第6章に述べた雇用の発想転換もそれにあたると思うが、第7章では次の3点が述べられている。(1) 人が共通のスタートラインに立てること(教育などの機会の保障)。(2) ストックに関する社会保障、つまり資産再分配。(ピケティ[読書メモ]の議論も参照し、高度成長時代の経済はフローが主だったが、これからはストック重視の時代にもどるだろう、という展望を述べている。) (3) コミュニティの再活性化(この件は第8章に続く)。

第8章。社会活動の空間規模に注目してみると、農業社会はローカルな活動がおもだった。工業化はナショナルに推進された。金融・情報はグローバルを指向する。

これから、とくにケアや自然エネルギーについて、ローカルなコミュニティの役割が重要になる。しかし再分配はナショナルに推進する必要があるし、市場での交換はグローバルな広がりをもちつづけるだろう。

さらにコミュニティの役割に関する議論があるのだが、わたしはまだ理解できていない。

終章。今後とるべき思想に関する主張を述べている。
長い時間を考える。未来を収奪しない。わたしも大事なことだと思う。

時間をめぐる市場の失敗(というよりも市場の能力の限界)をコミュニティでカバーしよう、と言っていると思う。コミュニティとは何かを限定しないで総論的に述べる限りはもっともだと思う。

近代科学の知と民俗学的な知との融合、普遍的科学だけでなくローカルな科学・多様性の科学も考えること、あるいは(これは別次元の課題と思うが)科学と宗教思想との共存が必要だという話がある。抽象的にはわかる。しかし、具体的な状況ではむずかしいこともあると思う。伝統的な知の中には、近代科学によれば健康に悪いといえる慣習や、人権思想によれば差別といえる慣習もあり、近代人がそれと共存するのはむずかしい。しかし、著者はまた、ローカル、グローバルに加えてユニバーサル(普遍的)な観点に注目している。(それに続く著者の「グローバル」に関する議論とは直接かみあわない、わたしの考えだが) 知のあいだの衝突が生じたとき、今「グローバル化」を推進している勢力の常識に頼るのではなく、ユニバーサルをめざす哲人的思考によって考えていくべきなのだろう。

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• Peter Galison, 2003: Einstein’s Clocks, Poincaré’s Maps — Empires of Time. W. W. Norton.
• ピーター・ギャリソン 著, 松浦 俊輔 訳 (2015): アインシュタインの時計 ポアンカレの地図 — 鋳造される時間。名古屋大学出版会, 280+43 pp. ISBN 978-4-8158-0819-8. [わたしはこの版を読んだ。]

Galisonという科学史家の名まえは前から聞いていて、著書を何か読んでみようと思っていたら、本書の日本語版が2015年10月に出たので、年明けに読んだ。読み物にしては重く、専門書にしては軽い本だと思う。訳がしっかりしている(にちがいないと思われる)おかげで速く読めた。(訳者があとがきで注意しているconventionのほか、global/localなど、専門によって違うほうに意味が広がっていることばを、注意して訳している。)

歴史家の態度の類型のひとつだと思うが、本書の態度は、すでにいちおうの定評のある歴史上のできごとについて、新しい切り口を提示することなのだと思う。必ずしも従来の切り口はまちがいだというのではなくて、読者により豊かな認識をもたらす切り口を提示したいのだと思う。それを裏づけるように事実の記述がならべられている。著者の切り口に必ずしも賛成しなくても、事実の記述が興味深いこともある。

Einsteinが特殊相対性理論を考えた当時に特許局職員だったことはよく知られているが、定評としては、相対性理論は純粋物理にかかわる思考(思考実験を含む)の中から生み出されたものであり、特許局の仕事は給料をもらうための労働にすぎず物理の研究には関係なかったとされがちだ。本書で著者は、もっと強い関係があったとする。

その観点は、年長の同時代人Henri Poincaré について考えてもどってくることで明確にされている。Poincaré も、Einsteinよりも数学寄りだが、純粋科学の理論家として知られている。そして、Einsteinと同じ相対性理論に至ったわけではないが、H. F. Lorentzのいわゆる「ローレンツ収縮」の理論を見て、空間・時間は絶対的なものではないという認識に至っていたのだった。

そしてPoincaré は理論だけの人ではなかった。基礎科学と応用技術が一体となった知識をめざすÉcole Polytechniqueの理想にかなった卒業生であり、最初に勤めた仕事は鉱山の監督(事故の原因究明を含む)だった。Lorentzの理論について論じた1900年当時は、(ほかの仕事も兼業していたようだが)経度局の主要メンバーのひとりだった。経度局の仕事は大陸間の経度差を精密に決めることであり、それには天文観測と時刻あわせを併用する必要があった。時刻あわせは、従来の機械時計(クロノメーター)に代わって、海底ケーブルを通じた電信が使われていた。(20世紀初めには電波も使われるようになりPoincaréもその推進のために働いている。) 離れた2地点の「時計を合わせる」ことは、同時に起こる何かを確認することではなく、地点間で通信を往復させることで間接的に可能になる。通信手段が電気であれ光であれ有限の速さをもつことを考慮しなければならない。Poincaréにとって、経度局の時計合わせの仕事と、Lorentzの問題の同時性についての考察は、一連の思考だったにちがいない(とGalisonは考える)。

当時の都市や交通網の管理者は時計を自動的に合わせたいと思った。スイスの特許局への出願のうちにも、電気信号によって時計を合わせる技術に関するものが多かった。Einsteinが純粋物理の問題として同時性をとりあげた際の発想と、この現実社会の技術的要請とは、無関係ではないだろう。それが主要なきっかけだったとまで言うのではなく、つながりがあるということだ。Einsteinが職業として扱った特許の主題との連関よりはむしろ、当時の社会が期待していた科学に基づく技術の大きな主題との連関と考えたほうがよいのだと思うが。

世界の標準時の基準がグリニッジに決められたのは1884年にワシントンで開かれた国際会議でだった。このあたりの事情をわたしは「夏時間」に関するアメリカの読み物の本で知っていたが[読書ノート]、もう少しよくわかった。また知りたくなったときわたしは本書の注から文献をさがすだろう。

その後もフランスでは、メートル法がつくられたのと同様な動機で、時間と角度も十進法にするべきだという主張が強かった。経度局の課題となったので、Poincaréは円周を400等分することでまとめようとした。しかし慣習を変えることはできなかった。もしフランスが変えても世界標準にはなりそうもなく、合理性よりも世界共通性のほうが重要とされたようだ。また物理学者も反対だった。このことの意味は本書の説明だけではわかりにくいと思うが、メートル・キログラム(またはセンチメートル・グラム)とともに「秒」を基本単位としていろいろな物理量の単位が組み立てられたので「秒」を捨てがたくなっていたのであり、それが地球の回転とどう結びついているかは関係なかったのだ。「歴史のもしも」としては、メートルと同時に決めていたら時間も十進法になっていた可能性があると思う。

科学論の本や論文の表題は かけことば になっていることがよくある。本書もそうだ。「Poincaré map」は数学のうちの力学系(dynamical systems)の分野で使われる方法の名まえで、日本語では「ポアンカレ写像」と書かれる。本書でもそれを無視しているわけではなく、51-57ページ(日本語版)で説明している。しかし、本書の表題の「Poincaré’s maps」はそれではなく、Poincaréの技術官僚としての仕事が、現実の地球の地図を精密にすることにかかわっていたことをさすのだ。わたしは地球の地図のほうに関心があるから、買って損をしたとは思わないが、ポアンカレ写像や複雑系理論の話を期待して買った人はがっかりするかもしれない。

• 桜井 邦朋, 2015: 日本列島SOS — 太陽黒点消滅が招く異常気象 (小学館新書 244)。小学館, 189 pp. ISBN 978-4-09-825244-2.

2015年末、職場の同僚と話をしているうちに、「桜井邦朋さんが『また』温暖化懐疑論の本を出した」と聞いた。桜井さんが2010年に出した『眠りにつく太陽』(祥伝社新書) [読書メモ]や『移り気な太陽』(恒星社厚生閣)[読書メモ]は読んだが、何か新しいことを言っているか確認してみようと思った。2015年6月に出た本で、新書の新刊だけを置く本屋にはすでになかったが、既刊の在庫を置く本屋をいくつかまわったら見つかった。

二酸化炭素による温暖化についての著者の論調は、2010年の本よりもさらに否定的になっている。しかし、2010年の本と違って、いわゆるClimategateの暴露された電子メールの文章を曲解した陰謀論は出てこない。世界平均気温と二酸化炭素濃度の時系列グラフの形が似ていないと言っているだけのようだ。海洋のエネルギーためこみを考えれば似ていないのはあたりまえなのだが。しかも、本書144ページの二酸化炭素濃度と気温のグラフはデータが1990年ごろで終わっているし、137ページの気温のグラフは2009年のKerrによるScienceの時事的記事からの引用だから2009年の途中で終わっている。この話題でデータを更新しないのは、なまけていると言ってさしつかえないだろう。なお、本書の図には番号がついていないので本文との対応がわかりにくいし、他の文献から引用した図の出典表示がないことが多い(Kerrの場合は著者名と年はあるが雑誌名がない)。

著者の専門であるはずの太陽についてさえ、145ページの太陽放射エネルギーの時系列のグラフ(出典表示がないがFröhlichのもの)は1999年で終わっているし(pmodwrc.chのサイトでは更新されているのだが)、84ページの黒点数のグラフは2009年で終わっている。「はじめに」の12ページで「2003年以降現在まで、黒点がほとんど観測されず」と言っているが、2010年現在あるいは(「ほとんどない」は強調しすぎではあるが) 2016年現在ならばともかく今この本が発行された2015年6月の時点でこう言うのは無理があるだろう。(1周期前の極大である2001年ごろよりも弱いとか、南北非対称性が大きくなっているとかいうことを指摘して、過去の極小期と似たところがあるというのならばわかるが。) [この段落、2016-07-03, 2016-09-11改訂]

また、著者はSvensmark & Calder (2007, 日本語版2010)の本[読書ノート]の監訳者なのだが、これから述べるように、Svensmarkの理屈を正確に記憶していないようだ。

著者は1933年生まれだ。80台の人ならばありがちなことだと思うが、著者は新たな資料調べをしないで、すでに頭の中にある知識をならべているようだ。しかし本を書き慣れてはいるので、出版社は出された原稿がそのまま出版できると思ってしまったのだろう。現役を引退した人に本を書いてもらう場合、長老の発想を聞くという趣旨ならば思うままに書いてもらってもよいかもしれないが、事実認識が重要で、しかもその認識が広まることが政策に影響しうるような内容を扱う本を出す場合には、出版社の編集体制の中に、事実のチェックをする人を置くべきではないだろうか。

【もっとも、この批判は自分にもはねかえってくる。著者ほどの年寄りではないが、わたしも、専門だと名のりたい領域の一部分の知識は5年、10年、あるいは20年くらい更新されておらず、調べなおす時間と気力がとれるかどうかわからない。】

同じ出版社の同じシリーズから、中村尚さんの本[読書メモ]も出たので(その本の題名も変ではあったが)、出版社が温暖化否定論に染まっているわけではなさそうだ。両論併記でバランスをとればよいと思っていたとしたら、それもちょっと困ったことなのだが。

ともかく、順を追って、気になったところについて述べる。

はじめに
「現在の太陽は、その光球面に黒点がほとんど発生しないという無黒点期に移行する徴候を示しており、… 数十年にわたって今後続くような事態に立ち至ったら、… 二酸化炭素の大気中への蓄積による温暖化の傾向は、消失してしまうことになるであろうと考えられるのです。」と言っている。「立ち至ったら」があまり確率が高いことを想定しているとは思われない条件表現なのに、温暖化の否定が強く感じられる表現だ。「徴候」は2009年の観察ならばもっともだが、2014年の黒点数を見たあとの記述としては無理があると思う。この部分の原稿は2010年ごろ書いたものなのだろうか?

第1章 太陽と切っても切れない地球の関係
「黒点がたくさん発生すると…太陽活動も活発で、地球は温暖化します。黒点が減少し、太陽活動が弱まってしまったら…気温が低下して寒冷化する可能性があります。」と言っているが、因果関係の根拠は述べていない。

「過去の歴史を照らし合わせてみると、無黒点状態が続いた場合、地球が寒冷化する可能性があるのです。」と言っているが、この「過去の歴史」はおもにマウンダー極小期と小氷期の対応のことなのだろう。

第2章 日本の歴史を支配した黒点
41ページの図は「紀元1000年以降の太陽活動の長期変動」とあるが、Usoskin (2004年) の炭素14生成率が示されている。これで38ページの本文のMedieval Grand Maximum (仮にMGMとする)を示したいのだろうが、どこがMGMかは図に示されていない。またMGMの話の前後に時間スケールが違う氷期の話があって、関連がわかりにくい。

44ページの図は「ウルム(Wurm)氷期[原文ママ]以後における地球の気温変動。H. Lamb (1982)による。黒丸は測定値を示す。」とある。1982年の本に基づくのはいかにも情報が古い。曲線では5千年前ごろが高温となっているが、そのあたりには測定値の丸はなく、根拠がよくわからない。なお「ウルム氷期」という表現の問題点は[別ブログ2013-04-22の記事]参照。

言語学のSapirとWhorfの仮説と「日本人がもつ知的伝統」とを結びつけるのは安易だと思う。

60ページにはSvensmarkの説らしいものが出てくるが、「地球に到来する宇宙線と呼ばれる陽子をはじめとした高エネルギーの原子核群の数が減少し、これらの粒子の侵入による地球大気下層部にある酸素や窒素の原子や分子のイオン化は進まず、このイオン化がもたらす雨滴の形成による大気下層部における雲の形成の効率も減少し、太陽からの光が直接地球の大気や大地にまで効率よく届くようになり、必然的に地球の温暖化が進むようになります。」という表現になっている。「雨滴」は雲粒よりも大きい水滴をさすのであきらかにおかしい。これが雲凝結核となりうる(雲粒よりも小さい)エーロゾル粒子をさすなんらかの表現を書きまちがえたのならば、Svensmark説の紹介としてはよさそうだが。

前の本では中世に「海進」があったという主張がおおざっぱすぎると思ったが、本書62ページでは、10世紀なかばから13世紀なかばまでの約300年を「ロットネスト海進」とし、「日本あたりでも、海水面は現在より1メートル余り上昇して[原文ママ]と考えられています。」と、いくらか定量的になっている。（現在の第四紀学者の共通認識として、この時期に世界規模の海進があったと考えられているかどうか、わたしは知らないのだが。)

71-77ページでは、「太陽活動が極端に衰退した時代」を「極小期」と呼び、14世紀から19世紀に4つの極小期があったとするが、(73ページの図の説明などを見ると)それはそのまま寒冷期であったと考えているようだ。その1つめが、1300年前後[73ページの図では1280-1340年]の「ウォルフ極小期」だ。そしてその時代の社会現象を述べ、その因果関係は気候が寒冷だったからだという解釈を当然のように述べる(寒冷であったことの直接的証拠は論じていないようだ)。「元寇」つまり元が日本に攻めてきたことの説明として、ユーラシア(モンゴル付近をさすようだ)が寒冷で牧草・食料不足だったことが、南に侵攻する動機だったのだと言う。また元寇が2回とも嵐に出会ったことを、2回とも台風だと考えて、寒冷期は台風が多かっただろうという考えと結びつけている。否定はしにくいものの、肯定する根拠が薄い議論だと思う。

第3章 太陽に翻弄されたマウンダー極小期
最初の節の見出しは「太陽表面は無黒点状態」となっているが、図に示されているデータは2009年または2010年途中までのものだ。85ページの本文には「2015年の3月、11年ぶりに北海道でオーロラが観測された…太陽が活動し、フレアが発生したためと思われます。」ともあるが、続いて「現在、太陽表面には、黒点の発生がほとんど観測されていないので…」とある。「現在」が2010年前半にもどってしまったようだ。

91ページの図は出典表示がないがEddyのものにちがいない。図のcaptionにある「小氷期」は「極小期」のまちがいだろう。またcaptionにある「黒点の発生率」は図の縦軸の説明として書かれた「14C生成率」が正しいのだろう。ちょっとかんちがいしただけだと思うが、出版にいたるまでにチェックがないのはまずいと思う。

マウンダー極小期が寒かった証拠として、「当時に残された絵画を見ると、… テムズ河が、夏でも凍って氷に覆われており、氷上パーティーが開かれていたというものがあります。」とあるのだが、絵画が現実の描写である証拠はあるのか、ほんとうに「夏」なのか、また孤立した異常な年ではなく数十年間を代表する情報なのか、とても疑問だ。【わたしがある気候の専門家から聞いたところでは、寒冷期のうちでも毎年ではなく特に寒い冬に凍ったらしい。また、川の凍りやすさは河床や橋の改修の変化の影響も受け、今のテムズ川が昔より凍りにくいおもな理由は気候よりもそちらであるらしい。】イギリスなどのペストの流行も、寒冷なときに起こりやすいという因果関係の理屈はあるのだと思うが、それを説明せず当然のように寒冷だった証拠とみなしている。

ドールトン極小期(1800年の前・後各20年)も寒冷だとしている。ヨーロッパで農業生産落ち込み → 価格上昇 → 政情不安、革命の遠因、という理屈はいちおうもっともだ。ただし見出しの「フランス革命の原因は太陽活動の低下」は断定が強すぎる。

107ページの「サイクル3 [1770年代]における太陽活動の下降期に、地球環境に異変が現われている…これを証明するのが…ヨーロッパの農業市場における小麦価格の変動です。」という議論も、気候変動の影響が価格に現われているにちがいない、というのならばよいのだが「証明する」は無理がある。

1780年代については、著者は太陽よりもむしろ火山が寒冷化に寄与しただろうと言っているが、1783年の浅間山の大噴火が世界中に影響したとしている。その節の最後の文で「ラーキ山も噴火」と言ってはいるが扱いが軽い。これはLakiのほうが影響が大きかったというのが専門家の常識になっていると思う。

マウンダー極小期(1650-1750ごろ)の、ヨーロッパのペストや不作を、寒冷化のせいだとしている。さらに、宗教改革や、近代科学の成立、近代国家の根拠となる思想の成立が、その結果だと論じている。しかし(あげられている事件のうちにはその期間のものもあるが)、宗教改革の始まりとされるLutherの論題は1517年、近代国家の思想の例としてあげられているMachiavelliの『君主論』は1532年で、極小期よりも前だ。歴史的事件の年代を確認しないで書いていたようだ。

第4章 気候変動を引き起こす原因
太陽風の説明、黒点の説明は標準的なものだと思う。しかし、126ページの「氷河期は…[銀河の]アーム中へと地球が入り込んでいるときに起こるものと推測されています」というのは有力な説ではない。また「時間感覚」とあるのは「時間間隔」のtypoだ。

太陽黒点の約11年周期の変動に伴って、太陽の明るさ(放射エネルギー量)も太陽活動の高い(黒点が多い)時期に低い時期に比べて0.2%ほど高い、ということを述べている。しかし、これは気候の変化の原因としては弱すぎると著者は考えている。また、太陽風も、地球半径の10倍程度のところまでしか流れこまないので気候に影響を与えないと考えている。

そこで太陽磁場が宇宙線を変調させるというSvensmarkの仮説が出てくるのだが、ここでの表現は「宇宙線が大気の水蒸気をイオン化し、それらを凝結核として雨滴が形成されることが説明されていますが、現在では実験室で確かに起こることが立証されているのです。」となっている。「雨滴」は変だが雲粒のことならば筋はとおる。しかし、何がイオンになるかについて、前には窒素や酸素だと言っていたのにここでは水蒸気だと言っている。また、イオンがそのまま凝結核になるような表現で、Svensmarkが重視しているエーロゾルが出てこない。それならば当然ではあるが、エーロゾルが1 nmから50 nmまで成長することの困難を知らないらしい。もし、それができると楽観しているらしい深井有氏(2015)の本[読書メモ]の理屈に従うとしても、「確かに起こる」とまでは言えないはずだ。

それから、20世紀の気温変化が二酸化炭素で説明できないという主張がくるのだが、その根拠として示された図がどんなものかはすでに紹介した。

第5章 変動する太陽と地球温暖化
149ページの図は「1882年以降の宇宙線の地球大気中への侵入フラックスの長期変動」とあり、大気中で生成したベリリウムの同位体10Beの数が示されている。これは著者自身が2009年に発表した論文からの引用だ。示された数値は黒点サイクルごとの平均で、サイクル17-22ではおおざっぱに一定のように見える。つまり20世紀後半の温暖化の説明にはなっていない。【「このほぼ一定の値が、さらに長期の平均値よりも高いので、地球のエネルギーためこみが進行する」という説明は可能かもしれないが、本書からそういう理屈を読み取ることはできないだろう。】このレベルに比べてサイクル12-14ごろは、黒点数が少なく、10Beが多いように見える。しかし本文にこれに対応する20世紀前半の議論がなく、この図の対象期間からはずれるドールトン極小期の議論があるが数量の裏づけがない。

過去150年間の温暖化は、太陽の出す電磁放射エネルギーの変化では説明できない。したがって「太陽と地球の間の空間に…何らかが存在するのではないか、と推測される」と言うのだが、ここから、太陽活動極小期と文明の関連の話になってしまい「何らか」の話は進まない。

そして「太陽光発電は地球にやさしいか?」という話にとぶ。太陽光発電は、余分なエネルギーを地球環境に取り入れたことになるので、熱汚染を招くというのだ。これまでの歴史に関する著者の議論は寒冷化が人間社会に苦しみをもたらすということであって、温暖化は悪くないように扱われていたが、ここに来て、気候の温暖化は環境の悪化だという話になっている。

太陽光パネルが吸収する太陽光エネルギーのすべてが発電に使われず、パネルの温度が上がる(50℃とする) 。すると上向き放射がふえる(600 W/m²になる)。その1%が10kmまでの大気中に長時間滞留すると7℃ほど上がる。という議論をしているが、わたしには計算の理屈を追うことができない。

まず、電気になったものも結局廃熱になると考えれば、それも含めてエネルギー収支を考えればよいはずで、パネルを置く前と後でエネルギー収支がどれだけ変わるかが問題だ。パネルが出す熱放射よりも前に、パネルの太陽光吸収を問題にすべきだろう。黒塗りにしたりすると、少なくともローカルには影響がありそうだが、熱利用を考えない太陽光パネルの場合は、反射率は地面とあまり変わらないのではないか。熱放射については、地表面(パネルがある場合はその表面)の温度が上がればそこから上に出て行く熱放射がふえるというのはもっともだ。著者はその大部分が大気に吸収されると考えているようだ。水蒸気や二酸化炭素の吸収の多い波長域はそうなるだろうが、吸収の少ない「窓領域」の波長の赤外線に関しては、地表面温度が高いほうが宇宙空間に出て行く放射もふえる。どちらが勝つか、定量的に計算してみないとわからない。

著者は「太陽からのエネルギーを使おうと思ってはいけません。エネルギーは一度蓄積したら、どうやって捨てるかを考えなければならないのです。もし再生可能エネルギーを考えるなら、地熱発電しかすすめられません。」と言う。とても乱暴な議論だ。そしてこれを太陽の専門家が言うので、本気にする読者も出てくるだろう。地球にいる太陽の専門家ならば、地球大気による放射吸収の波長依存性の概略くらいはおさえて議論してほしいというのは高望みだろうか。

太陽活動が静かなのに、このところ例年台風の発生が多い。なぜか? という問いを出す。わたしから見れば、海面水温はここ数年停滞しているとしても昔よりも上がっているのだから、すなおに説明できると思うのだが、著者は、ひとつは「マントル対流の温暖化」だろうと、(わたしから見ればあきらかに無関係なものに)連想を暴走させている。もうひとつは、森林伐採や砂漠化だろうとする。実際に砂漠化が進んでいるならば「砂漠に上昇気流が発生し低気圧が生まれます。」まではよいとしても、「そのためシベリアの寒気が南に張り出して…」はとても変だ。寒気が発達するのは冬で台風が発達するのは夏だし、砂漠に低気圧が発生しやすいのは春だろう。これもたまたま思いあたった気象学用語による連想を暴走させているのだろうか。

そして、また、太陽が地球の気候に影響するしくみとしてSvensmark説になるのだが、宇宙線によって地球大気中にできるミューオンが「下層大気中に広がる水分子と出会い、これらをイオン化する」「イオン化された水分子は互いに結びつき、それが水滴を作り出す働きをします」「宇宙線は…下層雲の形成を通じて、気候の寒冷化をもたらします」と、またおおざっぱな議論になっている。

なお、「太陽活動の本質」とは、「太陽の対流層内部における磁気の生成あるいは消滅」「対流層における差動回転と対流運動」だと言っていて、これは、事実認識というよりも直観だと思うが、それとしてはもっともだと思う。

おわりに
「太陽…が人類史に…強い影響を及ぼしてきたことが “事実” である」という。これは総論としてはよいだろう。ただし著者のいう事例について因果関係が示されたということではない。

「もし温暖化を進めている人為的要因があるとすれば、 森林伐採と緑地の砂漠化のほうが問題で、決して二酸化炭素の量が増加していることが原因ではないのです。」と言うが、その理屈に充分な根拠は示されていないと思う。二酸化炭素と気温の時系列グラフが似ていないことが根拠だとすれば、海洋の熱ためこみを理解していない。

「2003年以降太陽の無黒点に近い状況が続いています。」2010年ごろに書いた原稿そのままなのだろうか。

「もし、このまま黒点がない状況が20年、30年と続くなら、地球は確実に寒冷化するでしょう」それはそうかもしれない。しかし黒点がない状況が続く可能性が高いという見通しは示されていない。

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• 吉岡 斉、名和 小太郎, 2015: 技術システムの神話と現実 — 原子力から情報技術まで。みすず書房, 235 pp. ISBN 978-4-622-07915-6.

2015年5月の新刊。吉岡氏は科学技術史が専門でとくに原子力技術に関する著作があり、この読書ブログでも複数の本にふれた。名和氏は特許や著作権などの知的財産権の問題を技術者の観点から論じた著作が多数あり、どれもおもしろいのだが、このブログでふれたのは1冊だけだった。この2人の共著というのはとても興味深く思って、すぐに読むことにした。読書メモを公開するのはもう一度読みかえしてからにしようと思ったら、年を越してしまった。

本書は大きく5部にわかれていて、各部が2章からなる。第1部から第4部までは、両氏がそれぞれ1つずつ課題を出して対談したものだ。第5部には両氏それぞれが書きおろした文章がある。

第1章「核施設の過酷事故 — 巨大人工物の制御」。福島第一原子力発電所の事故をふまえた議論だ。

「過酷事故」は英語のsevere accidentに対応することばだ。日本の行政用語にはこれはなく、設置前の審査のための用語として「重大事故」と「仮想事故」があったが、実際に起こることをほとんど想定していなかった。

事故が起きた場合の施設外の防災(避難など)については、JCO事故のあと対策がたてられたものの、想定された規模がスリーマイル島事故くらいまでであり、福島第一の事故は想定外だった。建物がもっとひどくこわれたり、プールの水が蒸発してしまったら、人による制御が不可能になって、もっと広域に危険がおよぶこともありえた。

東京電力では、現場と本社の間の報告の流れが機能していなかった。官邸から首相補佐官がのりこんで統合本部ができてやっと機能しはじめた。(このときまでの菅総理の態度については、他の人からは強い批判もあるが、吉岡氏はそのときの条件のもとでは正当だったと見ているようだ。)

アメリカ合衆国の原子力関係の規制は、軍のMilspecにならったもので、ともかく詳しく文書化する。それを、その件に責任をもつ人に報告することが決められており、責任をもつ人が判断するのだ。ISO 9000は第三者機関がかかわるところが違うが同じ発想を含んでいる。日本では、一方で、文書ができたとしてもだれも判断しないこと、他方で、現場に判断をまかせるだけで文書をつくらないことが起こりがちだ。このあたりの話、両人が別の角度から見た話が対応してくるので読者としてももっともだと思えてくる。ただし、紙でなくディジタル化するにしても、文書の量が多くなりすぎれば読まれないものがふえるだけで安全には貢献しないと思う。記録することの意味を考えなおす必要があるのかもしれない。あるいは、読みきれないほどの文書が必要な設備をつくってはいけないのかもしれない。

地震予知について、吉岡氏は、研究者が、研究すれば地震が確実に予知できるようになると本気で思っていないにもかかわらず、予知できるという虚構にもとづいて予算をとっている、という。名和氏は、決定論的予知は不可能だと思いながら、確率論的予知には期待しているようだ。わたしは地震予知研究を直接推進している役所の考えは名和氏に近いと思うのだが、それに予算をつける上位の官庁は虚構を捨てていないのかもしれない。確率論的なリスクの予測にもとづいて意思決定に進む、というふうに考えを変えていくべきなのだと思う。

第2章「コンピュータ西暦2000年問題 — 遍在する人工物の管理」。2000年を前にして、大きな危険が心配された。結果としてたいしたトラブルはなかった。対策の成功なのか、もともと重大でなかったのか、わからない。問題がありえたのは、(1) 「mission-critical」なところ (他の多くの業務とreal-timeで連動するところ)、(2) 中小企業のオフィスコンピュータ、(3) 機器組みこみソフトウェアだ。とくに(3)は、実際に何が起きたかわからない。

第3章「SPEEDI — 公共システムの可視化」。SPEEDIは、原子力施設付近の放射線量を測定するERSSというシステムと連動するように作られていたが、福島第一の事故ではERSSが使えなかった。吉岡氏はそれでも仮の放出量を与えた計算は有用だったと見る(吉岡氏がメンバーになっていた政府事故調査委員会の報告もそのようになっている。他方、国会事故調査委員会はこの状況では役にたたなかったとする)。アメリカにはこのようなものはなく、航空機で実測して汚染を把握することにしている。福島事故後の日本政府は、アメリカ軍による航空機実測についても、地上実測についても、公開性が不充分だった。そして、いま、SPEEDI廃止の方向が示されている。吉岡氏は、政府は情報を出さずに国民を統制したいのだ、と見る。わたしはこのような日本政府の組織的意志があると見るのは多少陰謀論に行きすぎと思う。役所が情報を出したがらないのは、いったん出したあと訂正することを情報を出さないことよりも大きな失策と考える文化があるからではないかと思う。

文科省はSPEEDIをつくったが、災害時にそれを運用できる体制をつくらなかった。安全委員会におしつけたが、そちらも人不足で対応できなかった。吉岡氏は、文科省にとって、精巧なシステムを作ること自体が目的になっていた、と見る。

しかし吉岡氏は、SPEEDIは運用されれば防災のために有効だと考えていて、 そのプログラムの情報を公開して多くの人が簡易版SPEEDIのようなものをもつのがよいと考えている。わたしは、この議論はSPEEDIという文科省が構築した概念にこだわりすぎのような気がする。SPEEDIに期待された機能を分割して、どれを実現したいのか考えるべきだろう[別ブログ2015-04-21記事]。仮の放出量を与えて風で流すだけならば、既存の気象モデルを動かせばよく、教員1人だけの大学の研究室でもできるだろう。災害時にも確実に動作させようとすればそれではすまず、人についても機械についても特別な予算措置が必要だが。

関連して名和氏から気候モデルの話題が出ている。第8章にまた出てくるが、ここでまとめて論じる。吉岡氏は、気候予測をあまり信頼していないと言う。名和氏は、物理法則に従う部分の予測は、計算能力の限界を避ける策のよしあしはあるが、大きな方向はよいのではないか、しかし経済・社会のモデルは信頼しない、と言う。また、両氏は、気候モデルのプログラムを公開するべきだという。イギリスのエネルギー・気候変動省が「2050 Pathway Calculator」を公開したことをほめている。しかし、Pathway Calculatorは気候モデルの計算結果を使って質問に答えるわりあい簡単なプログラムで、気候モデルは複雑なプログラムだ。わたしは、SPEEDIの場合と同様、気候予測とその結果の発表に期待される機能を分割して、それぞれの部分をだれができるようにしたいのかを考える必要があると思う。また、計算機プログラムの多くは、専門外の人が読んでもわかるようなドキュメントがつけられておらず、専門家向けのドキュメントを専門外の人が読むと誤解を招きやすいと思う。もし政策で公開すると決めるならば、部外者向けドキュメントをつける費用をまかなうしくみも合わせてつくる必要があると思う。

事故後の行政改革で原子力規制委員会ができたが、設備が基準に合っているかを検査するだけだ。原子力防災の体制は作られていない。アメリカのFEMA (ただしHomeland Security傘下になる前の)を参考にするべきだ、という話もある。

第4章「グーグル — 私的システムのつくる社会規範」。グーグル社による、ユーザーの個人情報の収集や人の姿を含む街路の画像公開は、プライバシー侵害のはずだが、人々は認めてしまうことが多い。これには、「defaultだから」(取得されることを拒否はできるがそれには手続きが必要になっている)ということと、グーグルの検索にかからなくなることを自分の存在を否定されるように感じておそれるということがあるのだろう、と、名和氏はいう。

吉岡氏は、最近の日本では、一方で個人情報保護がきびしくなりすぎて、公共に役にたつと思われる場合にも使えない不便があり、他方で、情報の廃棄は罰せられないので、役所の情報が残らない、という問題を指摘する。また、政府事故調査委員会のヒアリングでは、defaultを非公開としてしまったために、公開するためにいちいち交渉が必要になってしまったそうだ。

章末に、名和氏による、さまざまな情報のうちで個人情報を位置づけるための表がある。横軸が「制度的な束縛」で「禁止」「私有」「共有」「公有」に分けられ、縦軸が「物理的な存在様式」で「公開」「秘匿」となっている。

第5章「放射性物質の隔離管理 — 未来世代への負債」。核廃棄物(放射性廃棄物)の扱いとして、「処分」と「隔離管理」を区別する。処分は、手を離してしまうことだ。吉岡氏によれば「大方の人々」はそれはできないと考えるようになったが、電力会社はしたがっている。

処分場からのもれは危険ではあるが、原発過酷事故よりはましだろう、と吉岡氏は考えている。しかし、処分場は発電所よりも嫌われている。吉岡氏の想定しているのは隔離管理施設だが、それをどこかに置かなければならない。「電力消費地に置け」という人もいるが、吉岡氏はその理屈に必ずしも賛成しない。

学術会議の検討委員会の報告は、(1)暫定保管(慣用の用語では「中間貯蔵」)、(2)総量管理、(3)多段階意思決定・負担の公平性という論点を含んでいるが、吉岡氏によれば、大筋はあたりまえのことであり、詳しい内容は同床異夢のところがある。

吉岡氏は、技術による解決は無理だろうと見る。消滅処理技術ができる可能性はあるものの、再処理工程を前提とするので、核兵器物質拡散防止の制約がある。

名和氏は、政府・事業者の判断の背後に、未来には技術が進歩しているという信念があるが、自分はそれに依存することは不安だという。

また名和氏は、どんなごみがありどんな管理が必要なのかというデータを将来の世代に伝達・継承することが重要だという。

吉岡氏は、処分場の管理主体とされるNUMOは、今は電気料金から資金がまかなわれているものの、将来の世代にわたって維持されるのかあやういことを指摘する。

第6章 「知的財産権 — アンチコモンズの悲劇」。知的財産のうちでも、特許権は、情報内容に与えられ、手続きが必要だ。著作権は、情報形式に与えられ、無方式主義だ。著作権のほうがとくに、ほっておけばだれでも使えるものに、人工的に制限をつける制度になっている。

著作権の無方式主義では、著作権者がわからなくなったり応答できなくなってしまった出版物(いわゆる「孤児出版物」)をだれも使えないという、いわば「アンチコモンズの悲劇」が生じる。名和氏は、著作権制度は崩壊しつつあるとみる。企業秘密や国家機密には知的財産権とはまた別の問題がある。

第7章 「再生可能エネルギー — インフラに対する競争政策」。再生可能エネルギーは、1970年代に、石油危機に対応するために技術開発が推進されたのだが、その実績は小さく、吉岡氏は誇大宣伝を批判する発言をすることが多かった。1990年代以降、温暖化に対応するためにふたたび推進された開発は成果をあげている。しかし、実力の過大評価はよくない。たとえば、浮体式風力発電が採算が取れるかは疑問だ。

中小規模の再生可能エネルギーを発生源付近で消費するのはよい。広域の電力の自由化が、間欠的な再生可能エネルギーの比率がふえるのと並行して進んでいるが、安定供給やそのための設備投資にだれも責任をとらない心配がある。また、「スマートグリッド」はプライバシー問題もある。

第8章「自動機械 — インフラの人工知能化」。1980年代に、機械化が失業をもたらすと言われたが、それほどひどいことは起きなかった。しかし、生産者と消費者の区別がなくなること(トフラーのいうプロシューマー化)はゆっくりと進行しているようで、近ごろ出版社がジリ貧なのはそのあらわれだろう、という話になっている。

今、人工知能がもたらす問題として、名和氏は次のものを指摘する。(1) 無人走行車(・飛行機)について、 事故の責任はだれがとるのか。(2) 金融工学による自動取引が高頻度になって取引所のシステム維持が困難になっている。(3) 文章自動生成。実用文にはよいこともあるが、学術論文として通用しているもののなかに無意味なものがふえていくおそれがある。

吉岡氏は、定型作業は自動化できるが、事故現場の作業や、介護など、定型化できないものは自動化もむずかしいことを指摘する。

1980年代の「第五世代コンピュータ」プロジェクトは失敗と言われるが、今ごろになってそれと同様な方向で実用技術ができているものもある。それは、コンピュータハードウェアと、ヒューリスティックソフトウェアが進歩したからだろう、と名和氏は言う。

第9章 「新技術をめぐる誇大妄想と高速増殖炉開発の未来」(吉岡氏)。主題が2つあるのでわかりにくくなっているが、わたしは「誇大妄想」のほうを主にして高速増殖炉はそのひとつの事例として読んだ。

大きな予算を必要とする技術開発は、実際は成功するかどうかの不確かさも大きいはずなのだが、技術者自身も、予算をつける役所の側も、必ず成功して社会に幸福や富をもたらすという信念にとらわれてしまいがちだ。この現象は hype といわれる。たとえばJoe Romm (2004, 日本語版2005)の本はエネルギー媒体としての水素に関するhypeを論じている。(本書での参照は「石油は水素に代われるか」となっているが「水素は石油に…」だ。)

さらに、開発される技術の経路として、高速増殖炉の場合はナトリウム冷却型、核融合の場合はトカマク型だけが視野にはいるようになってしまったのも、このような信念にとらわれたことの弊害といえるだろう。

吉岡氏はさらに、1970年代からどちらかといえば反体制的な人の間に広がった、再生可能エネルギーやパソコンなどの小規模・分散型技術に対するhypeの問題も指摘する。権威主義的でない社会をつくるには小規模・分散型技術が必要だというのは正しいかもしれないが、具体的に提案された小規模・分散技術がその方向に役だつことは確かではないのだ。

第10章「信頼すなわち相互監視 — 情報セキュリティをめぐって」(名和氏)。この章は、たくさんの論点をつめこんでいて、読者として著者の議論についていくことがむずかしい。印象に残った論点をいくつか紹介する。

名和氏は、自分は法律の専門家ではないが、法律は知らなくても適用されるので、無関心ですませるわけにはいかない、と考えている。

工業製品としてみると、ソフトウェアは奇妙なものだ。複雑である。しかし、トップがすべてを管理しているわけではない。そして量産される。

名和氏は1970年代に、国(通産省)から奨励されて開発したコンピュータネットワークを、国(郵政省)から(電電公社の承認を得ていたにもかかわらず)違法だから止めろと言われた。その点に限ってはその後に法律が変わったけれども、コンピュータネットワークのもつコンピュータシステムと通信ネットワークの二面性は今も問題である。また、どちらの面でも、使いやすさとセキュリティが対立する。

情報システムは、セキュリティが利用者の自己責任となるという文化のもとで推進されている。他方、たとえば原子炉の安全については、閉じた利害関係者のみで管理すべしという文化がある(この場合「利用者」にあたるのがだれかよくわからないのだが、電力消費者だろうか?)。しかし原子炉の制御にもコンピュータシステムが使われている。それは管理しきれているか?

名和氏は「技術には『進歩』『自律性・没価値性』『両用性』(利便にも違法行為にも使える)という『禁忌』あるいは『呪文』がある」と言う。「進歩」は「なんでも実現可能」とも言いかえられている。「有限性」「成長の限界」を見のがすことでもある。名和氏はそういう信念を批判する。それは吉岡氏がhypeを批判するのと基本的に同じことだろう。ただしわたしは、「進歩」と「なんでも実現可能」とは違うことを強調したい。技術には無限の可能性があると言ってもよいと思うが、それは万能だということではない。いわば整数の数は無限だが整数で連続空間を覆うことはできないようなものではないか?

技術の発達は今後も続くだろう。社会は、技術によっても法律によってもそれを制御しきれない。しかし、人はだれかを信頼しなければ生きていけない。そこで、名和氏の結論を単純化して言えば、「相互監視可能な集団内の人々を信頼する」ということになる。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。ただし対談には章を細分した見出しはないので、詳しいのは最後の2つの章だけだ。
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• William D. Nordhaus, 2013: The Climate Casino: Risk, Uncertainty, and Economics for a Warming World. Yale University Press.
• ウィリアム・ノードハウス 著, 藤崎 香里 訳 (2015): 気候カジノ — 経済学から見た地球温暖化問題の最適解。日経BP社, 449 pp. ISBN 978-4-8222-5076-8. [わたしはこの版を読んだ。]

2015年5月、日本語版の新刊を店頭で見て買った。すぐに読んだのだけれどメモが中途半端になっていた。12月にざっと読みかえした。

Nordhausは、経済学の問題として地球温暖化問題を早くからとりあげていた人であり、しかも今でも彼のDICEモデルはその分野の仕事の見本になっている。1990年代から複数の著書があって、そこで論じられている方法の大筋は変わっていないが、温暖化対策に関する主張は変遷しているらしい。しかしわたしはこの人の著書をまだ読んだことがなかった。著者の仕事の変遷を学術史の対象として扱ったSamuel Randalls (2011年)の評論[読書メモ]のほうを先に読んだ。

本書の主題は「気候変動」(climate change)とされているが、人為起源の気候変化のことであり、わたしは「地球温暖化」という表現に変えて示すこともある。

第1部(1-5章)は地球温暖化とはどんなものかの概論。第2部(6-12章)は地球温暖化が人間社会に与える影響。第3部(13-16章)と第4部(17-23章)は地球温暖化の対策、そのうちおもに二酸化炭素排出削減を主とする「緩和策」と呼ばれる種類の対策について。第3部では経済学的な考察、第4部では制度および技術に関する考察。第5部(24-26章)は地球温暖化問題にかかわる政治的問題についての議論。

第1部「気候変動の起源」 (1-5章)。

第1章の15-17ページ(図表1-1ほか)で、著者は、地球温暖化問題を、「二酸化炭素排出 ⇒ 気候の変化 ⇒ 生態系や経済への影響 (⇒) 対策(排出削減) (⇒) 二酸化炭素排出」というループとしてとらえる。ただし「(⇒)」のところはまだ有効なつながりが存在しない。

14-15ページで、いま実行可能なステップは次の3つだと述べている。

• 1. 自然・人間への影響を理解すること (懐疑論にとらわれないこと)
• 2. 温室効果ガスの価格を引き上げる政策。地球規模の協調的行動。
• 3. エネルギー技術革新(脱炭素化)

地球温暖化問題の概略の説明は第3章と第4章にある。その理解には数理モデルが必要になり、それには(著者が作っているものを含む)「統合評価モデル」と、気候モデルとがある。本書ではさき(3章)に統合評価モデルとそれを使って言えること、あと(4章)で気候モデルとそれを使って言えることを述べている。因果関係の話を人間社会の経済活動による二酸化炭素排出から始めたかったのでそれを含む話をさきに持ってきたようだが、統合評価モデルでわかることを理解するには第4章の話題も知る必要がある。

第3章の要点と思われることは43ページにある。著者自身を含む世界の11のグループがそれぞれ作った統合評価モデルを同じ条件で使ったEMF-22という研究によれば、二酸化炭素排出量は継続的に増加する(二酸化炭素の問題は消えてくれない)が、その量は不確かである(2100年には2000年の1.6倍から5.4倍までの幅をもった)。この幅はおもに経済成長の不確かさによるもので、消えてくれない。正解がわかるまで待つのでは危険な事態にそなえることができない。長期間にわたって少しずつ投資していくほうがよい。

そして45ページに、次のような二段がまえで備えよと主張している。わたしが2007年に『世界』 への寄稿[著者によるHTML版]や2009年に『地学は何ができるか』の本[著者たちによる本の紹介ページ]の分担部分で述べたのと同じ議論だと思う。

• 1.「最有力ケースの損失と影響に最も有効に対処できる政策を選択せよ」
• 2.「低頻度大規模リスクの可能性について検討し、危険な結果に備えて保険をかけるべく、追加の策を講じよ」

(後者は第5章に出てくるtipping point (臨界点)と同じ話題である。)

第4章では気候変動に関する科学的知見が紹介されている。数量の例は世界平均地上気温だけだ。著者は気候が時空間的に複雑な構造を持っていることは承知しており、短く述べるためにこうなったのだと思う。それにしても、このような提示をされると、読者が、気候変化の影響は世界平均気温の関数として書けるという、不適切な理解をするおそれがあると思う。

統合評価モデル(著者のRICE-2010あるいは多数をあわせたEMF-22)の結果による2100年の気温は1900年+3.5℃で、IPCC第4次報告書(2007年)で扱われたSRESの複数シナリオに基づく気候予測型計算のうち中程度のシナリオに対応する。

第5章の表題には「臨界点」ということばがあるが、(Yale大学出版のウェブサイトにある)英語版目次を見ると「tipping points」である。わたしが別ブログ記事[2015-11-30 地球温暖化の不確かさと「驚き」をどうとらえるか(2)]で整理を試みた話題である。いろいろな現象、いろいろな時間スケールのものを並列にあげているが、グリーンランド氷床が全部とけてしまう可能性が主要な例になっている。非線形性や履歴依存(hysteresis)を論じているが、氷床がとけるスピードをどの程度と考えているかは不明確だ。海面上昇が200-300年後の人間社会に与える影響を推定することのむずかしさを指摘しているので、その程度の時間規模を想定しているのかもしれない。

第2部 気候変動による人間システムなどへの影響 (6-12章)
第6章が影響の総論。第7-11章が各論で、第7章が農業、第8章が健康、第9章が海洋、第10章がハリケーンによる災害、第11章が野生生物への影響を扱っている。第12章で経済学的観点で気候変化がもたらす損害をまとめる。

第6章の94ページで、対象を、人為、部分的人為、非人為のシステムに分け、人為コントロールができないシステムについて、影響・対策を考えるべきだと言っている。実際の対象をうまく分けられるかどうかは疑問だ (人為の影響が意図しない改変を受けているだけである対象を人為に含めるかなど)。しかし、とくに対策の責任などを論じるときの前提として、概念的に分けて考えることは意味があるだろう。

95ページで、気象と気候を区別して論じている。著者はここで、ひと夏のかんばつを「気象」(英語 weather だと思う)のほうに入れている。英語には日本語の「天候」にあたる用語がなく、これをclimateに入れるかどうかに個人差がある。NOAA (アメリカ合衆国海洋大気庁)のClimate Prediction Centerが扱うclimateはむしろ「天候」である。著者の用語はこれと違う。

95-97ページで、著者は、影響による便益(損害は負の便益)と対策の費用とのコストの両者のバランスをとる政策をとるべきで、極端な対策も無策もまずいと主張している。また、「焦点設定型」(focal) 政策をとるべきだという議論も紹介しているが、それに対する賛否は保留しているようだ。

地球温暖化の対策については、第3部の第13章189ページで、「緩和策」「適応策」「気候工学」という、近ごろの温暖化対策専門家の慣例の用語を説明している。第2部でも、たとえば第8章120ページの用語はそれに合っている。ただし第7章の105-106ページでの「緩和策」は適応策を含む。日常的な「緩和」の意味には合っているのだが慣例と違う。

第7章、100ページ付近。著者の考えでは、排出削減しないシナリオは、経済成長は続くことになっている。必ずというわけではないが、排出削減の費用を払うよりも成長しやすいらしい。そして、所得水準が上がるので、対策はしやすくなる、と見ている。著者のモデルのもとではそうなのだろう。わたしは、現実世界で起こりそうなことの説明としては、これには納得しない。気候による損失が大きい場合、経済成長はほんとうにできるのか? 気候がなめらかに変化していくとしても、経済のほうがtippingを起こして、モデルの前提がこわれることがあるのではないか? (著者のいうtipping pointの議論にこのような状況が含まれているようには思われない。)

第9章は「海洋の危機」という題だが、扱われているのは海面上昇と酸性化だ。水産資源の件はないのかと思ったら、野生生物を扱う第11章で生態系サービスとして少し出てくる。確かに今のところ漁業は野生生物の利用である(養殖もえさとして野生の魚を使うことが多い)。また、水産資源枯渇には漁獲(および海洋環境の自然変動)のインパクトが大きくて温暖化影響を論じるのがむずかしいので、著者のような枠組みで主題として出てこないのはやむをえないのかもしれない。

なお、第3部の対策の話になるが、第14章207-209ページで、二酸化炭素回収貯留(CCS)を論じる中で、二酸化炭素の行き先として「私が推奨する選択肢は、重さを利用した深海貯留だ」と言っている。海の底近くに置けば数百年はそこにとどまるという科学的知見に基づいているそうだ。現在、国際海洋法で二酸化炭素を海洋の開放環境に置くことは禁止されているが、著者は、法は変えられるという考えなのだろう。二酸化炭素を汚染物質のようにとらえる人から見れば、著者の態度は海洋環境軽視であり、許せないだろう。わたしは、この問題は「より軽い悪を選ぶ」ようなややこしい問題だと思っており、判断が定まらないが、意見の表現は慎重にすべきだと思う。

第10章の173ページ。医療などのサービス業は気候変化の影響を受けないと言っている。わたしは、気候変化の健康影響が出るならば、医療にもなんらかの変化があるはずだと思う。それが統合評価モデルで非線形効果としてはいっているのかどうか、わたしは知らない。

第12章では、総損害額を、「世界平均気温上昇幅」(と書いているが、世界平均気温の温暖化前からの偏差)の関数として考えている。そのうえで、排出量が同じでも、気候変化が不確かさをもつことを、リスクとして(ルーレットや保険のように)認識すべきだ、と言っている。(世界平均気温が同じでも、その内わけによって影響が違うことを、考慮していないのか、それも不確かさとして考慮しているのかは、よくわからなかった。)

第12章の終わりに、ここまでの論点を、次のようにまとめている。

• 1. 影響を推定することはむずかしい。
• 2. 気候変動の経済的影響。気温上昇3℃として、総生産の1-5%程度。(
  cf. 50-100年に、低所得・中所得国のひとりあたりGDPは500-1000%のびる。脆弱性は小さくなる。【こう示すと、気候影響は経済成長に比べてたいした問題でなく、排出削減しなくても適応できる、という印象を受けてしまう。著者のいいたいことはそうではないはずだが。】)
• 3. 人間がコントロールできず、経済的評価が困難な影響がある。海面上昇、ハリケーンの強大化、海洋酸性化、生物多様性の喪失など。
• 4. 合理的目標はあるのか? 著者によれば、2℃はきびしすぎるともゆるすぎるとも言える。著者は、費用と便益を比較することで評価すべきだという立場をとる。

第3部 気候変動の抑制 — アプローチとコスト (13-16章)。
第13章で、地球温暖化の対策を、緩和策、適応策、気候工学に分けて概観する。第14章からはこのうち緩和策を論じる。第15章はその費用、第16章は費用便益計算で必要になる割引率の問題を扱う。

割引率を求める考えかたには、規範的なものと記述的なものがある。著者は、記述的アプローチ、そのうちでも機会費用に基づく考えかたを重視する(238ページ)。この型の議論についてわたしは次のような疑問を感じている。これは、経済成長が続くことを前提としている。これまでは続いてきたから、記述的に数値を求めようとするとそうなるのは当然だろう。将来も続くと希望するのは、ひとまず、よいとしても、将来の成長は不確実、各経済主体の収益も不確実だ。いま観察される利子率は、経済主体の楽観的な(破綻を想定しない)仮定に基づいていて、高すぎるのではないか?

利子率を説明する例として、次のようなものがあげられている。

• 1492年のコロンブスの100ドルが、年6%の利子率で今まで続けば、今の世界の富よりも多くなる。
• 1626年のマンハッタンの「地価」26ドルは当時としても不当に安いが、それが同様な利子率で続けば、今のマンハッタンの地価に匹敵する。

著者はこれを、帰結はともかく利子率としては現実的なものだとして持ち出すのだが、わたしには、これは、いま採用されているような利子率を長期続けることの非現実性を示しているように感じられる。実際は、なん百年もの期間をとれば、企業の倒産や政府のデフォルトなどがほぼ必ず含まれて、約束どおりの利子をもらえない可能性のほうが高いのではないのか?

著者は、規範的立場のうちでも極端な「未来の世代に対する責任があるから、割り引かない」という主張に反対だ。確かに、無限の将来まで気にかけることは実際にできないし、合計の損害が無限になってしまったら考えが進まない。しかし、わたしは、遠い将来のことを相対的に軽く考えることは、割引の問題というよりは、将来の世代にはその世代が育った環境に適応してくれることを期待する、ということだろうと思う。

第4部 気候変動の抑制 — 政策と制度 (17-23章)。

第18章 「気候政策と費用便益分析」。従来の費用便益分析は、費用や便益が「気候」(世界平均気温)のなめらかな変数であることを想定したものが多いが、著者によれば、tipping pointがあっても、さらにその位置が不確かでも、試算は可能なのだそうだ。その場合、結果は、期待値が同じで不確かさがない場合からずれてくるが、そのずれかたは「保険をかける」という発想で説明できる。

第19章 「炭素価格の重要な役割」、第20章 「国家レベルでの気候変動政策」。排出削減は自由市場だけでは進まない。政治が炭素価格を設定して、あとは市場を使うことはできる。その方法には炭素税とcap and tradeがある。炭素税は価格をコントロールし、量はなりゆきまかせになる。cap and tradeは量をコントロールし、価格はなりゆきまかせになる。著者はどちらでも基本的に同じだが、どちらかといえば炭素税がよいとみる。

第22章「最善策に次ぐアプローチ」。炭素価格設定以外の対策は、炭素価格設定に比べて効果が低く、その代わりにならない。補足としては使えるものもある。

補助金は主役になれない。何を補助するかを決めるのがむずかしい。

規制の出番はある (消費者が過度に割り引かないようにする。政策に継続性をもたせる。)が、主役ではない。

京都議定書で設定されたような「クリーン開発メカニズム」は、排出量上限設定がないと、効果が不明だ。

人はエネルギーコストに対する近視眼的思考におちいりがちだ(長期的得よりも短期的損を気にする)。これを長期的視点をもった経済合理的判断に近づける政策が求められる。

第23章 「低炭素経済に向けた先進技術」。
緩和策を達成するには、急激な技術革新が求められる。
炭素排出の少ない電力は次のものがあるが、それぞれに困難がある。

• 再生可能エネルギーはコストが高い。風力は成熟した技術だが量に限界がある。
• 原子力は、化石燃料よりもコストが高く、安全性に対する社会的関心が高まっている。
• CCSつき火力は、炭素価格が高くなければ開発されない。

そして、イノベーション奨励政策に期待している。わたしが思うに、発明は奨励しなければなかなか進まないが、奨励しても必ずできるというものではない。技術的オプションがふえれば、対策能力の期待値は高まる(同じ費用でより多くの排出削減ができる)だろうが、対策能力の不確かさも大きくなる。将来の予測をしたり、最適な政策を選ぼうとするとき、技術に伴う不確かさの扱いが、技術をまじめに考慮しようとするほど、むずかしくなる。

第5部 気候変動の政治学 (24-26章)
「政治学」というよりも政治に関する問題群の議論だ。英語の学問名はよくそういうふうに使われると思う。第25章の世論のデータについての統計などは政治学の研究報告ともみなせるだろうと思う。

第24章 「気候科学とそれに対する批判」。気候の科学に関しては科学的コンセンサスがある。無謬ではないが、信頼できる。ただし、満場一致ではない。温暖化懐疑論がある。しかし著者は温暖化懐疑論の主張を否定する。

とくに、Nordhausの過去の論文を引用して、50年にわたって排出削減をしないほうが世界経済にとって得だと論じているものがあるが、著者によればそれは誤用なのだそうだ。そして、最近の研究によれば、対策を50年先送りにするよりもすぐはじめたほうが世界にとって得だと主張する。

本書の題名「カジノ」は、不確実性は必ずある、という認識の表明だ。温暖化対策先送り論によく見られる主張は、科学的知見が不確実だ、というものだが、完全な確信を待っていたら何もできないのだ。

第25章 「気候変動をめぐる世論」。アメリカ合衆国では、1985-2010年のあいだ、科学に関する基本的理解の度合いは変わっていないのだが、しかし、地球温暖化が起きているか、に対して「No」が2008年－2012年のあいだにふえている。これは政党支持によって違い、共和党支持者の「No」がふえているのだ。環境政策をめぐる政党間のへだたりは、1990年代の間に高まった。

著者は、個人の自由が最大化される政治経済システムを望む「保守」の立場からも、温暖化問題は存在し、炭素価格を与えるような市場に介入が必要だ、という主張を組み立ててみせる。(ただし、反対意見の人を説得できるほどのものではない。)

第26章 「気候変動政策にとっての障害」。

• 各国がただ乗りしたくなる。
• 次世代送りにしたくなる。
• 産業の利害に政策がひっぱられる。ときには利害のある人が意図的に懐疑論をふりまくこともある。

著者は、政策判断を、長期的・全体的利益を最大化するものにすべきだと考えているようだが、どうすればそうできるのかまでは言っていないようだ。

用語への疑問などの細かいこと
第3章の29ページ。「比例尺度」ということばについての訳注は、日本語の「比例尺度」の説明としては正しいが、ここでの趣旨に合わない。ここでの趣旨に合うのは「片対数尺度」だと思う。

第3章の39ページ。「増加率はこの3つの増加率の和に等しい」という表現での「増加率」は相対値で、次元は時間の次元の逆数だ。この件は別ブログ記事 [2015-05-07「rate, 率 (3) 相対増加率」]で論じた。

第5章の71ページ。Tipping pointの概念の説明で「2つの底をもったボウルに入った球」という日本語訳表現はわかりにくい。(語句の訳としてでなく想定された状況を説明すれば)「底に2つのくぼみがある容器の中をころがる球」だ。

第5章の73ページ。「熱塩循環」に関する訳注の中の「水分や塩分」は 「温度や塩分」が正しい。これはわたしもうっかりやってしまうまちがいだ。「塩分」は塩と水の比率であり、実際変わるのは水のほうの量なので、そのことが頭にあると、もう一つの密度変化要因である温度を言うのを忘れるのだ。

折り返しのさきに詳しい目次をつける。
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• 関谷 直也, 瀬川 至朗 編著, 2015: メディアは環境問題をどう伝えてきたのか — 公害・地球温暖化・生物多様性 (早稲田大学現代政治経済研究所 研究叢書 40)。ミネルヴァ書房, 324 pp. ISBN 978-4-623-07363-4. (出版社ウェブサイトのこの本のページ http://www.minervashobo.co.jp/book/b193437.html )

2015年4月、新刊情報を見て注文し、春のうちに読んだのだが、しばらく忘れていて、12月に読みかえした。

環境メディア研究 (環境についてのメディアを研究する)の本。ここでいうメディアは、情報媒体としての紙や電波の枠だけでなく、作る人の活動、伝えられるコンテンツやメッセージも含むようだ。メディア研究の対象は、表1-1で、大きく「ジャーナリズム、報道」と「広告、広報」に分けられている。本書の大部分の対象は前者だが、第8章の対象は後者(ただし企業ではなく環境保護運動がその主張を広める活動)だ。

本書の記述態度には、環境メディアを論じることと、環境メディア研究を論じることが混ざっている。両者は切り離しにくい。環境メディアを論じるのが目的でも、まずその切り口を論じる必要があることもある。総論的な第1章は研究を論じる態度になっていて、メディア研究者でないわたしの興味からははずれたところがある。各論的な第2章以降は、環境メディアのありかたの記述・分析としても、環境メディア研究の実演としても読める。ただし章のむすびで将来展望が論じられることが多いのだが、それがメディアにのぞむことだったり、メディア研究者(自分を含む)にのぞむことだったりする。

第1章は、関谷氏による、環境メディア研究の課題やアプローチの総論。
根源的問いとして次のものが列挙されている。

• 1. なぜある環境問題がメディアで扱われるようになったか・扱われないか
• 2. だれがどのように扱おうとするか
• 3. メディアで扱われることが社会にどのように影響を与えるか
• 4. 環境問題の解決のためにどのような報じかたが求められるか

この第4は、規範的な問いである。その答えとして次の4つの態度が論じられている。

• advocacy journalism (客観報道と対比されるもの)
• 持続可能な開発のための教育
• science communication
• risk communication

第2章は、関谷氏による、日本の公害の報道の歴史。著者が生まれる前の時代のことを資料を調べて論じている。

公害の報道には2回のブームがあった。第1回は1964-65年で、四日市の大気汚染・水質汚濁、東京の隅田川などの水質・衛生問題などが大きくとりあげられた。当時、放送局の全国系列化が始まっており、東京で起こった問題が全国に広まりやすかった。名古屋に近い四日市も比較的話題になりやすかった。東京についてはオリンピックの前に都市環境を快適にしようという政治課題が出されたという背景もあった。

第2回は1970年だった。メディアの全国系列化がますます進んでいる中で、東京で事件(牛込柳町の鉛汚染、杉並・世田谷の光化学スモッグ)が起きたことが大きくとりあげられた。また、外国で(地球環境問題とあわせて)議題化されたことの影響、各新聞のページ数がふえて新しい種類の記事を収容できたという事情もあった。

1970年ごろの公害報道には、加害・被害の図式、不偏不党でない、疑わしきを罰す、という特徴があった。この「不偏不党でない」とは、特定の政党に近づくということではなく、企業・財界の立場と住民の立場のあいだで中立でないということである。

第3章は瀬川氏による、日本での地球環境問題の報道の回顧。地球環境問題の話題は、1970年ごろにも多い時期があったが、1980年代後半から多くなった。本章では1978年からの新聞記者としての著者の経験に基づいて、話題の変遷が紹介されている。

そして、地球環境問題の報道に求められる観点として、科学的・体系的・長期的視点・持続可能性の4つをあげている。最後の項目にはアドボカシー性(客観報道と対照されるもの)をあげることも考えたが、具体的な価値判断を示すことにしたそうだ。なお具体的な価値判断としてはもうひとつ「予防原則の重視」をあげることも考えたそうだ。

第4章も瀬川氏による前章と関連する話題だが、とくに地球温暖化に関する報道が、2011年3月11日の原子力発電所事故以後、弱まってしまったことについて。田中泰義氏(2011年当時、日本環境ジャーナリストの会会長、毎日新聞科学環境部副部長)へのインタビューや記事数の集計をもとに論じている。

地球温暖化に関する新聞記事数は2008-2009年にピークがあり、2010年にはすでに減っていた。原子力事故でさらに減った。

原子力事故後に、調査した4新聞社のうち3社の社説の原子力政策に関する論調は、それぞれ違う位置からだが、原子力にあまり頼れないという方向に変わった。地球温暖化に関する論調はあまり変わらなかったが、話題になることが減った。

報道記事に温暖化に関する記事が減った理由には、それを論じる能力のある記者が原子力事故関係の報道に動員されたせいもある。また、温暖化は長期的課題であり、放射能のほうが緊急性のある課題と認識されたせいもある。

なお、自然エネルギー(再生可能エネルギー)は、地球温暖化関連の話題でもあり、原子力事故以後の話題でもあったが、本章では主題としてとりあげられていない。

第5章は関谷氏による、福島原子力発電所事故後の放射性物質汚染に関する情報の伝わりかたの話。さまざまな問題を含むが、ここでは一部分だけ紹介する。

放射線の健康被害に関する情報は分裂した。「メディアは市民の不安を代弁し、白黒をはっきりした見解を求めていった」という。「危険だ」というメッセージと「安全だ」というメッセージがそれぞれ広まったということだろう。報道にはバランスをとろうとして両論併記するものもあったが、その結果、信頼度の違ったものを同等とみなして、かえってバイアスをもたらすこともあった。この「バランスによるバイアス」はアメリカの温暖化論争についてBoykoff & Boykoff (2004年)が指摘したものと同様な現象だ。【放射線は受け手が自分自身の健康にかかわる不安を感じるものであり、温暖化はそうでないのだが、議論が二極化しやすいという点では似ているのかもしれない。】

「風評被害」という用語の意味は必ずしも一定しないが、関谷氏はそれを題名とする2011年の本[わたしの読書メモ]で意味を明確にして論じている。本書第5章6節でもその議論がされているが、とくに現時点での認識として、今では「風評被害」ということばは、放射性物質を検査して「検出せず」にもかかわらず買ってくれない場合に限られて使われている、ということを指摘している。(公的に決められた基準値未満でも、検出された場合には、風評被害とは言われないのだそうだ。) 【今後、検出機器の精度が上がることはありそうで、そうすると「検出せず」かどうかで線をひくのがまたむずかしくなるという問題があると思う。】

第6章と第7章は永井健太郎氏による、地球温暖化の報道に関する分析。第6章では、地球温暖化は、日本では、外国から輸入された問題であった、ということ。

1988年に、アメリカ国内の関心の高まりが、日本でも報道された。科学的根拠は乏しいと言いながらも干ばつと温室効果を結びつけた議論も伝えた。IPCC発足にはあまり応答しなかった。1988年12月に、サッチャー、ゴルバチョフ、ブッシュ(父)の発言を報道した。1989年3月にオランダのハーグで環境首脳会議があった。日本のメディアはフランスの事情に注目したがオランダに注目しなかった。

日本の異常気象と温暖化を関連づける報道は1988年に少しあったが(その年には)抑制された。関連づけることが科学的に不適切と批判されたからだった。【当時の知見のもとで、不適切という判断はもっともだった。2015年の時点で、ようやく、確率的関連づけが可能になりはじめている (専門用語でevent attributionという)。しかし充分に客観的なものではない。】

【また、地球温暖化に伴って日本で起こる問題のうち、日本の気候変化に注目すると、あまり深刻でないのは当然だと思う。世界の気候変化が、貿易や政情不安などを通じて、間接的に日本社会に深刻な影響をもたらしうるのだが、これはわかりにくい。日本にとって地球温暖化が「輸入された問題」になってしまうのは、当然のなりゆきなのかもしれない。】

第7章では、Trumbo氏が1996年に論文として発表したアメリカについての研究にならって、1985-1994年の日本の新聞のニュース記事について計数をしている。発言者を、科学者、政治行政関係者、利害関係者(企業、NGOなど)に分け、それぞれの内容を、問題、実証、行為、対策に分ける。「行為」は国際交渉や政策の提案などをさす。(「行為」のところが、Trumboのデータを示す図のうちひとつの凡例では「判断」となっているが、もうひとつでは「行為」となっている。「判断」がまちがいなのだろう。)

科学者に「問題・実証」、政治行政関係者に「行為」、利害関係者に「行為・対策」が多いのは当然だ。ただ、日本ではアメリカよりも、政治行政関係者・利害関係者に「問題・実証」つまり科学的側面への言及が少ない。

グラフによれば日本ではアメリカよりも、科学者に「行為・対策」が多めだ。著者は「対策技術の研究開発へと科学者の動向が移っていた可能性もある」と述べているが、むしろ「科学者」に分類された発言者の内に対策を扱う工学者が多いのだと思う。アメリカの報道では、温暖化対策になりうる工学の記事に、温暖化対策にかかわるキーワードがはいっていなかったので、Trumboの材料にはいってこなかったことが多いのではないだろうか。

なお、「伊藤は日本のマスメディアが温暖化懐疑論をあまり取り扱わない理由として、『悪いニュース』を取り上げる傾向を指摘している(2007:155)。」とあるのだが (「『温暖化が起こらない』という知見は悪くないニュースだからマスメディアが採用しない」という主張らしい)、参考文献リストに「伊藤 2007」が見あたらないので文脈を確認できないでいる。

第8章は、齋藤さやか氏による、環境保護運動のメディア利用戦略の話。2008年にイギリスの「気候変動法」が成立するまでに、Friends of the Earth UK という団体によるThe Big Ask というキャンペーンがあった。各地域の議員への働きかけとともに、マスメディアや地域メディアを利用した。

第9章は朝山慎一郎氏による、地球温暖化問題のガバナンスにとってのメディアの役割についての議論。

メディア言説やframingがガバナンスに影響を与えるが、それはあまり研究されていない。

メディアが地球温暖化をどうframeするかは、アメリカ、ヨーロッパ、日本で違っている。

アメリカ合衆国では、温暖化懐疑論を、化石燃料資本・保守系政治勢力が意図的に広めた。メディアは気候変化の問題を科学論争としてframingした。政府は静観(wait & see)、公衆は無為(public inaction)、科学の権威性はむしろ強化された。

西ヨーロッパでは、 科学論争をせず、温暖化は重大な政治課題と認識した。危機、catastropheということばがさかんに使われる。(ただしイギリスの保守系メディアには温暖化懐疑論がある)。「低炭素経済への転換」が語られる。

日本では科学的知見は確立したものとして扱われる。異常気象と結びつけられる【第6章で切り離されたと述べられていたが、そちらは1988年ごろの状況、こちらは2008年ごろの状況を念頭においている】。科学と政治を切り離すframing、テクノクラート主義が見られる。たとえば、二酸化炭素回収隔離(CCS)について、技術開発を推進する側の観点だけの報道が見られる。

またメディアは次のような態度をもち、それが人々の気候変動のとらえかたに影響を与える。

• コスモポリタニズムよりも国ごとのナショナルな視点が主になりやすい。外国の事例もあるが関心が偏る(日本では太平洋諸島の海面上昇の報道は多いがアフリカの干ばつの報道は少ない)。
• 単純化される。具体的な物の映像、とくに感情を喚起するものが求められる。(たとえばホッキョクグマ)。

メディアはガバナンス(政策決定)の過程の一部になっている。 科学をめぐるメディア言説の研究はあるが、政策をめぐるメディア言説の検討が必要だ。

第10章は、香坂 玲氏による、2010年に愛知で開かれた生物多様性条約 第10回締約国会議(COP10)の報道に関する検討。この会議のとき、著者は市民に対して情報を発信する支援実行委員会にかかわっていた。著者は、そのときの報道について疑問に思ったことを、メディア記者への聞き取り(逆取材)や、記事のキーワード別計数によって検討した。

報道された話題は、会期前には、生物多様性に重点があり、「地球生きもの会議」という表現もあった。会期中に、国家間の交渉(南北対立、遺伝資源の帰属やその利益の配分)を主とするものに変わった。会議の議題が後者が主になることは事前にわかっていたが、後者の話題の報道は会期前には少なかった。

この変化を著者はすでにつかんでいたが、その原因を記者たちにたずねた。回答には、この変化は計画的だったというもの、事前の理解が不適切だったというもの、それに、会期前の取材は地方の記者、会期中の取材は中央の記者が中心であり、それぞれが事前に与えられた材料が違っていた、という理由をあげたものがあった。

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折り返しのあとに詳しい目次をつける。なお、項目箇条書きの「○でかこんだ数字」を(わたしのワープロ作業で文字化けの心配があったので)「○のあとに数字」で示した。
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• 現代思想 2015年9月号 特集「絶滅 — 人間不在の世界」。青土社。(出版社ウェブサイトのこの号のページ http://www.seidosha.co.jp/index.php?9784791713042)

出版予告を見て、桑田学さんが、『経済的思想の転回』[読書メモ]などで論じていた経済思想史・エコロジー経済学と、今の仕事の課題である気候工学(ジオエンジニアリング)の価値的側面とを結びつけて論じているらしかったので、それを読みたくて、冊子という構造なので一冊買った。

しかしこの特集は気持ちが悪い。「気候変動」の話題があちこちに出てくるが、それが二酸化炭素排出による地球温暖化をさすとすれば、それと人類の絶滅をつなげるのは、ありえないとまでは言えないが現実的とは思えない議論だ。[別ブログ2015-01-25の記事]でも述べたように、地球温暖化が破局を招くという言説が(おそらくヨーロッパを中心に)あるのだが、破局としてどんなものをさすかが人によってまちまちのまま、ある人々が勝手に人類絶滅を想像しているのは、とても困ったことなのだ。起こりうることを極限で代表させる論法とか、象徴的な関連づけとか、なのかもしれないが、それならば「解題」の文章を置いてそのような評価を示してほしかったと思う。

しかし、雑誌の特集は、いつも、共通の問題をいっしょに討論するものでなくてもよいのかもしれない。意味が漠然としたキーワードがあって、それを各著者が勝手に解釈して議論したものが束になっているだけのものも、おもしろければよいのかもしれない。それにしても今号のキーワードとして「絶滅」が適切かは疑問なのだが。

桑田 学: フレデリック・ソディと〈破局〉の経済思想 — 原子力・気候工学・金融化 186-199
おもに論じられているのはSoddy (1877-1956)が考えたことだ。Soddyは原子の放射性壊変という現象に科学的説明を与えた(1903年)。Soddyは、原子力エネルギーの危険を認識していたが、1909-1912年の評論では、人類の文明にはエネルギーが必要だとし、石炭への依存には限界があるとして、原子核エネルギーの実用化に期待していた。技術は制御可能だと考えていた。しかし、第1次大戦の戦中・戦後には、戦争を引き起こす構造的要因が取り除かれるまで核エネルギー解放は延期されるべきと主張するようになった。そして、原子核の研究から離れた。それ以後は、経済を論じた。本来の富はエネルギー資源の制約を受けるが、金融による仮想的な富(裏に負債がある)は資源の制約を受けず無限に成長可能だ。しかしそれは物理的世界と相互作用するので、持続不可能になる。負債の膨張をおさえるために、金融資産に課税するべきだと主張した。

この話と気候工学の話をつなぐのは、Soddyがおそれた核エネルギーの破壊的利用の推進にかかわった科学者のひとりであるvon Neumann (1903-1957)が、気候を制御することも考えていた、ということだ。とくに1955年の”Can we survive technology?” という評論をとりあげている。そこでvon Neumannは、技術が実現するとそれの実行を禁止することは不可能だ と考え、それによる「われわれ」(人類?) の絶滅の可能性を防ぎきれない、という議論をしている。わたしはこの評論をまだしっかり読めていないのだが、そこで念頭にあるのは核兵器だったはずだ。気候制御も話題になっている。ただし、1940年代には気候を制御することを積極的に論じていたこともあったが、この評論では他者が気候を制御することを警戒しているように思われる。ただし核抑止論と同様にそれならば自分の側も技術をもつ必要があると考えていたのかもしれない。ともかく、気候制御による人類絶滅の可能性が論じられたとは言いがたいと思う。(桑田さんもそれが論じられたと言っているわけではないのだが、この文章がこの表題の特集に採用されたことによってそう思われる心配があるかと思って書いておいた。)

これを踏まえて桑田さんは最近の気候工学に関する議論について次のような見解を述べる。気候工学が必要だという主張の前提には、気候の非常事態が生じるという想定がある。さらにその前提として、気候変動リスクに対する政治的調整が破綻している、という想定がある。しかし、そのような破綻した状況で気候工学技術を制御できると考えることには無理があるのではないか。

また桑田さんは、現在の状況を、資本主義の金融化がますます進み、資本の短期の動きが経済の物質的基盤に深刻な打撃を与えている、と見る。そこでの発電という形の原子力利用も、Soddyがおそれた「理性を欠いた経済のただなかで核エネルギーが解放される」状況だと見る。そこで気候改変技術を開発すると、制御不可能な怪物になりかねない、と警戒する。

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この特集が企画された趣旨に近い議論は、大澤真幸 + 千葉雅也 + 吉川浩満 【討議】絶滅とともに哲学は可能か 28-45 にあるようだ。吉川氏が2014年に出した『理不尽な進化』という本をきっかけとして、この雑誌の常連執筆者である大澤氏と千葉氏が加わって議論している。わたしはその議論を追いかけていないことをおことわりしておく。

特集の趣旨を、わたしは次のようにとらえた。生物の進化の歴史は、多くの種が絶滅してきた歴史だ。生物種の一つであるヒトの絶滅もその文脈で考えられる。ところが人の思想を考えてきた思想家にとって、人類が絶滅したら、たとえ書かれたものが残っても、その意味がわかる存在がいなくなってしまう、というのは深刻なことで、答えは出そうもないのだが、いろいろ考えなければならない。

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記事をわたしなりに分類しなおしてみる。
まず、生物の絶滅に関する話題を含むもの。

三中信宏: 絶滅は進化の影絵である — 系統発生を可視化する論理について 176-185
生物の系統は系統樹として可視化されてきた。しかし「分岐学」という方法論をとる人々は「分岐図」という表現をする。分岐図では祖先を明示しない。「単系統群」を考えるが「側系統群」を考えない。たとえば「鳥類を除いた爬虫類」という群を考える必要はないのだ。【その理屈はもっともだ。しかし、「ある新しい特徴をもったものが抜けていった残り」をまとめてとらえたいことはある。それは三中氏の用語でいう系統樹思考でなく分類思考なのだろう。】

池田清彦: 絶滅について考えること 46-49
「絶滅を生きのびる種には、生きのびやすい要因があるのか」という疑問の提示。次に「新しい種が古い種よりも競争に強い」と言われることを述べる。著者はそれを事実らしいと考えて理由の考察に進もうとするが、わたしは、そう言われるがほんとうなのか、という疑問として受けとめておく。

山内 朋樹: 必然性の全体から抜け落ちる — 惑星的な混淆あるいは放浪について 168-174
山内氏はGilles CLÉMENT (ジル・クレマン)氏の本『動いている庭 』を訳している。山内氏もクレマン氏も庭師である。
生物種は代替不可能だが、その生態系サービスは他の種で代替可能なこともある。モーリシャスのタンバラコクという木の再生産を助けたドードーを代替するため七面鳥を導入した話が出てくる。

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次に、人類の絶滅が話題に含まれているもの。

長沼 毅: 世界をやりなおしても「考えるヒト」は生まれるか? 123-143
著者は『世界をやりなおしても生命は生まれるか?』という本を出した。これは生物の進化の話だ。
この記事では、ヒトの進化の歴史について、おそらく著者の専門ではないことを勉強して論じている。最近の研究、とくにミトコンドリアによる女系とY染色体による男系を区別しての研究の成果を定説扱いしているようだが、わたしには、学説はまだ大きく変わるのではないかという気がする。
絶滅したヒト属の種、とくにネアンデルタール人とデニソワ人について論じている。
トバ火山噴火による「絶滅寸前」の事態の前と後に、ヒトの知的能力の躍進が二つあったという説を述べている。【トバ・カタストロフ説に関しては、噴火時の東アフリカの気候変化は極端なものではなかったという研究成果も出ていたと思うが、長沼氏はとりあげていない。】
将来については「予感」を主観的に述べている。ヒトの絶滅の原因としては、外因としては超巨大火山噴火か、隕石衝突。内因としてヒト同士の殺し合いつまり戦争がありうる。また内因というべきか外因というべきかわからないが、コンピュータ知によるものもありうるかもしれない。

Eugene THACKER (サッカー) (2012) (島田 貴史 訳): 絶滅と存在についての覚え書き 79-91
本題は、人類が絶滅したとき、人類の思考の結果は残るのか、ということらしい。導入で、さまざまなSF (映画や小説)を扱っている。その多くは、(原因が気候・天体・地球内・人為のいずれにせよ) 大災厄を扱うが、人類絶滅そのものではなく、少なくとも少数の人が生きている世界だ。そういう材料でないと人間が考えることができないからしかたがないのか。

Ray BRASSIER (ブラシエ), 2007 (星野 太 訳): 絶滅の真理 50-78
太陽系の絶滅について(そのときまでには人類も絶滅するはず)、ニーチェやリオタールの著作を引用しながら論じている。残念ながらわたしには論旨がわからない。

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人類の絶滅とはおそらく関係ないが、多くの人が死ぬような飢饉の状況を含むもの。

Mike DAVIS (デイヴィス) 2001 (Manuel YANG (ヤン)訳): 第三世界の起源 200-226
19世紀末、中国やインドの人々の食料供給は脆弱だった。19世紀初めの清やムガール帝国・マラタ王国の政権は灌漑や食料備蓄を支援していた。イギリスは公平な市場取引ではなく、力による不公平な取引で富を奪った。ただしその影響が中国とインドに及んだのはイギリス植民地帝国の末期だった。ききん状況の原因は人口過剰ではないとする。著者はマルサス主義に反対している(ただし全面否定でない)。そして灌漑不足が重要だったと言っている。いわば政治の責任としているようだが、わたしから見ると、水資源供給能力を含めた意味での生態的扶養力の限界も考えるべきだと思う。

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地球温暖化が出てくるのだが、それをどう位置づけているのか、わたしには理屈を理解することがむずかしいもの。

Timothy MORTON (モートン) (小川 緑、篠原 雅武 訳): 涙にくれ、異国の畠中に立ちつくした — アグリロジスティックスを通して考える 144-167
Anthropocene (「人新世」)を論じたもの。H. G. WELLS (1898)『宇宙戦争』から話を始めたり、地球温暖化に関する情報の出典が James LOVELOCKだったりするので、人類絶滅を示唆するところがなくはないが、絶滅が主題ではない。
Agri-logisticsは農業と物流の結びついたしくみのこと。理解できた限りでは、農業開始とともに(人口がふえるとともに)社会が階層化し人の多数は貧しい立場に置かれた、そして産業革命もこれを強化した、と言っている。おそらくこの階層化をなくすように社会を変えたいのだと思うが、ではどうしたいのかはよくわからない。

Tom COHEN (コーエン) (清水 一浩 訳): 映画、気候変動、ユートピア主義の袋小路 92-111
本題では、いまの映画の特徴を「映画人新世」という語でまとめているのだが、その意味はわたしにはよくわからなかった。序論中で、2014年を「重要な分岐点の年」とし、2008年の金融危機によって巨大な富の移転が起きた(しくまれた)という認識とともに、「破局的な地球温暖化が後戻りできないほど進んでいること、したがって大量絶滅時代が到来すること」を事実として認めているらしい。この「大量絶滅」は人類絶滅ではなさそうで、生物種の絶滅がふえることを人間社会にとってもたいへんなことだととらえているのだろうか。そして、「彼ら」(金融権力)は「大量絶滅時代の到来」を知っていながら否認言説をふりまいていたという陰謀論的な論調になっている。(「『地球温暖化』を知っていながら…」ならば実際にそういう陰謀をたくらんだ人々がいたと言ってよいと思うのだが、こう言いかえることに誇張があるとわたしは思うのだ。) この評論自体を文学作品としてみればおもしろいが、現実社会の分析として主張するのであれば著者がデマゴーグになってしまったとさえいえるのではないかと思った。

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そのほか。

大村 敬一: 人類でなくなるための人類学 — 受動的な能動性が拓くおぞましくも美しき未来 227-245
【あまりよく理解できなかったが、著者の論点と思われることを抜き書きする。】
人類は認知技能を発達させた。それで、文化学習が可能となり、創造的な変革や発明が可能となった。人類の精神が拡張した結果、グローバル化が起き、地球環境の限界に出会い、多くの生物種の絶滅が起きている。
これから、人類は宇宙に進出するのか? そうすると、人類は地球とは別の多様な環境に適応して多様に変異・進化するだろう。