• 山本 晴彦, 2017: 帝国日本の気象観測ネットワーク III. 水路部・海軍気象部。農林統計出版, 589 pp. ISBN 978-4-89732-360-2.

2017年1月の新刊。著者からお贈りいただいた。第1巻(2014年)「満洲・関東州」[読書メモ]、第2巻(2015年)「陸軍気象部」[読書メモ]に続く第3巻で、第2次大戦中までの日本海軍による気象観測事業を扱っている。第2巻と同様、事業組織、技術者を訓練した体制、そしてどのような資料が残っているかの紹介である。資料からわかる過去の気象・気候についての情報は本書には含まれておらず、これからの課題になっている。

陸軍の場合は、中川 勇 編, 1986:『陸軍気象史』(同刊行会)という編纂物があったが、海軍についてはそのようにまとまったものがない。海軍の気象事業にかかわる資料のうちには、敗戦直後に軍の命令で焼却されたものがあった。連合軍に接収されたものは、アメリカ合衆国の議会図書館(LC)と国立公文書館(NARA)、一部はその後日本に返還されて日本の国立公文書館に保存されている。また、海軍気象部の解散とともに中央気象台に移管されたものは、気象庁にある。水路部に残ったものは、海上保安庁の海洋情報部にある。個人が保存したもので、旧海軍の歴史に関する資料とされたものは、防衛研究所の戦史研究センターに集まってきている。著者は、このような多数のアーカイブを訪問したりネット経由で利用したりして多数の資料を収集した。そして本書をまとめることができた。当時の経験者の話を直接聞くことができず残念な面もあるが、資料のディジタル画像化が進んできた今だからこそできたこともある。

海軍気象部は、第2次大戦の終戦時には、中央気象台(1943年11月から運輸通信省の下)、陸軍気象部とならぶ大きな組織だった。しかしそれは、1942 (昭和17)年3月に水路部第三部の職員が兼任する形で「特設」され、1944 (昭和19)年3月に水路部から独立したばかりの、それ自体としては歴史の浅い組織で、あきらかに戦争遂行のための体制だった(第7章)。東京の神田駿河台のYWCAの建物に本部、大手町の中央気象台内や、横浜の大倉山に分室を置いていた。

しかし、平時にも、軍だけでなく民間の航海のためにも海図などの航路の情報基盤を提供する水路(hydrography)事業の中で、海流・潮流・潮汐などの海象とともに気象についても観測・通報が行なわれている。水路事業を担当する官庁は、現在の日本では国土交通省(そのまえは運輸省)の下の海上保安庁の海洋情報部だが、世界には海軍の下にある国が多く、第2次大戦までの日本もそうだったのだ。
その組織は「水路部」と呼ばれていた時期が長いのでその名まえで代表させておくが、何度も変遷しており、本書では巻末の附表4として年表がまとめられていて、その要点は第1章の表1-5にある。
1871 (明治 4)年、兵部省 海軍部 水路局 として設立された。
1872 (明治 5)年、海軍省 水路局となる。(同年「水路寮」となり、1876年に水路局にもどっている。)
1886 (明治19)年、海軍水路部となる。
1888 (明治21)年、海軍所属のままだが名称は単に「水路部」となる。
1945 (昭和20)年(戦後)、水路部は運輸省の外局となる。
1948 (昭和23)年、海上保安庁水路局となる。
1949 (昭和24)年、海上保安庁水路部となる。
2002 (平成14)年、海上保安庁海洋情報部となる。

そして、水路部(やその前身)での気象に関する事業は次のように変遷している(本書第1章、第5章)。
1873 (明治 6)年10月、東京の芝 飯倉で気象観測開始。(気象庁の前身である(文部省)東京気象台の開設は1875年であり、水路部のほうが早い。)
1874 (明治 7)年、海軍観象台を設立。飯倉で、経緯度決定のための天文観測とともに、気象観測もした。
1881 (明治14)年、天気予報(暴風警報)を実施。(東京気象台は1883年から。)
1882 (明治15)年、海軍観象台、文部省・内務省の観測記録も含めた『測候報告』を発行開始。
1888 (明治21)年、海軍観象台は文部省に移管され、東京天文台となる。また、長崎・兵庫などの海軍気象観測所は内務省に移管される。これからしばらく、気象は水路部の業務からはずれた。
1909 (明治42)年、水路部測量科内に気象調査掛が設置される(海流・潮流・潮汐などの海象と地磁気に関する業務も担当していた。)
1920 (大正 9)年、水路部内の組織変更。測量科は第二課になる。
1936 (昭和11)年、気象を担当する第五課が設置される。
1941 (昭和16)年5月、水路部内の組織変更。気象業務は第三部になる。

水路部だけでなく、海軍本体も気象観測をしていた(第2章)。
1894 (明治27)年の海岸望楼条例に基づき、海上見張り、通信とともに気象の観測・警報もする「望楼」が設置された。1900 (明治33)年の条例で「海軍望楼」となった。これは、第1次大戦後の軍事費縮減で、1923 (大正12)年を最後に廃止された。

海軍の根拠地である「鎮守府」でも気象観測をしていた。
横須賀鎮守府気象観測所での1894 (明治27)-1921 (大正10)年の観測記録を含む『横須賀気象表』という資料がある。そこに書かれた緯度経度は、横須賀市街地の大滝町にあたる。しかし、「海面上の高さ 46m」とあるが大滝町の地点の地図上の標高は3.5 mであり合わない。汐入町に海軍の「測器庫」があり、かつては風速計などがあり、地元の人には「天文台」と呼ばれていた。ここがかつての「望楼」だったらしい。本書の記述をわたしが読んだ印象では実際の観測場所は「測器庫」のほうだったと思われるが、不確かだ。
この観測所は関東大震災で被災し、復旧とともに1928 (昭和3)年に横須賀市夏島町の夏島という島だったところの西側(ちなみに現在の海洋研究開発機構は夏島の南側)の埋立地へ移転した。1912 (大正元)年につくられた追浜飛行場にあった横須賀航空隊の気象観測所と統合したのだ。

第3章では、横須賀のほか霞ヶ浦・佐世保などの海軍航空隊での気象事業について述べる。飛行場で飛行機の発着の支援のための地上気象観測、測風気球観測をしていたほか、飛行中の観測をしていた。

第4章と第9章では、海軍での気象技術者の養成について述べる。

第6章では、海軍の船による観測と、日本の領土となったところへの観測所の設置について述べる。千島には、1933 (昭和8)年のパラムシロ島をはじめとする観測網がつくられた (それに先立ってシュムシュ島で漁業会社による観測があった)。南洋諸島(パラオ、ミクロネシア、マーシャル諸島)では、第一次大戦の戦時占領のとき「臨時南洋諸島防備隊」による観測があり、委任統治となってからは、行政府としての南洋庁の観測所(のちに南洋庁気象台)と並列に水路部の気象観測所が設置された。1941 (昭和16)年4月から南洋庁気象台の観測網は海軍のものに統合されている。(本書第6章259ページには1941年に「海軍第四気象隊」がパラオに来て南洋庁気象台職員を嘱託としたとあり、第8章には南洋庁気象台が海軍の「第四気象部」に移管された(353ページ)、「第四気象隊」の発足は1942 (昭和17)年3月(336ページ)とあって、細かい点がちがうのだが、実質的には第8章で述べられた特設気象隊のうちの「第四気象隊」に統合されたとみてよいようだ。)

第8章では、第2次大戦の戦地での気象事業について述べる。
日本軍が占領した中国の上海には、1938 (昭和13)年に上海海軍気象観測所がつくられ、1940 (昭和15)年に興亜院の上海気象台となり、陸軍・海軍・中央気象台から派遣された技術者が合同で勤務した。このうち海軍の部分は1942 (昭和17)年から海軍の「特設気象隊」のうちの「第二気象隊」となった。
特設気象隊にはこのほかに、第三気象隊(スラバヤ、昭南(シンガポール)、マニラ、アンボン)、第四気象隊(トラック、パラオ、クェジェリン)。第五気象隊(本隊所在地は厚岸、千島やアリューシャンを担当)、第八気象隊(ラバウル)があった。

第10章では、残されている気象資料や気象技術教育の教科書類などを紹介している。

第11章では、第2次大戦終戦時の海軍気象部・航空基地・特設気象隊の状況と、終戦時の処理について述べる。海軍気象部の職員の一部は中央気象台に異動したが、一部(女子については大部分)は解雇された。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。(ただし、各章の最後にある「注および参考文献」は省略した。)

== 目次 ==
まえがき
目次
序章 課題と方法
– 凡例
– 基礎となる参考文献
第1章 水路部の創設と気象観測の実施
– 1. 水路部の創設
– 2. 水路部における気象観測の開始
– 3. 水路部における組織の変遷
第2章 鎮守府における気象観測
– 1. 鎮守府における望楼の開設
– 2. 横須賀鎮守府気象観測所
– 3. 呉鎮守府気象観測所
– 4. 佐世保鎮守府気象観測所
– 5. 第四艦隊事件
第3章 海軍航空隊における気象業務
– 1. 海軍航空術研究委員会の設置と追浜飛行場の整備
– 2. 霞ヶ浦海軍航空隊
– – (1) 英国飛行団の招聘と臨時海軍航空術講習部の開設
– – (2) 気象観測所の設置
– – (3) 学生・練習生の気象教育と要員配置
– – (4) 気球・飛行船の活躍と終焉
– – (5) 高層気象観測の実施
– 3. 横須賀海軍航空隊
– 4. 佐世保海軍航空隊
– 5. 海軍航空廠
– 6. 戦中期における航空戦隊での気象業務
第4章 海軍における気象要員の養成
– 1. 海軍大学校選科学生と海軍航海学校気象先行学生
– 2. 海軍航海学校における気象要員の養成
– 3. 海軍航海学校の気象術練習生制度と分校の設置
– 4. 技術系文官の採用
第5章 水路部における気象業務の拡充
– 1. 水路部の組織と業務
– 2. 水路部における気象業務の実施
– 3. 水路部における第五課の新設と気象業務の拡充
– 4. 企画院気象協議会の設立と測候所の国営移管
– 5. 第三部の新設
第6章 気象観測所の開設と展開
– 1. 艦船による気象・海象の観測
– 2. 千島列島・樺太における気象観測の開設と展開
– 3. 幌筵気象観測所
– – (1) 幌筵気象観測所の開設
– – (2) 気象観測の記録
– – (3) 霧観測の記録
– – (4) 昭和14年の気象観測
– 4. 占守島における気象観測
– 5. 南洋諸島における気象観測所の開設と展開
– – (1) 臨時南洋諸島防衛隊による気象観測の開始
– – (2) 水路部における南方気象観測所の開設と展開
– 6. 移動観測班による気象観測
第7章 海軍気象部の特設，独立と終焉
– 1. 海軍気象部の特設
– 2. 海軍気象部の独立
– 3. 海軍気象部における本部と分室の移転
– 4. 海軍気象部における予算と執行
– 5. 陸海軍気象委員会の設置
第8章 特設気象隊の創設と展開
– 1. 上海気象観測所の設置と展開
– 2. 特設海軍気象隊の開設
– 3. 戦中期における特設気象隊の組織構成と要員配置
– 4. 特設気象隊の概要
– – (1) 第二気象隊
– – (2) 第三気象隊
– – (3) 第四気象隊
– – (4) 第五気象隊
– – (5) 第八気象隊
– 5. 海軍における気象無線放送
第9章 水路部修技所と海軍気象学校の設立と展開
– 1. 水路部の要員教育と水路部修技所の設立
– 2. 『水路部修技所案内』
– 3. 水路部気象修技所・海軍気象部修技所
– 4. 海軍気象学校の開校と閉鎖
– 5. 戦中期における気象要員養成の変遷
第10章 海軍の気象資料
– 1. 気象資料
– – (1) 水路部
– – – 1) 『北海道・千島及樺太方面の霧』
– – – 2) 『蘇連極東、満洲、樺太及千島の気象』(仮製 水路部秘第169号)
– – – 3) 『支那沿岸水路資料』
– – – 4) 『支那四川方面気象参考資料』
– – – 5) 『兵要気象誌附録』
– – – 6) 『気象彙報』
– – – 7) 『海軍気象月報』、『海軍気象年報』
– – – 8) 『海軍高層気象月報』、『海軍高層気象年報』
– – – 9) その他の気象資料
– – (2) 鎮守府・海軍航空隊
– – – 1) 『北太平洋の低気圧』(横須賀海軍航空隊)
– – – 2) 増訂『天気予察法』(佐世保海軍航空隊)
– – – 3) 『航空気象参考資料』(横須賀海軍航空隊)
– – (3) 海軍航海学校
– – – 1) 『日本近海に於ける気圧配置と之に伴う天気の特性』
– – – 2) 『本邦附近に於ける気圧配置と天気』
– – – 3) 『水蒸気張力分布図(等水張線図)に依る天気予察法』
– – (4) 飯田資料 (南西方面気象参考資料、気象参考資料)
– – (5) 海軍気象部
– – – 1) 『天気予察資料』(昭和18年10月1日)
– – – 2) 『航空記録より観た梅雨気象』(昭和20年5月)
– – – 3) 『本邦兵要気象誌概説』(五、六月) (昭和20年5月)
– – (6) 海軍火薬廠
– – (7) 海軍燃料廠
– – (8) 館山海軍航空隊
– 2. 気象学教科書・気象術教科書
– – (1) 気象学教科書・気象術教科書の概要
– – (2) 霞ヶ浦海軍航空隊
– – (3) 海軍練習連合航空総隊
– – (4) 海軍航海学校
– – (5) 海軍兵学校
– – (6) 海軍省教育局
– – (7) 海軍通信学校
– 3. 気象観測原簿類
– – (1) 『気象月報原簿』(モウグ)
– – (2) 『気象月報原簿』・『気象年報原簿』(東沙島観測所)
– – (3) 『高層気象観測記録』(グリニッチ気象観測所)
– 4. 飛行適否の観測
– 5. 天気図
– 6. 気象暗号書
第11章 終戦時の気象業務
– 1. 終戦時の海軍気象部
– – (1) 海軍気象部の構成と在籍者
– – (2) 海軍気象部の終戦処理
– – (3) 『一九四五年十月三日連合軍司令部G.T. ウォーカー陸軍中佐より要求ありたる解答』について
– – (4) 米国海軍技術使節団報告書「REPORTS OF THE U.S. NAVAL TECHNICAL MISSION TO JAPAN」
– 2. 終戦時における航空基地の気象観測所
– – (1) 佐世保航空基地
– – (2) 谷田部航空基地
– 3. 外地における気象業務の終戦処理
– – (1) 第二気象隊における気象器材と気象資料の引き渡し
– – (2) 各気象隊における終戦の状況
終章
– 1. 海軍大佐 大田香苗 『海軍勤務回想』第五巻之一～五
– 2. 海軍技術大尉 高橋淳雄 『第三気象隊マニラ支隊 人事処理資料調書 他』
– 3. 附表1 防衛研究所戦史研究センター史料閲覧室で公開されている海軍の「(6)技術 – 気象」に関する目録
– 4. 附表2 気象庁図書館に所蔵されている「旧軍関係パンフレット」の書誌情報
– 5. 附表3 記録文集『あおぞら』第1集から第五集に掲載されている回想録のタイトルと著者の略経歴
– 6. 附表4 海軍における気象業務略表
おわりに
– 参考文献
– 追補
附表 1, 2, 3, 4
人名索引
事項索引