杉本 憲彦 (2015) 風はなぜ吹くのか、どこからやってくるのか

  • 杉本 憲彦, 2015: 風はなぜ吹くのか、どこからやってくるのか。ベレ出版, 391 pp. ISBN 978-4-86054-433-8.

2015年5月の新刊。わたしは、出版されたのを知ったのが2015年の授業で紹介する本を決めたあとだったのであとまわしにしてしまい、2016年12月、2016年度の授業を担当する前にざっと目を通した。

気象学の入門書。著者は大学で、文科系の学生向けの教養科目として、物理学や気象学を教えている。本書の話題は風ばかりでなく気象・気候の多くの話題にわたる。

「風はなぜ吹くのか」という問いに正面から答える構成にはなっていないと思うが、地球の放射エネルギー収支の空間的不均一から始めて、密度の差、圧力の差がつくられて、力が働く、といったことの、順を追った説明はある。、

話題の数が多いのが特徴で、しかも、数式をほとんど使っていない。反面、それぞれの項目の説明が本書だけでは満足できないことも多いだろうと思う。しかし、もう少し先に進んで勉強する人向けには、巻末に本の紹介がある。

雲・雨・雪に関する話題は少ない。同じ出版社から2014年に 荒木 健太郎『雲の中では何が起こっているのか[読書メモ]が出ているので、分担した形になっているのだろう。風が雲の形の原因になっている例として「笠雲・吊るし雲」、雲が風の特徴の原因になっている例として「ダウンバースト」が出てくるけれども、その雲の部分についての説明がたりないかもしれない。

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柏野 祐二 (2016) 海の教科書

  • 柏野 祐二 (かしの ゆうじ), 2016: 海の教科書 — 波の不思議から海洋大循環まで (ブルーバックス B1974)。講談社, 334 pp. ISBN 978-4-06-257974-2.

2016年6月の新刊。海洋学のうち、海洋物理学の入門書。海洋物理学は、[海底ではなく]海の水について、その流れ(海流)、波、温度の分布や変化などを対象とする分野だ。

ただし、話題を海洋物理学に限っていない部分もあり、たとえば第1章のうちの日本にとっての海の重要性のところでは「海洋資源」としておもに海底資源をとりあげている。

縦書きで、「数式をほとんど使わない」方針で書かれている。式を書かないで表現したからかえってむずかしくなったかと思うところもある(第7章の潮汐のしくみの説明など)。ただし、縦書きで式を入れると読みにくいし、波や潮汐の式はsinやcosがたくさん出てくるが式を苦にしない人のうちでも三角関数は苦手な人も多いかもしれない、とも思う。

図は白黒(グレースケール)になっている。濃淡による塗り分けで階調がわかりにくいものがあるが、おそらく原図はカラーだったのだろう。研究論文や英語圏の専門教科書などではおよそ10年前ごろからカラーの図があたりまえになってきたのだが、広く売りたい出版物のためには、白黒で見やすい図を作る技術をもち、新たに作図したり、カラーの図を編集したりできるようにしておく必要がありそうだ。

「新しい研究成果の紹介を含む」ことも特徴だ。

世界の海を、地域を限った話題では、太平洋と、海氷のできる北極海、「南極海」、オホーツク海を扱っている。オホーツク海と太平洋の黒潮・親潮のほかは、日本付近にとくに重点が置かれているわけではない。日本海の話題は、第4章の日本付近の海流のうちの「対馬暖流」の話のついでに出てくる。

第1章は序論で、海洋の「おもしろさ」と「重要性」を述べている。

第2章は海洋観測の話。海洋観測の歴史をふりかえる。また、今の、船、係留系(いかりを海底におろしたブイなどに観測機器をつけたもの)、漂流物(フロート、表面を漂流するものは漂流ブイ)、人工衛星による観測のしかたをそれぞれ紹介している。今の海洋の観測で重要な国際共同事業、とくにWCRPの一環であったWOCE (World Ocean Circulation Experiment, 1990-2002)や、Argoフロートが紹介されている。

第3章は、まず水という物質の性質、それから海水の性質。(塩分については、2009年のUNESCO-IOC議決で質量千分率が標準になったことを説明してはいるが、図などに示されたデータはその前の標準の「実用塩分」なので、本書の本文も実用塩分を採用し、便宜上「PSU」が単位であるかのような形で示している。)

第4章は、海底地形を示したあと、水温・塩分の分布、世界の海流、日本付近の海流、そして渦について述べる。渦としては、中規模渦(「メソスケール渦」も同じ意味)と、それよりも細かい現象(新しい研究の話題であり「サブメソスケール現象」と呼ばれている)の話がある。渦を示す図はシミュレーション結果からとられている(観測では部分をとらえることはできても広域の分布をとらえるのはむずかしいのだ)。【ここでいう「渦」は、英語のvortexである場合とeddyである場合があると思うが、それが区別されているかどうかはよくわからない。】

第5章は、地球のエネルギー収支の基本、海洋力学の基本を示したうえで、海洋の大循環のしくみを説明する。風成循環については、Stommelの1948の理論にそって、式は使わないものの、理屈を説明している。深層循環については、かつては温度と塩分によって密度差ができるという理屈で説明されていたが、最近は密度差も重要だが風や潮汐も重要だと考えられており、理屈はややこしいので、密度の大きい水が沈むところは説明したものの、理屈を追った説明はあきらめたようだ。また、「熱塩循環」という用語はあまり適切でないとして、「子午面循環」をおもてに出している。【しかし子午面循環は形の形容であって原因を指定する「熱塩循環」とは意味の広がりがちがう。また、子午面循環と、Broeckerのいう「コンベアベルト」と、Schmitzのいう「南極オーバーターン」というちがった描像を並列に示しているが、その相互関係がよくわからないと思う。しかしわたしにもこれよりうまく説明できそうもない。】

最近の研究からは、10年以上へだてた観測を比較することによって太平洋深層の水温の上昇が見られ、それをシミュレーションとつきあわせてその原因が南極大陸付近の表層にあるとわかった、という話題がある。(ただし、だれの研究か、論文がどこに出版されたかなどの情報はない。本書の参考文献リストでは専門的文献は図を引用したものに限ったからだ。)

第6章は波の話。ふつうの風波の発生のしくみが「厳密にはまだわかっていない」とある。これは何もわかっていないという意味ではなく、わかっている範囲のことが説明されている。危険な「一発大波」(英語ではfreak wave, rogue wave)もあるのだが予測はむずかしい。

第7章は潮汐の話。よく見える実例として厳島神社をあげるところから始め、起潮力や潮汐波の理屈、湾の固有振動と潮汐が共鳴する話、鳴門の渦潮ができるしくみ(潮汐波が伝播し、潮位差ができ、流れができる)。

第8章は「エルニーニョ現象」について。本来のペルーのローカルな「エルニーニョ」と区別して(本書では)「現象」をつけて呼んでいる。エルニーニョ現象は大気海洋相互作用によって起こる。エルニーニョ現象に関連する大気の現象として、マッデン・ジュリアン振動、PNA (Pacific North American)やPJ (Pacific Japan)のテレコネクション、エルニーニョ現象の「なかまたち」として、「エルニーニョもどき」と「インド洋ダイポール現象」も紹介している。

第9章は、「凍る海」。北極海、南極海、オホーツク海についてそれぞれ新しい研究の紹介を含めて述べている。南極大陸のまわりの海をどう呼ぶかは著者によって一定しないが、本書は「南極海」としている。オホーツク海は凍る海のうちでいちばん低緯度にあるところだ。海氷ができるところは、塩分の濃い水がつくられて深く沈むところでもある。北極海、南極海、オホーツク海で沈んだ水が、それぞれ、北大西洋深層水、南極底層水、北太平洋中層水のもとになっている。

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Simon Garfield [ガーフィールド] (2012/2014) オン・ザ・マップ — 地図と人類の物語 [On the Map]

  • Simon Garfield, 2012: On the Map: Why the world looks the way it does. Profile Books.
  • サイモン・ガーフィールド 著, 黒川 由美 訳 (2014): オン・ザ・マップ — 地図と人類の物語。太田出版, 418 pp. ISBN 978-4-7783-1424-8. [わたしはこの版を読んだ。]

日本語版は2014年12月発行。わたしは2015年9月に買ってまもなくざっと読んだ。2016年12月に、ほかの本との関連で気にかかったところを読みかえした。

地図を主題とする歴史読みものだ。体系的ではなくエピソード集だ。新しい時代については、ディジタル地理情報の利用の話もある。

著者は「イギリス生まれのジャーナリスト、ノンフィクション作家」だそうだ。話題は世界にひろがるものの、イギリスにかかわる話が多い。

わたしは、地図に現われた、人びとが地球上の世界をどのように認識してきたかの歴史に関心があるのだが、本書にはその話題と、地図という物体に関するエピソード(個別の地図が盗まれたとか売り買いされたとか)が混ざっている。地理的認識の発達史の概観をすでに読んでいる人は読みものとして楽しめると思うが、その話題が初めての人には、もう少し体系的に書かれた本を先に読むことを勧めたい。

あとは、たまたまわたしの気にかかったことを書きとめておく。

第3章。中世の、おもに西洋の人々がつくった世界地図を論じているのだが、比較として東洋の例も見ている。(日本語版の)55ページで、「1360年代、重懐という名の仏僧によって日本で書写された世界地図」にふれているが、図は引用されていない。本書と別の情報によればこれは、法隆寺蔵「五天竺図」らしい。その説明の中でカッコ内割り注で「スメル山(ジャワ島最高峰の山)」とあるのは残念。仏教の世界観で世界の中心とされる「須弥山」だ。

第5章 、「ヴィンランド地図」の話。12世紀ごろ書きとめられた伝承によれば、985-1001年ごろ、グリーンランドに入植していたスカンジナビア人が、「ヴィンランド」に到達した。それは北アメリカ大陸東岸だったと考えられる。しかしその記録は地図をともなっていない。

それが含まれた地図が1957年に古本屋の店に出た。『タタール見聞録』という写本に付属していた。見聞録は、カルピニ(1182-1252)の13世紀のモンゴルへの旅に関するもので、1430-1450年ごろに書かれたものとされている。地図には、地中海を中心とする、その時代のヨーロッパ人が知っていた限りの世界がえがかれていて、西の端にヴィンランドがある。10-11世紀のスカンジナビア人の知識が15世紀の地図作者に伝わっていたのか?

これは、にせもの(後世の人が昔のものに似せて作ったもの)だろうと見る人も多い。しかし、1965年、Yale大学が、真正のものと判断して、図書館で公開し、Yale大学出版から研究書が出た。1995年にその本の改訂版が出ている。

本書の立場は、真偽未確定だ。Wikipedia英語版なども参照すると、今ではにせもの説が有力らしい。

ただし、本書でもWikipediaでも言われている、「グリーンランドの形が今知られている形に近いが、当時はその北側はヨーロッパ人には知られていなかった」という件については、グリーンランド南部だけを島として描いたとも考えられるので、必ずしもにせものの証拠にはならないと思う。

また、(わたしはこの地図がほんものだと主張するつもりはないが) 「ほんもの」の意味が、文化財管理者や骨董商人ならば、物体としての地図が中世につくられたものであることをさすが、わたしは、そこに中世の地理認識が描かれていることをさすとして考えていたことに気づいた。のちの時代にかかれたものでも、もし中世にかかれたものに忠実な模写ならば、中世の地理認識を伝えるものと言えるので、わたしにとっては「ほんもの」なのだ。しかし、もしそうだとしても、証明するのは、物体としての地図がつくられた年代を証明するよりもむずかしいだろう。

第15章。ロンドンの市街地図帳といえば、London A-Zだ。わたしもロンドンに用事があるときは使う。これは1936年から出版されている(初版の題名は A to Z Atlas and Guide to London and Suburbs with House Numbers)が、それを始めたのはMrs. PことPhyllis Pearsall (フィリス・ピアサル, 1906-1996)なのだ。その父Alexander Grossは第一次大戦以前から地図製作にたずさわっていた人だった(が、事業に失敗してアメリカに移住していた)。Pearsallの地図帳の特徴は、ロンドンの知られた限りのStreet名を入れ(初版で23000件)、アルファベット順の索引をつけ、頻繁に改訂して情報を最新に保ったことだ。基図としては国の陸地測量部(Ordnance Survey)の地図を利用できた。

なお、市街地図の元祖としては、第9章に、1593年にJohn Nordenがつくったロンドン市街地図が紹介されている。

本書には「Pocket Map」という分類見出しをつけたコラムのような記事があるが、第19章のあとのPocket Mapの主題は、地図を読む能力の男女差だ。著者は、優劣があることは否定するが、読みかたに違いがあると主張している。ただしその根拠は1997年12月に出たエッセイで、その著者はTipping Pointという本の著者でもあるそうだからMalcolm Gladwellにちがいないのだがその名まえは出てこない。またそのエッセイの議論のおもな根拠は1990年に発表されたネズミによる実験で迷路の中での食べ物のさがしかたに雌雄で違いがあったというのだが、それとヒトの場合とを関連づけるのは無理があるとわたしは思う。

第11章は、現実にはない山脈が地図にかかれていたという話。1798年、Mungo Park (現地で死んだ)の西アフリカ探検記にJames Rennell [レンネル]がつけた地図に描かれていた「Kong山脈」だ。本書によれば、探検記の付録に「東西に帯のように連なる山々が、北緯10度から11度、西経2度から10度の範囲を占め、他の情報源によれば、山々の帯はいくつかに枝分かれし、西および南へさらに数度分広がっている」と説明している。本書の著者は「Parkは二、三の山を見たと記述しているにすぎないのだが、Rennelは山々をつなぎ合わせてしまったのだ。」と評価している。

ところが、1889年12月、Louis-Gustave Binger [バンジェ]がパリ地理学協会で、前年のニジェール川沿いの旅行について報告した中で、「地平線上には、丘陵ひとつない」と述べた。それで、Kong山脈は大半の地図から消えた。

本書の著者は、彼[Rennell]は「山脈をでっちあげたのだ」とまで言っている。

しかし、わたしは、Kapil Raj [カピル・ラジ]の近代科学のリロケーション [Relocating Modern Science] [読書メモ]で、Rennellを(アカデミックではないが)インドの地図をつくった業績のある人と認めているのを読んだ。業績のある人が捏造にも手をそめることもありえなくはないものの、本書にもどってみると、Garfieldの判断に疑問を感じた。

本書195ページに引用されている「アメリカで1839年に発行された地図帳」に描かれた「Mountains of Kong」は、高くて明確な山脈の形で西経10度から東経10度あたりまでのび、今の地理知識とは明らかにちがい、本書の図のcaption中にある「まぼろしの山脈」という表現がふさわしい。

しかし、本書192ページに引用されているRennellの地図は、地図上の位置の緯度経度が読み取れないのだが、引用された図の中心付近に見えるのはNiger川とその支流にそったオアシス群だ。下のほうのKongという地域名の下におそらく経度幅1度の範囲に山脈らしいものがかかれ「Mountains seen by Mr Park」とある。そして、そこから西にのびたあたりに地形の表示なしに「… of Great Mountains extends along these Parallels」とある。「…」のところが何と書かれているか確認できていないが、ここには山脈があるらしいという不確かな認識を記述したものにちがいなく、長い山脈を捏造したとは言えないと思う。

そして、今の地図を見ると、位置が北緯10度よりも南であり、明確な山脈ではないが、ギニア南東部からコートジボアール北部にかけて、山地はある。

Rennellの記述をもとに明確な山脈を描いてしまった人びとがいて、Bingerはその人びとの認識を否定したのだ。もしBingerがRennellの認識まで否定したとすれば、それはBingerの行き過ぎだと思う。

この章の、もっと重要と思われる話題は、アフリカ全体を描いた地図の変遷だ。17世紀の地図は探検されていないところも動物の絵などで埋めていた。18-19世紀の地図は、空白が多く、探検されたところだけが詳しくされていった。

折り返しのあとに目次をつける。「PM」は「Pocket Map」と称する、章よりは短い記事である。
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岩波書店 辞典編集部 編 (2016) 世界の名前

  • 岩波書店 辞典編集部 編, 2016: 世界の名前 (岩波新書 新赤版 1598)。岩波書店, 243 pp. ISBN 978-4-00-431598-8.

2016年3月の新刊。わたしは12月に読んだ。2013年に出た『岩波 世界人名大辞典』の副産物で、辞典の執筆者にそこに書ききれなかった話を書いてもらったらしい。現代が多いが古代も含めていろいろな時代・言語圏の人の名まえのつけかたに関する各人各様の百数編のエッセイを収録したもので、体系的記述をめざしたものではない。(したがって、わたしは、メモをとらず、目次の書き抜きもしないで、気楽に読んだ。)

今の日本を含む世界では、人の名まえは個人名(personal name)とfamily nameからなるのが標準になっていることが多い。学術文献では著者名をfamily nameで示す習慣ができてしまっている。そこでfamily nameという構造をもたない言語圏の人の名まえの扱いではいつも困ってしまう。

本書を見ると、世界の言語圏のうちに、family nameをもたないところはたくさんある。

名まえは1つでもよく複数の部分からなっていてもどれも(たまたま家族で共有されることはあるものの)制度的なfamily nameではない国や言語集団(たとえばビルマ語圏、インドネシア)も多いのだ。

また、父親の名まえを添える「父称」を慣用とする言語集団も多い。(「子」を意味することばあるいは接尾語を添えて父称であることがわかる形をとる言語集団と、単にならべる言語集団がある。単にならべる場合はどれがその人の個人名かはその言語集団の習慣を知らないとわからない。) ある個人が父称の代わりに母親の名まえによる「母称」をもつことはあるが、本書で話題になっているうちには、慣用として母称をつける言語集団は見あたらなかった。

本書を読んだ印象では、family nameをもつところ、父称をもつところ、どちらももたないところが、いずれも同じくらいの割合で存在するように思われる。(なお、ロシア語圏など、個人名、父称、family nameをならべるところもある。) ただし、ランダムサンプリングではないので、定量的なことはわからない。人口の重みづけをすれば、古くから父系のfamily nameをもつ中国語圏と、父母両方(引き継がれていくのは父系になるが)のfamily nameをつけるスペイン語・ポルトガル語圏があるから、family nameをもつ人びとが多数になりそうだ。

同じ民族でも、国家がちがうと名まえのつけかたがちがうことがある。たとえば、モンゴル国のモンゴル人は父称を使うが、中国のモンゴル人は父称もfamily nameも使わず、個人名だけか、出身集団名を添えるのだそうだ。

ヨーロッパでは、アイスランドだけが今でも父称をもちfamily nameをもたないのが標準なのだが、その他の北ヨーロッパ諸国も伝統的には同様で、19世紀ごろに国の政策でfamily nameが制度化されたのだ。

近代化政策の一環として、トルコでは1934年に、また本書で直接話題になっていないが、日本では1875年、タイでは1913年にfamily nameを制度化した。しかし、モンゴルのように父称を制度化した国もあるし、family nameや父称という形をとらなかった国もあるのだ。

また、family nameを持っていても日常に使わないところもある。タイではビジネスでも個人名(first name)で呼びあう。(さらに親しいつきあいでは短い愛称を使うことが多い。) ベトナム人は近代化する前から中国式のfamily nameをもつが、個人名(こちらは語順で言えばlast name)で呼びあう。

本書には、民族や言語圏ごとの、個人名やfamily nameにどんな語源の語が使われているかに関する話題もあって、それぞれおもしろい。ただし比較可能な形にはなっていない。

Kapil Raj [カピル・ラジ] (2007/2016) 近代科学のリロケーション [Relocating Modern Science]

  • Kapil Raj, 2007: Relocating Modern Science: Circulation and the Construction of Knowledge in South Asia and Europe, 1650 – 1900. Palgrave Macmillan.
  • カピル・ラジ 著, 水谷 智、水井 万里子、大澤 広晃 訳 (2016): 近代科学のリロケーション — 南アジアとヨーロッパにおける知の循環と構築。名古屋大学出版会, 229+79 pp. ISBN 78-4-8158-0841-9. [わたしはこの版を読んだ。]

日本語版は2016年7月の新刊。わたしは11月に読んだ。出版もとのこの本のページ http://www.unp.or.jp/ISBN/ISBN978-4-8158-0841-9.html があり、詳しい目次もそこにあるので書き写すことはしない。

著者はインド出身でフランスで博士号をとりフランスで教授をしている科学史家。本書は材料をインドの近代の学術の発達にとっているが、言いたいことはインドに限らない。

序章。いろいろなことを言っているが、題名に出てくるrelocatingとは何かという観点でメモを書く。
それは、植民地と宗主国の間などで、人の移動、文書・図の形での知識の移動があった、ということに関連しているにちがいない。
しかし、目的語が「近代科学」なのは、近代科学に関するとらえかたの転換を提案しているのだろう。
第1に、著者は、近代科学とヨーロッパ以外との関係についての従来の2つの理屈のどちらにも不満だ。そのひとつは、科学はヨーロッパで発達し非ヨーロッパにおしつけられたというもの、もうひとつは、もうひとつは、非ヨーロッパにもヨーロッパと別の文化伝統があり、その要素のうちからヨーロッパの科学に採用されるものがあった、というものだ。著者が見るところでは、インドの現場で、ヨーロッパ人とインド人の両方が働き、相互作用があった。ただし権力関係が対等でなかった。
第2に、大学やアカデミーよりもむしろ、東インド会社などの商業会社、あるいは行政の現場が、科学的知の発達に寄与した。とくに植物学、動物学、地理学などの分野でそうだった。そのような分野はローカルな応用が発達することもあるが、それだけでなく、世界の基礎科学の発達にも影響した。

なお、(日本語版13ページの「これらの男たちのほとんどは」は言いすぎだと思うが) 1,2,6章の主要人物は、若いうちにインドで働き始めた人であり、ヨーロッパで知識体系を仕入れてインドに持ちこんだのではなく、インドで働きながら構築した。

1章。『オリシャの庭園』という未出版の写本がフランス自然史博物館にあった。1725年にパリに来たものだ。オリシャ(本書日本語版の表記)は今のインドのオリッサ州のことだ。[本の原題ではLorixaと書かれている。フランス語で本来は冠詞をつけてL’Orixaと書いたのがこの形で定着していたのか?]

この本の編著者はL’Empreur [ランプルール] (1661?-1742)というフランス人外科医で、フランス東インド会社につとめていた。任地はオリッサのバラソール(バーレーシュワル)、のち当時の会社の本拠地のベンガルのシャンデルナゴル(チョンドンノゴル)だった。

この本は、現地の知を紹介しただけではなく、本国で作られたマニュアルどおりに現地の情報を収集しただけでもない。L’Empreurと現地人との共同作業があった。オリヤー語からの翻訳とあるが、すでにあった本の翻訳ではなかった。たくさんの文書を収集し、それになかった絵をインド人画家に描かせたり、植物の使われかたについて取材したりしている。説明は現地語(多くはオリヤー語)から「ヒンドスターニー語」(今でいうヒンディー語だろう)に翻訳してもらいそこから自分でフランス語に訳した。

この本では、薬、染料、香料などに利用される植物について、利用方法をつけて紹介している。(外来種でも使われていれば含め、とくに外来種であることに注意していない。) 主目的は現地で働く人の健康のためだった、本をフランス本社に送ったが、L’Empreurは報酬をもらえず、東インド会社に再雇用はされたが、不遇のまま亡くなった。本社側で判断をした、王立植物園を本拠とする植物学者Jussieuは、植物の同定に(学術のほか商業目的でも)意義を認めてはいたのだが、利用されかたの情報には価値を認めていなかったらしい。

当時の状況は、フランスの東インド会社は新規参入で、イギリス・オランダとライバル関係にあった。植物に関する情報についても、秘匿やスパイもあった。(次に述べるオランダのVan Reedeはアフリカに移って植物の調査をしていたが、その協力者からもらった情報をフランス人が勝手に出版してしまった、などの紛争もあった。)

L’Empreurに先行する類似例がいくつかあった。次の2つはいずれも17世紀末のオランダ東インド会社関係者によるものだ。
Van Reede 『マラバール植物誌』。ラテン語でアムステルダムで出版され、植物分類学にも貢献した。
Rumph (ラテン語形 Rumphius) 『アンボイナ植物標本集』。現地での利用を意図したもので、18世紀なかばにようやく印刷された。

第2章。測量によって地図をつくること、地図を使うことについて、18世紀のイギリスはインドと比べてとくに先進的ではなかった。地方領主機能を持ちはじめていたイギリス東インド会社によって地図がつくられた。その技術は、イギリス人が持ってきた技術とインド在来の知との混成でインドでつくられた。

James Rennell (1742-1830)は、海軍に勤務して沿岸測量の技術を身につけたあと、東インド会社で勤務した。1782年にインド全国の地図を出版した。

イギリスでは地図はまだあまり実用になっておらず、インドの地図の使われかたも東インド会社関係者の個人のコレクションや さし絵が多かった。(大陸ヨーロッパのほうが利用があった。Rennellの地図の出版者Johan Bernoulliは壁にかけて使うことを想定して印刷した。) それで、1809年に東インド会社は業務命令以外での地図の複製を禁止してしまった。しかし、1822年にインドでリトグラフ印刷機が使えるようになって複製禁止は事実上無効になった。銅版からリトグラフに変わったのに伴って、地図のデザインは単純になり、美術品としての価値はおとろえた。

第3章。William Jones (1746-1794)はイギリス東インド会社のマドラス総督の下のカルカッタ最高法院の裁判官だった。
サンスクリット・ペルシャ語・ギリシャ語・ラテン語の起源が共通であると論じたことで知られる。(それは今の知識でも基本的に正しい。) Jonesにとって大事だったのは言語の同源よりも、インド人とイギリス人の民族の同源だった。

インドの裁判では、地域によってイスラーム法かヒンドゥー法が使われる。ヒンドゥーの学識者をpunditと言った。ヒンドゥー法は統一標準がなかったので、裁判官がpunditの言うことを理解して対応することがむずかしかった。Jonesはヒンドゥー法の本(マヌ法典を含む)やイスラム法の本の英語訳・出版をさせ、インド人・イギリス人職員が共有する知識体系を作った。
【近代体制は、伝統知を混沌のままで扱えないので、標準化しようとする。本書には明確な議論が見あたらなかったが、伝統知のうちで公的に採用されたものとそうでないものの差別という問題もあるだろう。植民地でない日本の明治時代などにも共通する問題があると思う。】

インド行政の仕事は、イギリス人とインド人の職員の相互信頼で成り立っていたが、その根拠が、個人的関係から、機関がもつ共通の知識の共有に移った。ただし、機関に加入できる人は狭いグループから選ばれていた。

なお、東インド会社の科学への寄与として、次のような話題にふれている。気象記録を初めて系統的に残したのは、東インド会社のスコットランド人医官だった。カルカッタ植物園設立、鉱物資源探査、地形調査など。

第4章。1800年、東インド会社は、カルカッタにFort William Collegeをつくった。新人職員の研修機関だった。科目には西洋の学問や、自然科学の前身である「自然および実験哲学」もあったが、インドの言語と法もあり、それはおもにインド人教師が教えた。初期には、オックスフォードとケンブリッジをあわせたくらいの資金を使っていた。その主導者はRichard Wellesley (1760-1842)で、Burkeと同様に、フランス革命に対抗し、社会階層を維持する思想をもち、それを職員にふきこもうとした。

第5章。1817年、カルカッタにHindu Collegeができた。ヒンドゥー教徒のエリート教育機関だった。宗教と分離された道徳教育も重視されていた。また科学の科目があった。インドへの近代科学導入はイギリスが押しつけたのではなく、インド人エリートが求めた。

当時、イングランドの大学では自然科学にあたる分野は弱かった。
測量などの応用科学は東インド会社・植民地機構の技術者によって(学生ではなく)現地人職員に伝わった。技術者はスコットランド出身者が多かった。
他方、イングランドの非国教徒が大衆科学教育に向かい、その一部がインドに出てきた。「英印協会」がHindu Collegeに物理・化学実験装置を寄付した。これによる実験の教育は長続きしなかったが、別のCollegeでは科学教育が成功したようだ。

第6章。イギリス領インドの「インド大三角測量局」は、中央アジアへの潜入探検・測量をした。当時、国境は不明確だったが、探検対象の地域は、チベット、ネパール、中国、ロシア、などが支配していて、イギリス人には入国できなかったり、調査をしているとスパイとして処罰される可能性があった。盗賊もいた。

測量局のThomas George Montgomerie (1830-1878)は、1863-85年に、15人のインド人(下級職員)を送った。
“Moonshee” Mohamadi Hamidは1863-64年に「東トルキスタン」(今の新彊)を、キャラバンの商人にまじって探検した。インドへの帰着直前に中毒死した。殺されたのかもしれない。
いとこどうしのNain SinghとMani Singhは1864-66年にチベットを、チベット仏教巡礼者のいでたちで調査した。
そのほか、ヒンドゥークシュ山脈・パミール高原などにも人を送った。
投獄されたり、協力者だったはずの人に売られて拘束された人もいる。

同じ時代のアフリカ中央部の探検は、イギリス人の野心家個人によるものであり、スポンサーのねらいは資源獲得だった。中央アジアのは、イギリス領インドの政治(国境画定)・国防(情勢把握[スパイとも言えるだろう])の組織的動きだった。

この探検による地図づくりが成功したのには、技術的要因、人間関係的要因があり、いずれにもインド人とイギリス人の相互作用があった。

インド国内の調査では車輪つき距離測定器が使われたが、中央アジア探検では歩測がおもだった。ただし、歩測の精度を高めるために、車輪つき距離測定器のしくみを参考にして、人の動作を較正する技術が開発された。

インド人技能者とイギリス人上司との相互の信用の強さには著者も驚いている。なぜそれができたかの著者による説明は次のようなものだ【それを了解してもなお驚きだが】。インド植民地体制には、ムガル帝国から受け継いだ職名をもつ官吏や、punditと呼ばれる学者など、専門家である仲介者がいた。Montgomerieが使った技能者のコードネームがいずれも、この信頼された仲介者の職名だったのは、彼がこの構造を意識的に利用したことのあらわれなのだ。
ロシアにはそのまねができなかった。インド植民地体制の制度化された伝統がロシアにはなかったのだ。

国立天文台 (2016) 理科年表 平成29年[2017] 第90冊

  • 国立天文台, 2016: 理科年表 第90冊 平成29年 — Chronological Scientific Tables 2017. 丸善出版, 1104 pp. ISBN 978-4-621-30095-4.

今年も11月末に理科年表の来年の冊が出た。

このブログにはこれまでに[2012年の冊][2015年の冊][2016年の冊]の読書メモを書いた。

2017年の冊は、もちろん「暦」の部の天体の見かけの位置などの予測値が2017年のものになっているし、「気象」と「環境」の部の観測値に2015年までのものがはいっている(ただし気象の平年値は1981-2010年で変わらない)が、そのほかの前の年からの変化は少ないようだ。

「暦」の部には、トピックスとして「月齢について」の詳しい(小さい字で2ページの)解説がある。この部の資料本体の「太陽、月」のうち「月」の表にある「正午月齢」の意味がこれでわかる。もっと多くのデータの項目の解説がどの冊を読む人の目にもふれやすいところにあるとよいと思うが、本に含めるとページ数がいくらあってもたりなくなりそうだ。(出版社は何度も「理科年表読本」のような出版企画をしているが、いつも「理科年表」の補足と一般的入門書の間をゆれているように思う。)

「天文」の部のトピックスは「重力波の初観測と重力波天文学の幕開け」という科学ニュース的な記事と、「重力波とマルチメッセンジャー天文学」という学術動向展望的な記事。

「物理・化学」の部。
本全体の「序」に「「単位」の見直しをおこないました」とあるのだが、ざっと見た限りでは、「エネルギー換算表」が、CODATA 2010推奨値から、CODATA 2014推奨値に更新されたことだけがわかった。ひとつ前にある「基礎物理定数」は前の年の冊ですでにCODATA 2014推奨値が収録されていた。

トピックスのひとつは「新元素 ニホニウムの発見」。見出しはこうなっているが、印刷がIUPACでの承認よりも前だったので、本文の元素名に関するところは「森田グループは…提案している」という形だ。また、この部の資料本体の「元素の周期表」も、裏表紙見返しの周期表も「Uut」のままだ。

トピックスのもうひとつは「ニュートリノの質量証明」。

「地学」の部。
火山について「最近70年間に噴火した日本の火山」が加わった。情報の出典の表示はない。年ごとに、「火山数」があり、その火山名が列挙されている。

地磁気のところに「地磁気逆転の歴史」が加わった。1億7千万年前から現在まで、年代の軸を縦に表示して、帯を白と黒で塗りわけて磁極の向きを示している。図から年代の数値が読めることよりも視覚的印象を優先している。時代によって逆転の間隔が桁ちがいにちがうことがわかる。出典はThe Geological Time Scale 2012 (Elsevier)のうちのGeomagnetic Polarity Time Scaleだ。

「生物」の部。
動物の基本型の絵(模式図)が更新された。ならべ順が変わっている。新しい絵もあるが、同じ絵が再利用されているものも多い。

トピックスは「人工知能(AI)と人間社会のあり方」(坂村 健)。科学技術と社会の関係に関する重要な話題とは思うが、生物の部のトピックに入れた意義はわたしにはよくわからない。

「環境」の部。
物質循環のところで、(前年、ケイ素の循環のところが改訂されたのと同様に) 「生物圏(地球表層)における硫黄の循環」が改訂されている。前年の冊はIPCC第3次報告書(2001)によるものだったが、今度はIPCC第5次報告書(2013)を含む、最新2014年の複数の文献から編集している。

放射線のところは1ページふえて、ヒトが放射線に高線量被ばくした場合の急性症状に関する資料が追加された。

祝田 秀全 (2016) 銀の世界史

  • 祝田 秀全 (いわた しゅうぜん), 2016: 銀の世界史 (ちくま新書 1206)。筑摩書房, 247 pp. ISBN 978-4-480-06912-2.

2016年9月の新刊。わたしは11月に気づいて読んだ。

銀というものを人がどう動かしてきたかをテーマとした、16-19世紀の世界史の解説書だ。目次の概略は次のとおり。(節見出しが長いので、詳しい目次の書き抜きはしないことにした。)

  • はじめに — 銀が開いた世界史
  • 第1章 東西ヨーロッパの「棲み分け」
  • 第2章 銀と国際政治が「世界のオランダ」をつくった
  • 第3章 17世紀のグローバル化と開かれた日本
  • 第4章 イギリスを頂点に押し上げた大西洋交易圏
  • 第5章 大英帝国の平和がアジアにやってくる
  • 第6章 近代日本の銀はどこから来たのか
  • 第7章 本書のエキス — 中心・周辺と世界史のダイナミズム
  • あとがき — コロンブスから近代日本まで貫く「銀」
  • 参考文献

作家や政治家の随想よりは事実認識に忠実と思うが、専門の歴史学者の書いたものに比べると、断言が強すぎると思う。XからAへの因果関係があることが確かでも、「XがAの原因である」というためには、Y, Z, …からAへの因果関係も考えながらXが重要であることを示さないといけないだろう。学者ならば、そのような議論に立ち入るか、あるいはまだ不確かであることを明示するだろう。しかしそのような文章はしろうとには読みにくい。断言する態度の本も必要なのだろう。読み手が不確かさを補って読むべきだろう。

断言と感じられて気になったのは、たとえば、「奴隷制なくして産業革命なし」という表現だ。実際に起こった産業革命の経過にとって奴隷制が必要だったという意味にちがいなく、それは正しいのかもしれない。しかし、この表現は、もっと抽象化された意味での産業革命の成立に奴隷制が必須という意味にもとれるが、それは成り立たないだろうとわたしは思う。

また、16世紀に南北アメリカの銀がはいってきたこと、および、ヨーロッパの人口がふえて食料の需要がふえたことによって「価格革命」が起きたと書いている。これは読者の印象にのこりやすいキャッチフレーズだが、「物価上昇」「物価高騰」あるいは本文に出てくる語である「インフレ」でよいと思う。もしかすると物価上昇のうち、貨幣として使われた銀がふえたことによるぶんがインフレで、食料需要増加によるぶんはそれとは区別したいのかもしれないが。

著者は学習塾講師で、受験生向けと思われる題名の著書がある。受験生の印象に残る語りかたをするので断言型・キャッチフレーズ型になったのだろう。著者は大学入試問題を(学者的にではなく教師として)研究している。本書のきっかけは2004年度の東京大学入試の世界史のキーワードを指定した論述問題だそうだ。その話題を論じる枠組みを、著者はWallersteinの世界システム論に求める。直接にはおもに、川北 稔、角山 栄両氏の著作を参考にしている。世界システム論について、わたしは山下範久氏の著作で読んだが、あまりよく覚えていない。本書を読みながら、主要な主張はたぶん「世界の『中心』地域の繁栄は『周辺』地域(の人びとの労働)からの収奪によって成り立っている。」ということだろうと理解した。羽田 正 (2014)『新しい世界史へ[読書メモ]に賛同した観点から見ると、本書は、従来の国別時系列の束よりはよいが、中心・周辺を固定して考えていることに不満を感じる。

16-17世紀、人類社会に銀が大量に追加供給された。おもに、スペインが南北アメリカで先住民を酷使して採掘したものだ。1545年に開発が始まったポトシ銀山[現ボリビア、当時ペルー副王領]と、メキシコで銀が採掘された。それに比べれば副次的だが、日本も銀の供給国だった。しかし、17世紀にポトシ銀山は枯渇し、日本も1668年に徳川幕府が銀の輸出を禁止した。メキシコからの供給は続いたものの、それ以後の世界の銀の動きは、大まかに言えば、合計一定の銀がだれのところに分配されるかの問題になった。

本書の17世紀末以後の話では、銀を追いかけることは「お金」を追いかけることと基本的に同じで、銀である必然性はないと思う。しかし19世紀までは銀が実際に国際決済で使われたので、そこまで含めて「銀の世界史」という主題にするのも悪くはないだろう。

「銀本位制」ということばが少し出てくるが定義されていないようだ。多くの国が、金・銀・銅その他を通貨として併用し、必ずしも本位貨幣と言えるものはなかっただろう。銀本位制といえば、銀(の地金価格)が通貨の基準とされる状況だろう。清はそうだった。(もっとも、清で実際に多く流通していた通貨は銅貨だった。もし銀が実際の通貨ならば銀の不足はデフレのはずだが、本書では、アヘン戦争前の銀の不足した状況を、銅貨を貨幣とみて「インフレ」と言っている。) 16-19世紀の世界では、銀は必ずしも本位貨幣ではなかったが、国際貿易の決済通貨だった。しかし19世紀後半、まずヨーロッパ、遅れてインドや日本も金本位制に移った。(金は実物の量が少ないから、金本位制はむしろ、金に碇づけされた中央銀行信用通貨制なのだと思う。) 日清戦争の賠償金が、条約では銀で示されていたが、実際はイギリスポンドで払われたことは、銀が交換貨幣だった時代が終わろうとする時期を代表するできごとだった。

あとは、必ずしも本書の重みづけに従わず、わたしの印象に残った話題を書く。

ヨーロッパに銀を持ってきたのはスペインなのだが、結果として商工業が栄えたのは、ネーデルランド(オランダ・ベルギー)、やや遅れてイギリス、フランスだった。

スペインで産業がそれほど栄えなかった理由は、とくにハプスブルグ家がスペイン王と神聖ローマ皇帝を兼ねていたころは、カトリックの擁護者としてプロテスタントとイスラームの両方と戦っていたので、国の出費が多かった、ということで説明されている。、

ネーデルランド(16世紀当時の中心は現ベルギーのアントウェルペン)は、ライン川からヨーロッパ内陸やバルト海方面とつながる集散地だった。スペインも船などの材料をネーデルランドで調達した。ネーデルランドの資本家は物価上昇とその地域による早い遅いを利用して富を集積した。イギリスでは毛織物工業(手工業)が発達し、その製品はネーデルランド経由で輸出された。

このころ、ドイツ東部を含む東ヨーロッパは、農業に特化し、中世農奴制に近い体制になった。東で単純に文明が遅れていたのではなく、西の「中心」にとって必要な「周辺」だったのだ、という「世界システム論」的説明がされている。

ネーデルランドはスペインの支配下にあったが、独立運動が起きた。1585年にスペインの攻撃でアントウェルペンが破壊された。商業中心はアムステルダムに移った。1596年にオランダが事実上独立した(承認は1648年)。

17世紀、オランダは、東インド会社をつくり、バタヴィア(現ジャカルタ)に拠点を置き、東南アジアのコショウ貿易を支配した。また大西洋で、 サトウキビプランテーション、奴隷貿易をした。国際法を提唱したグロティウスも出したが、スウェーデンやドイツなどの戦争への武器供給者でもあった。そして金融中心ともなり、銀を集めた。

17世紀末にはイギリスが優位になった。オランダは貿易の中心ではなくなったが、金融は引き続き強く、イギリスにも資金を供給した。オランダが貿易中心としてはおとろえた原因として、著者は、イギリスが1651年に航海法を制定してイギリスに入港できる船を商品生産国の船に限ったこと、イギリスとオランダとの3度(1652-1654, 1665-1667, 1672-1674)にわたる戦争、それに、オランダが州の連合という体制で政治権力が一元化されていなかったことをあげている。【この時期、イギリスもピューリタン革命、王政復古と、政治体制の変動ははげしかったのだが、それでもオランダよりは統一性があったのだろうか?】

日本には、スペイン・ポルトガルは貿易と布教を組にしてはいってきた。豊臣・徳川は布教をさせたくなかった。オランダ・イギリスは布教をしない条件を認めたので徳川は受け入れ可能だった。【William Adamsが(1620年まで)いたにもかかわらずイギリスが脱落したのはなぜか、本書では論じられていない。1640年前後の狭い時間窓でイギリス本国が内乱状態で動けなかったからだろうか?】他方、明はカトリックを受け入れ、(秀吉の出兵以後)日本を敵視し続けていた。

著者は、18世紀末ごろのイギリスの「帝国ライン」として、アメリカ(西インド諸島)の奴隷制プランテーション、イギリスの近代工業、インドの植民地化と市場支配、清国とのアヘン貿易が一連の構造をつくっていた、と見ている。

イギリスは、北アメリカ南部[のち独立]、西インド諸島などで砂糖栽培をした。そこで働かせるために西アフリカから奴隷を運んだ。奴隷は自国領だけでなくスペイン領にも売った。

イギリスの毛織物はヨーロッパの外ではあまり売れなかった。インドの綿織物が熱帯アフリカ・アメリカに売れた。イギリスで綿紡績・織物工業の機械化が進むとともに、植民地化したインドでの綿織物生産を抑圧して、綿織物の市場でイギリスが優勢となった。

イギリスでは、茶の需要がふえ、清から輸入したので、清に対して貿易赤字(銀が流出)となった。清への輸出品として、インドでアヘンを生産した。(これにはインドの購買力をふやしてイギリス産品の市場にしようという動機もあった。) 清のほうが貿易赤字(銀の流出)となった。清の政治家の間にはアヘン課税論と規制論があったが、たまたま規制論が採用されてアヘン戦争となり敗戦した。

【わたしが思うに、本書の18-19世紀の議論は、おそらくイギリス史研究者の影響で、イギリスの帝国的構造を強調する論調になっていると思う。イギリスを含む複数の国に属する人による奴隷貿易、砂糖栽培、綿織物需要の場があって、綿織物供給などいくつかの機能だけがイギリスに集中していたと考えるべきではないだろうか。】

18世紀末-19世紀の世界市場をつなげていたのは蒸気船であり、世界のあちこちに石炭補給・船の修理の基地があった。19世紀には電信線が加わった。明治の日本はまず上海とつながった。上海もイギリスの石炭補給基地となっていて、日本の九州の石炭がそこに供給された。また1871年に長崎と上海が海底電信ケーブルでつながった。

長谷川 公一、品田 知美 編 (2016) 気候変動政策の社会学 — 日本は変われるのか

  • 長谷川 公一、品田 知美 編, 2016: 気候変動政策の社会学 — 日本は変われるのか。 京都: 昭和堂, 270+v pp. ISBN 978-4-8122-1553-1.

2016年7月の新刊。わたしは9月から読み始め、11月にひととおり読み終えた。

この本については、日本気象学会の機関誌『天気』(ウェブサイトhttp://www.metsoc.jp/tenki/)の2017年2月号(64巻127-128ページ)に書評を書いた。この雑誌の記事は1-2か月のうちにPDFファイルで無料公開されるので、それが出たらここからもリンクをつけることにしたい [この段落 2017-03-01改訂]。

ひとまず、どういう本なのかの外形的なことを紹介しておく。

世界の多くの国が、地球温暖化つまり人為起源の気候変動への対策を政策課題として認識している。しかし実際の政策は国ごとに大きく違う。それはどうしてだろうか。Geoffrey Broadbent氏の呼びかけによって、環境社会学者たちが、複数の国の政策形成過程を比較する「気候変動ネットワークの国際比較研究 (COMPON = Comparing Climate Change Policy Networks)」を2009年から始めた。20の国などの地域(台湾をひとつに数える)をそれぞれ扱うチームがある。そのうちの日本チームのこれまでの成果をまとめたものが本書として出版された。

研究チームは、まず新聞記事のデータベースから地球温暖化に関する記事を抽出し、問題枠組みで分類して集計した。また、気候変動政策にかかわる諸団体(官庁、産業界、NGO、マスメディアを含む)に対する質問紙調査と聞き取り調査をし、団体間の協力関係や助言関係に関する質問への回答をもとに政策形成にかかわる社会的ネットワーク構造を認識した。

章だてとそれぞれの著者は次のようになっている。
1. 世界のなかの日本(ジェフリー・ブロードベント, 佐藤圭一)
2. 政策形成に関わるのは誰か (佐藤圭一)
3. メディアはどう扱ってきたか (池田和弘)
4. 規制的政策はどう制度化されたのか (辰巳智行, 中澤高師)
5. 産業界の自主的取り組みという気候変動対策の意味 (野澤淳史)
6. 気候変動問題はいかに原子力と連結されたのか (品田知美)
7. 温暖化懐疑論はどのように語られてきたのか (藤原文哉, 喜多川 進)
8. 日本は気候変動と戦っているのか (池田和弘)
終章. 脱炭素社会への転換を (長谷川公一)

[2016-12-10補足] 第7章の温暖化懐疑論の件について、[別ブログ2016-12-02の記事]の「- 6 -」の部分でふれた。

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Gernot Wagner, M. L. Weitzman (2015) Climate Shock [「気候変動クライシス」]

  • Gernot Wagner & Martin L. Weitzman, 2015, paperback 2016: Climate Shock — The Economic Consequences of a Hotter Planet. Princeton University Press. 250 pp. ISBN 978-0-691-17132-6 (paperback), 978-0-691-15947-8 (hardcover). [わたしはこのペーパーバック相当のディジタル版(Amazon Kindle)を読んだ。]
  • ゲルノット・ワグナー, マーティン・ワイツマン 著, 山形 浩生 訳 (2016): 気候変動クライシス。東洋経済新報社。[わたしは日本語版を読んでいない。]

2016年11月、本屋の店頭で、表紙に「気候変動」と書いてある本を見つけた。題名の残りの部分は文字の色と表紙の地の色のちがいが少なかったのですぐにはわからなかった。訳者が山形浩生氏であることに先に気づいた。山形氏は、地球温暖化はたいして困ったことではないと主張するLomborg氏の本([これ][これ])の訳者であるだけでなく、武田ほか(2007)の本の分担執筆者としてLomborg氏と似た主張をしていた。しかし本書をめくってみると著者の主張はLomborg氏とはだいぶちがうようだ。それにしても、山形氏の訳は(最近ではPikettyの本[読書メモ]など)よくできていると思うこともあるが、[これ][これ]など校正不充分なこともあったし、[これ]などキーワードの訳語が変だったこともあるので、事前警戒的に避けることにして、英語原本を読むことにした。

英語版の紙の本ならば表紙裏あたりに著者紹介があるはずなのだが、Kindle版には見あたらなかったので、出版もとの本書を紹介するページhttp://press.princeton.edu/titles/10414.html を見て、さらに少しネット検索してみた。(出生年はKindle版にも含まれている書誌情報中にあった。) Wagner氏は1980年生まれで、Harvardの大学院でWeitzman氏の指導を受けたらしい。本書を書いたときはEnvironmental Defense FundというNPOに所属していたが、その後、研究員としてHarvard大学にもどっている。またwww.gwagner.com という個人ウェブサイトを持っている。Weitzman氏は1942年生まれでHarvard大学の経済学の教授だ。

著者(たち)は、地球温暖化(原語はclimate changeだがわたしの判断でこう書く)は緊急性のある問題だと考えるとともに、世界の人びとが化石燃料依存から脱却するのはむずかしいと考える。経済を重視する人には前者に否定的な人が多いが(本書の議論の対象ではないがLomborgがその例だろう)、著者はそうではないのだ。

著者は、地球温暖化を防ぐ必要があると考えている。そのためには二酸化炭素排出削減が必要だ。二酸化炭素は大気にたまるものだから、排出量を一定水準に安定させるだけでは不充分で、自然の吸収能力よりも小さいところまで減らす必要がある。排出削減を進めるには、炭素価格をつける政策が必要だと考えている。また変化する気候への適応策も必要だ。しかし排出削減と適応策だけではたりないかもしれず、geoengineeringも(なるべく使いたくないのだが)使えるように準備しておくべきかもしれない、と言う。

著者はgeoengineeringについてはHarvardにいるDavid Keith氏から直接話を聞いているので彼に近いとらえかたをしているようだ。しかし本書の説明は用語使いがゆれているのでわかりにくい。世の中で使われる用語の意味が人によってちがうので、著者自身も時によってちがった意味で使ってしまうことがあるのだろうが、「本書ではこの意味で使う」と決めてほしかったと思う。本書でgeoengineeringとしておもに念頭に置いているのは太陽放射の反射をふやすこと(わたしの用語では「太陽放射改変(SRM)」)、そのうちでも成層圏エーロゾル注入(SAI)だ。他方、(大気からの)二酸化炭素除去(CDR)はこれと異質なのでいっしょにすべきでないという。そう言っているところではCDRはgeoengineeringに含めないとしているようだが、別のところでは含めているように読める。また、CDRということばを、大気から人工的に直接CO2を吸収することをさす “direct carbon removal (DCR)” あるいは “air capture” と同一視しているところもあれば、海洋施肥や植林なども含めた広い意味で使っているところもある。

ともかく著者は、CDRは排出削減と同様に地球温暖化の原因を減らすものなのでよいことだと考えている(二酸化炭素の行き先の地下や海底の環境のことを心配はしていない)。ただし、時間がかかり、高価だとしている。他方SRMは、原因を減らさず症状だけを弱めるものであり、地域別には症状を強めてしまう可能性もあるので、望ましくない手段だ。しかしそれでも必要になるかもしれないと考えている。

地球温暖化は、全地球規模の、長期的な、(人間生活の時間規模では)不可逆的な、そして、不確かさの大きい問題だ。だからむずかしいのだ。

著者はここで不確かさを重視する。定量的不確かさのほかに、何がわからないかもわかっていないこともある。気候の変化自体については、不確かさを気温などの変数の確率分布の形で定量的に議論することもされるようになってきた。しかし、気候の人間社会への影響(impact)や、人間社会がそれに対応する能力に関しては、それをどのように評価したらよいかも定まっていない。著者は、貨幣換算をして評価するNordhausのDICEモデルなどの知見を参照する。その中で気候変化に対する被害額の関数形としてとくに根拠なく2次関数が使われているなどの問題点も指摘している。なお、割引率は1%/年ぐらいが適当だという議論をしている。

著者は、定量的不確かさの代表例として、世界平均地上気温の二酸化炭素倍増に対する定常応答(いわゆる「気候感度」)と、2100年に二酸化炭素濃度が700 ppmになるシナリオでの2100年の世界平均地上気温の、それぞれ推定された確率分布をとりあげる。(2100年にはまだ定常に達していないことと、700 ppmが産業革命前の280 ppmの2倍よりも大きいことが打ち消しあって、両者がほぼ同じ数値になるので、どちらの話をしているのかまぎらわしい。) IPCC用語でlikelyは確率66%以上、very likelyは確率90%以上に相当する。わたしはまだ直接確認していないが、本書が伝えるところによれば、IPCC第5次報告書で、2100年の気温の見通しは産業革命前 +6℃以下であることがvery likelyであるとされているらしい。それを著者は、+6℃をこえる確率が10%まではありうるのだ、と読む。さらに、温暖化の重大性や対策を論じるところでは「+6℃をこえる確率が10%もある」という知見が得られているかのように議論を進めてしまっている。また、IPCC報告書が表の形で示した確率に対数正規分布をあてはめて確率分布のグラフを示している(が、結果が高温側に長くすそをひく形になっているのは気候システムの特性というよりも対数正規分布を仮定したせいではないだろうか)。

わたしは、地球温暖化の対策を考える際には、まず、likelyの範囲にある気候変化(世界平均気温で言えば産業革命前+2℃とか+3℃とか)がどんな被害をもたらしそうかを考え、その害を減らすこと(排出削減策と適応策の両方)や、責任がないのに被害をこうむる人に補償することを考えるのが本筋と思う。そのあとで補足的に、unlikelyの事態がもし生じたらどうするかを考えるべきだと思う。

しかし著者はそうでなく、少なくとも本書の議論では、likelyの気候変化は眼中にないようだ。+6℃の温暖化という事態はとてもひどいものだから、それが起こる確率をできるかぎり0に近づけるべきであり、そのために、排出削減、CDR、それでも不足ならばSRMをやらなければならない、という論調だ。確率は低いが被害は大きい現象(たとえば小惑星の地球への衝突)のリスクを考える枠組みで気候変化をとらえているのでそうなるようだ。

しかし、+6℃の世界がどのようにひどいのかの説明はあまり具体的ではない。気候難民が出ることは予想されるが、そのさきは書かれていない(予想できるが書いてしまうと起こりうる政治的刺激がはかりしれないので書けないかもしれないが)。鮮新世を参照して、海水位が今よりも20m高いと想定しているが、それが2100年にありうる状態とするのは、氷床がとける過程をあまりに速く考えていると思う。また、気候感度(定常応答)が大きいと定常に達するのに時間がかかるので気温の変化は必ずしも急速でないという科学的知見を理解して述べているにもかかわらず、気候感度の大小をそのまま2100年までの気温変化量の大小に読みかえてしまっているようだ。ふろおけモデルを持ち出して二酸化炭素のためこみが重要だと論じたにもかかわらず、熱のためこみや氷の質量のためこみの考えが不足しているようだ。

また、著者は、地球温暖化は世界平均の変化だけでないことはわかっている。アジアモンスーンを例にあげていて、しかもアジアモンスーンもひとつの量であらわせるほど単純でないこともわかっているようだ。地域ごとの気候の変化を予測することは実際にむずかしいので、本書でも具体的に扱えないのは当然だろう。しかし、それにしても、本書で著者の警戒する事態は世界平均気温の大きな上昇に集中しすぎていると、わたしは感じる。

地球温暖化問題では、二酸化炭素排出者が、温暖化の被害の費用を払っていないという意味で、free riderになっている。他方、SRM、とくにSAIは、(ひとまず副作用の被害を考えず直接費用を考えれば)安くできるので[注]、世界の合意を得ないでだれかがかってにやってしまう可能性がある。このことを著者はfree driverという(最初に言い出したわけではないと思うが)目新しい表現で指摘している。

  • [注] 本書では費用を年あたり10億ドルの単位で1から10としているが、わたしも参加した研究(Moriyamaほか, 2016)によれば10の桁になるようだ。しかしそれでも排出削減策やCDRよりも桁ちがいに安いとは言える。

だれかが自分のつごうのよい結果をめざしてSRMをやってしまうと、他の人びとに損害を与える可能性がある。害を与える目的に使われる可能性さえある。SRMのガバナンス体制は難問だ。

それにしても、まずSRMが何をもたらしうるかを見きわめておくべきだとして、Keith氏は、規模を限定する合意を作ったうえで、小規模な野外実験をやるべきだとする。著者はそれにどちらかといえば賛同しているようだ。

ガバナンスのしくみとしては、国連などの場での投票が必要になるだろう。決定ルールは全会一致ではきびしすぎ、単純多数決ではゆるすぎ、その中間のものをくふうする必要があるだろう。費用便益分析の際には、直接の技術的費用だけでなく、間接の社会的費用を評価する必要がある。また、著者は「悪さ」の倫理的評価について、(意図的か意図的でないかと関連するが別の軸として) commissionとomissionを区別し、commissionによって損害を与えた場合のほうが罪が重いとするべきだとする。

結論として、著者が考える地球温暖化対策の本筋は、排出削減だ。ただし、各個人の自主的努力で達成できることは限られており、政策を推進するように政治を動かすことのほうが重要だと主張している。資本主義を否定する考えにいくらかの理解を示しながらも、著者は資本主義のしくみを利用すべきだと考える。ただし自由放任ではなく、政策的に誘導することは必要で、その主要点は炭素価格をつけること(二酸化炭素排出者にそれがもたらす害に相当する費用を負担させること、経済学用語で言えば「外部費用の内部化」)だと考えている。その方法は炭素税でも排出枠取引でもよい。

それに加えて、リスクにそなえるには、「火事を出さないように用心したうえで、火災保険にはいる」ような態度が必要だとする。その「保険」の内わけとしてSRMをも想定しているようだ。

文献

  • Ryo Moriyama, Masahiro Sugiyama, Atsushi Kurosawa, Kooiti Masuda, Kazuhiro Tsuzuki and Yuki Ishimoto, 2016: The cost of stratospheric climate engineering revisited. Mitigation and Adaptation Strategy for Global Change. doi: 10.1007/s11027-016-9723-y (published online 2016-09-08).
  • 武田 邦彦, 池田 清彦, 渡辺 正, 薬師院 仁志, 山形 浩生, 伊藤 公紀, 岩瀬 正則, 2007: 暴走する「地球温暖化」論 — 洗脳・煽動・歪曲の数々。文藝春秋。

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青木 理 (2016) 日本会議の正体

  • 青木 理 (おさむ), 2016: 日本会議の正体 (平凡社新書 818)。平凡社, 263 pp. ISBN 978-4-582-85818-1.

(この記事では人名は敬称略とします。)

日本の現在の政治状況の中で、「日本会議」という団体に出入りする人びとを含む政治勢力(必ずしもこの団体だけではない)が重要な働きをしているらしいことを、わたしは2016年初めごろからネット上で見かけた。そして2016年5月に出た菅野(2016)の新書本を読んだ。その内容ももっともだとは思ったが、全体のうちの狭い部分に集中しすぎているように思われた。2016年7月に出た本書を読んで、もう少し広い展望がわかった。

著者はジャーナリストだ。近ごろはネット情報を扱うジャーナリストもふえているが、本書の参考文献リストにあがっているのはいずれも紙の形で出版されたものだ(ディジタル版でも出ているものもあるが)。また著者は多くの人びとにインタビューをして一問一答形式で収録している。ネット情報の利用は、最近の「生長の家」の主張をそのウェブサイトで見るなど、一次資料的なものに限っているようだ。【これは著者の見識ある態度だと思うが、これからさきジャーナリストはもっとネット情報を使う必要が生じるだろうとも思う。】

「日本会議」は、1997年5月30日、「日本を守る国民会議」と「日本を守る会」が合流して発足した。「国民会議」は、1981年10月に、元号法制化運動などに取り組んだ団体を発展改組して発足したものだ。「守る会」は、1974年に、神道・仏教などにまたがる宗教の運動家たちが始めたものだ。

その基本運動方針は、皇室を尊ぶこと、「新憲法制定」(この表現については後述)、国防の充実、愛国教育(など)があげられている。著者によればこれに加えて(彼らのいうところの)伝統的な家族観が重視されている。

まず、旧「生長の家」人脈について(おもに第2章)。この件は菅野の本の主題でもある。

日本会議やその周辺で働く人には、事務総長の椛島有三をはじめとして、かつて(1960年代後半から1980年代前半に)宗教団体「生長の家」の信者であって、(左翼の学生運動に対抗しながら) 学生運動をしていた人が多い。

1893年生まれの谷口雅春が、1929年に個人誌『生長の家』を発刊、1930年に「生長の家」を創設、1940年にこれを当時の宗教団体法による宗教団体とした。『生命の実相』という本がよく売れた。1940年ごろから、天皇信仰、神国論を強めた。

谷口雅春は1969年に出した『占領憲法下の日本』という本で、日本国憲法はまちがいであり明治憲法に復古すべきだという主張をしている。
【わたしは中学生だった1970年ごろにこの本を、当時のわたしには珍しくメモをとりながら読んだ覚えがある。祖母が生長の家 婦人部の雑誌『白鳩』を購読していて、この本をもらったか買わされたかしたらしい。わたしは日本国憲法の理念を自分のものにしていたので説得はされなかったのだが、主張に勢いのある本だった。】

また生長の家は、1964年、(創価学会がつくった公明党に対抗するように) 生長の家政治連盟をつくり、1965年に玉置和郎、1980年に村上正邦を自民党参議院議員として当選させるなどした。

しかし、1983年、生長の家は政治との断絶を宣言し、生長の家政治連盟は解散した。わたしは、このとき生長の家が保守反動的思想を捨てたのだと思ったが、本書によればそうではない。当時の生長の家の総裁は2代めの谷口清超(初代の娘婿)だった。当時の生長の家は人工妊娠中絶反対を主張したが、それは自民党の政策に採用されなかった。当時の生長の家の自民党への不満は「右」からのものだったのだ。また、自民党政治家としての玉置と生長の家との利害が対立していた。

その間に、学生運動や政治活動にかかわっていた信者たちが、1970年に「日本青年協議会」、その後「日本協議会」などを結成して活動しており、生長の家が政治から離れたあとは、それとは別に活動するようになった。現在、日本青年協議会、日本協議会、日本会議の本部は同じビルに置かれている。

他方、生長の家は、3代めの谷口雅宣総裁のもとで、エコロジー志向を強め、神国論から離れてきたが、政治に対しては長く沈黙してきた。ところが2016年6月9日、生長の家のホームページに、「安倍政権の政治姿勢に反対」「元信者たちの “原理主義” にも反対」というメッセージを出した。

(ここからは第3章の話題だが) なお、まさに原理主義者というべき、谷口雅春の思想に忠実な人(たとえば「ときみつる会」の坪田陽子)に言わせると、「日本国憲法は無効」であり、「憲法改正」の運動ではまずいのだそうだ。

そこで、日本会議やその前身の国民運動は、1991年以来、「新憲法制定」という表現をしている。1994年に設立された「新憲法研究会」の名で2001年に出版された『新憲法のすすめ』という本では、「『改憲なのか、自主憲法制定なのか、あるいは無効復元なのか』といった…教理問答を避ける」ために「『新憲法の大綱』というタイトルを選んだ」と述べられている。【これを「新憲法制定」というのは、1970年ごろにおとなが日本国憲法のことを「新憲法」と言うのを聞いていたわたしにとってはとても変なのだが、もっと若い人はかまわないのだろう。1970年ごろ学生活動家だった人たちはわたしよりも年長だから、この表現は受け手を意識して選んだものにちがいない。】

次に神道勢力について(第3章)。

もと生長の家の活動家はよく働いているが少数だ。日本会議にはもっと多数の宗教団体を背景とする人びとがかかわっている。そのうちでも大きいのは神社本庁傘下の神社だ。

戦後、1945年12月にGHQが「神道指令」を出して国家と神社神道を分離した。それから日本国憲法によって政教分離が明確になった。

神社本庁は、全国の神社の9割を傘下にもつ大きな宗教法人で、神職の資格を認定する役割をしている。神職になる人の多くは国学院か皇学館で学んでおり知識の共通性がある。

神職の一部の人たちが、神社の国家の中での地位の復古をねらう。そして、憲法改正の署名活動をする。『神社新報』(発行もとは株式会社だが実質的に神社本庁の機関紙)が憲法改正とその署名の呼びかけをのせる。署名に協力する神社は(神奈川の場合) 1割未満だそうだ。神職の多数は政治活動には消極的なのだ。それでも全体の数が多いので大きな勢力になる。

また、神社のうちには資金力の大きいところがある。とくに、明治神宮は、大きな不動産をもち使用料収入をあげており、それが政治活動の資金源として提供されている。
【わたしは、明治神宮については、都市域に自然林に近い二次林を形成・維持している例として、ほめたいと思うことも多いのだが、このような政治活動について知ると協力したくなくなる。国家と神社神道の分離の際に、明治神宮の敷地の多くを公園とみなして国の側につけなかったことがくやまれる。】

第4章。右派勢力の政治活動は、まず1951年からの紀元節復活運動が、1966年の「建国記念の日」を含む祝日法改正として成功した。続いて、1968年からの元号法制化運動が、1979年の元号法として成功した。1977年ごろから、日本青年協議会などがこの運動をひっぱる働きをするようになってきた。

日本会議とその前身は、1990年代に「新憲法制定」(前述)の運動を起こした。また、選択的夫婦別姓制度、外国人参政権、女系天皇容認の皇室典範改正などに反対する運動をしてきたが、2000年以後は、教育基本法改正など、彼らの望む制度を積極的につくっていこうとする運動に転換している。

第5章。安倍政権の動きと日本会議の動きの共通点が多いことを指摘している。ただし、日本会議という組織が特別な力をもっているわけではなく、それをひとつの結集の手段としている右派勢力が政権に対する影響力を強めているとみるべきなのだろう。

その右派勢力は何をめざしているのか。著者による要約は212ページに次のようにある。(1)天皇、皇室、天皇制の護持とその崇敬、(2)現行憲法とそれに象徴される戦後体制の打破、(3)「愛国的」な教育の推進、(4)「伝統的」な家族観の固守、(5)「自虐的」な歴史観の否定。

しかしこれはスローガンにすぎず、何か事件なり政策論争なりが起こればそれに対する主張のキーワードとして機能するのだが、どういう政治をしたいかの方針としては具体性がとぼしい気がする。日本会議やそれをとりまく勢力の政策が空疎なのか、政策構想はあるのだが本書の著者がつかみきれていないのか、つかんでいるのだが新書本の分量では書ききれないのか、わたしにはよくわからない。

文献

  • 菅野 完 [すがの たもつ], 2016: 日本会議の研究 (扶桑社新書 212)。扶桑社, 302 pp.
  • 谷口 雅春, 1969: 占領憲法下の日本。日本教文社。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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