ここでは温暖化問題を扱った第2章について論評する。 なお、部分的に重なるが増田ほか(2006)にも関連の議論を書いたのでご参照いただきたい。
【この文章は、 わたしが事実の理解を改めたり表現がへただったことに気づいたりするごとに 改訂していますが、 どこをいつ改訂したかの説明は省略しました。 もし引用される場合は更新日付を明示してくださるようお願いします。】
この本はシリーズ「地球と人間の環境を考える」の 番号のうえでは最終巻(12巻)であり (10, 11巻はまだ出ていなかったが)、 表紙のデザインはこれまでに出た巻の表紙の画像を縮小してならべたものに なっているので、 内容もシリーズのまとめになっているのではないかと想像した。 しかしそうではなかった。 たとえば安井(2003)の本は終章の参考文献にあがってはいるものの、 そのリサイクル評価論 --わたしの主観ではこのシリーズ中いちばん価値のある議論-- はどこにも出てこない。 それにしても、地球温暖化を主題とした第2章は、 シリーズ第1巻の伊藤(2003)に沿って、 近年の温暖化の事実は認めるが、 その主要因は太陽の(とくにその磁場の)変動である という主張をしていると想像した。 しかしそうではなく、 温暖化がおきている事実を否定しようとし、 近年の気候変化に対してCO2が主要因となっていることを否定しようとし (むしろ太陽の変動だと言っているが具体的因果関係を提唱してはいない)、 さらに温暖化はいいことだと主張しようとしている。 (この3つを同時に主張することは、論理的矛盾はないとしても、 論旨が一貫しないのではないだろうか? 論旨がつながっているとすれば、結論は 「地球を温暖化させるために、CO2よりもずっと効果的な 手段を開発しよう」となると思うのだが、そうは言っていない。) 伊藤(2003)や、やはり参考文献にあげられているLOMBORG (2001)の 温暖化問題懐疑論とは違った温暖化問題否定論である。
いろいろな意見があることは考えが画一的になるよりもよいことだが、 少なくともわたしの主観では、 そしておそらく多くの気象学者の共通認識からも、 本書2章の主張は無理があると思われる。 多くの気象学者がみんな同じ方向にまちがっているという可能性が 全くないとはいえないが、 本書に書かれたことを信頼するかどうかは、 気象学者 (たとえばSCHNEIDER 1996, 近藤 2003, 2009, HOUGHTON 2004, 2009)、 地球物理学者(POLLACK 2003)、 あるいは科学史家(WEART 2003, 2008)の書いたものをも読んだうえで 決めても遅くはないだろう。
この章であげられた参考文献の大部分は、学術論文ではなく、 WWW上の情報である。 そのうちには国連の機関であるIPCC (気候変動に関する政府間パネル)のもの、 アメリカ(合衆国)のNASAの研究所のもの、新聞社のものもあるが、 著者が重要な主張の根拠にしているところのいくつかは、 温暖化問題否定論や懐疑論の広報をすることが主目的と思われる アメリカの団体(オーストラリアのものもあるが)のサイトである。 73ページの新聞記事のコピーで紹介されているSEITZも、 確かに科学アカデミー元会長という業績のある人ではあるが、 1984年以来マーシャル研究所という保守系シンクタンクで活動しており、 1989年以来そのおもな活動は温暖化否定論の広報になったようである (WEART 2003 第8章; ORESKES & CONWAY 2010)。 著者は65-66ページ、74ページで、 日本の常識は世界の非常識と主張し、 著者が紹介するサイトの議論のほうが世界の常識と言いたいようだが、 それは(確かにBUSH政権の主張とは近い面もあるが) アメリカ(と、もしかするとオーストラリア)に限って栄えている議論なのではないだろうか。 (本書と逆に温暖化の危険を警告するほうに行き過ぎている本だが、 アメリカのジャーナリスト GELBSPAN (2004)はBUSH政権こそ石炭・石油資本に買収された非常識な政権だと 言っている。) 西ヨーロッパでは1997年の京都会議のころすでに温暖化問題の存在は常識になっていた。 (2000年にイギリスのある研究者が、 EUが温暖化を事実と認めたために 温暖化の実態解明の研究費が削られてしまったとこぼしていたのを思い出す。) LOMBORGを環境研究所長にしたデンマーク政府は温暖化に懐疑的と言われることがあるが、 LOMBORGにしてもCO2による温暖化を否定しているわけではない。 再生可能エネルギーの開発と普及に投資すれば温暖化は止まるので 排出規制は不要だと主張しているだけだ。
74-75ページで、
NASA GISSのHANSENたちの1880年以後の世界の平均気温のグラフを
「日本に出回っている唯一のグラフ」と言っているが、そんなことはない。
伊藤(2003)を見れば、
その図2-12 (42ページ)で、HANSENのもののほかに、
イギリスのイーストアングリア大学 (http://www.cru.uea.ac.uk/)の
JONESたちのものと、
ロシアのサンクトペテルスブルク国立大学のLUGINAを筆頭とするグループ
(伊藤の表現で「米ロ共同チーム」)のものが紹介されている。
このほかに、アメリカのNOAA気候データセンター
(NCDC, http://www.ncdc.noaa.gov/)の集計もある。
(NCDCはLUGINA他のメンバーのGROISMANのいるところだが、
LUGINA他の集計とNCDCが公式に出している集計とは別のものにちがいない。)
【[2019-11-15補足] NOAAの中の組織再編成で、NCDCは NCEI http://www.ncei.noaa.gov/
の部分になったが、事業は継続されている。】
また、日本の気象庁が最近WWWの温暖化の実態に関するページなどで発表しているものは
以上のいずれの引用でもなく、気象庁の人が集計したものである。
日本の概論的な本やWWWページの図は間接引用になっていて
だれの集計かすぐにはわからないものが多いが、
基礎資料となる本を書く人が引用する可能性が高いのはHANSENよりはむしろ
JONESか気象庁のものである。
また、76-81ページで議論されている都市の効果はとくにNCDCのKARLたちが、
86ページで議論されている観測場所のローカル環境の変化はとくにJONESたちが、
10年以上にわたって検討してきている。
もちろん昔の観測をやりなおすわけにはいかないので、
代表性がないと思われる観測値を除外し、
あとは適当な補正をして使うしかなく、
集計結果には不確かさが伴う。
不確かさはランダム誤差と偏りの両方を含み、
偏りを減らすために疑問のある地点を除くことは、
ランダム誤差を減らすためになるべく多くの地点を使いたいという要請と
競合するので、
どの場合にどちらを優先するかの判断は集計を行なう人ごとに違う。
どの判断が適切であるかの検証はまだじゅうぶんではなく、
引き続き研究すべき課題ではある(わたしのまわりにも研究している人がいる)。
しかし少なくとも、複数のグループが独立な判断で集計作業した結果の共通の特徴は、
個別の集計結果よりは信頼度をましていると言えると思う。
温室効果による温暖化は極地方で強まるはずだという議論は確かにあるが、
84ページで紹介されている、極地方のほうが温室効果が強いという議論
(http://www.greeningearthsociety.org/Articles/2000/surface1.htm
[archive.orgにある2005-05-16現在のコピー]
によるもの)はおかしい。
確かに波長別エネルギー分布は温度によって少し変わるし、
CO2による吸収は波長依存性がある。
しかし、本書68ページで著者自身が強調しているように、
地球大気の温室効果を起こす物質の第一は水蒸気である。
温度の低い極地方の空気が含みうる水蒸気量は少ない。
だから、温室効果は極地方のほうが小さい。
もっとも、ここで問題になるのは温室効果の強さ自体よりもむしろ
二酸化炭素の増加にともなう温室効果の強化だろう。
これは波長を細かく分けた計算をしてみないと自信をもって言えないが、
もしそれぞれの場所で水蒸気量が変わらないとすれば、
確かに水蒸気が少ない極地方のほうが大きくなりそうだ
(水蒸気と二酸化炭素の両方が吸収に働く波長帯のぶんだけだが)。
しかし、温度が上がるとすれば水蒸気がほぼ飽和水蒸気量の増加に比例してふえると
予想されるので、
それを含めた強化は熱帯で大きく極地方では小さいだろう。
温暖化は極地方で強まるはずだという有効な議論は、 たとえばMANABE & WETHERALD (1975)だが、 これは、大気中の二酸化炭素濃度を2倍にしてからずっと時間がたって 気温や海の水温がその濃度に対応した定常に達した状態を想定した 数値シミュレーションの結果を論じたものである。 極地方で大きな温暖化が起こる原因のひとつは、 雪氷は土や水よりも多く太陽の光を反射するので、 温度が上がる→雪氷が減る→温度が上がるという正のフィードバックが起こること である。 もうひとつは、寒い地方では地表面付近だけ上空よりも気温が低くなっていること (接地逆転)が多く、 そこでの温暖化はこの逆転が解消されて地表面付近の温度が上がるだけで 上空の気温にはあまり影響しない形になることである。 この2つめの意味では、地上気温の温暖化が強まるだけであって、 もっと厚い層、たとえば対流圏全体の温暖化が強まるわけではない。
海の数百メートルの層の温度が変わるには数十年の時間がかかる。 海全体では千年くらいかかる。 したがって、現在、海の水温は大気中CO2濃度に対応した定常状態に なっておらず、遅れて変化しつつある。 現実的なCO2濃度の時系列を与え、 大気だけでなく海水の運動も含めたシミュレーションによれば、 南極のまわりの海では、深いところまで水が鉛直に循環しているため、 深いところまで含めた海水のもつエネルギー総量がふえるという意味では 温暖化は起きているのだが、 表面の温度変化はわずかになってしまう。 (エネルギーを下に運ぶ鉛直循環が強まって、むしろ表面温度は下がることもある。) シミュレーションモデルや与える条件の不確かさもあるので必ずそうなるとはいえないが、 南極付近では、温暖化が海面水温や地上気温には少しも見えない、ということは 予想のうちの事態である。
地点別の気温の時系列をみると、80ページの図2-5や85ページの図2-6のように、
年々変動ばかりが見えて長期的な変化傾向が認められないのは、ふつうのことである。
時間スケールの大きい現象は空間スケールも大きいことが多いので、
多くの地点をまとめて大きな地域の平均値を出したほうが
長期的変化傾向が見えてくる可能性が高まる。
たとえば伊藤(2003)も引用しているCarbon Dioxide Information Analysis Center
(http://cdiac.esd.ornl.gov/
【[2019-11-15 補足] https://cdiac.ess-dive.lbl.gov/に
移動したが、いまのところ旧アドレスでもここに誘導される】) のWWWサイトの"Trends"のところにある
LUGINA他の集計の報告から、
気温の緯度帯別集計値のグラフを見ると、
北緯60-90度帯の地上気温は、上がり下がりがあるが、
20世紀の間の長期傾向としては北半球平均よりもはげしく上昇している。
(この変動曲線はCO2濃度の増加と同じ形をしていないので、
この変動のすべてが人為起源で強化された温室効果の結果であるとは思えないが、
それはこの変動の一部が温室効果の結果であることを否定してはいない。)
一方、南緯60-90度帯は1957年以後しかわからないが、
その範囲で上昇傾向が示されている。
ただし南極圏に関しては観測地点がまばらなので広域平均の不確かさは大きい。
一方向の変化傾向はない、
あるいは(とくに最近の時期について)温度が下がっているという報告もあるが、
それもCO2増加を前提としたシミュレーションの結果と矛盾はしない。
88ページの図2-7は、対流圏の気温である。
どういう層のものか未確認だが、おそらくCHRISTYがTLTと名づけたデータだろう。
Remote Sensing Systems社のページ
http://www.remss.com/msu/msu_data_description.html
[2005年12月10日現在]に、
同じNOAA衛星MSUセンサーの観測値からRSS社チームが編集したデータの場合の、
高さに対する重み関数(weighting function)のグラフが示されているが、
そのTLTの重みは、地表から2kmくらいまで一定値で、
それから高さ10kmくらいまで徐々に小さくなる形をしている。
【[2019-11-19補足] 上記ウェブページはなくなったが、つぎのページに同様なグラフがある
http://www.remss.com/measurements/upper-air-temperature/】。
CHRISTYのTLTもこれとほぼ同じものだと思われる。
70-86ページで議論してきた地上気温は
地面のすぐ上(原則として高さ2m [kmではない])の気温であって、
見ている高さが違う。
変化傾向が違っていても矛盾ではなく、
両方とも正しいのかもしれない。
その場合、気温の高さに対する分布の形が少し変わってきていることになる
(National Research Council, 2000)。
この鉛直分布の変化は先に述べたように寒冷地域では予想されたことだが、
全地球平均でこの大きさで見られることは予想されていなかった。
しかしありえないとする根拠もない。
なお、衛星による観測はずっと同じ衛星、同じ高さで続いているわけではなく、
高さが低くなったり、
厳密には同じ特性をもたない次の衛星の機器に引き継がれたりする。
このために観測値の較正が必要になる。
図2-7に採用されたCHRISTYのデータもひとつの専門的観点で較正したものだが、
Remote Sensing Systems社のMEARS, SCHABEL, WENTZは別の較正をしている。
(http://www.remss.com/msu/msu_data_description.html 参照)。
気温の上昇傾向は、
RSS社チームのTLTでは10年あたり0.192℃、
CHRISTYのTLTの5.1版では10年あたり0.086℃と大きく違っていたが、
この版の較正には作業の手違いがあったことが判明し、
CHRISTYは2005年8月、それを訂正した5.2版を発表した。
それによれば上昇傾向は10年あたり0.123℃となり、
依然として差はあるが縮まった。
[この件、部分的に重なるが別ページにもう少し詳しく書いた。]
過去約千年の北半球平均気温の復元推定をした
MANNたちがNatureに訂正記事(MANN他, 2004)を出したのは
事実である。
しかし、それは1998年の論文で材料のデータのうちどれを採用したかに関する
記述のまちがいの訂正であって、
その論文の結果には影響がない
(None of these errors affect our previously published results.)
と明言している。
本書94ページの本文「2004年の7月、『ネイチャー』に訂正記事を出した。
まあ悔しまぎれの捨てぜりふ...といった感じだな」
だけを読んだ人は、
MANNたちがしぶしぶながら
MCINTYRE & MCKITRICK (2003)の曲線
(本書93ページ図2-8の「補正されたデータ」)が
正しいと認めたという印象をもつと思う。
本書は明示的にそう言ってはおらず、
したがって訂正の趣旨をまちがって伝えているわけではないが、
この書きかたでは読者がまちがって受け取る可能性のほうが高いと思う。
MANNたちの言い分は
RealClimate (http://www.realclimate.org/)というブログで論じられている。
そのブログの記事(たとえば2005年2月18日のGavin SCHMIDTと
Casper AMMANNによる解説)によれば、MCINTYRE & MCKITRICK (2003)によるデータ処理は、
(MANNと同じ主成分分析という統計手法を少し条件を変えて使っているのだが)
実質的にMANNたちが使ったデータの一部を積極的根拠なしに取り除いたのと
同じような結果になっており、
もしそういう操作をすると、機器観測データとの比較で検証できる19世紀の推定値の
精度が悪くなってしまうので、改良にはなっていないということである。
わたしは自分でそのデータを扱っていないので、伝聞情報としてふれておく。
[この件、部分的に重なるが別ページにもう少し詳しく書いた。]
海水準変動は気温以上に、 それぞれの場所で見ればローカルな要因の影響が大きい。 地下水くみあげの影響による地盤沈下や、地震に伴う地殻変動などだ。 これまでに陸地が水没したと報道されている例で、温暖化だけを理由に あげているとしたら、それは正しくないと思う。 しかし、温暖化に伴う海水の膨張と氷河の融解 (ここでの氷河は南極とグリーンランドの氷床のことではなくそれより小さい 山岳氷河をさす)による上昇は、 温暖化が進行するならば確実に世界じゅうの海で ローカルな要因へのたしざんとしてきいてくるのだ。 温暖化が海水準を変動させる唯一の要因か、 と問えばそうでないことは明らかだが、 複数の要因のひとつとしては無視できないと思う。
京都議定書が守られたところで、大気中のCO2の増加が少しにぶる だけであって、濃度の一定化にも至らないことは、 IPCC関係者(たとえばHOUGHTON, 2004)も、 温暖化を強く危険視する人(たとえばGELBSPAN, 2004)も認めている。 だからそんな規制をしてもナンセンスだ、 というのが著者やBUSH大統領の立場のようだ (これ以外の課題について著者とBUSH大統領の意見が近いというつもりはない)。 一方、道は遠いが、このささやかな第一歩さえできなくてどうする、 というのが(在任中の)イギリスBLAIR首相を含む EUの政策をひっぱっている人たちの立場だろう。 (日本政府も論理的にはこちら側だが、あまり鮮明でないように感じられる。) これは事実認識を共有する人の間でも起こりうる価値判断の対立だろう。 なお、多数派にはなっていないが、 まじめに「油田や炭鉱を永久封印しよう」に近い主張をしている人もいる。 たとえばGELBSPAN (2004)がそうだが、その立場から、 京都議定書を推進する人のほうがそれを捨てようとする人よりも 比較的にはよい方向に向かっていると見ている。
排出量削減のための活動がCO2排出をしているではないかという皮肉は 皮肉に終わらせずまじめに考えていく必要があるだろう。 わたしは正面の課題はCO2排出削減ではなく資源節約だと考えている。 資源節約のために、ときには資源を投入したほうがよいこともある。 (たとえばLOMBORGが強調している技術開発を考えてみてほしい)。 しかしむだのほうが大きいこともある。 社会全体として節約、 あるいは自然環境を含めた地球全体としてみたとき保全になるようにしていく必要がある。 安井(2003)によるリサイクルの評価はその方向への重要な一歩と言えると思う。
温暖化は人類にとっていいこともある、 という考えについては、わたしは著者に賛成したい。 しかし、温暖化の実態は空間的・時間的に一様でない気候変化であり、 それで得をする人と損をする人は同じではない。 ひどく損をする人が出ないように対策を考えておいたほうがよいだろう。 たとえ温暖化が全体としてはいいことだとしても、 温暖化問題は存在するのだ。
同じ著者の別の本について、寺田寅彦の名言をひいて、「こわがらなすぎるほうの極論」と評した人がいるが、 この本の温暖化に関する議論にも同じことが言えると思う。
http://www.nap.edu/catalog/9755.html
からも読める。)