鈴木 達治郎, 城山 英明, 松本 三和夫 編著 (2007) エネルギー技術の社会意思決定

  • 鈴木 達治郎, 城山 英明, 松本 三和夫 編著, 2007: エネルギー技術の社会意思決定。日本評論社, 274 pp. ISBN 978-4-535-55538-9.

地域社会はいろいろな意思決定を必要とする。とくにエネルギーの生産・輸送・利用に関しては、原子力発電所のような大型のものはもちろん、風力発電所のような比較的小規模なものでも、環境あるいはそれを通じての住民生活への悪影響が予想されることがある。また、環境改善などをねらってエネルギー源を変更したり交通手段を整備したりする政策に税金からの支出をすることの是非が争われることがある。それは地域に紛争をもたらすこともある。よりよい意思決定のためには、過去の経験を体系化してそれに学ぶことが望ましい。しかし、社会的意思決定の過程は複雑で、原因と結果が1対1に対応づけられることは少ない。記録をふりかえって因果関係を推測しても、それの裏づけはむずかしい。

本書の共同研究はそこに踏みこんでいる。結果として正しい因果関係の推測ができたかどうかは必ずしもわからない。しかし、なんらかの意味で理解が進んだという気がする。それは、それぞれの小課題ごとに、大まかに見れば似た状況で必ずしも同じではない結果に至った事例を複数ならべて、何が共通で何が違ったかを論じるという方法による。いわば、問題の空間がなん次元空間かはわからないのだが、2つの事例を結ぶ線の方向の特徴と、それに直交する方向の特徴をそれぞれ述べることはできるのだ。

章の構成は次のようになっている。最初と最後に総論、その間には事例研究がならんでいる。
第1章 問題意識・研究の視点・研究のアプローチ (鈴木、城山、松本)
[第1部 偶然が左右する意思決定: 意図せざる結果と学習効果]
第2章 事例1. 風力発電技術導入における経路依存性とアウトサイダー (松本、西出拓生)
第3章 事例2. 太陽光発電技術(PV)の導入における政府支援策の形成とアクターの対応 (木村宰、鈴木)
第4章 事例3. カーシェアリング導入における社会実験と学習効果 (上野貴弘、城山、白取耕一郎)
[第2部 技術を社会に埋め込む意思決定: 技術システムをめぐる課題設定]
第5章 事例4. 木質バイオマスを用いたエネルギー技術導入をめぐる社会意思決定プロセス (青木一益、本藤祐樹)
第6章 事例5. 路面電車をめぐる社会意思決定プロセス (上野貴弘、城山、白取耕一郎)
[第3部 地域社会における立地の意思決定: 調整のための非公式な場と手法]
第7章 事例6. ウィンドファームの立地における環境論争と社会意思決定プロセス (馬場健司、木村宰、鈴木)
第8章 事例7. 原子力の普及における社会意思決定プロセス — 巻町と北海道の発電所立地事例研究 (寿楽浩太、鈴木)
第9章 分析と考察: 社会意思決定プロセス設計の課題 (鈴木、城山、松本)

事例1は風力発電の話。日本では、1984-86年に科学技術庁による小型風力タービンの試験運転が行なわれたがあまりうまくいかず、「日本は風況が風力発電に適さない」という説が広まった。しかし失敗のおもな理由は機器の故障だった。この事例研究ではその後に日本で風車を導入あるいは製作した主体を4つあげて、それぞれがどのような動機で行動しどのような結果に至っているかを見る。

事例2は太陽光発電技術が日本でそれなりの成功に至った過程。1970年代の日本政府の「サンシャイン計画」は、太陽エネルギー利用に関しては太陽熱発電に重点があったが、その実験の結果が期待はずれだったのを受けて、1981年に太陽電池に重点を移した。幸い太陽電池技術の芽はあり、またプロジェクト全体の枠を維持しながら目標の変更が認められた。1990年ごろ、かなり多くの民間会社が太陽電池開発から抜けたが、京セラ・シャープ・三洋・松下(たまたまかもしれないがいずれも関西に本拠をおく会社)が取り組んだ。1989年に地球温暖化問題が政治課題化し環境庁が二酸化炭素の「安定化」をめざす政策を打ち出したことに、 資源エネルギー庁は太陽光発電の推進で対応した。

事例3は公共部門からの支援を受けた社会実験として始められたカーシェアリングがその後どうなったか。電気自動車を使ってみるためのプロジェクトから、ふつうの自動車を共同で使って節約しようという事業に変わった場合もある。

事例4は木質バイオマスを燃料として利用するための施設をつくる件の話。提案する主体として、環境保全(二酸化炭素排出抑制など)指向の市民と、林業の再生をめざす森林組合がある。地方行政ではそれぞれのセクターを担当する部署が違うため、両方にまたがったコーディネーションをすることがむずかしかった。

事例5は路面電車に関する公共的意思決定の話。岡山市では路面電車延伸を市長が既定方針としたが予備的社会実験(交通規制の実験)を1回したところで反対論が強まり実現に進んでいない。富山県高岡・新湊では、私鉄会社が廃止を決めた万葉線が第3セクターによって存続できた。比較としては違う点が多すぎるが、(路面電車にはこだわらないものの公共交通機関の整備を主張したい者から見て)それぞれの経過が興味深い。

事例6は風力発電の立地についてとくに環境保護に関する社会意思決定の問題。三重県久居(現・津市の一部)では、 国定公園内で保安林でもあるところに、実験施設だけでなく商用施設も建設が許可された。他方、酒田市では県立公園内の商用施設建設が許可されなかった。ただし酒田の場合、当時の制度では行政が1か月以内に結論を出さなければならなかったところに困難があった。

事例7は原子力発電所の立地の問題。新潟県巻町では、自主管理住民投票(法的根拠は弱い)を尊重した町長交代が行われ、町が町有地を電力会社ではなく「民意を尊重する住民」に売却した。北海道では道エネルギー問題委員会という公開性の高い制度が作られた。道が原発の増設を容認した件に対する委員会の影響は小さかったが、新エネルギー・省エネルギー条例には影響した。これも2例の比較にはあまりなっていないが、それぞれの事実関係を整理して示されたのはありがたい。

『思想』2011年6月号、特集「科学社会学の前線にて」

5月末ごろ、Harry Collins氏の論文「The third wave of science studies: Development and Politics」が6月末に発行される『年報 科学・技術・社会』(科学・技術と社会の会)の20巻に出るという情報を得た。著者のウェブサイトのページ http://www.cardiff.ac.uk/socsi/contactsandpeople/harrycollins/expertise-project/preprints/index.html にそのプレプリントがあったが、それを見たら日本語版が『思想』に出るとある。岩波の広告を見ると『思想』6月号に対応するものがあったので買いに行った。

  • 松本 三和夫: テクノサイエンス・リスクを回避するために考えてほしいこと。6-26.
  • ハリー・コリンズ(Harry Collins); 訳・解題 和田 慈(めぐむ): 科学論の第三の波 –その展開とポリティクス–。27-63.
  • 和田 慈: 「第三の波」をめぐる文献解題。104-111.

松本氏はCollins and Evans (2002)のいう「interactional expertise」(松本氏の表現では「相互作用の専門性」)は科学社会学者の職能をさすととってしまったようだ。実際(わたしが読んだのは2007年の本だが) interactional expertiseのおもな例としてあげられているのはCollins氏自身の経験なので、そうも読めそうだ。そして松本氏はこの概念をあまり重視せず、図2「専門家になるための諸段階」にも含めていない。わたしは、図2の途中から分岐して「言語体系を用いて知識を表現できる」人を位置づけるべきだと思う。そして、自分の専門をもつとともに他の専門のinteractional expert (わたしの表現で「通門家」)ともなる人をふやすことが、専門家集団と一般社会の間あるいは複数の専門家集団の間の断絶を避けるために重要だと思っている。

他方、Collins氏が「第三の波」を考える背景として、科学は必ずしも公共的政策決定に必要な知見を提供できないという問題があった。それに対して松本氏は、そのような決定不全には、科学に由来するものもあるが、政策決定の社会的しくみに由来するものもあることを指摘する。言われてみれば、Collins and Evans (2007)の本では、話の発端は公共的意思決定のどこまで専門家の役割かというものであったにもかかわらず、あとの話は科学内のしくみに関するものがほとんどで政策決定との関係の議論は進んでいなかったような気がする。

  • ブライアン・ウィン(Brian Wynne); 訳・解題 立石 裕二: 誤解された誤解 –社会的アイデンティティと公衆の科学理解。64 – 103.

これは1996年に出てよく知られた論文だが日本語で出版されたのは初めてらしい。

Collins and Evansの本でも例にあげられていた、イギリスの羊飼い (立石訳の表現では「牧羊農家」) は羊への放射能の影響について専門家よりも的確な知識をもっていたという話だが、チェルノブイリ事故後の話であることはわかったものの、そのほかの事情がよくわからなかった。今回の特集を読んでわかったのだが、彼らはセラフィールド Sellafield (旧名ウィンズケール Windscale) の核燃料施設の近くの羊飼いだったのだ。したがって、(Collins and Evansにならった表現によれば) 羊に関する経験的専門家であるだけでなく、放射能に関する経験的専門性も持っていたのだ。さらに言えば、彼らは、政府は核燃料施設からの放射能の情報を隠す傾向があるという経験的知識も持っているので、政府の息のかかった科学者の言うことを信頼しなくなっている。このような知識を持った人にも参画してもらうべきだと思うが、自然科学者の多くが政府からの資金なしでは研究ができない時代に、ともかく議論がかみあう場をつくることが、むずかしい課題だと思う。

  • 周 程 (Zhou Cheng): 「科学」の中日源流考。112 – 136.
  • 金 成根 (Kim Sungkhun): 「科学」という日本語語彙の朝鮮への伝来。137 – 157.

特集の外らしいが「科学」に関する話題。論文は別々に書かれているが、著者はいずれも東京大学で科学史の博士課程を出た人で、この話題はいっしょに議論してきたようだ。

「科学」という語は中国では唐代、朝鮮では15世紀初めから見られるが、その意味は「科挙の学」であり現代の「科学」の意味にはつながらない。

中国では1790年に編纂された本のヨーロッパの大学に関する記述に「四科学」という表現があり、日本ではおそらくこれと独立に高野長英が1832年に出した本に「一科学」がある。これらは「分科に分かれた学」の意味である。明治初めに井上毅や福沢諭吉は「科学」をこの意味で使った。朝鮮にもこれにならったとみられる例(1895年)がある。

「科学」が英語のscienceに相当する意味で使われた確かな例は日本で1881年、中国で1899年、朝鮮で1906年であり、日本での使い方が中国・朝鮮に伝わったとみてよいようだ。

日本で「科学」がscienceの意味で使われた最初とされることが多い西周(にし あまね)の1874年の文章を、周程氏や金氏はそのように見ない。この文章でscienceの意味で使われた語は「学」なのだ。「科学」は一度出てくるが、それは「学」と「術」がわかちがたく混ざったものとされている。周程氏の解釈によれば現代日本語の「科学技術」に近いものだ。

しかし、周程氏の文章でふれられている英語のscience、フランス語のscience、ドイツ語のWissenschaftの意味の広がりの違いも参考に考えると、現代日本語の「科学」の意味の広がりは必ずしも英語のscienceと同じではなく、むしろ技術を含むことが多いのではないだろうか。もしそうならば、西周の用法と現代日本語の用法とは直系の関係にあると見てもよいのではないだろうか?

文献

  • Harry Collins and Robert Evans, 2002: The third wave of science studies: Studies of expertise and experience. Social Studies of Science, 33(3), 435 – 452. [わたしは直接読んでいない]
  • Harry Collins and Robert Evans, 2007: Rethinking Expertise. University of Chicago Press. [読書ノート]

Claire Parkinson (2010) 気候の破局が来るのか? / Coming Climate Crisis?

  • Claire L. PARKINSON, 2010: Coming Climate Crisis? — Consider the past, beware the big risk. Lanham MD USA: Rowman & Littlefield, 411 pp. ISBN 978-0-7425-5615-7.

2011年7月、東京の本屋で見つけた。発行後1年たっている。原稿は2009年のイギリスEast Anglia大学の電子メール暴露事件よりも前に書かれたそうだ。科学者による地球温暖化の解説だが、ちょっと独特な論点があり、わたしとしては急いで読む必要を感じた。

著者は、NASA Goddard Space Flight Centerで、人工衛星観測を利用して両半球高緯度の海氷の実態を明らかにする仕事をしてきたチームの中心のひとりだ。NASAの出版物(Parkinsonほか 1987)として出た1973-1976年毎月の北極海の海氷分布図集は、たぶんこの種類の資料集の最初のもので、とても参考になった。大気・海洋大循環モデルに初期から取り組んだ人のひとりであるWarren Washingtonと共著で気候モデルの教科書も書いている。本書を読んでわかったのだが、学部では数学を専攻し、大学院はOhio州立大学で(Lonnie Thompson, Ellen Mosley-Thompsonといっしょに)雪氷学を専攻したがNational Center for Atmospheric Researchでも指導を受けて海氷の数値モデルによる気候の研究をしていたのだ。今度の本も、そういう人による気候変化の解説だから、基本はしっかりしている。とくに海氷の話題の扱いはおもしろい。また専門外の人が誤解しそうなところは細かく説明を補うくふうもしている。

この本が書かれた動機は、地球温暖化が人間社会にとって危険なレベルに達しそうだという見通しから、geoengineering (杉山昌広(2011)[読書メモ]の用語では「気候工学」)と呼ばれる思い切った手段が必要だと主張する人がふえてきたことだ。著者は、geoengineering自体にも危険があるので慎重にしなければいけないと主張する。人為的な気象改変や環境改変で意図しないまずい結果が生じた例をいろいろあげて、気候改変にも同様な心配があるのだと論じる(この論点に限れば科学史家Fleming (2010)の本が詳しいが)。ここでいうgeoengineeringは、成層圏エーロゾルや人工物によって太陽放射の反射をふやす策や、大気中の二酸化炭素を減らすことをねらって海洋プランクトンに鉄やそのほかの栄養物を与える策などを含むが、大気から人工的に二酸化炭素を取り除く策は含めていない。【ただし、地球温暖化に関連して最初にgeoengineeringという用語を使ったMarchetti (1977)の海に二酸化炭素を放出する策は、わざわざ含めたうえで、海洋酸性化を促進することになるので環境対策としては認められないとしている。わたしから見ると、大気への排出を続けた場合に生じる海洋の表面付近だけの強い酸性化を、海洋内部に薄められた酸性化で置きかえたほうがましだ、という価値判断はありうると思う。しかしMarchettiの原文(わたしの見たのは1976年の技術報告だが)では海洋酸性化が緩和されるとは言っていないので、Parkinsonが単純に否定的判断に至ってしまったのも無理もない。】

著者は、科学的知識は完全ではなく、IPCC第4次報告書(第1部会の巻)の主要結論のような専門科学者の大多数の合意点ももしかしたら正しくないかもしれないのだということを、くりかえし述べる。とくに気候モデルが現実のすべてのプロセスを表現しきれるものではないことを強調する。科学が本来含んでいる懐疑精神を重視しているのだ。そして、著者はいわゆる温暖化懐疑論に賛同はしないのだが、温暖化懐疑論者を議論から排除するべきでないとする。(ただしThompsonによる序文は温暖化懐疑論に対してもっときびしい。温暖化懐疑論者のうちだれに注目するかによって態度が変わるのだろう。Parkinsonが重視しているのはRoy Spencer、Lindzen、Willie Soonだ。このうちSoonは、Parkinsonには(会話で)まじめな科学者という印象を与えたようだが、他の主流の科学者が(論文を読んで)つまみ食い(cherry-picking)的だと判断していることがあり –たとえばブログ「RealClimate」の2011年7月7日のGavin Schmidt氏の記事–、それももっともと思われる。)

著者の態度は、わたしが「地球温暖化を過不足なく理解する」[別記事参照]と述べたのと基本的に同じだと思う。寺田寅彦流[別記事参照]に言えば「温暖化を正当にこわがる」べきだというものだ。ところが、「温暖化をこわがりすぎる」あまり、もっと危険かもしれない策を(充分こわがらずに)進めてしまう人が出てきそうなので、警戒しているのだ。

だが最近のgeoengineering推進論のうちには、Lomborg [Smart Solutions to Climate Changeの読書メモ]のように、温暖化をこわがらない立場から、こういう対策も用意すればさらに安心だ、という位置づけの議論もある。ParkinsonはLomborgには賛同はしないもののわりあい好意的に扱っているが、Lomborgのgeoengineeringに期待する発言を見ていたら、それに対抗する議論を組み立てる必要を感じたにちがいない。

著者は、温暖化に関する科学的知見を、実際は不確かさを含むのに、科学者が確実なものとして述べる(述べさせられる)傾向があり、それは実際には科学的根拠のないgeoengineering推進論に根拠を与えてしまう危険があるとする。わたしは、確かにそういう因果連鎖もあるかもしれないが、別のものも同時に働いていると思う。温暖化懐疑論者は、(意図的な操作か信念に基づく発言かはともかく)温暖化に関する科学的知見の不確かさを強調して提示することが多く、それが英語圏のいわゆる保守系のマスメディアの読者・視聴者の認識にかなり影響を与えているようなのだ(文献ひとまず省略)。

文献

  • James Rodger FLEMING, 2010: Fixing the Sky — The checkered history of weather and climate control. New York: Columbia University Press, 325 pp.
  • Cesare MARCHETTI, 1976: On geoengineering and the CO2 problem. Research Memoranda RM-76-17, International Institute for Applied Systems Analysis, www.iiasa.ac.at/Admin/PUB/Documents/RM-76-017.pdf .
  • Cesare MARCHETTI, 1977: On geoengineering and the CO2 problem. Climatic Change, 1, 59-68, DOI: 10.1007/BF00162777 [わたしはまだ読んでいない].
  • Claire L. PARKINSON et al., 1987: Arctic Sea Ice, 1973-1976 : Satellite Passive-Microwave Observations (NASA SP 489). Washington, DC : Scientific and Technical Information Branch, National Aeronautics and Space Administration, 296 pp.
  • Warren M. WASHINGTON and Claire L. PARKINSON, (初版 1986), 2005: Introduction to Three-Dimensional Climate Modeling (2 ed.). University Science Books, 368 pp.

折り返しの先に詳しい目次を書きぬいておく。
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H. Washington & J. Cook (2011) 地球温暖化を認めない人々 / Climate Change Denial

  • Haydn WASHINGTON and John COOK, 2011: Climate Change Denial — Heads in the Sand. London: Earthscan, 174 pp. ISBN 978-1-84971-336-8 (paperback).

いわゆる地球温暖化懐疑論に関する反論で知られるウェブサイト Skeptical Science (短縮URL http://sks.to)の主宰者John Cookさん(学生の時は物理を勉強したコンピュータ技術者)が、35年間の経験のある環境科学者Haydn Washingtonさんと共著で本を出した。

いわゆる温暖化懐疑論の多くはもはや(本来の意味の)懐疑論ではなく、それをとなえる人は否認という心理状態におちいっている、と本書の著者たちは論じる。(この議論はこれまでSkSではあまり見なかったので、おもにWashingtonさんの考えにちがいない。) Kalichman [カリッチマン] の本Denying AIDS (エイズを弄ぶ人々) [読書メモ]で論じられたエイズとHIVウィルスの関係の否認と似たものだ。否認の一部は、強力な温暖化否定宣伝によって起こされたものだ。しかし、この本でいう地球温暖化の否認はそれだけでなく、科学的知見を認めたはずなのに効果の行動を起こさない多くの人々の状態もさしている。

もう少し詳しいコメントを[読書ノート]に書く予定。

日本土壌肥料学会 編 (2011) 農業由来のアンモニア負荷

  • 日本土壌肥料学会 編, 2011: 農業由来のアンモニア負荷 –その環境栄養と対策–。 博友社, 204 pp. ISBN 978-4-8268-0220-8.

窒素その他の物質循環に関して、農業関係の本を借りて読んだ[小川(2000)の本の読書メモ]うちの4冊め。

これも日本土壌肥料学会の企画だが、こちらは専門書。

不活性の窒素分子を別として、環境中をまわる反応性の窒素の存在形態としては、硝酸イオンのほかに、アンモニアやアンモニウムイオンの形がある。農業によって、大気中に出て行くアンモニアがふえているが、それはおもに家畜の糞尿に由来する。窒素循環の問題というよりは悪臭防止の観点から、アンモニアの大気中への排出を抑制する必要性は認識されており、排出源での対策も考えられてきている。

折り返しの先に目次と執筆者を書き抜いておく。
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日本土壌肥料学会 編 (2010) 文化土壌学からみたリン

  • 日本土壌肥料学会 編, 2010: 文化土壌学からみたリン (シンポジウム・シリーズ)。博友社, 194 pp. ISBN 978-4-8268-0218-5.

窒素その他の物質循環に関して、農業関係の本を借りて読んだ[小川(2000)の本の読書メモ]うちの3冊め。

日本土壌肥料学会による本だが、この場合は、問題を解決しようというよりも、教養を深めようという趣旨の企画のようだ。

章構成は次のとおり。

1. 肥料になった鉱物 –リン鉱石の光と影– /高橋 英一:京都大学 名誉教授
2. イギリスのナイトソイル /三俣 延子: 同志社大学 経済学部
3. バイオマス資源と製鋼スラグ中のリン /後藤 逸男: 東京農業大学 応用生物科学部
4. リンの生物地球化学的循環 /陽 捷行: 北里大学
5. 土壌のリン /南條 正巳: 東北大学農学研究科
6. 植物とヒトとリン /渡辺 和彦: 東京農業大学 客員教授
7. 先達が語る有機循環 /小野 剛志: 岩手県立農業大学校 顧問教授
補遺 日本の歴史をささえたリン酸 /小野 信一: 前・農業環境技術研究所

リンの循環に関心があるならば、全体のまとまりはないものの、どの章も有益な情報を含んでいると思う。

ただし、今回のわたしの関心はおもに窒素の循環に向いていたので、「イギリスのナイトソイル」とその付録のトピックス「欧米人もおどろいた江戸時代日本の下肥農業」を読んだ。人の糞尿を肥料として農地にもどすことにかけては、江戸時代の日本は当時の世界でいちばん積極的だったようだ。しかし、イギリスでもさかんにおこなわれていた。Youngという人の1772年の著作で、1768-1770年にロンドンで人の排泄物が使われていた状況が述べられている。

最近の資料(Water UK 2009: Sustainability Indicators 2008/09. Jan. 2009) によると、イギリスといってもスコットランド、北アイルランドは別の体制になるのだが、イングランドの下水処理を担当する10業者のうち8業者は農業リサイクル率90%以上だそうだ。ロンドン近郊とヨークシャーでリサイクル率が伸び悩んでいるが、日本(20%)よりも高い。ただし、おそらくイギリスでは日本で許されない濃度の汚染物質を含む汚泥がリサイクルされているのではないかと思う。

日本土壌肥料学会 監修 (1991) 有機性汚泥の緑農地利用

  • 日本土壌肥料学会 監修, 有機性汚泥の緑農地利用委員会 編 1991: 有機性汚泥の緑農地利用。博友社, 299 pp. ISBN 4-8268-0127-0.

窒素その他の物質循環に関して、農業関係の本を借りて読んだ[小川(2000)の本の読書メモ]うちの2冊め。

窒素などの肥料分のリサイクルの観点から、少なくとも今の日本では、人が食べたものの多くは下水に出てくるから、下水汚泥を肥料として使うことが課題となる。しかし、下水にはほかのものも混ざってくるので、肥料として安全かという問題もある。

このあたりの学問的認識を知りたくて、農学部図書館で本の背表紙を見たらこの本が見つかったが、これより新しいものが見つからなかった。ウェブ検索をしてみると、この本が「オンデマンド出版」として発売を続けていることがわかった。ほかには、地方自治体や農協などのその地域向けのマニュアルのようなオンライン文書は見つかるが、総合的な本が見つからなかった。

本書は1991年当時、実際に汚泥を肥料として使うための注意点をまとめたものだ。

3-2節「汚泥の性質」には次の項目がある。水分、pH、全炭素含量、炭素の化合形態、全窒素含量、窒素の化合形態、C/N比、りん酸、 りんの化合形態、カリ、石灰、重金属等。

第5章「有害成分」のうち、まず5-1節で重金属がとりあげられている。リサイクルのさまたげになるのはおもにカドミウムだ。しかし、分析例の多いのは亜鉛だ。量の少ないカドミウムなどいくつかの元素を、量が多くて似た動きをする亜鉛で代表させて考えているらしい。5-2節で病原菌や寄生虫がとりあげられている。5-3節では有機分子の有害成分として、ディルドリン(防虫剤)やPCBなどの有機塩素化合物と、木質由来の精油成分やフェノール化合物がとりあげられている。

各地の自治体で実際に汚泥を肥料として提供している例が紹介されている。有害成分に注意が必要なため利用先が拡大できないでいるところもある。

折り返しのあとに目次と執筆者名を書きぬいておく。ただし目次の章の細分は、わたしの関心があったところだけ細かくなっている。
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小川 吉雄 (2000) 地下水の硝酸汚染と農法転換

  • 小川 吉雄, 2000: 地下水の硝酸汚染と農法転換 — 流出機構の解析と窒素循環の再生 (自然と科学技術シリーズ) 農文協, 200 pp. ISBN 4-540-99216-3.

産業革命以後の人間活動は地球環境を大きく改変している。2009年に出た、いわゆるplanetary boundariesの議論(Rockströmほか, 2009a,b)は、さまざまな側面を大まかにまとめたものだが、それによると窒素循環は、生物多様性の損失とならんで、改変の度合いを縮小しなければ人類の生存もあやういと評価された側面だ。

食料生産の必要性から、農地には窒素肥料が与えられている。それが地下水の硝酸汚染、湖や沿岸海域の富栄養化、大気中への温室効果気体NO2の排出などを引き起こしている。窒素肥料は大気中の窒素から化学合成されておりエネルギー資源として化石燃料が消費されている。これを持続可能に変えていくためには、施肥量を適正化するとともに、食物からの窒素をリサイクルすることが必要なはずだ。

そういう研究はすでにあるはずだと思ったがわたしの知識が乏しいので、非常勤講師としてかよっていた東京農工大学農学部の図書館で本をさがして数冊借りて読んだ。

その1冊めがこの本だ。著者は2000年当時、茨城県農業総合センター首席専門技術員。本の章の構成は次のようになっている。

はじめに
1. 農業と地下水の硝酸汚染
2. 畑作地帯の地下水水質と窒素流出量
3. 畑における肥料成分の動態と収支
4. 畑における脱窒の可能性を探る
5. 地形連鎖・土地利用連鎖における水田の役割
6. 水田の窒素浄化容量
7. 持続的農業生産に向けての農法転換
おわりに -循環と共生-

茨城県の農業試験場で、畑と水田の両方について、水路や井戸の水の成分を分析するなどの方法で、窒素の収支がモニターされた。それにもとづいて、何を栽培するときにはどのような種類の肥料をどのくらい入れたらよいのかの指針はだいたいできたように思われる(本書の情報だけでじゅうぶんではないが)。この知識が普及すれば、窒素肥料のむだが避けられ、地力を保ちながら農業生産ができるだろうと思う。しかし、この知識は茨城県内でさえあまり普及したようには思われない。(これは研究の前線から産業の現場に知識が伝わる時間遅れにすぎないかもしれないが。) さらに、アジアの多くの国で、このような知識を、各地の土壌・気候の事情に合わせて修正しながら広めていく仕事が近い将来に重要なのだと思う。

本書では、窒素過剰のもたらす環境問題として主に論じられているのは地下水の硝酸汚染(第1章)だ。ヒト(とくに乳児)、ウシなどに致命的な影響をおよぼすことがあるが、これは硝酸塩そのものの急性毒性ではなく、ある条件のもとで胃の中で亜硝酸塩に還元されて血液中に取り込まれ、ヘモグロビンと結合してメトヘモグロビンとなり、体内に酸素を運ぶ能力を低下させるという問題だ。また硝酸塩はアミンと反応して発ガン性のあるニトロソアミンが生じるという問題も指摘している。

第7章「持続的農業生産に向けての農法転換」では、「低投入・環境保全型農業」が提唱されている。その要点は(節の表題から書き抜くと)「有機物還元による物質循環の再生と土づくり」「作物の吸肥特性に基づいた施肥管理」「輪作体系の確立」だ。

ここで、「有機物」にはさまざまな植物・動物由来の物質を含めているが、「有機物は種類により土壌中での分解が異なる」。とくに次の知識が重要だと思った。窒素の減少(放出)の速さは、炭素と窒素の比と、リグニン含量とに左右される。C/N比が10より小さい場合は炭素よりも窒素の減少率が多い。有機物の分解(炭素の減少)速度は、リグニン含量が多いと遅くなる。

文献

  • Johan Rockström et al., 2009a: A safe operating space for humanity. Nature, 461:472-475.
  • Johan Rockström et al., 2009b: Planetary boundaries: Exploring the safe operating space for humanity. Ecology and Society, 14(2):32. http://www.ecologyandsociety.org/vol14/iss2/art32/

松田 裕之 (2008) 生態リスク学入門

  • 松田 裕之, 2008: 生態リスク学入門 — 予防的順応的管理。 (Ecological Risk Science for Beginners: Precautionary Adaptive Management.) 共立出版, 213 pp. ISBN 978-4-320-05667-1.

風力発電の風車(タービン)は公害源だという人と、そんなことはないという人との論争は、信念の争いになりがちだ。実際に害がありうることを認めたうえで、どのくらいの大きさの害なのかを知り、それを小さくする方法を考える必要があると思う。そういう議論の例として、この著者のウェブサイト http://risk.kan.ynu.ac.jp/matsuda/ に、鳥がぶつかるリスクの評価の話題があったのを思い出した。その件は著書で論じられていることがわかったので、それを読んでみることにした。本の章構成は次のようになっている。

1.予防原則
2.飲料水の健康リスク
3.魚の水銀含有量
4.水産資源管理とリスク評価
5.化学物質の生態リスク評価
6.外来魚とバラスト水
7.マングース防除計画
8.絶滅危惧植物の判定基準
9.トドの絶滅リスク
10.ダムと生態系管理
11.魚の最適漁獲年齢
12.風力発電と鳥衝突リスク
13.エゾシカの保護管理計画
14.ヒグマの保護管理計画
15.新しい自然観へ

著者は生態学の理論家であり、学問的知見を使って現実社会の問題に答えることにも熱心だ。本書は「ゼロからわかる生態学」を入門編として、なん段階か上の応用編のような位置づけになると思う。「環境生態学序説」はわたしはまだ読んでいないが、おそらくそれと比べた本書の特徴は「リスク評価」を正面に持ってきたことにあるのだろう。

生態系はいろいろな要因が複雑に入り組んでいるのだが、本書の著者はわりあい要因の数の少ない数理モデルを使う。モデルにたくさんの要因をとりこんだところで、計算のてまがふえるだけで、理解は深まらないという判断なのだろう。しかし、問題に即して必要な要因をしぼるところが、専門家の暗黙の知識に依存することになりそうだ。本書を読めば著者がどんな要因を選択したかはわかるのだが、自分で要因を選べるようになるまでには、専門家の見ているところで自分で試みてみるような修業が必要なのかもしれない。

風力の件は第12章にある。あらかじめ鳥の衝突確率を評価したうえで、さらに、鳥の衝突死が起きた場合はその要因を評価して運用を調整する(たとえば特定時間帯に風車を止める)ような順応型管理を提案している。(正直なところ、その他の章は、まだ読んでいない。)

文献

  • 松田 裕之, 2000: 環境生態学序説 –持続可能な漁業、生物多様性の保全、生態系管理、環境影響評価の科学。共立出版。[わたしはまだ読んでいない]
  • 松田 裕之, 2004: ゼロからわかる生態学 –環境・進化・持続可能性の科学。 (Ecology for Beginners — Environment, Evolution and Sustainability.) 共立出版, 244 pp. ISBN 4-320-05619-1. [読書ノート]

折り返しの先に目次を書きぬいておく。
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近藤 俶郎 編著 (1996) 海洋エネルギー利用技術

  • 近藤 俶郎(ひでお) 編著, 上原 春男, 木方(きほう) 靖二, 宮崎 武晃, 谷野 賢二 著, 1996: 海洋エネルギー利用技術。森北出版, 185 pp. ISBN 4-627-91460-1.

自然エネルギー(再生可能エネルギー)のうちで、海のエネルギーも重要なはずなのだが、情報が少ない。非常勤先の大学図書館で、まず多種類のエネルギーをまとめて展望した本をさがしたら、これがあったが、これより新しいものは見あたらなかった。

章構成は次のようになっている。
1. 概説 (近藤 俶郎:室蘭工大)
2. 潮汐 (木方 靖二:日大)
3. 海流・潮流 (木方)
4. 波浪 (宮崎 武晃:海洋科学技術センター;、谷野 賢二:北海道開発局開発土木研)
5. 海洋温度差エネルギー (上原 春男:佐賀大)
6. その他の海洋エネルギー (宮崎)
7. 取得エネルギー利用計画 (谷野)
8. むすび –将来展望– (近藤)
ページ数からみて、波浪と海洋温度差の実例をあげることに重点があるようだ。編者は波力利用(「可動物体型」のうちの「振り子式」)の研究経験があるが、本書では波力は別の人たちにまかせて総論にまわっている。

全体を読みこなすことができなかった。他によい文献がなければまた借りて読むことになるかもしれない。

波力は、光を出す航路標識の電源などの目的には実用になっていることがわかったが、それ以外の目的では実験段階のままのびなやんでいるように思われる。波力利用装置の原理は次のように分類される(「表4.2 一次変換装置の分類」)。

  • 波浪による装置の運動
    • 可動物体型
      • 上下運動
      • 回転運動
      • 水平運動
      • 連成運動
      • 連結浮体運動
    • 振動水柱型
      • 空気流
      • 水流
    • 受圧面型
  • 波浪の変形
    • 越波型
      • 水流
      • 貯水
    • セットアップ型
      • 水流

日本での波力利用の研究開発は、4.3節(2)(a)にあるように、この本が出版されたころは、「振動水柱型・空気流」に集中していた。わたしは2003年に海洋科学技術センター(翌年から海洋研究開発機構)に所属したが、同じ組織内で波力利用の技術開発をやっているという話は聞かなかった。今の海洋研究開発機構のウェブサイトを調べると「マイティーホエール」に関するウェブページ http://www.jamstec.go.jp/jamstec-j/enlight/umihoshi/learning/link_win/2_2411.html はあり、「三重県南勢町沖で実海域実験を行い、平成14年3月に実験を終了しました。」と書かれている。確かにわたしが加わった時点では終わっていたのだ。これも「振動水柱型・空気流」だった。

最近ウェブサイトで波力について検索したら、地方新聞の記事などで、「ジャイロ型」や「つるべ型」の実験の話が見つかったが、このそれぞれが上の分類のどこにあてはまるのかはもっと勉強しないとわからない。「振動水柱型・空気流」の路線が行き詰まり、違うところから新しい芽が出てきたのだろうか?

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