- Philip E. Tetlock, Richard Ned Lebow & Geoffrey Parker, eds., 2006: Unmaking the West — “What-If?” Scenarios That Rewrite World History. Ann Arbor MI USA: University of Michigan Press, 415 pp. ISBN 978-0-472-03143-6 (pbk.)
2016年11月、わたしは洋書屋の世界史の棚をながめていて、Parker (2013)の本を見つけた。題名を見ると、気候の変化が人間社会の歴史におよぼした影響を論じているようであり、わたしの正面の関心にあっている。それとは別に、わたしは「歴史のもしも」にも関心があって、そのうちでいちばん気になるのは、日本がいわゆる鎖国政策をとらなかったらどうなっていただろうかということなので、関心が17世紀に向いていた。しかし900ページもの本を買っても読めそうもない。同じ著者によるもっと短い著作をさきに読みたいと思って、検索してみた。
そうしたら、なんと、その歴史学者は「歴史のもしも」を正面から論じた本の編者になっていたのだった。気候の影響の本はあとまわしにして、こちらをさっそく注文して、12月中に読んだ。
読んだ印象としては、「歴史のもしも」を考えることについて、一般論として理解が進んだような気はしない。しかし事例の演習はできたような気がする。
なお、岩波講座「現代」の赤上(2015)の論考(わたしはこの本も「歴史のもしも」への関心で買ったにもかかわらずまだ読んでいなかった)でも、本書を参考文献にあげて論じている。(また、赤上(2015)は、わたしにとって重要な市井(1963)の本にもふれている。いつかあらためて論じたい。)
本書のAcknowledgmentsによれば、1997年3月、政治学者で政治家の決断の心理などを専門とするTetlockがOhio State University に着任して、反事実的(counterfactual)な思考実験について話したところ、歴史学者のParkerが関心をもち、学内の学際的研究のセンター長だった政治学者のLebowをまきこんで共同研究を企画し、1997年11月に”Alternative Histories of the Rise of the West” という題目の3日間のワークショップを開いた。本書はそこでの議論をもとにしている。出版は2006年で、会合から9年ほどかかっており、そのあいだにTetlockとLebowは他の大学に移った。議論の内容も会合当時のままではなさそうだが、どのような変化があったかはわからない。
共同研究では、現実の歴史では19-20世紀に西洋(ヨーロッパおよびその植民地だった北アメリカ)が世界の覇権をにぎった(「覇権」という表現は本書ではなくわたしのものだが)のだが、そうならなかった可能性を考えてみようとしている。しかし、西洋が覇権をにぎった原因について結論を出そうとしたものではない。どちらかといえば、反事実的歴史を考えることの意義を考えることが主目的なのだ。
メンバーには、政治学者などの社会科学者、歴史学者、古典学者(歴史と文学と哲学が未分化なのだと思う)がまじっている。(生まれた国が示されていない場合は学歴から推測すると) ParkerとYatesはイギリス、Herwigはドイツ、Mokyrはイスラエル、他の人はみなアメリカ育ちのようだ。本書の話題選択を見て、意識的に異文化である東洋に取り組んでいるYatesやPomeranzを別とすると、アメリカ育ちの人の歴史認識は古代ギリシャ・ローマ・初期キリスト教とイギリス史とに偏る傾向があるのだろうと感じられた。
反事実的歴史(事実に反する仮定をおいてそのもとでの歴史を想像してみること)について、多くの歴史学者は、学問にはなりえないと考えて、話題にしたがらない。そういう態度の典型としてはCarr (1961)の講演がある[注]。しかし、政治学者などの社会科学者は、ある政策の有効性を評価しようとすれば、「もしその政策をとらなければどうなっていたか」を考えないわけにいかない。編者たちは、反事実的仮定に、自由度がありすぎ、著者の主張につごうのよいものが選ばれることへの歯止めがない、という根本的問題があることは認める。その対策として、「最小限の書きかえ」などのルールを設定しようとする。ただし「最小限の書きかえ」とは、あるひとつの時点[本書の用語ではないが「分岐点」と呼んでおく]の歴史事実を書きかえたならばそこから因果連鎖をたどることであって、その後の事実をなるべく現実どおりにしようとするのではない。因果関係をたどるにつれて不確かさが累積する。
- [注] TetlockとParkerによる本書第1章では、これに対抗する議論のわき筋として、Carr自身も、第2次大戦前から戦中にイギリス外務省のブレーンとしてHitlerへの宥和策やStalinへの宥和策を提唱したことについて数年後に言いわけした場面では、反事実的仮定の論法を使った、と指摘している。
世の反事実的歴史にありがちだと思うが、本書の各論のうちにも、特定の戦闘などの事件の帰結がちがっていたら…とか、特定の人物がいなかった・早く死んだ・逆に長生きしたら…というような設定のものが多い。
ただしMokyr (第10章)の議論は科学・技術などの人びとが共有する知識に、Pomeranz (第9章)の議論は、それに加えて、地下資源などの自然条件や、社会制度に注目していて、特定の事件や特定の人物に依存していない。
特定の事件や人物に注目することに関して、編者(Parker & Tetlock)は、まとめの12章の中で、同じ題材についてちがった意見をもつHanson (第2章)とStrauss (第3章)を対比しながら、次のように指摘している。反事実的歴史が、分岐点から因果関係を重ねるにつれて実際の歴史からどんどん離れていくと考える人は、特定の事件や人物にこだわる傾向がある(例、Hanson)。実際の歴史に近いところに集まっていくと考える人は、特定の事件や人物にあまりこだわらない(例、Strauss)。
本文を読んだわたしは、関連はあるのだが、少しちがう考えを持った。Hansonも、Straussも、ありえた歴史を、分岐点から多数の筋となって流れているようにとらえていると思う。(反事実的歴史を考えるのが嫌いな人の発想はちがうかもしれない。)
Hanson (別の事例を扱った第6章のGoldstoneも同様)は、実際の歴史が、確率の低い特殊な筋だと考える。ちょっと経過がちがっていれば、おそらく、確率の高いグループに属する筋が実現するだろう。具体的には、HansonとGoldstoneはいずれも、近代西洋の特徴として、民主主義、起業の自由、学問の自由を重視し、それがそろっていなければ産業革命は起きなかっただろうとする。Hansonによればその源流は紀元前5世紀のアテネにはあったが世界の他の強い勢力はいずれも専制的帝国だった。Goldstoneによれば17世紀にそれは「名誉革命」をなしとげたイギリスにはあったがその他のヨーロッパはカトリックであれプロテスタントであれ教条主義的だった。彼らは、アテネやイギリスもちょっと事情がちがえば自由のない社会になっていただろう、そうすると世界のどこにも近代社会はできなかっただろうと考える。
他方、Hansonに反論した第3章のStraussは、実際の歴史が確率の高いグループに属すると考えていて、ちょっと経過がちがっていてもやはりそのグループの筋が実現するだろうと考える。アテネがだめでもギリシャのどこかで、ギリシャがだめでも世界のどこかで、専制的帝国でない社会のしくみも、近代科学の源流となる古代の学術も、発達できただろうと考える。
こういう考えのちがいは、どちらが正しいか判断できるものではなさそうだ。反事実的歴史の議論が、各人かってな主張の言いっぱなしにならないためには、意見がかなりちがう人との意識的な共同作業が必要なのだろう。
「西洋の勃興」について、本書の議論を経たTetlockとParker (第1章)によるおおまかな認識は次のようなものだ。
- 西暦1500年ごろまでには、西洋が「勃興しない」可能性はたくさんある。
- それ以後は、実際の歴史からはずれるのは複数の事件の連鎖が必要になる。
- 1800年ごろ以後は、西洋の勃興を止められない。しかし、もっとよい形、もっと悪い形はありうる。
ここから各論。メモはわたしの気にかかった点であり、必ずしも代表性のある要約ではない。
第1部(第2-4章)は西洋古代。そのうち第2・3章は、古代ギリシャ文明の存立を扱う。
第2章のHansonは、ギリシャとペルシャの戦い、とくに紀元前480年のSalamisの海戦をturning pointだと見る。(ギリシャの勝利という意味では翌年のPlataeaの陸戦が重要だが、その方向はSalamisで定まったと見るのだ。)
そして、テミストクレスがいなかったら、Salamisで戦うという判断ができず、アテネだけでなくギリシャ全体がペルシャに負けていただろう。ペルシャ帝国の支配下では、アテネの民主主義は発達せず、のちのローマや西ヨーロッパにとっても民主主義の手本がなかっただろう。また、自由な哲学の探求もなく、のちの自然科学の芽も育たなかっただろう、と、議論を進める。
第3章のStraussはそれに反論する。(テミストクレスが急死したらギリシャは負けただろう、というのはもっともだが) テミストクレスが初めからいなくても、民主制のアテネは同様に有能なリーダーを持っただろう。Salamisの戦いで負けても、ギリシャはシチリアかどこかにペルシャの支配からのがれた自分の国を持てただろう。ギリシャがペルシャに完全に支配されても、どこかで自然科学の芽となる思想は育っただろう。
Eireによる第4章は、イエスが処刑されないで長生きしたらどうだったか、という話。イエスは実際にしたのと同様な趣旨の宗教の布教を続けたとする。それはユダヤ教の一宗派とみなされただろうが、特定民族に限らずローマ帝国そのほかに広がっただろう。
現実のキリスト教とちがって、イエスを、神の子とみなしたり、救世主とみなしたりするのでなく、(のちのムハンマドと同様に)偉大な預言者だとする宗教になった可能性が高い。
もし世俗の権力者(たとえばローマ皇帝)がその宗教に帰依したら、現実の西洋に教会と国家の間の緊張ができたのとちがって、皇帝が神から特別な地位を与えられているとみなす神権政治になった可能性がある。そうすると、その後の西洋社会のありかたにいろいろな影響がありうるが、深く追うことはむずかしい。
第2部(5-7章)は西洋初期近代。話題は、イギリスをカトリックが支配していたら、という設定に集中している。
Eireによる第5章では、1531年、Henry 8世が離婚問題を起こす前に亡くなり、イングランド王家はカトリックのまま、Mary 1世が早く即位し、スペイン・オーストリアのハプスブルグ家と同盟関係になる、という想定を考える。(Henry 8世の結婚無効が教皇から認められるという筋書きも考えたのだが、スペインの出かたなどの不確かさが大きすぎるという判断で避けたそうだ。)
ハプスブルグ・イングランド同盟によってヨーロッパ全体がカトリック優勢になるというところまでは同じなのだが、そこからEireの筋書きは大きく2つに分かれる。
第1の筋書きは、カトリックの権力が強くてプロテスタント勢力を政治的に無力なまでに小さくしてしまう。無敵のカトリック同盟は新大陸の富を利用でき豊かである。敵の脅威がないのでカトリック同盟は哲学にも産業にもわりあい寛容になる。Newtonもカトリックにとどまりながら自然哲学を研究する。この帝国の中で産業革命も起こる。(Henry 8世によってこわされたカトリックの修道院に製鉄の溶鉱炉があったという事実が最近知られたので、Eireは「カトリックによる産業革命」も無理ではないという考えになったようだ。) 西洋の覇権は現実の歴史よりも強いかもしれない。
第2の筋書きは、各国の権力者はカトリックだが民衆にはプロテスタントが根強い。ヨーロッパでもアメリカ植民地でも、カトリックとプロテスタントが争い、産業資本は発達しない。権力は不寛容となり、魔女狩りが続き、科学革命も進まない。西洋は覇権をとれない。(溶鉱炉があっても教会の装飾品を作るにとどまったのではないか。)
同じ想定でも、社会のどの部分を重視して考えるかによって、帰結はまったくちがってしまう。
Goldstoneによる第6章も、イングランドがカトリックのままである状況を考えているのだが、Eireとは反対に、カトリックの支配体制が強いと産業革命につながる芽をつぶすと考えている。
具体的には、1688年のいわゆる「名誉革命」が失敗したとする。William 3世が王位につけないという想定でもよいのだが、1690年のアイルランドでの戦いで実際に負傷したWilliam 3世がそこで戦死してしまいJames 2世のカトリック体制が復活するという想定をおもに考えている。
(Eireの想定とちがって)この想定ではAnglican教会はすでに成立しているので、イギリスが完全にカトリックにもどるのではなく、Anglicanがカトリックと妥協して体制に加わり他のプロテスタントを弾圧するという筋書きを考えている。それでも、Goldstoneの考えでは、学問の自由も起業の自由もさまたげられるので、科学革命も産業革命も起こらない。
フランスをはじめとする他のカトリック王国も専制的だった。オランダはプロテスタントの教条主義が支配して自由が乏しかった(とGoldstoneは見る)。アメリカ植民地もフランスがイギリスと同盟関係にあるもとで独立できなかっただろう。したがって西洋世界のどこでも産業革命が起こらない。
Pestanaによる第7章はGoldstoneへの短い反論。
William 3世が死んだとしてもMary 2世とAnneがいるので「名誉革命」体制は終わらない。(さらに、Mary 2世が再婚して子孫を残した可能性もある。) 女性を軽視するな、という。(本書執筆者のうち唯一)女性の著者としてはこれを言わずにはいられなかったようだ。
それ以外にも、特定の人物(たとえばJames 2世)・特定の事件をあまりに重視することを批判している。
第3部の第8-10章は、西洋以外、具体的には中国がさきがけた可能性について。
Yatesによる第8章は2つの別々の議論をしている。
第1は、秦による中原統一ができなかった、あるいはできてもすぐこわれた可能性だ。現実には、秦の体制を改造して儒教を基本思想とした漢の帝国が持続し、それがくずれても、中国をひとつのまとまりとする政治的世界観や、それとわかちがたい宇宙観が持続した。もし帝国ができなくて多数の国の並立が続いたらどうか。思想面では、諸子百家の並立が続き、科学的知識の発達にはつごうがよかったかもしれない。【Hansonが論じるギリシャと比べると、不足しているのは民主主義だけのように思われる。】しかし、シルクロードを介してのローマなどの西方との交易は進まなかったかもしれない。
第2は、宋帝国が、金や元に負けず、統一を維持した可能性だ。宋は、1081年の西夏の都への攻撃で勝てなかったのだが、戦術をうまくやれば勝てただろう。そこで勝って、まず西夏を服属させるか同盟国にし、その騎馬兵を使えれば、遼や金に負けなかっただろう。チンギス・カンは現実にまず西夏を攻めて服属させてから金を攻めたので、この想定のもとでは、モンゴルが強い勢力にならなかっただろう。宋の都 開封を中心とする地域で、製鉄などの工業が栄えただろう。司馬光らの保守的な思想が支配せず、王安石の改革をもたらした革新的な思想が栄えただろう。西夏の地域を通じて西方との交易は進んだだろう。南の海の交易にも乗り出しただろう。イスラム圏や、それを通じて古代ギリシャの、科学的知識がはいってきただろう。西洋近代科学と同じではないがそれに似たものが、もっと早くできたのではないか?
Pomeranzは、The Great Divergence (「大分岐」)では、西洋の工業化が進まなかった可能性をおもに考えた。本書第9章ではその続きとして、中国の工業化が進んだ可能性をおもに考える。
まず、西洋と無関係に中国で産業革命が始まった可能性はあっただろうか?
1750年代、経済力で比較して、中国(とくに長江下流)は、ヨーロッパ(とくにイングランド)に負けていなかった。
しかし、工業化する中心地帯への周辺からの食料供給という点で中国の条件はよくなかった。土地生産性をあげる労働集約的農業が発達したが、農業地域の人口がふえて都市への食料などの資源の供給には限界があった。また、新大陸へのアクセスは困難であり、中央アジアは乾燥地帯で農業生産力が乏しく、東南アジアのデルタの開発に乗り出せる政治的条件がなかった。
石炭はあるにはあったが条件がよくなかった。宋代に生産した徐州や宿県の炭田は元の時代に荒れてしまい残る採掘可能量は少なかった。中国の炭田の大部分は北西部(山西、内モンゴル)にあって、需要と技術のある長江下流から遠く、蒸気機関発達以前には輸送困難だった。しかも、イングランドの炭鉱の困難が水だったのとちがって、中国北西部の困難は発火だったので、蒸気機関の発明にはつながりにくかった。反事実的仮定としては、運河でアクセス可能な江蘇あたりに大炭田があれば、産業革命が可能だったかもしれない。
中国の科学は、たしかに「第2次産業革命」ともいわれる電気の利用や化学合成などに至るには不充分だっただろう。しかし蒸気機関をはじめとする「第1次産業革命」を起こす潜在力はあった(とPomeranzは見る)。中国の学術は14-17世紀には停滞したが、17-18世紀には、古典を学ぶだけでなく、それを批判的に「考証」することが活発になっていたのだ。(学者と職人の連携は弱かったが。)
第2に、先に工業化した西洋が現われたとして、中国にとってもっとよいなりゆきになった可能性。
イギリスが、アヘンでなく綿織物そのほかの工業製品を売り、望遠鏡なども提供して、中国の科学を促進していたら、中国は明治の日本と同様な発展をしたのではないか。
Mokyrによる第10章は、科学技術などの人の知識についての論考。
知識の進化を生物進化論と同様に、突然変異、適者生存で考える。ただし人による意図的選択もありうる。大まかな方向性は予測できることもあるが、詳しい発展はcontigentだ。
技術(についての思考)の分類。想像できる技術のうちに、一方に、実際に想像された技術があり、他方に、実際に可能である技術がある。想像され、しかも可能である技術のうちに各時点で潜在的(potential)な技術、そのうちに実現された技術がある。
技術的知識が成立するには、その基盤となる知識が必要だ。基盤となる知識は、「科学」よりは広く、ものの考えかたも含む。手段となる技術も含むことがある。
Mokyrは、産業革命はイギリスでなくヨーロッパ大陸でも起こりえただろうと考える(この点で6章のGoldstoneには賛成しない)。
西洋以外でいちばん可能性があるのは中国だろうが、中国には技術的知識はあったが基盤となる知識が狭かった(とMokyrは見る)。近代科学の背景に、物質界の法則の無矛盾性・普遍適用性が想定されたことがあり、中国にはそれが欠けていた(とMokyrは見る)。
西洋以外で西洋と独立に近代科学相当のものができた可能性はなくはないが、それはわれわれには想像できない特徴をもっているだろう。
Herwigによる第11章は現代の話。第2次大戦のなりゆきについて、1941年にStalinが死んでソ連の統治力が弱くなり「東部戦線」ではドイツ優位になる、ただしドイツは「西部戦線」で負ける、という筋を考えている。個別事件・人物を分岐点とした因果連鎖の例ではあるが、西洋の優位性が変わる話ではなく、本書全体にとっての意義はよくわからない。討論に参加した人だから原稿を収録したということなのだろう。
第4部はまとめ。ParkerとTetlockによる第12章。
反事実的歴史に関するいくつかの論点は、このメモの頭のほうで紹介した。
「反事実的仮定を考えることによって、重要なこととcontigentなことを分けられると期待する」とまとめている。
「西洋の勃興」に関連した反事実的筋書きの例としては、次のものが追加されている。
ヨーロッパとアジアがもっと対等であった可能性。
オスマン帝国がウィーンを攻めおとし、ハプスブルグ家が強い帝国を形成しない。アメリカの銀がヨーロッパにやってこない。そうすると、インドでも、ヨーロッパ人はムガール帝国に対して強く出られない。
また、(Sanjay Subramanyamの考えだが) イランのNadir Shahが1739年にムガール帝国に勝ったあと、退却しないで支配したら、インドは統一国家であり、ヨーロッパ諸国に領主権を渡さずにすんだのではないか。
ヨーロッパが他の勢力に侵略されていた可能性。
ムスリムは732年と1529年にもっと勝っていた可能性があった。ただし、たぶんムスリムの傘下でキリスト教徒は不自由なく生活できただろう。
モンゴル人は被征服民がすぐ従わない場合はどんどん殺した。ロシアの独立回復もだいぶかかった。西ヨーロッパも同様に長期にわたって独立を失ったかもしれない。
病原体に関する優位性。
ヨーロッパの病原体にアメリカ先住民は弱かった。そのうち天然痘について言うと、清の康煕帝(1661年に位についた)は免疫を認識し、種痘(人痘)を推進した。もしもこの方法がアステカにも伝わっていたら、スペインの新大陸支配は一方的でなかっただろう。
近代西洋の軍事のやりかたが強かったこと。
これの要因には、高度技術、統制がとれた軍、技術革新を続ける体制、資金供給体制がある。資金供給体制には、徴税能力をもつ権力、(それを前提に)資金を貸せる商人の存在があった。西洋以外のだれかがこれを独自に達成、あるいは西洋をまねて対抗することができていたら、西洋の優位性はくずれていただろう。
現実には、西洋をまねるほうには、日本が20世紀初めにある程度成功した(「富国強兵」政策)。ただしこれができたのには、ロシアをうらんでいたユダヤ金融業者がヨーロッパで日本国債を買い支えたという要因もあった(と著者はみる)。
文献
- 赤上 裕幸, 2015: 学問としての「歴史のIF」 — 「未来の他者」を見つめる歴史学。歴史のゆらぎと再編 (佐藤 卓己 編, 岩波講座 現代 5, 岩波書店), 43-67.
- Edward Hallet Carr, 1961: What is History?. London: Macmillan.
- [同、日本語版] E. H. カー 著, 清水 幾太郎 訳 (1962): 歴史とは何か (岩波新書 青版 447)。岩波書店。[わたしはこの版を読んだが、よく覚えていない。]
- 市井 三郎, 1963: 哲学的分析。岩波書店。[読書メモ]
- Geoffrey Parker, 2013, paperback 2014: Global Crisis: War, Climate Change and Catastrophe in the Seventeenth Century. Yale University Press, 904 pp., 978-0-300-20863-4 (pbk.) [わたしはまだ読んでいない。]
折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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