• 畠山 史郎, 2003: 酸性雨。日本評論社。ISBN 4-535-04823-1.

窒素循環がかかわる環境問題について調べていくうちに、酸性雨との関係も調べておきたくなった。しかしなかなかよい文献が見つからない。どうやら「酸性雨」という問題のたてかたがあまり適当ではないらしい。しかし「広域大気汚染」では問題が広がりすぎてしまうと思う。

ともかく、前から知っていたが読んでいなかったこの本を借りて読んでみた。以下はわたしなりの要約。2003年に出た本なので、その後の事情の変化を反映していないことに注意。

狭い意味の酸性雨とは、雨のpHが約5よりも低くなることである。しかし、問題はむしろ、硫黄酸化物や窒素酸化物による広域大気汚染である。雨でない形での沈着も含め、また土壌粒子によって中和されて酸性でなくなっている雨も含めて考えたほうがよい。

日本の都市部でのSO2とNO2濃度は1970年代の間に下がり、その後は横ばいである。韓国と中国では、1990年代の間にSO2濃度は下がったが、NO2濃度は横ばいかむしろふえている。

硫黄酸化物には火山起源のものもあるが、人為起源のものは石炭や石油に由来するので、排煙脱硫のほか、燃料から硫黄分を取り除く対策もとられる。窒素酸化物は燃焼の過程で生成する。触媒によって分解を促進することができる。光化学スモッグの主な有害成分はオゾンであるが、それが多く生成する条件は窒素酸化物と炭化水素の両方があることである。

酸性雨や硫黄酸化物・窒素酸化物の沈着によって次のような害が生じる。建材の鉄やコンクリートの腐食が進む。湖の水の酸性化(pH低下)によって魚などの生存が困難になる。

森林衰退の原因は複雑であるが、日本の北関東(日光白根山など)の場合は、東京付近の光化学スモッグに由来するオゾンが天然炭化水素と反応してできた過酸化物、硫酸・硝酸を含む酸性霧、酸性環境に強いナラタケ(きのこ)などの要因が複合していると考えられている。日本海沿岸の森林衰退も大筋は同様だが、大気汚染物質の起源はアジア大陸と推測される。

北西の季節風に伴って中国北部で排出された二酸化硫黄が酸化した硫酸がやってくる。1992年には韓国の工業地帯からの二酸化硫黄が観測されたがこれはその後減っている。また、中国中南部(上海付近など)からの二酸化硫黄・硝酸ガスなどを含む汚染空気塊が、移動する低気圧・高気圧に伴って日本に来ることと、梅雨期などに角(つの)型につき出して日本に到達することがある。

東アジア酸性雨モニタリングネットワーク(EANET)が、1993年から検討され、1998年から試行的に、2001年から本格的に稼働している。
[別資料より: EANETのセンターとなっている酸性雨研究センターは2010年6月からアジア大気汚染研究センターと改称された。財団法人日本環境衛生センターの一部であり、新潟にある。 http://www.acap.asia/]

中国の硫黄酸化物による広域大気汚染防止と現地の人々の健康のために、著者は、家庭用燃料として石炭と生物起源物質(おがくず、わらなど)を混ぜた豆炭をつくる際に消石灰(水酸化カルシウム)を混ぜることによって硫黄を吸収する「バイオプリケット技術」と、石炭を燃やす前に硫黄分の多い部分を取り除く「乾式選炭技術」を推進している。

• 杉山 昌広, 2011: 気候工学入門 — 新たな温暖化対策、ジオエンジニアリング。日刊工業新聞社, 197 pp. ISBN 978-4-06696-2.

地球温暖化を抑制する手段として、geo-engineeringと呼ばれるものが話題になることがある。しかし「地球工学」と言えば、地下資源探査やトンネルを掘る技術などさまざまなものを含む。本書の著者は、気候に関するgeo-engineeringを「気候工学」と呼ぶことにした。わたしも、今年4月に出版された地球温暖化の解説(増田, 2011)を書いたときにはそれに賛同したのだが、その後、気候を資源として活用する技術と区別して「気候改変工学」と呼びたいと考えている。(「気候制御工学」も考えたのだが、制御と言えるほどのことはできそうもない。)

この本はこの主題に関する日本語で最初の本だ。ただし大気からの二酸化炭素回収に関してはKunzig and Broecker (2008)の日本語版が『CO₂と温暖化の正体』という題で出ている本[読書ノート]にもある。著者は、地球温暖化の「緩和策」(mitigation)についてまとめるIPCC第3部会に参加している杉山大志さん(本書の序文を書いている)と同じ電力中央研究所の社会経済研究所に属するが、もっと若い研究者だ。日本気象学会の雑誌『天気』に、西岡純さん(北海道大学、海洋学)、藤原正智さん(北海道大学、大気科学)との共著で出した解説のほうが先に書かれたのだが、印刷はこの本のほうが先になった。

ここでいう気候工学は、大気中の二酸化炭素を減らす方法(CDRと略される)と、太陽放射の反射をふやす方法(SRMと略される)に分けられる。ただし、二酸化炭素を減らす方法については、陸上の植林は「緩和策」だが海のプランクトンに肥料をやって光合成を促進することは気候工学とされ、燃焼排気からの二酸化炭素回収隔離貯留(CCS)は「緩和策」だが大気からのCCSは気候工学とされるというように、「緩和策」との区別は合理的ではなくこれまでの議論のいきさつを反映したものにすぎない。本書の図4-2の「広義の気候工学」までひろげたうえで問題を整理するべきだと思う。しかし、世の中でgeo-engineeringということばが本書の「狭義の気候工学」の意味で使われることが多いことに注意しておく必要はある。たとえば、本書の最後に出てくる話題だが、2010年に名古屋で開かれた生物多様性条約締約国会議(COP10)では、気候工学を全面的に禁止すべきだという議論もあったが、小規模な実験に限って認めることにしたそうだ。

SRMは、全球平均気温の上昇という意味での温暖化をおさえることはできるけれども、地域ごと・季節ごとの気候変化を小さくできるかどうかは明らかでない。また、温暖化とは別のCO₂増加の影響である海洋酸性化は止められない。そして、SRMの手段のうちで、地表面の反射をふやす方法はあまり大きな面積での実行が望めない。雲の粒を小さくする方法は雲のしくみに関する理解が不確かだ。宇宙に鏡のような人工物を置く方法も、資源の点からむずかしそうだ。現在ある技術で実行できそうなのは、成層圏に硫酸などのエーロゾルをふやす方法だ。これは特定の国あるいは企業でも実行できそうだが、影響は世界におよび不利益をこうむる人もいるだろう。また、実行をやめれば2年くらいで温暖化が復活する。このような問題点はすでに指摘されており、影響を評価するシミュレーションの国際共同研究計画「GeoMIP」も始まっている(杉山・河宮, 2011)。

CDRのうちで前から検討されてきたのは、海に植物プランクトンの栄養になるものをまくことで、とくに鉄をまくことに関しては小規模な野外実験が行なわれた。その結果、かつて期待されたほどの効果はなさそうだという印象がある。しかし、いずれにせよ、海洋の栄養塩の量が変わったとき、生物に吸収された炭素のゆくえがどう変わるかの評価は必要だと思う。もうひとつは、大気からの二酸化炭素回収だ。これは燃焼排気からの回収よりもエネルギーコストがかかるが、再生可能エネルギーが需要よりも多く得られるところに立地できるという利点もある(小出, 2011)。しかし、燃焼排気からのものも含めて、回収された二酸化炭素を最終的にどこにどのように隔離貯留しその費用はどのくらいかかるのかの議論がまだ不足しているように思う。

この本は今の時点での北アメリカ・ヨーロッパの議論を展望するのに役に立つ。動いている研究プロジェクトのうちには倫理的側面に注目したものもあるそうだ。この本の議論があまりよくまとまっていないのは、今の時点での世界の議論がまとまっていないことを反映したものなのだろう。

文献

• 小出 仁, 2011: 大気CCS:遠隔地未利用エネルギー活用による温暖化防止ジオエンジニアリング。日本地球惑星科学連合2011年大会予稿 HRE031-01、 http://www2.jpgu.org/meeting/2011/yokou/HRE031-01.pdf。
• 増田 耕一, 2011: 地球温暖化の科学的認識はどのように発達してきたか。環境技術 (環境技術学会), 40, 194 – 199.
• 杉山 昌広, 河宮 未知生, 2011: GeoMIP 成層圏エアロゾル・ジオエンジニアリング・ワークショップ。天気 (日本気象学会), 58, 541 – 544. [2011-08-27追加]
• 杉山 昌広、西岡 純、藤原 正智, 2011: 気候工学(ジオエンジニアリング). 天気 (日本気象学会), 58, 577 – 598.

• 白井 光雲, 2011: 現代の熱力学 (Modern Thermodynamics)。共立出版, 309 pp. ISBN 978-4-320-03466-2.

[読書ノート]を書きました。

• 日本生態学会 編, 仲岡 雅裕 責任編集, 2011: 地球環境問題に挑む生態学 (エコロジー講座 4)。文一総合出版, 78 pp. ISBN 978-4-8299-1019-1.

日本生態学会が、学会大会に合わせて開いている一般向け講演会のために、講演会に間に合うようにあらかじめ編集している本。前年の主題は生物多様性だった[読書メモ]。今年は札幌で大会期間中に東北の大地震があってたいへんだったが講演会は行なわれたそうだ。

生態系と地球環境とのかかわりはいろいろあるが、この本ではとくに、長期継続した調査(モニタリング)に取り組んでいる人たちによる報告を集めている。

目次より

• 中静 透: 地球環境と生態系の長期変動を明らかにする
• 三枝 信子: 世界の森林の二酸化炭素吸収量を測る
• 大手 信人: 森林の水と物質の循環からわかる生態系の変化
• 藤倉 克則: 海洋の生物多様性の全体像に迫る
• 綿貫 豊: 海鳥の目からみた海洋変化
• 用語解説 — 気候変動・地球環境変化・地球温暖化 (三枝)/ 地球温暖化と温室効果ガス (三枝)/ 生物の目録づくり (藤倉)/ 海洋酸性化 (仲岡)

中静氏の章は、森林、とくにマレーシアの熱帯雨林と日本のブナ林などの事例をあげて、数十年に一度の現象や数十年間の変化傾向を知ることの重要性を指摘する。

三枝氏の章は、とくにアジアの中で気候の違う多数の地点で森林と大気との二酸化炭素交換量やそれに関連する量の測定を続けている「アジアフラックス(AsiaFlux)」という共同研究事業とそれでわかってきたことの紹介。

大手氏の章は、森林の物質循環のうちでもとくに窒素循環について。ほとんどの生物は窒素分子を利用できないので硝酸イオンやアンモニウムイオンを循環利用している。そこに人間活動による窒素酸化物が大気から降下してつけ加わっている。その影響の出かたは北アメリカと東アジアとで違い、それは水循環の季節性の違いと関係がある。

藤倉氏の章は、世界の海洋生物の種(しゅ)とその分布のデータベースづくりの活動「OBIS」に日本からも積極的に参加するようになったこと、相模湾での深海長期モニタリング(1994年から)など。

綿貫氏の章は、海鳥の移動、繁殖、何を食べているかなどのモニタリング。天売島のウトウという鳥の事例など。汚染物質の濃縮の問題もあり、海洋の気候変動(レジームシフト[川崎(2009)の読書ノート参照]など)のモニタリングにもなる。

• 山崎 耕造, 2005: トコトンやさしいエネルギーの本。日刊工業新聞社, 159 pp. ISBN 4-526-05407-0.

わたしは本業で人間社会のエネルギー資源について考える必要が生じ、大学の講師としては物理の概念としてのエネルギーを説明する必要がある。両方の関係を述べるのにいつも苦労する。この本の話題は両方にまたがっていたので、参考になるかと思って読んだ。

見開き2ページがひとつの節となっているが、それをいくつかまとめた章の構成はある。それぞれの章の主題は次のとおり。
1. エネルギーの基礎
2. 地球環境
3. 化石燃料
4. 自然エネルギー
5. 核エネルギー
6. エネルギー有効利用
7. 未来エネルギー

最初の節(10ページ)で、物理学でいうエネルギーは「物質にたくわえられた仕事をする能力」であると説明され、また「今日一般に使われている「エネルギーを消耗した」などの意味は、精神的な意味での『物事を行う気力』、また、物理的な意味での『エネルギーを生み出すことのできる燃料資源』のことを指しています。」とある。しかし、それ以後に出てくるエネルギーという用語のそれぞれが、物理学でいうエネルギーをさしているのか、燃料資源をさしているのかは明確でない。この本を読んでも両者の関係がよくわかるということにはならないだろう。エントロピーやエクセルギーという概念の説明もあるのだが、本の後半(106ページ)の核エネルギーの章のあとにその本文とは無関係に現われるコラムに書かれているだけで活用されていない。

第1章で特徴のある記述は、エネルギー資源を基礎物理(素粒子論)でいう4つの力と関係づけて説明しようとしていることだ。しかし、ここでいう「力」という概念は力学でいう力と同じでよいのか、むしろエネルギーをさすのか、説明があいまいだと思う。バイオマスエネルギーは直接には(化学結合のエネルギーなので)電磁力、究極的には(太陽の核反応なので)強い力だと言っていて、言われてみればそうかと思うが、「4つの力」が出てくる基礎物理の本を読んでおかないとおもしろくないのではないだろうか。

地球環境の章は地球環境全般の解説をねらったようで必ずしもエネルギーに直結しない項目もある。とくに生態系の節は、希少生物保護を主とし、環境ホルモン問題などが、関係がよくわからないまま混ざっている。原子力廃物の件もこの章にはいっている(順に読めば原子力発電自体の説明より先に放射性廃物処分の必要性に出会うことになる)。地球温暖化の説明は大筋はよいのだが、温室効果のしくみの説明の図(p.39)で、温室効果気体がふえると地表面から宇宙空間に抜けていく放射がふえるとしているが、これは逆に減り、大気から出て行くほうがふえるのだ。ここの「+3X」「-3X」はつけかえる必要がある。

本書のエネルギー資源に関する話が見通しがよくないのは、自然エネルギーの章の最初の節(72-73ページ)で示されているが、日本の法律である「新エネルギー法」(新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法)で「新エネルギー」とされている14種類の技術に全部ふれなければならないという、おそらく出版社が置いた制約によっているのではないかと思う。この「新エネルギー」にはレベルの違う概念が混在している。本書ではせっかく73ページの図で概念整理をして「需要サイドのエネルギー」なるもの(わたしには納得のいかない表現だが)を区別したりしているのに、それが目次構成に生かされていないように思う。

核エネルギーの章の大部分は標準的な原子力発電の説明だ。核燃料サイクルか一回限りの利用かという問題の指摘もある。(一回限りの利用をさす英語「once through」を正しく「ワンス・スルー」としているところもあるが「ワン・スルー」としているところが多い。) 核融合の話も出てくるのは、著者の専門なので当然なのだが、割り当てられたページ数が少ないのであまりよくわからない。とくに「慣性閉じ込め」はレーザー核融合に関連することはわかるがそれ以上説明がない(わたしは別の本でいちおう理解したが)。

「未来エネルギー」というのは奇妙な表現だ。
そのうち、宇宙太陽光発電は、まだ「技術的に実用段階」には達していないので新エネルギー法でいう「新エネルギー」にならないのだろうし、将来必ず実用に至るとは言えないと思うが、技術の基礎はできており、残る問題は確実性、安全、費用の面で現実的かどうかだと思う。
他方、反物質エンジンは、物理学として微量の反物質を作るところまではいっているものの、エネルギー利用技術に進むために必要な基礎科学的知識がまだない、夢の技術にすぎないと思う。
月面にあるヘリウム3を使った核融合の現実性はその中間というところだろうか。
出版もとが「新聞社」なので、ジャーナリスト的感覚で同じ箱に入れたのかもしれないが、もう少していねいに基礎の確かさを評価してほしかったと思う。

• Peter HOWLETT & Mary S. MORGAN eds., 2011: How well do facts travel? — The dissemination of reliable knowledge. New York: Cambridge Univ. Press, 465 pp. ISBN 978-0-521-15958-6 (pbk.)

東京の本屋の洋書の科学史・科学哲学の棚で見つけた。題名にひかれて中身をめくってみると、アメリカの科学史家Naomi Oreskesによる章があり、地球温暖化否定論を宣伝する人々のうち、Oreskes & Conway (2010) Merchants of Doubt[読書ノート]とは別の事例を論じている。日本の温暖化懐疑論者がときどき話題にする対象でもあるので(たとえば、渡辺正(2005)『これからの環境論』[読書ノート]の温暖化の章であとに述べるGESのウェブサイトを参照している)、確認しておきたくなった。ほかにも、水文学の話題(河川流量を計算するManningの式のこと)や、農業に関する技術移転の話題など、わたしが関心をもつべき内容があるのだが、しばらく読む時間がとれそうもない。

この本は、題名のような主題の共同研究の成果として編集されたらしい。ざっと見た感じでは、題名のキーワードを共有している以外は関連のない論文がならんでいるだけだ。これは学際的企画でありがちなことで、しかたがないことなのかもしれない。著者たちにとっては、本を作るまでの過程がお互いに刺激を受ける機会だったのかもしれない。

まえがきをざっと読んでみると、この本で「事実」(fact)は知識の断片をさす。記述対象となる自然界の特性をさしているのではないようだ。したがって、まちがった事実が伝えられることもあるわけだ。そういう定義ならば、「事実が社会的に構成される」のような言いかたをされることがあったとしても、自然科学者の世界観と矛盾すると考えなくてよいだろう。

***
Oreskesによる「My facts are better than your facts: Spreading good news about global warming」は、1990年ごろからアメリカの石炭会社Western Fuelsが中心となってくりひろげた地球温暖化否定キャンペーンの論評だ。ICE (Informed Citizens for the EnvironmentまたはInformation Council for the Environment)と、Greening Earth Society (仮にGESと略す)という団体が作られた。ICEは市民の自主的な活動という印象を与えるように作られた。本書の用語ではないが草の根運動をもじって人工芝(astroturf)運動と呼ばれるようなものだ。Western Fuelsはまず専門の業者を使ってマーケティング調査を行ない、石炭産業に縁のある少数の小さい町にしぼってICEの名前で大量の宣伝活動を行ない、ICEのメンバーをふやした。GESは、温暖化を否定する見解をもつ科学者をかかえ、ビデオなどの科学啓蒙教材を配布して、「大気中のCO2がふえても温暖化は起こらない」、また「CO2は植物にとっての栄養なのでCO2がふえたほうが世界は住みよくなる」という主張を広めた。専門科学者のほとんどが、CO2増加は温暖化をもたらすと認識し、その多くが温暖化には人間社会にとって困った影響をもたらすと考えるようになったが、アメリカの市民の多くは、専門家の間に論争があって統一見解はできていないという印象をもった。そうなってしまった原因は、本書の主題である「事実が伝わる」という視点から考えると、ひとつには、人々が楽観的な予測のほうを悲観的予測よりも好んで伝えるからであり、もうひとつにはWestern Fuelsを含む勢力がどのように発信するのが効果的であるかを調べて実行したのに対し、科学者はそのような戦術的発言をしなかった(嫌った、あるいはできなかった)ことによると言える。

GESが広める主張の著者たちのうち主要なのは農学者(わたしは研究論文題目から判断して「農業気象学者」として紹介したことがあるが、本書では土壌学者とされている) Sherwood Idsoだ。Idsoはまず、大気中のCO2が2倍になっても気温の上昇は0.3℃くらい(多くの科学者の見積もりより1桁小さい)で自然変動に埋もれて検出できないくらいだろうと言う。この主張は論文になっていて、わたしは確認していないが、大気の状態を固定して地表面熱収支だけを考える論法(論文集The Warming Papers[読書メモ]でPierrehumbertの言うthe surface budget fallacy)に陥っているにちがいない。そしてIdsoは、大気中のCO2が多いほうが、CO2自体が植物の栄養分なので光合成量がふえ、また、葉の気孔の開きかたが少なくてすむので乾燥した気候のところに植物が広がることができるという理屈で、CO2がふえるのはよいことだという主張をくりひろげる。これらの理屈はそれ自体はもっともなのだが、他の科学者たちは、CO2増加でそれほど世界の植物の生産力が高まるとは考えない。CO2量が光合成生産力に効くのは光合成メカニズムが「C3」の植物の場合であり「C4」の場合は事情が違うし、現場の光合成量はCO2と水以外にもさまざまな制約を受けている。

ただ、Oreskesは、IdsoやGESの主張を、ときどき「地球温暖化(global warming)はよいことだ」と伝えることがある。わたしが本書のそれ以外のところから理解できた限りでは、Idsoは、温暖化は(それと明確に認められるほどのものは)起こらないと言っているのであり、起こらない温暖化についてよしあしは述べていないのではないかと思う。ただし、地球上の緑が広がるという主張のうちに、乾燥地帯のほかに北極圏にも広がるという主張があり、北極圏の部分は水利用効率向上では説明できず、いくらかの温暖化が起こるがそれは北極圏の光合成生産にとってはよいことだという主張だとすればいちおう納得がいく。IdsoやGESの主張が変遷していて、ある時期には実際「温暖化はよいことだ」という主張を含んでいるのかもしれない。

なおIPCC発足のところでWorld Meteorological Societyというものが出てくるがこれは明らかにWorld Meteorological Organizationの書きまちがいだ。

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本全体の章構成を折り返しのあとにつける。
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• 常石 敬一, 2010: 原発とプルトニウム — パンドラの箱を開けてしまった科学者たち (PHPサイエンス・ワールド新書 017)。PHP, 280 pp. ISBN 978-4-569-77562-3.

1年ほど前に新刊で見た。内容のほとんどが「原爆とプルトニウム」というべきものだったので、羊頭狗肉ではないかと怒って買わなかった。しかし、福島原発事故のあといろいろ考えているうちに、核エネルギー利用に未来があるとすれば、核兵器のためにプルトニウムを生産するために開発された原子炉という技術のわだちから抜け出す必要があるのではないかと主張したくなった。そのためには核兵器がらみの技術開発の歴史をふりかえらなければならない。それで手始めにこの本を買った。最初と最後に2011年3月27日づけの書きたしのある第2刷だった。

「原発」は確かに著者がこの本を書いた動機だったようだ。著者はこの本の最初と最後の部分で、日本が核兵器の材料になりうるプルトニウムをいわば無防備な形で持っていることに危機感をもち、理想的ではないが現実的選択肢のうちの最善として、国内での再処理をあきらめてアメリカのオバマ大統領の「国際燃料バンク」構想に乗るべきだという政策的発言をしている。

しかし本書は基本的に科学史の本だ。X線の発見(レントゲン)、放射能の発見(ベクレル)、放射性元素の分離抽出(キュリー夫妻)、中性子の発見(チャドウィック)、人工放射性核種の生成(ジョリオ・キュリー夫妻)などの流れをたどる。そして、第2次大戦中の、核分裂現象がそれと認識されるまでの動きに重点がおかれる。(わたしにとっては、科学哲学の本[読書ノート]の話題としていくらか知っていたこと。) それから連合国ではまずイギリスで核兵器開発研究が始まり、その後中心はアメリカ合衆国のいわゆるマンハッタン計画に移った。(シラードが書かせたアインシュタインの手紙は直接のきっかけではないそうだ。) その内容のうち、ウラン濃縮関係は省略して、天然ウランを使った原子炉によるプルトニウム生産の流れをたどる。

ベクレルが放射性物質を持ち歩いて命を縮めてしまったことや、マンハッタン計画の実験室での死亡事故の事例などもとりあげられている。

アメリカが核兵器を使ったことは、核兵器が実際に可能であることを明らかに示すことによって、ソ連が核兵器をもつことを早めた、と、著者は主張する。

あとは本書をきっかけとしてわたしが考えたことだが本書と直接関係はない。答えのない「歴史のもしも」だが、ドイツ・イタリアがユダヤ人を迫害しなかったら、枢軸国の科学者が連合国におおぜい流れることはなく、科学の点では両陣営は同レベルだったにちがいない。枢軸国は資源とくに石油が乏しかったから実際の核兵器開発に至るのはむずかしかったと思う。しかし連合国も核兵器開発を急速に進める態勢はとれなかったのではないか。戦争がどれだけ続いたかもわからないが、連合国対枢軸国の冷戦状態に移行した可能性が高いような気がする。その場合、日本は枢軸国の一員として核兵器技術をドイツと共有しただろうか。ソ連はどうなっていただろうか。

• 森谷 正規 (もりたに まさのり), 2004: 政治は技術にどうかかわってきたか (朝日選書 763), 朝日新聞社

(公共図書館で借りて読んだ。)

どんな技術をのばすべきかは、経済の問題として語られることが多い。産業のための技術についてはそれは適当だろう。家庭のための技術も、個人が消費財を買うことによって生活を便利にすることをさすのならば、それを生産する産業のための技術をのばせばよいことになる。しかし、それでは社会のための技術が抜け落ちる。健康、環境、教育、移動、情報交換・共有などだ。著者はそこで政治が積極的に技術にかかわる必要があるとする。どんなものををのばし、どんなものを抑制するべきかを明確にし、税制、補助金、規制を使い分ける必要があるのだ。

いわゆる公共事業は社会のための技術応用であったはずなのだが、とくに日本の場合は土建政策に偏ってしまった。著者はこれをおもに建設官僚が自己維持的に目標を決めそれを政治家が容認したことが問題とみる。

それ以外の事業でも、著者は国が経営するとむだが多いとする。国の誘導機能は必要と認めるのだが、多少、国に対する悪玉視が行き過ぎていないだろうか。地方自治体に対する期待は高いのだが。

著者がとくに重点を置くのは自然エネルギー利用と廃棄物回収・資源リサイクル関係の技術だ。もっともなところもあるが、(燃料電池の燃料としての水素の利用や、都市ごみのパイプ輸送など、わたしのしろうと判断では)有効性や副作用の吟味が甘いと思えるところもある。　2004年から今までに事情が変わってきたと思われるところもある。わたしも大筋でこの分野の推進には賛成なのだが、具体的に何が必要かについてはもっとテクノロジーアセスメントが必要だ。

テクノロジーアセスメントと書いてしまったが、これは決まった手法があってそれを適用すればよいというものではない。知恵をしぼる必要があるのだ。第3章の終わりの部分(115-118ページ)によると、著者は1960年代末にテクノロジーアセスメントについて調べ、野村総研の出版物として発表した。また科学技術庁が中心となった調査活動に参加した。技術の社会への悪影響にはさまざまな種類のものがあり、それを検討する方法はすべての技術に共通にはできないのだ。それでテクノロジーアセスメントの議論は下火になってしまった。しかし今考えてみると、アセスメントの内容が個々の技術によってまちまちだというのは行き過ぎで、類型化はできるのではないかと思う。本書 117ページの表にある悪影響のリストも参考になるかもしれない。大分類だけあげておく。(1)人間の健康・安全に害を及ぼす。(2)自然環境を破壊する。(3)社会的機能を損なう。(4)人間の心理・文化・風俗への影響。(5)資源への影響。(6)産業・職業への影響。

• 吉岡 斉, 1999: 原子力の社会史 — その日本的展開 (朝日選書 624)。朝日新聞社, 325+x pp. ISBN 4-02-259724-0.

1999年に新刊で買ったのだが「積んどく」になっており、2011年の大地震後の4月になって読んだ。

科学現代史の立場で書かれた本である。原子力という用語は不適切であることを承知で慣例に従った表現をしている。核エネルギーの利用のことである。ただし話題は核分裂に限り、核融合ははずしている。

日本の原子力利用政策は、少なくともたてまえとしては軍事利用を排除するが、プルトニウム利用能力を自まえで持つことは必要という態度で進められてきた。その技術開発体制について、省庁再編成前の時点で書かれた本書では、外国からの技術導入(例外もあるがほとんど軽水炉)を重視する通産省+電力会社(その間の利害対立もあったが相対的に小さい)と、日本固有の技術開発を重視する科学技術庁の二元体制だったとする。原子炉などの設備のメーカーは両方に関係するがどちらかと言えば通産省寄りだったとする。

ただし1980年代には科学技術庁で開発された技術も実用化は民営でされるべきだという原則によってしだいに電力会社+通産省の体制に移されていった。核燃料再処理と高速増殖炉の開発は、放射性廃物の最終処分について何も決まっていない状況で暫定的貯蔵を正当化するためにやめられないが、それ自体の開発コストがはかりしれないので積極的に進めることもしない状態に陥っている。

本書では予告的に述べられているが、科学技術庁にあった原子力行政の機能は、内閣府、経済産業省、文部科学省に分割された。その体制の評価を本書とつながる形でするのはむずかしいが、原子力行政は事実上経済産業省主導となり、文部科学省は再処理と高速増殖炉という費用はかかるが成果の見こめない技術開発部門[[2011-05-01] および経済産業省原子力安全・保安院の業務になぜか含まれなかった発電施設外の環境モニタリング業務]を維持する負担だけを負うようになった、と言えるだろうか。

高速増殖炉の原型炉「もんじゅ」の事故(1995年)を受けて1997年に原子力委員会のもとに作られた「高速増殖炉懇談会」に、著者は委員のひとりとしてかかわった。したがってそれに関する部分は歴史家というよりも登場人物の位置から書かれている。それによれば、高速増殖炉に反対する委員は16人中著者ひとりであり、その他はこれまで原子力技術開発にかかわってきた人と、専門的意見をもたない人で構成されており、事務局は高速増殖炉開発を推進してきた科学技術庁の部局が担当していた。報告書づくりはその事務局が用意した案に委員がコメントするだけという形で進められたのだ。

著者はこのような状況を特定の政治勢力による謀略ではなく構造的問題ととらえる。政治過程の問題として「産軍複合体」ならぬ「官産複合体」による意思決定過程の独占であるとし、「民主転換」が必要であるとする。また、日本の科学技術に関する政策決定にかかわる人々のうちに、「技術立国」思想つまり先端技術は国家安全保障のために必要とする思想と、positivism (本書では「実証主義」を避けて「前進主義」とする)つまり科学的知識は常に(この場合、実用化に向けて)前進するという信念とがしみついており、「公共利益」の立場から技術に対してもっと批判的態度をとるべきだと指摘している。

著者は公共的政策評価は複数の選択肢を出して実現可能性のほか公共利益にかかわる複数の観点で評価するべきだとする。原子力なし、軽水炉・再処理せず、軽水炉・再処理利用、高速増殖炉の4つの選択肢を著者なりに評価し、最初の2つだけが現実的選択肢だと結論している。わたしは(自分で分析しているわけではなく本書を読む限りで)この結論に賛同するが、燃料資源の枯渇に関する論点をやや軽視しすぎではないかという疑問はある。確認埋蔵量が技術だけでなく経済条件によっても変わりうる不確かなものであるという指摘はもっともなのだが、濃集させるのに必要なエネルギーコストが大きいものはエネルギー資源価値はないので、有用なエネルギー資源の埋蔵量はかなりきびしい限界があると思うのだ。

なお、チェルノブイリ事故後の世論に関連して、本書(218ページ)は、広瀬隆(1987)『危険な話』(八月書館)の、ソ連政府とIAEAの報告には事故の被害を小さくみせるための情報操作が加えられているという主張が基本的に正しいとし、それに対する反論のほうが偏っているとみなしている。わたしは広瀬氏の著作を直接読んでいないので正確な評価ができないが、本書の文面に現われた論点に関する限り、広瀬氏の主張はもっともだと思う。しかし、その後の広瀬氏の地球温暖化問題に関する著作を読んだり広瀬氏の著作に関する他の人の論評を見たりして考えると、広瀬氏は根拠のあやしい陰謀論に陥ることが多いと思われる。『危険な話』の議論でも上に明示した論点以外は、吉岡氏が賛同しているから信頼できるだろうと考えず、自分の論点として使うならばその前に個別に検討する必要があると思う。

• 西尾 漠, 2008: エネルギーと環境の話をしよう。 七つ森書館, 175 pp. ISBN 978-4-8228-0875-4.

この本の話題は基本的には人間社会にとってのエネルギー資源を何でまかなうべきかであり、その議論のそれぞれの項目で判断の根拠として環境の話が現われる。環境についてのまとまった議論を期待してしまったが、それはなかった。

著者の議論は、これからは基本的に化石燃料にも原子力にも頼れない、というものだ。エネルギー資源として2050年には原子力も化石燃料も使わないようにするシナリオ例(原子力資料情報室の勝田忠宏氏による)を示している。(なお、原子力資料情報室のシナリオは化石燃料よりも原子力を急いで減らすものになっているが、原子力よりも先に石炭への依存を減らすべきだとする人との意見の対立は重要なものでないと考えている。) 頼れるのはいわゆる「自然エネルギー」(「再生可能エネルギー」)だけになる。(著者は、これらの用語が正確ではなく、山地憲治氏による「フロー型」という表現のほうが適切であることを認めながら、慣例の用語を使っている。) その量的拡大には楽観的ではなく、使えるエネルギー資源の総量は減ると見積もっている。したがって、大幅なエネルギー資源節約(省エネルギー)が必要だ。ただし、今のエネルギーの使いかたのスタイルが原子力があることを前提とする電力会社などの宣伝によってつくられたところが大きいとする。一部の便利さ(たとえば多数の自動販売機)はあきらめるべきだが、「低エネルギー」でも不便でないくらしは可能であり、それを積極的に進めていこうと主張している。その例として藤村靖之氏の「非電化製品」をあげている。

著者は「はんげんぱつ新聞」編集長でもあり原子力廃止論になるのは当然なのだが、本書では原子力の議論は簡単にしている。環境に関する問題点としては、おもに発電所または廃物保管場で事故が起きた際に放射性物質が環境に出ることを問題にしているようなのだが、詳しい議論はない。また、地球温暖化対策にもならないと主張しているが、その根拠も本書だけではよくわからない。別の本「原発は地球にやさしいか」に書いたので本書では省略したようだ。しかし本書で別の本への参照を明示しているわけではないので、著者のほかのところでの主張を知らず本書を初めて読む人はなぜ原子力ではいけないのか納得できないかもしれない。

石油については、いわゆる石油ピークがすでに来ているという説ははずれたと見ているものの、石油ピークは遠くないと見ている。タールサンドについては石油のような形にするまでの採掘現場での環境汚染を問題にしている。石炭については、不純物による汚染の問題もあるが、おもに地球温暖化を問題にしている。著者は地球温暖化についてはIPCCの示す見通しを信頼して議論しているようだ。(原子力発電反対論者のうちにはIPCCなどの温暖化の見通しを原子力推進論によって偏ったものとみなす人もいるが、本書はそうではない。)

なお、確認埋蔵量(その数値が不確かであることを注意したうえで)と、再処理しない場合有効に利用されるのはウランの0.5%であるという情報 (原子力委員会の2003年の資料より)をもとに、ウランのエネルギー資源量は石油よりはるかに少ないと主張している。プルサーマルの形でプルトニウムを利用しても利用効率は0.75%なので桁は変わらない。もし高速増殖炉があたりまえになれば60%を使えるという話もありそれならば石炭を含めた化石燃料を上まわることになるが、それは「現実にはありえない想定」なのだ。

再生可能エネルギーやエネルギー節約についてのいろいろな技術的提案のそれぞれについて、著者は、技術面ではわりあい楽観的だ。しかし環境面や社会面での問題点を指摘している。たとえば風力については、低周波音波による健康影響のほか、発電施設やそれを維持するための道などの建設に伴う植生破壊を問題にしている。

なお、本書の発行日付は2008年9月であり、「…の話をしよう」という題名の本が大流行するより前なのだ。登録商標になりうるほどの特徴ある用語ではないだろうし、わたしは大流行した本の題名をつけた人が本書の題名を意図的にまねたと疑うつもりはない。しかし本書の題名が大流行に便乗したものでないことは確かだ。

文献

• 西尾 漠, 2008b: 原発は地球にやさしいか [温暖化防止に役立つというウソ]。緑風出版, 151 pp. ISBN 978-4-8461-0814-4. [わたしはまだ読んでいない。]