• 福島原発事故独立検証委員会 ((財)日本再建イニシアティブ), 2012: 福島原発事故独立検証委員会 調査・検証報告書。ディスカヴァー・トウェンティワン, 403 pp. ISBN 978-4-7993-1158-5.

外国出張の飛行機の約12時間を使って読んだ。報告書は読み続けるのに根気がいるものが多いが、この本は読み物としてもよくできていると思った。この企画に参加した人たちの視点からくる偏りはありうるが、(必ずしも統一された書きかたではないものの)注として情報の出典にさかのぼる手がかりも含まれている。2012年3月末の時点で福島原子力事故に関する知識を整理するために読む本としてはいちばん勧められると思う。

詳しい目次を含む紹介ページが財団のウェブサイトの下の次のところにある。 http://rebuildjpn.org/fukushima/report

通称「民間事故調」または「北澤委員会」の報告書。「プログラム・ディレクター」であり実質的発起人だったらしい船橋洋一氏によるまえがきでの中でも「民間事故調」という表現が使われており、当初はそういう名前で考えられたらしい。しかしここでの「民間」は政府の管轄下にないという意味なので「独立」のほうが妥当だと思う。政府事故調でさえ強制捜査権はもたないが、これはまったく自主的な活動なので、著者たちがインタビューしようとした重要な当事者のうちでも、東京電力(とくに事故当時の経営陣)や福島県庁の発言は得られていない。

この報告書は、船橋氏、秋山信将氏、塩崎彰久氏、古川勝久氏(報告書作成には参加していない)によって構想された。まず「日本再建イニシアティブ」という財団がつくられた。そのもとに船橋氏、北澤桂スタッフディレクター、大塚隆エディター[もと新聞社編集者]による事務局と、調査・執筆の実務をする約30人の作業グループを形成した(雇ったのかボランティアなのかはわからない)。そのうち報告書執筆にかかわった人の紹介は巻末にあるが、ジャーナリスト、法律家とともに社会科学系の博士課程大学院生を含んでいる。院生のうちでも開沼博氏は著書のある人であり、本書第9章の「地方の『原子力ムラ』」というとらえかたは開沼氏の枠組みが採用されたのだと思われる。

北澤宏一委員長(委員会発足は2011年10月なのですでに科学技術振興機構理事長ではなくなっていた)はじめ6人(当初7人、黒川清氏は国会事故調査委員会の委員長になったため兼任を避けて辞任)の委員の役割は監修者的なものだったようだ。ただしこの監修は形式的なものではなく、報告書の方向を定め、またその質に責任をもつものなので、この委員会を著者扱いするのは正しいのだろう。

政府機関の報告書が電子版オンライン公開されることがふえてきたなかで、本書は電子版も有料としたことを批判する人もいるが、配布費用を読者に負担してもらうという趣旨、および出版主体がなくなっても残る本という形をとったことは理解できる。そして、読んだ印象として、この内容で税こみ1575円は安い本だ。印税相当として売り上げの10%を今後の関連活動にあてるとしているが、委員は報酬を受けず、その他の費用は財団が別途確保したため、安くできたのだろう。

ただし誤植らしいところがあちこちに見られたのは惜しい。気づいたところをこのメモの最後に列挙する。まず財団報告書として形を整えてから出版社と交渉したので出版社の編集者の手がはいっていないのだろう。通常の校正に加えて、最終校正刷りを、内容に関心があって、速く読めて、誤字や文法の乱れに敏感な人に見てもらうべきだったと思う。

本書の特徴は、おもに事故の社会的要因、とくに意思決定のありかたについて、前半ではだれがどうしたか、後半ではどんな社会の構造がそういう人の行動をもたらしたかを問題にしていることだ。科学・技術的な事項は最初のほうに比較的単純にまとめられており(まとめとしては便利だが)、政府事故調査委員会(畑村委員会)の中間報告に基づくところも多い。

巻末資料として、近藤駿介原子力委員長によるいわゆる「最悪シナリオ」のプレゼンテーションファイルのプリントがつけられている。本来、原子力安全委員会の役割だったのだが、安全委員会に計算ができる態勢がなかったそうだ。大量の放射性物質が放出され首都圏まで避難が必要になる想定になっていた。最悪シナリオとして何を想定するかにはどうしても恣意的なところがあり、とくに2011年3月下旬当時、想定に関する情報がまちがって伝わる可能性は高かったから、シナリオを公開しないと判断したのは理解できる。しかし公文書として残さなかったのはまずかったと思う。シナリオの内容をみると、今から考えても、なりゆきによってはこれに近い規模の災害になっていた可能性があり、そこまで行かずにすんだのは幸運とともに対策がわりあい適切だったことがあるのだと思う。

他方、注意すればもっと災害を小さくできた可能性についても少し論じられている。「もしかすると」にすぎないのだが、1号機の非常冷却装置が動いているように見えて実質働いていないことにもっと早く気づいて外からの水の注入に踏み切っていれば、複数の原子炉で爆発が起きることは避けられていたかもしれないという推測がある。ただし、この背景に、複数の原子炉を近くに配置していたため、ひとつの炉で事故があると他の炉の制御も困難になってしまったという構造的問題があった。

この事故では、津波による死者を別として、原子力事故自体による死者は出ていない。しかし、病気の人が避難させられる過程でじゅうぶんな医療・介護が受けられなかったためと思われる死者は50人以上出ている。この件をわたしはこれまで調べていなかったのだが、本書への橋本佳子氏による特別寄稿「原発周辺地域からの医療機関の緊急避難」でだいぶわかった。地震直後でどの道が通れるかよくわからない事態だったこと、爆発の可能性もどんな規模になるかわからなかったことも考えると、これよりもうまくやれる可能性があったかは疑問だと思う。もちろん、全員避難という事態を想定した訓練ができていればだいぶ安全にできたはずだが。

「SPEEDI」の件は、第5章第3節をはじめあちこちで論じている。線量観測機器あるいはそこからの通信の故障で、放出量が与えられず、単位量放出あるいは仮想的シナリオで放出量を与えた計算だけができたことは認識している。そのうえで、それでも3月15日の避難の方向を助言するのには使えたはずで、今後はそういう情報も活用する防災のしくみを構築するべきだとしている。

第1章第8節「事故後に行われた解析、その他の注目すべき事項」の中(36ページ）に、「地震動の影響について」という小節がある。津波より前に地震自体によってパイプの破断が起きた可能性は低いとしている。また破断警報の記録がある点は誤動作とみている。石橋克彦編の岩波新書「原発を終わらせる」[読書メモ]や岩波の「科学」を読んでいたので、地震動による破壊があっただろうという推測がもっともだと思っていたのだが、それは同じ少数の人々の推測が広まっているだけかもしれない。おそらく、地震による直接の破壊があったかどうかを確認することはとてもむずかしいのだろう。そして、すべての破壊が津波による電源喪失で冷やせなくなったことによるとしても説明可能なので、思考の節約の原理により、地震による破壊は考えない、という判断になっているのかもしれないと思った。

わたしがなんとなく知っていた世間の議論のうちでは、本書の物理的災害の見積もりは控えめだと思う。しかし東京電力と政府の責任を問うことになる点は多めだと思う。

発電所の吉田所長が、本社に対して注水中止の命令に従うと言いながら実際には中止しなかった件については、災害拡大をおさえた結果としてはよかったとしながらも、命令系統違反が美談として伝わるのはまずいとしている。あるべき体制は、命令に対する現場からの批判を中枢が受けて考えることだ。

原子力安全委員会があまり働かなかったが、そのひとつの理由は、班目委員長を官邸につめたきりにさせるという体制にあった。安全委員会事務局と切り離された委員長は個人的見解を述べるしかなかった。そして、菅総理の問いかたがうまくなかったためと思われるが、水素爆発の見通しについての班目安全委員長の予想が結果としてはずれたことで、菅総理は班目委員長を信頼せず、個人的知り合いや追加された内閣参与に頼った。不信の悪循環が起こっていた。

また、保安院も分析機能が乏しかった。東京電力のもつ情報を使わなければどうしようもないので、東京電力本社に対策統合本部をつくり細野首相補佐官が常駐する(経産大臣がときどき行き、他の閣僚は官邸にいる)という態勢ができてようやく動き出した。本来、発電所内の対応は事業者である東京電力の仕事であり、政府はその概括的監督と発電所外の住民のための対応をすべきなのだ。この事故の規模は発電所内についても事業者だけで対応できる規模をこえていたが、政府だけで決定しようというのも無理があり、統合本部という体制が妥当だった、とこの報告書は評価している。

本書の執筆陣には軍事的センスがある人が含まれている。ただし、軍事分野で高い評価を得られる内容になっているかどうかわたしは知らない。自衛隊が住民の避難支援だけでなく、事業所内の対策にも先頭に立ったこと(第5章第2節など)はほかでも論じられているが、アメリカ合衆国との意思疎通に防衛省が主になって働いたこと(第12章)はわたしはここで初めて知った。

第10章冒頭に、原子力の平和利用をめぐるリスクには、事故や災害などを念頭においた原子力安全（セーフティ）、テロや紛争等の人為的な攻撃を想定したセキュリティ、核兵器の拡散防止を念頭においたセーフガード(保障措置)という3つの概念が重視されるようになってきている、という記述がある。わたしから見ると、資源確保の不確実性、廃物による環境問題がはいっていない。また、セキュリティ対策(アメリカが2001年9月11日テロへの対応として強めたような対策)をしていれば事故の拡大が防げたという論調になっている。しかし、第3章を見ると、官邸地下の危機管理センターは、セキュリティ対策の目的で、携帯電話の利用が禁止になっていた。首相執務室のある5階に出入りする人が限られることも明らかなので、災害対策本部機能が分裂してしまったのだ。また(どの章の記述だったか忘れたが)東京電力が発電所の図面を消防などに簡単に出さなかったのは、セキュリティ上の法律を守ることを優先させたためだった。事故も人災とはいえ、人為的破壊とはだいぶ違う。

他方、病院の避難の際に行き違いが生じた原因に、警察と自衛隊の間の連絡経路が県庁を経由するものしかなかったことがあった。これはシビリアンコントロールの筋をとおすためにわざとこうなっているわけだが、災害出動に関しては考えなおす必要があるだろう。

国際的情報発信について。官邸広報は直接インターネットへの英語での発信などはよくやった(第4章第3節)。しかし政府の発信が不足・ばらばらで、外国から不信をまねいた。とくに4月4日の汚染水放出の際に、1回の記者会見だけで外国に事前通知したとしたのはまずかった(第11章第4節)。ただし放出自体については、高レベル汚染水を流さないために低レベル汚染水を放出するのはやむをえなかったとしている。

誤植らしいところと、その正しい表現の(自信のない)推測。
p. 62 (2章3節最後): 検出されていたこと → 検出されていなかったこと
p. 136 いちばん下: 高研究エネルギー → 高エネルギー
p. 139: 14日(13日未明) → 13日(14日未明)
p. 141: 願発事故 → 原発事故
p. 154: 被放射線量 → 被曝放射線量
p. 226: 避難を受ける → 非難を受ける
p. 293: 安全規制をにとらわれる → 「を」をトル
p. 296: と言われたという記述するように → 「記述する」をトル
p. 297: 国家統制をが → 「を」をトル
p. 317かこみ内: 出ててきた → 「て」をひとつトル
p. 320: 民間公営事業 → 民間公益事業
p. 356: 基づいてた → 基づいていた
p. 364: 大きな危機であった米国 → 「あった」と「米国」の間に「。」
p. 394: 呈しであり → 呈しており

• Mark LYNAS, 2011 (paperback 2012): The God Species — How Humans Really Can Save The Planet. London: Fourth Estate (HarperCollinsPublishersの部門), 280 pp. ISBN 978-0-00-737522-6.

イギリス出張の際に空港の本屋(というよりもペーパーバック屋)で見つけて買った。出張の目的の会議[別ブログ記事参照]でも話題の中心にあったRockströmほか(2009a, b)の「Planetary Boundaries」に関する本だったからだ。この概念は水谷(1999)の「地球の限界」と基本的に同じだが、Rockströmたちは全地球の人間活動のその側面がどのくらい持続可能性の限界をこえているかを定量的な評価をしようとした。数えかたにもよるが9つの側面にしぼり、次のようにまとめた。生物多様性、気候、窒素循環についてはすでに限界を越えている。土地利用、水資源、海洋酸性化、オゾン層はまだいくらか余裕があり、このうちオゾン層はフロン禁止によって安全側に向かっている。有害化学物質、エーロゾルは「限界」を定量的に述べることがむずかしい。

著者はもの書きであり、2004年のHigh Tide　[読書ノート]など地球温暖化に関する複数の本を出している。

2009年のコペンハーゲンでの気候変動枠組条約締約国会議では、著者はモルディブ政府の助言者として出席していた。実質的政策が何も進まなかったのは、中国の拒否姿勢によるところが大きい。しかし2010年のカンクンでの締約国会議では中国がかなり積極的になった。

それよりも前になるが、2009年、著者はRockströmたちの議論の場に参加してその内容を一般向けの本として書くことになった。ただし研究者の意見を代表するとは限らないとことわっている。わたしが読んだ印象でも、地球環境科学者の多くは、現状認識については賛同するが、対策については反対することが多いと思う。

第1章ではまず人類の歴史を簡単にふりかえる。人類がほかの動物と違うのは第1に火を使う(食べ物を調理する)能力をもったことだが、さらに化石燃料を使う能力をもったことで、地球環境を大きく変えるに至った。ここまでは地球環境の現状を定量的に見る人だったらみんな認めるところだろう。ただしここで著者は、人間活動によって起きた問題を解決する主体も、今や地球環境に対する最重要な原動力になってしまった人類だ、と考える。そこで人類の持続性の危機に対して著者が考える解決策は、新型の原子力、遺伝子組みかえ、気候改変技術（本書の表現ではgeoengineering)など、まだ完成していない技術に大きく頼るものになる。機械をこわす能力は高いがなおす能力はそれほど高くないわたしから見ると、人類の環境をこわす能力は大きいが、それをなおす能力にはそれほど信頼がおけない。だからわたしは著者の主張に賛成できないところが多い。

第2章から第10章まで、「限界」の側面をひとつずつ扱う。

第2章は生物多様性。微生物の重要性もわかって書いていることがわかるが、議論の主要部分は大型動物の絶滅に集中してしまっている。トラの絶滅を防ぐことは「たった」数千万ドルでできるのになぜやらないのか、という論調になっているが、1種に対してならば可能でもすべての絶滅危惧種に対してそれぞれこれだけの額をかけるのは無理だろう。

第3章は気候。HansenがPlanetary Boundaries専門家メンバーなのでその色が強い。二酸化炭素濃度を350ppm以内におさえることが必要だという主張を確定した事実のように述べている。その根拠として、まず「最近の観測で温暖化がモデル予測よりも加速している」 という。北極海の海氷の減りかたに注目すればそう言えなくはないが、グリーンランド氷床の氷が減っている件はよいデータの期間が短いし、全球平均地上気温に注目すれば見かけ上温暖化は減速している。次に「新たな正のフィードバックがわかってきた」というのだが、新しい知見には正のフィードバックも負のフィードバックもあり、危険を警告したいという意志によって正のフィードバックが重要だと判断されたのだと思われる。第3に古気候の証拠がいくつかある。約3百万年前(鮮新世)にはCO2濃度360ppmで海水準は現在+25mだったそうだ。だから、これから360ppmがずっと続いたら+25mになるはずだとまでは言っていないようだ。確かに不安材料ではあるのだが、海面上昇をなんメートル以内におさえるためにCO2濃度をなんppm以内におさえなければならない、という定量的議論の根拠にはなっていないと思う。

温暖化の対策について。著者は経済成長は前提として譲れないという。それを否定したのでは現実の政治プロセスが動かないという議論のようだ。もう少し積極的な議論は最後の章にある。また、資本主義を否定するべきではなく、かといって市場まかせでは設備投資が不充分になったり偏ったりするので公共部門の役割も大きいとする。

技術面では再生可能エネルギー(太陽光・風力)とともに原子力が必要と主張している。わたしも、自然エネルギーの能力は巨大でないので、経済成長抑制、温暖化、放射性廃棄物発生、二酸化炭素隔離(CCS)コスト、の少なくともどれかは避けられず、どの面のがまんをどのくらいするかという重みづけの問題なのだと思っている。著者のように経済成長と温暖化抑制を大前提にすれば原子力とCCSが必須になってしまう。ただし、著者のあげる技術開発の重点の第1は太陽光・風力を活用するためのエネルギー貯留技術であり、これにはわたしも大賛成だ。第2は乗り物のエネルギー源を化石燃料に頼らなくすることで、著者はまず自動車の電化だというが、これは原子力重視が背景にあるかもしれない。飛行機については、需要を減らすことは著者の想定外のようだが、土地(第5章)の制約も考えると全体量が限られるバイオマス燃料を優先してこれにまわすことしか考えられない。第3はCCS。第4が原子力、とくにIntegrated Fast Reactor。しかし、水のある地球上で液体金属ナトリウムをまわす(しかもそれが目的でなく手段である)設備を安全に維持しきれるのか? 増殖炉ならばプルトニウムを消費できるのはわかるが、廃燃料にプルトニウム(などの半減期万年オーダーの核種)が含まれないとみなせるところまで消費しつくせるのか?

なお第9章で温暖化に対する懐疑論にふれている。イギリスでもアメリカと同様、言論の政治的両極化が起きており、科学までがその道具にされている。温暖化懐疑論者のほとんどは政治的右寄りで、経済活動の環境による限界を認めたがらない人が多い。環境主義者は左翼と重なることが多い。著者は温暖化は深刻な問題だと見るが、市場経済重視だ。温暖化対策重視が計画経済につながるというのは「左右」に共通の誤解だと著者はみる。

第4章は窒素循環。大気の主成分である窒素分子をほとんどの生物は利用できない。20世紀初めにHaber-Bosch法のアンモニア合成が始まり、化学肥料がつくられて、現在の人口をささえる食料生産のために必須のものとなっている。ただし、余った肥料の流出や、燃焼に伴う窒素酸化物(NOx)大気経由の降下によって、水域の富栄養化、生物多様性損失などの環境問題をもたらしている。温室効果気体N2Oを排出することもあるが、NOxが生態系のCO2固定能力を高めて温暖化を抑制している面もある。

対策としては、燃焼によるNOx排出をへらすこと、微生物による脱窒を促進すること (湿地保護、下水処理)、農業での肥料の利用効率改善があげられている。肥料のむだづかいはやめるべきだが、化学肥料の全廃はめざさない。有機農業では面積あたりの収量の限界がきびしく、土地の限界にぶつかってしまうのだ。著者は2008年には遺伝子組みかえ作物反対論を述べたが、考えを変えたそうで、本書での論調は遺伝子組みかえ推進論の伝道師ふうになっている。まず作物の窒素利用効率を高めることで、すでにオオムギの遺伝子を使ってカナダのキャノーラの窒素利用効率を40%改善した例があり、イネにも応用が試みられているそうだ。さらに、窒素固定能力を作物自体に持たせることにも期待している。わたしは遺伝子組みかえ作物が食べて毒なものになることは(実用化前にしっかり検査がされることを前提として)あまり心配していないが、作物に入れた遺伝子が他の生物に転移して強力な雑草を作りだしてしまうことを心配する[別ブログ記事参照]。

なお、リンの循環もあわせてとりあげられているが、深刻さの優先順位が窒素ほどではないとしている。

第5章は土地利用。もはや世界の陸は人類に改変を受けていないところのほうが少ない。人間にとって必要生態系サービスを持続させるだけのためにも、自然に近い状態の土地を保全する必要がある。このため農業(第4章)も人間居住も小面積に集中させるべきだとする。

メガシティ化を肯定するところは(原子力支持とつじつまは合っているが)わたしは疑問。集中の適正規模があるのではないか?

自然エネルギー利用は土地面積をくうものが多いことにも注意する。とくに風力の立地は鳥とコウモリの生息をさまたげないことによって制約される。原子力は利用面積が小さいことが強調されている。しかしそれをE = m c²で、しかもウランの核分裂で質量のうちどれだけが減るか言わないで、説明した気になっているのはひどい。事故のときに放射性物質がひろがる面積を考えないのは、著者はチェルノブイリの状況を、放射性物質による住民の健康被害は少ないと見るとともに、野生生物の生息環境としては人間のインパクトが小さくなって改善になっていると見る(第7章)からだ。避難などの生活変化によるストレスは大きいと見ているはずなのだがそれは原子力のコストとしては考慮していないように思う。

温暖化の国際的対策として提案されているREDDを支持し、しかしそれだけでは不足として、各国の消費税上乗せで自然土地回復基金を作ることを提案している。なお現状で森林回復がうまくいっている例としてベトナムをあげているが、そのおもな要因を、農業の市場化によって小規模農地が放棄されたからだとする。宇沢・細田(2009)の緒方氏・関氏の論考を読んで社会主義だから(おそらく土地が公有だから)うまくいったのだという印象をもっていたので驚いた。冷戦史観では正反対に感じられるが、おそらく両面ともほんとうなのだろう。

第6章は水資源。海水は含まれないのでfreshwaterと表現している。 水資源が不足するかどうかは気候帯や人口密度によってまちまちなので、このPlanetary Boundaryについて便宜上ひとつの数値を示してはいるものの、実際は地域別に限界を考える必要があると著者もことわっている。

水量の変化による困難の要約として winter flood and summer drought という表現をしている。ヨーロッパ・北アメリカを想定すればもっともな例示だ。しかしその直前にあげた地名はYangtze (長江)だ。著者は、東アジアでは洪水があるのは夏であることが多いことがわかったうえであえて省略したのだろうか?

人が生きるうえで最も基本となる飲み水の供給については進展がみられる。ただし衛生的なトイレが不足している。食料生産のために灌漑農業が行なわれているが、ダムの功罪を考える必要がある。生物多様性の観点では淡水生物にとくに絶滅が多い。

生産に水が使われる生産物の貿易を「仮想水」の貿易とみなすと、水が乏しい国から水が豊かな国に仮想水が輸出されていることが多い。世界全体として水の合理的な利用をするためには、仮想水取り引きが水の希少性を反映するように、水の実際の費用が値段にかかるようにするべきだという。そこで著者の意見は水の民営化推進論となる。農業用水の費用の内部化についてははもっともだと思う。しかしこの議論を水需要の量のうえでは比較的小さい飲み水の民営化の根拠にすることにはわたしは賛成しない。

第7章は有毒化学物質による汚染。この章はメモをとらないで読んだので詳しいことは忘れてしまった。DDTなど論争のたねになっている物質について、猛毒論と無害論の両極端をどちらも批判している姿勢だったと思う。この章の後半は、Planetary Boundariesでは扱われていない放射性物質による汚染の話で、このメモでは第5章のところにまとめて述べたが、やや安全を強調しすぎではないかと思われた。

第8章は大気中のエーロゾル。主要なものとして硫酸とすす(black carbon)がある。その場の健康に害のある汚染物質であるとともに、温暖化を、硫酸は弱め、すすは強める。大気汚染は少なくとも先進国では減ったが、その理由は消費抑制でなく技術と豊かになったことだった、ということから、著者は今後の対策も技術と経済成長であるべきだと主張する。ただし、汚染のある国が豊かになるのに先立って資金を出すために、carbon offsetを積極的に使うべきだという。Carbon offsetに反対するのは（原子力や遺伝子組みかえに反対するのと同様に)環境主義の大まちがいだ、とまで言う。しかしcarbon offsetに反対する人のうちには非合理的なこだわりではなく、意図どおりに使われることを確実にする制度設計がむずかしいという冷静な考えもあると思う。

著者は温暖化対策として、CO2排出削減の代わりでなくいわば保険として、意図的気候改変(いわゆるgeoengineering)に積極的だ。エーロゾルを成層圏に入れるべきだとする。副作用の危険(モンスーンの雨が減るなど)やmoral hazardについての批判は認めたうえで、CO2排出増加による温暖化だけが起こるよりはましだとする。

第9章は海洋酸性化。海洋のpHは8.2から8.1になった。水素イオン量としては30%の増加。問題のあらわれやすいところは大陸の西側の沿岸湧昇域。CO2利用能力の高い植物や窒素同化能力のある植物などにとっては好条件だが、サンゴをはじめとする炭酸カルシウムの殻をつくる生物にとっては危機。Planetary Boundaryはアラレ石飽和が産業革命前の80%レベル (現在は85%)とされている。正面の対策はCO2排出削減だ。それ以外は、カンラン石の風化の加速、石灰(酸化カルシウム)を海に与えることなどのgeoengineeringに属する構想だ。

第10章はオゾン層。これは境界を越えることが避けられた成功例とされている。ただし科学的基本がわかってから規制までに10年かかった。科学(オゾンホール発見、WMOなどの評価報告書)と政治的リーダーシップ(とくにUSAのReagan政権のEPA、上院)が働いた。産業界は自発的には動かなかった。しかし産業界を悪とみなすのではなく、パートナーとして動いてもらうべきだとしている。

温暖化の件はオゾンの件のようにうまくいっていないが、著者は、異質な問題だとは考えていない。化石燃料の全廃を可能にする技術はあり、不足しているのは政治的リーダーシップだと言う。

第11章はまとめ。「惑星を管理(manage)する」という題がついている。やはりこの著者は、人間は地球環境をこわす能力だけでなくなおす能力もあるはずだと考えているようだ。わたしならば「地球の限界にぶつからないように人間社会を管理する」と言いたいところだ。

Planetary boundariesは自然生態系の持続性に注目したもので、人類にとって必要な資源の限界を示してはいない。人口と経済の限界は別に考える必要がある。しかし、著者は、人口と経済は強い制約として扱う必要はないと考えている。人口抑制は、強制的抑制策よりも、経済成長と都市化が進行すれば自動的にできるとする。

経済成長が必要だとする理屈の第1は、途上国の貧困を減らす必要があることだ。しかし、そのために世界全体の経済成長がまだまだ必要だろうか? 第2は代わりの経済システムがないことだ。Dalyのいう定常経済システムは成り立たない(とTim Jacksonも言っているそうだが未確認)。豊かな国も年2-3%のGDP成長がないと経済が不健康になってしまうのだ。しかし物理量の指数関数型成長の持続は不可能だ。

著者は経済が豊かになれば「産出/資源投入」は大きくなる傾向があるといい、中国で窒素肥料が1980年から2007年に50%増加に対して食料生産が200%増加した例をあげる。しかし中国の食料統計については川島(2009)が述べているような疑問(おそらく計画経済体制ゆえの粉飾)もある。また、資源利用総量が減っている例として、豊かな国の木材消費をあげる。しかしコンクリート、鉄と合わせた建材の消費は減っていないのではないか?　さらに、「脱物質化」が進むと見る。たとえば紙の本よりも電子本が消費されるという傾向だ。

結局、環境の限界を越えない経済では、物質資源は生物圏の再生能力の範囲で使うか、リサイクルするしかない。著者はリサイクルを活発にすることを想定しているようだが、そうするとエネルギー需要はむしろふえることになるだろう。エネルギーと物質を含めて限界にぶつからないようにするには、やはり経済成長に限界があると考えるべきではないだろうか。

ともかく著者は、世界の産業に、もうひとつの産業革命となるスケールの変化が必要だとする。これを脅威でなくビジネスの機会ととらえ、「低炭素」「クリーンエネルギー」で勝つことをめざすべきだと(中国はすでにそちらを向いているぞとまで言って)欧米の実業界をけしかけている。

技術楽観論と経済成長楽観論にはわたしは賛成できないが、こういう論客もいたほうがよいとは思う。

文献

• 川島 博之, 2008: 世界の食料生産とバイオマスエネルギー — 2050年の展望。 東京大学出版会。[読書ノート]
• 水谷 広 編, 1999: 地球の限界。日科技連。[わたしはまだ読んでいない。]
• Johan Rockström, Will Steffen, Kevin Noone, Âsa Persson, F. Stuart Chapin III, Eric F. Lambin, Timothy M. Lenton, Marten Scheffer, Carl Folke, Hans Joachim Schellnhuber, Björn Nykvist, Cynthia A. de Wit, Terry Hughes, Sander van der Leeuw, Henning Rodhe, Sverker Sörlin, Peter K. Snyder, Robert Costanza, Uno Svedin, Malin Falkenmark, Louise Karlberg, Robert W. Corell, Victoria J. Fabry, James Hansen, Brian Walker, Diana Liverman, Katherine Richardson, Paul Crutzen, Jonathan A. Foley, 2009a: A safe operating space for humanity. Nature, 461:472-475.
• J. Rockström ほか, 2009b: Planetary boundaries:exploring the safe operating space for humanity. Ecology and Society 14(2): 32. http://www.ecologyandsociety.org/vol14/iss2/art32/
• 宇沢 弘文, 細田 裕子 編, 2009: 地球温暖化と経済発展 — 持続可能な成長を考える。 東京大学出版会, 308 pp. ISBN 978-4-13-040243-9. [読書ノート]

• 松井 孝典 (たかふみ), 2012: 我関わる、ゆえに我あり — 地球システム論と文明 (集英社新書 0631G)。 集英社, 222 pp. ISBN 978-4-08-720631-9.

科学の本というよりも、科学を仕事としてきた個人として、人類の文明をどうしていったらよいかという価値判断に踏みこもうとした本。世界(地球)を外から見る視点が大事だと言う。これは惑星科学者の我田引水と言えなくもないが、むしろ外から見ることを仕事としてきた人として使命感を感じているのかもしれない。

副題になっている「地球システム」はしっかり規定されているようではないが、複数の「圏」に分かれていて「圏」が相互に物質やエネルギーをやりとりしているという特徴をもったものであることは確かだ。著者がその発想に至ったきっかけは、阿部豊氏とともに取り組んだ初期地球の固体からの脱ガスによる水蒸気大気(のち海)の形成に関する理論的研究だったそうだ。

著者はこれまでによく「地球の進化」という表現をしてきた。ただしこの「進化」はevolutionの語源に近い意味で、生存競争によるDarwin型の進化ではない。(わたしならば「発達史」と表現する。) 本書では「進化」という表現がなくはないが、あまり使わないようにしているようだ。以前の著作で「地球の進化の基本は分化だ」という認識に至っているので、「分化」を積極的に論じている。地球が冷えるに従って、大気と海、地殻とマントルが分化した。また生物圏も分化した。

そして、生物のうちでも、言語能力をもち、また生殖能力を失ったあとも生き続ける個体がいて知識をよく伝えられるようになった人間は、「人間圏」を分化させた、と著者はとらえる。その第1段階は農業で、エネルギー源を生物圏に依存していたので分化は不完全だった。化石燃料を使えるようになって人間圏は「駆動力を内部にもつ」ようになった。そして人間圏は拡大を続け、今では資源および環境の限界にぶつかっている。また、人間圏も分化を重ねてきたのだが、最近はインターネットに代表されるように人間圏を均質化させる働きが強くなっている（転換点はいつごろだったのかは述べていないようだ)。分化と均質化のよしあしは保留しているようだ。限りない拡大が不可能なことは明らかだが、その代わりにどういう形をめざすかも、読者の判断にゆだねているようだ。

細かいことだが、エネルギー資源の問題で、太陽光の利用をふやすことは地球が吸収するエネルギーをふやすことになって気候を人間生存に適さないほど温暖化させると考えているようだ。確かに鏡で地球に光を集めるようなことをすればそういう心配があるが、太陽光の利用をふやす議論の多くは可視光が常温熱に変わる過程から有効エネルギーを取り出すことであり、正味で地球が吸収するエネルギーをふやすことにはならないのではないか。

哲学的な議論もしているが、Wittgensteinを読んでいないわたしには評価はむずかしい。近代科学は、認識主体と認識対象が別ものであるという「二元論」を基礎として発達してきたが、人間圏を扱うにはこれを変える必要があると考えているようだ。わたしが思うには、人間が世界を認識したことに基づいて世界を変えようと働きかけることができる、という意味では、認識対象のうちに認識主体自身が含まれていることが重要になってくる。しかし、認識するという過程に限れば、二元論的な扱いでよいのではないか。

• 武内 和彦, 2007: 地球持続学のすすめ　(岩波ジュニア新書 568)。岩波書店, 209 pp. ISBN 978-4-00-500568-0.

人間社会を持続可能なものにしていくことをめざした学問の話。

本書に出てくる人にはわたしが直接知っている人が多いのだが、著者と直接話したことはまだない(講演を聞いたことはある)。

最後の第6章は、東京大学の中に作られたサステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)という組織の旗あげ宣言のようなものになっている。この組織はのちに、1. サステイナビリティ学の創生, 2. 気候変動と低炭素社会, 3. 資源利用と循環型社会, 4. 生態系と自然共生社会, 5. 持続可能なアジアの展望という5冊の本を出したが、その出発点がわかる。

そこに至るまでに、基本的には著者自身の生い立ちからの遍歴をたどりながら、そのときどきに出会った問題を説明していく。

著者は、いなかと工業地帯の両方を体験し、公害問題に関心をもった。

大学では理学部の地理学コースに属したが、卒業研究は実質的に農学部の緑地学コースの教員の指導を受けた。地理学の教員は、植生も地理の重要な要素だが地理学の人員は少なく指導しきれないという状況認識もあったと思うが、このように学生が自主的に外の指導者を求めることに好意的だったようだ。著者は大学院は緑地学コースに所属した。それから地理学の助手に採用され、助教授として緑地学にもどる。ただし、地理学の先輩からさそわれたオーストラリアやアフリカの調査をきっかけとして、砂漠化が起きている乾燥地帯をはじめとする世界の植生の保全にかかわることになる。草原の「牧養力」をはじめとして、農林水産業の持続可能性という考えに導かれる。

持続可能性の限界には、利用可能な天然資源の限界のほかに、汚染によるものもある。インドネシアのとくに人口密度の高いジャワでは、化学肥料の使いすぎで水域の富栄養化などの問題が起きており、著者たちは流域スケールで生物資源を循環させる方策を考えた。

地球温暖化の見通しが示され、（エネルギー源の)「低炭素化」の必要性がしだいに認識されるようになった。また、ごみ・産業廃棄物の問題から、「循環型社会」をめざすべきだという認識もできてきた。自然生態系保全の観点から「自然共生社会」という標語も使われるようになった。しかし、この3つの動きがばらばらだった。著者は、2007年の安倍内閣のもとの中央環境審議会での「21世紀環境立国」の目標設定として、この3つの柱を統合した持続可能な社会という目標を提唱した。それはその後の日本の役所の文書にとりいれられている。ただし、そこで著者は「循環型社会」として「自然生態系と人工循環系の統合」をめざすべきだとしているのだが、その後の「循環型社会」政策はなお人工物のリサイクルばかりに集中しているように思われる。肥料の件なども含めて「循環」をとらえなおし政策に反映させる必要を感じる。

• 鈴木 堯士(たかし), 2003: 寺田寅彦の地球観 — 忘れてはならない科学者。高知新聞社, 298 pp. ISBN 4-87503-349-4.

小山 慶太 (2012) 「寺田寅彦」の読書メモの中で、寺田寅彦は科学の先端からおりたわけではなく、地球物理学に関しては先端にいたのだ、というわたしの認識を述べた。しかしそれは裏づけのない推測だった。そのあと、この本を見つけた。著者の買いかぶりもいくらかあると思うが、それを割り引いても、寺田寅彦は地球科学ののちに主流となる流れの中にいたと言うことはできると思う。

著者は寺田寅彦の随筆を読んで科学に関心をもち、さらに寺田寅彦の研究論文も読んだ。それがおもに地球物理学に関するものだったことが、著者が地球科学を専門とする動機のひとつにもなったようだ。ただし著者が専攻したのは地球科学のうちでも地質学だった。今でこそ地質学と地球物理学の区別は不明確になっているが、当時はかなり離れていただろう。著者は、高知で、枕状溶岩と(堆積岩である)チャートが混在した「メランジュ」を研究し、「付加体」の概念の形成に貢献している。プレートテクトニクスの考えかたは、日本の地質学者の多くにとって受け入れがたいものだったようだが、著者にとっては寺田寅彦がすでに言っていたことにすぎなかったようだ。

寺田寅彦はもともと造船工学をめざしていたが、熊本の第五高等学校の教師だった田丸卓郎(のち東大教授)の勧めで物理学に志望を変えたのだそうだ。それならば当然とも思われるが、地球に関する仕事の初期のものは、海洋の流体(海水)に関するものだ。高知の海岸で海洋の波の観測に従事したこともあるそうだ。また、ローマ字でUmi no Buturigakuという本を出している。(東大で寺田寅彦がいたのは物理学教室と地震研究所だからか、1980年代の地球物理学教室[今の地球惑星科学専攻の一部]にはその著書はあまりなかったのだが、この本があったのは覚えている。) この方面での後継者としては宇田道隆氏がいる。

寺田寅彦はWegenerの大陸移動説を何度も紹介している。そこでは「シアル」(Si+Al）と「シマ」(Si+Mg)という物質の違いを重視し、「地殻とマントル」という地震波伝播のほうから知られた区分を重視していない。単なる紹介者ではなく、その概念を応用して研究をしている。そのひとつは、日本海が日本列島の水平移動によってできたという考えだ。古地磁気の偏角の変化を説明しようとする文脈で出された。その考えは日本海の海洋底が拡大したことも意味することになるが、寺田寅彦が海洋底拡大という考えを持っていたとまでは言えないと思う。もうひとつは、高知県地方の地形と測量から、たとえば室戸岬ではふだんは沈降し地震のときに隆起することがくりかえしたことを認識し、その説明として「大陸近くの海底が連続的に沈降し、大陸縁を引きずり下ろし」ていると考えたことだ。海底地殻の沈みこみという発想は、Wegenerの大陸移動説自体ではなく独自のものなのだろう。ただし、水平に長い距離を動いてきた海洋プレートが沈みこむという考えではないようだ。

著者は、随筆「茶碗の湯」などに見られる寺田寅彦の対流現象への関心を、（おそらくArthur Holmesの仕事も知っていて) 大陸移動の原因としてマントル対流を考えていたのだろうとみなしている。わたしはこれは著者の思い入れすぎではないかと思う。Kuhnの用語でいう科学革命の前の科学の内容を、科学革命のあとの概念体系で解釈する、いわゆるWhig史観(あるいは「勝てば官軍」史観)になっていないだろうか。

小山氏が「寺田物理学」の典型として椿の花の落ちかたの研究をあげていた。それは落ちる物体の力学に関するものだったが、鈴木氏が重視するのはむしろ、そのほかに落ちる数の統計的研究があり、地震についても同様な統計的性質があることを指摘していることだ。ただし簡単に地震予知につながるものではなく、寺田寅彦の著作のうちにはつなげて論じるジャーナリストの態度への批判もある。わたしから見ると、随筆にあった路面電車がダンゴになる件などと合わせて、確率的(stochastic)な現象の理論化への関心とまとめられそうな気がする。

「正当にこわがることはむつかしい」[別記事参照]という警句を含む随筆のきっかけともなった浅間山の小爆発2件について、寺田寅彦は研究論文も書いていた。降った火山灰を観察し、噴火のしくみについて推測したものだ。生涯最後の研究論文となったそうだ。鈴木氏はこれに続く研究があったかどうかを問いかけている。わたしも勉強不足でよく知らないのだが、寺田寅彦の次の世代からは地球物理学のうちでも固体系と流体系の分業が進んでしまったので、大気中を舞う火山灰を研究する人はかえって少なくなってしまったのかもしれない。

なお「追記・寺田寅彦の伝記スケッチ」(英語からの訳)の中で、寺田寅彦が所属していた学会のひとつとして「日本地球物理学会」というものがあげられているが、この名まえの学会は少なくとも1980年以後はなく、たぶんずっとなかったはずだ。再確認できないでいるのだが、どこかに「日本地理学会の会員でもあった」と書いてあったのを見かけた覚えがある。こちらが正しく、英語からの訳のほうはそれをまちがえたのではないだろうか。寺田寅彦は地理学者だったとは言えないが、本書に出てくるように地形を研究しているし、随筆では地名を論じているものもあるので、地理学会の活動には関心をもっていたにちがいない。

• 小林 龍生, 2011: ユニコード戦記 — 文字符号の国際標準化バトル。 東京電機大学出版局, 248+35 pp. ISBN 978-4-501-54970-1.

計算機で情報を処理する仕事は、ほとんどの場合、人間の言語をあらわす文字の処理を含む。ある言語を想定したプログラムを、それと違った文字を使う言語も処理できるようにするためには、プログラムの改造が必要になることが多い。初めから多言語を処理するように設計することもある。このようなソフトウェアの「日本語化」「多言語化」「国際化」のために苦心している職場はたくさんあるはずだ。しかし本屋で見る限り、ソフトウェアに関する本は多いにもかかわらず、英語か日本語のどちらかひとつを想定していて、日本語の場合もそれを処理する基盤は確実に動くものがあることを前提としているのがほとんどだ。なぜ苦心が出版という形で共有されないのだろう? わたしはこのような話題の本を求めている。しかし自分には歯が立たないプログラム言語が使われていたり、縁のないハードウェアに関するものだったりすることもあるので、買って読む前に実物を確認したくなる。

この本は2011年6月に発行された。わたしはその1–2月後に新聞の書評を見ておもしろそうだと思ったのだが、店頭では見あたらなかった。2012年3月になって店頭で見つけてすぐ買い、仕事で必要な本よりも先に読んでしまった。今はない雑誌「bit」の別冊「インターネット時代の文字コード」は読んだはずなのだが、他の著者の名まえは覚えていたのにもかかわらず、小林氏の名まえは覚えていなかった。

計算機上で多種類の文字をいっしょに扱うための文字コード体系として、今ではUnicodeあるいはISO 10646が実用的な唯一の標準と言えるまでになったと思う。もともとUnicodeは民間の有志の動きであり、ISO (国際標準機構)とは別だった。1988年に出されたUnicodeの初期の構想は16ビット固定長を想定していたが、それが世界で実用に使われる文字をすべて含めるISOの標準になることはありえなかった。しかし、1文字を16ビット×2で表わすことも認めることによって、両者は事実上一本化された。民間団体のUnicode Consortiumの技術委員会と、ISOとIEC (国際電気会議)の合同技術委員会(JTC1)の第2小委員会(SC2)での議論が並行して進み、両者のメンバーには重なりがある。

著者は、このUnicodeとISO/IECの両方の標準づくりにたずさわってきた人だ。1995年に、当時ジャストシステムの社員としてUnicodeのほうの技術委員になったのをかわきりに、2004-2009年にはSC2の議長をつとめている。また日本国内のJISの情報処理関係の立案を請け負っている情報処理学会の中の情報企画調査会の委員もつとめている。

技術系の国際会議は英語で議論が進む。著者は最初だけは通訳をつけたが、それから英語能力をきたえる努力を欠かさない。わたしも最近、国際会議を傍聴して、欧米やインドなどの人々のプレゼンテーションにはついていけるのだがかけひきになると聞き取りさえできず、傍聴人はどうでもよいが日本代表も同程度の能力らしく、議論が欧米人のペースで進んでいくのがくやしかった。

標準を決めるまでの議論はさまざまな理屈や利害が渦巻く。標準は妥協の産物となり、わかりにくい官僚的用語で書かれることが多い。そしていったん実用化が始まった標準は、たとえ明らかに不合理でも変更することはむずかしく、運用上の約束を追加して乗り切ることが多い。

字形が複数の要素から組み立てられる文字について、Unicodeは当初、完成された字形についてコード番号(正確には表の中の位置)を割り振ることを原則としていた。しかし今では構成要素にコード番号を割り振って組み立てルールを記述するほうが原則となっている。この本に「なぜ変わったか」という形で明示されているわけではないのだが、変わらざるをえなかったひとつの要因はデーヴァナーガリー文字などのインド系文字の複合字形が数えきれないことであり、もうひとつはハングルの可能な組み合わせをすべて登録することになってコード表の大きな部分を占有してしまったことらしい。Unicode全体として見ると、早く登録された文字集合とあとで登録された文字集合との間で原則が一貫しないので、標準に理想を求める立場からは気持ちが悪いのだが、現実の標準は歴史の産物でもあるのでがまんするしかないのだろう。

漢字については、違う字と認めるか、同じ字の字体のゆれと認めるかの判断が人によって違うことが避けられない。日本のJIS X 0208を決める過程でのその判断根拠は明示されておらず、あとでそれの改訂を担当した委員が再構成して記載したが、ありうる複数のルールのうちの選択は偶然としか言いようのない件もかなりある。Unicodeに中国・日本・韓国の漢字を統合する際の判断にもユーザーからの不満が多く、日本でUnicodeを嫌う人が多かった原因ともなった。その後、著者を含む委員たちの働きにより、各国の標準に追加された字はUnicodeにも追加され、出版ソフトウェアやフォントの会社が認識している字体の違いは、標準に追加された「文字の変種を指定する」機能によって対応できるようになった。

自国そっちのけで欧米の人の提案で標準化が進んでしまったクメール文字(カンボジア)とミャンマー文字の件は、三上(2002)の本で知っていたが、もう少しよく事情がわかった。正確でないかもしれないが、次のように理解した。ミャンマーの場合は、日本の電総研(当時)などの人々の仲介がなんとか間に合って、ミャンマーの人が参加する形で標準をまとめることができた。カンボジアのほうは、標準が決まってからカンボジアから不満がわき出て、標準の細部修正と運用ルールの追加で、なんとか実用にはさしつかえのない形に落ち着かせることができた。

文字コードの標準自体はもはや大きく変わることはないのだろう。しかし人間の言語を計算機で扱うための約束ごとを決めなければならないことはこれからもたくさんあるだろう。みんなが大きな不満なく使える約束ができるように、話題を流通させるとともに、感情的争いを避ける努力がもっとあったほうがよいと思う。ひとつ心配なのは、情報企画調査会が賛助会員となった企業の出資と政府(経産省)の補助金でまかなわれていることだ。世論の反映がソフトウェア製品を売る企業の立場に偏ったものにならないように、一般ユーザーの声を集約するしくみも必要ではないだろうか。

文献

• 三上 喜貴, 2002: 文字符号の歴史, アジア編。 共立出版, 377 pp. ISBN 4-320-12040-X.
• 小林 龍生、安岡 孝一、戸村 哲、三上 喜貴, 2002: インターネット時代の文字コード。 共立出版, 285 pp. ISBN 4-320-12038-8. (bit別冊から単行本として再発行。bit別冊としては2001年発行らしい。）

• 瀬川 幸一 編, 2008: 石油がわかれば世界が読める (朝日新書 107)。朝日新聞出版, 222 pp. ISBN 978-4-02-273207-1.

石油学会の50周年企画だそうだ。大学、独立行政法人、石油会社、化学工業会社の人が分担執筆している。

第1章の前半では、環境問題に関して石油はこのところ悪者扱いされることが多いが、石油の利用が環境保全に貢献している面もあるのだという主張がある。第1に薪炭に代わることによって森林破壊を減らしたこと、第2に石炭に代わることによって健康に害のある大気汚染を減らしたことだ。

しかし、石油産業の規模拡大を礼賛し石油の大量消費を奨励する論調ではない。石油は貴重な資源であり、大切に使っていかなくてはいけないという論調だ。たとえば結びで自動車に関して軽量化やハイブリッド(内燃機関・電力併用)化を進めるべきだと述べている。産油国でもなければ石油メジャー企業を擁してもいない日本の石油関係者だから特にそうなのかもしれない。

第1章の後半と第3章の話題は、石油あるいはそれに代わるものを手に入れるまでの、資源確保、採掘、運搬だ。第2章の話題は、石油を燃料あるいは原料としてどのように使うかだ。

いわゆる石油ピーク論には必ずしも同調しないが、従来型の石油資源は今後得にくくなることは認めている。しかし、オリノコタールやオイルサンド(「タールサンド」ではなくこういう表現になっている)などの非在来型の石油はじゅうぶんあるとする。(石油ではなく天然ガスの源だが、メタンハイドレートも同列にあげている。ただし技術が未完成であることもわかる。) 非在来型資源の採掘費用が在来型石油よりもだいぶ高いことも述べている。しかし、採掘から石油の形になるまで(および採掘跡の環境保全)のエネルギーコストの議論はない。石油に代わるエネルギー資源としてのバイオマス燃料や、物質資源としてのバイオマス起源プラスチックには、エネルギーコストの観点から有効性に疑問を示しているにもかかわらず、非在来型石油に対してそういう議論をしないのは不公平だと思う。分担した筆者が別々に書いた結果たまたまそうなっただけかもしれないが。

自動車などの移動体用の燃料としては、石油由来の液体燃料にかなうものはないと言う。石炭、ガス、バイオマスからガソリンまたは軽油に類似のものを作る技術にもふれている。ただしここでも化学変化させることに伴うエネルギーコストの議論はない。石油を使った内燃機関の技術や、流通手段が、非常に発達しているので、燃料のほうをそれに合わせることが、少なくとも石油学会員の発想としては自然なのだろう。しかし、ブラジルではエタノールとガソリンのどちらでも動くエンジンが普及していることも述べられている。燃料をむりやり石油製品に近づけるよりも、エンジンや流通網のほうで燃料の多様性に対応したほうがよいのではないだろうか。

日本ではガソリン車だけでなくディーゼル車でも大気汚染を小さくすることができている。それは、まず燃料から硫黄を取り除き、燃料に対して酸素の比率が高い条件で燃やすことによって燃料が排気に出ることとすすのたぐいの微粒子の発生を防ぎ、さらに排気中の窒素酸化物を触媒を使って分解することによって成り立っている。なお、日本の石油の輸入もとは中東(アラビア半島)の比率が異常に高く、政治情勢のリスクを大きくしてしまっているが、これは、硫黄を取り除く技術を持っている条件のもとで、硫黄分が多いので単価が安い中東の原油を選択的に買うという経済的には合理的な判断の結果なのだ。

物質資源のところではリサイクルも話題になっている。ペットボトルをペットボトルにもどすリサイクルは困難であり、むしろリユース(もちろん多数回利用を想定して設計されたボトルでなければならないが)と燃料としての利用つまり熱回収とをめざすべきだとしている。

• 橘川 武郎, 2012: 電力改革 — エネルギー政策の歴史的大転換 (講談社現代新書 2145)。 講談社, 245 pp. ISBN 978-4-06-288145-6.

帯には「緊急出版」とあるが、前に書かれた 「原子力発電をどうするか」[読書メモ]よりは落ち着いて書かれている。

「原発をたたむ」という表現をしているが、 原子力発電全廃論ではない。徐々に減らすのが歴史の必然だろうという考えだ。

著者は国の総合エネルギー調査会の基本問題委員会のメンバーになっている。そこでの議論が4章に紹介されている。需要側対策、分散型系統運用、原子力依存低下を並行して考える必要があるということだ。1章に述べられた著者の考えもそれに対応していて、再生可能エネルギー、省エネルギー、そして化石燃料を使う新技術(とくにIGCC=石炭ガス化複合発電とCCS=二酸化炭素回収隔離貯留)の3方面の技術開発を進める必要があり、原子力をどれだけ使うかはこの進歩と需要との差として決まるとしている。

著者の専門は経営史であり、本書でも日本の電力事業の歴史をふりかえる。日本では、明治以来、電力は公益事業と認識されながらもずっと民営だった。（通信が長らく国営だったのと違う。）　まず自由競争の時代があった。経営が不安定だった。次に地域別独占の時代があった。ただし卸と小売りとは別会社だった。それから、国策統合の時代があった。発電・送電は全国1社、配電は地域別だった。

1951年以来は、民営、上流下流統合[本書の表現ではないが、わたしは電気エネルギーの流れの「上流」「下流」という表現をし「垂直」を避ける]、地域別独占の体制が続いている。これは日本独特だが、著者はよいシステムと見る。電力の安定供給ができ、かつ、各社がそれぞれに値下げ努力をしたからだ。

しかし、1973年の石油ショック以後は、国が原子力に力を入れるとともに電力会社は国からの財政措置に依存するようになり、電力料金は横ならびとなり、電力会社の経営は役所的な非効率なものになってしまった。

また、電力の源の主力が、1960年ごろから、水力から火力とくに石油（重油、原油)に変わった。著者はこれをよい選択だったと見ている。しかしわたしから見ると、化石燃料依存にはまりこんでしまったのだ。(当時、温暖化は確実視されていなかったし、北半球平均気温は低下傾向にあったから、温暖化もいいことだと思われた可能性もあるが。) 石油ショック以後は、原子力の比率もふえたが、火力のうちでも石油からLNGとふたたび石炭に主力が移った。原子力はチェルノブイリ事故のあった1986年から2002年ごろまでは低迷したが、2002年からまた政策的に推進されてきた。

著者は今後の発電・送電・配電分離にはどちらかというと反対だ。安定供給を重視するからだ。設備投資をバランスよくするためにも経営が一体のほうがよいという判断がある。しかし(前の著書では言っていなかったと思うが本書では)政策オプションとしては分離を認める。ただし拙速は避けるべきだと言っている。

原子力は地域別電力会社から切り離して国営化するべきだという主張は、前の本のときと同じだ。

また著者はエネルギーの地域自立をできるところから進めていくべきだとする。その例として釜石をあげる。著者は震災よりもだいぶ前から釜石の地域再活性化にかかわっていた。釜石にはすでにwind farmもあり、火力発電所でのバイオマス混焼もされているのだそうだ。

• 萱野 稔人(としひと), 神里 達博, 2012: 没落する文明 (集英社新書 0630B)。 集英社, 197 pp. ISBN 978-4-08-720630-2.

哲学者で現代社会の基本的なしくみを問題にしている萱野氏と、科学論者で、食品リスクを論じたことがあり、(本書の話題にはなっていないが)ここ数年は原子力工学教育に科学技術社会論的観点を加えるために雇われて働いていた神里氏の対談。

経済成長はエネルギー資源消費増加を伴ってきた。それは化石燃料によって可能になった。今後新しいエネルギーの可能性がないわけではないが、あてになるものはない。このような認識はわたしにとっては当然だが、まだ少数意見だろう。

資源と環境の制約のあるなかで、このまま資源を消費する経済活動を続けたのでは、文明が破滅する危険がある。そこで(本書の表現ではないが)軟着陸することが望ましい。その場合も、現在の文明のある面は縮小することになるだろう。本書の表題に使われた「没落」という表現は、破滅と軟着陸の両方を含んでいるのだろうと思う。

著者たちは、環境決定論と純・社会構成主義の両極端を排する。社会は自然環境だけに規定されるわけではないが、自然環境の影響を受けている。とくに日本社会は、地震・火山と、台風などの気象災害とを含む自然災害が頻繁にあるという条件で育ってきた。

萱野氏は「日本人は権力を信頼しない」という。今の、とくに原子力事故後の状況を見ればそうだし、アメリカ合衆国民が有事のときに権力を信頼する(そういう人を権力者に選ぶ)こととの対比に限ればもっともだ。しかし、昔からそうだったと言えるのだろうか?

また、刀狩り(兵農分離、鉄砲の普及がきっかけ)と徴兵制(国民皆兵)とは逆向きの面もあるが、萱野氏は、暴力の国家体制への集中という同じ方向に向かう段階と見ている。

たとえば「噴火を想定して備えよう」(a)という問題提起をしても人々が本気になってくれないことを神里氏が述べている。その理由のうち、異常な状態を考えたくないという「正常性バイアス」は、どこの人にも多かれ少なかれあるものだろう。著者たちは、それに加えて日本では「ことだま信仰」があるという。(a)のようなことを言うと「『噴火が起こるとよい』と思っている」(b)と思われてしまう。その理由が、聞き手が「『口にすることが実際に噴火がおこる原因となる』と思っている」(c)ということならば、確かにことだま信仰と言えそうだ。しかし、思考が噴火に影響を及ぼすはずがないと思っている人でも、発言の裏の意味を読みたがる人は、(a)から(b)を読み取ってしまうことがありうると思う。

• 中川 恵一, 2012: 放射線医が語る 被ばくと発がんの真実 (ベスト新書 358)。 KKベストセラーズ, 191 pp. ISBN 978-4-584-12358-4.

著者は大学病院所属の医師・兼・大学教員だ。東日本大震災直後、Twitter上でteam_nakagawaとして情報発信をし、頼りにもされたが批判もされた。5月なかばにはtwitterのメッセージはブログの更新通知だけとなり、それも7月で止まった。しかし2012年の年明けにtwitterでの発言が復活した。その中に、本を出す予告があった。

帯には「フクシマではがんは増えない」とある。本文中にかたかなの「フクシマ」は見あたらないので、この文句は出版社によるものだろうと思うが、team_nakagawa 1月6日のtwitterで「副題」としてふれているので、著者公認にはちがいない。「福島第1原子力発電所事故」と書くべきところを短い表現にしたのだろう。

この「がんはふえない」と言い切った姿勢について、科学的でないという批判がある。しかし、ネット上で見かけてどなたのものか記録していないのだが、この著者の態度は科学者としてのものではなく、患者に向かう医師としてのものだ、という論評はもっともだと思った。確率がよくわからないが低いとは言えるだろう現象が予想されるとき、科学者としてはその可能性を追求すべきだが、医師としては、そのリスクよりもむしろそれを心配する患者の心労のほうが患者の健康に悪いと考えて「心配するな」と言い続けることがあるだろう。

ただし一方的な安全宣伝ではない。100ミリシーベルト以上の被ばくには害があることを明示し、それを避けるための助言もしている。また、3月当時の避難計画に不適切なところがあったことを指摘している。

放射線量がある程度よりも強い場合は、ほぼ確実に人のからだに影響があり、それは(放射線治療の場合のようにあたる対象をうまく選ばない限り)有害なことが多い。これは「確定的影響」だ。その次のレベルでは、がんになる確率がふえることが知られている。これは「確率的影響」だ。その数量のおもな根拠は広島・長崎の原爆被爆者についての調査だ。100ミリシーベルト以下の被ばくでがんがふえるかどうかは不確かだ。動物実験もむずかしく、その結果をヒトにどう読みかえられるかもわからない。

ICRP (国際放射線防護委員会)は発がんリスクはしきい値なしで線量に比例するという直線モデルを採用しており、したがってこれ以下ならば絶対安全というレベルはないのだが、平時は一般の人びとの被ばくを1ミリシーベルト以下にすることを勧告している。しかし福島地域は緊急時を脱したもののまだ平時ではなく「現存被ばく状況」だ。著者はICRP文書の別の部分を引用して、10ミリシーベルト以下ならばがんはふえないことは確実だとしている。

著者が低線量の発がんリスクを直線モデルよりも低いと考えるのは、生物のDNA修復能力についての考察に加えて、チェルノブイリ事故後の住民の調査結果に基づいている。事故処理労働者を別にすると、チェルノブイリ周辺住民に関する疫学的(統計的)調査で発がんがふえたと認められるのは、子どもの甲状腺がんだけなのだ。そして甲状腺がんが多かったのは放射性ヨウ素が降った草を食べた牛の乳を飲んだからであり、福島ではそれは防がれている。

他方、著者はチェルノブイリに関するロシア政府の報告書をひいて、過剰避難によるストレスのほうが住民の健康にとって有害だとする。確かにそういう面もあったのだと思う。しかし、放射線によって人体のさまざまな外部要因に対する抵抗力(免疫力を含む)が低下することはありそうだが、それはストレスと区別がつかない(というよりもストレスの一部を構成する)のではないだろうか。つまり、著者が引用する報告書類の枠組みでとらえられていない放射線の害がいくらかあるだろうと思う。また、著者はストレスのうちで精神的ストレスばかりを強調しているようだ。ロシアの報告書で「社会的要因」と言っているもののうちには個人にとっての環境の変化に伴う身体的ストレスもあるのではないか。環境の変化は一部は避難によるものだが、他の一部は避難しなくても起こる(東日本大震災では確かに起こった)いわゆるライフラインの寸断や、経済活動の停止で貧しくなったことによるものもあるだろう。

[2012-03-08補足] 最後のほう(184ページ)に「東京都が福島県のがれきを受け入れた」とあるが、これは「東京都が岩手県・宮城県のがれきを受け入れた」という情報を聞きちがえたようだ。Twitterで指摘されていた(kuri_kuritaさん、2012年3月5日)。