• 科学技術社会論学会, 2013: 「科学を評価する」を問う — 科学技術社会論研究 10。 玉川大学出版部, 171 pp. ISBN 978-4-472-18310-2.

『科学技術社会論研究』は、科学技術社会論(STS)学会の学会誌であり、年刊をめざしているのだが、毎号違った特集を中心とし、しかも査読済みの論文を主とする編集方針のためか、遅れがちになる。第10号も前号から2年近くかかってしまった。次は追いつくべく2つの号を並行して編集しているそうだ。今のところ紙版だけだが、電子版をどうするかという議論が始まってはいる。

第10号の目次は次のとおり。
特集 「科学を評価する」を問う
– 福島 真人、田原 敬一郎: 「科学を評価する」を問う — 特集にあたって。9
– 調 麻佐志: 科学計量学と評価。16
– 江間 有沙: 科学知の品質管理としてのピアレビューの課題と展望: レビュー。29
– 日比野 愛子: 心理学のアナロジーで見る数値評価の問題。41
– 標葉 隆馬、林 隆之: 研究開発評価の現在 — 評価の制度化・多元化・階層構造化。52
– 福島 真人: 科学の防御システム — 組織論的「指標」としての捏造問題。69
小特集 科学技術社会論の10年
– 村上 陽一郎: 科学技術社会論の課題 85
– 小林 傳司: 科学技術社会論の10年 85
– 藤垣 裕子: 学会設立10年に思うこと — 現場と現場をつなぐ学問としてのSTS 90
– 杉山 滋郎: 10年で、どこまで(どこへ)来たのだろうか 93
論文
– 韓 星民、林 真理: 当事者と開発者と結び付ける科学技術コミュニケーターの可能性 — 円盤式点字ディスプレイ開発過程の分析 99
– 小久保 亜早子: 「心臓移植」が社会に受容される過程 — 南アフリカ事例の一考察 114
話題
– 山口 富子: 食の問題とSTS 131
– 綾部 広則: 『新通史 — 日本の科学技術』の刊行によせて 141
– 福島 真人、鈴木 舞: アジア太平洋STSネットワーク(APSTS)大会の報告 147
書評
– 石村 源生: 福島 真人『学習の生態学 — リスク・実験・高信頼性』 151
– 瀬戸山 潤: 上山 隆大『アカデミック・キャピタリズムを超えて — アメリカの大学と科学研究の現在』 155
– 東島 仁: 菱山 豊『ライフサイエンス政策の現在 — 科学と社会をつなぐ』 158
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執筆要領

特集は「科学を評価する」という問題を扱っている。5つの論文をまとめて何か主張しているわけではないが、各論文の特徴については、編集にあたった福島氏・田原氏による解題で述べられている。
調氏は、論文の数や被引用数を数えることが研究者やその所属機関の成績の指標として使われている状況と、それに対する批判を述べている。(科学計量学、とくに文献の引用関係の計量には、科学者のクラスター構造の把握に向かうものもあると思うが、ここではそれにふれていない。話題を「評価」にしぼったためだろう。)
江間氏は、peer reviewシステムとその信頼性について論じている。ここでは(研究計画の審査などではなく)学術論文の査読を問題にし、それと並列になるものとしてオープンアクセス・事後評価のしくみをあげている。
日比野氏は、科学を評価する指標と似た状況にある例として、知能指数をとりあげる。知能指数は、アメリカ、日本で、それぞれ序列化に使われる傾向があったが、最近はフランスで開発された当時に近いコンサルティングをめざすものに回帰している。数値評価をめぐる問題を整理すると、対象を数値化することに関連して、客観性(accountability)の問題と、誤用の問題、それを使って評価することに関して、予測可能性への期待と、自己目的化した運動の問題がある。
標葉氏・林氏は、日本の1996年以来の科学技術基本計画に伴う研究開発評価の制度の変化を展望する。Hemlin and Rasmussen (2006)のいうquality controlからquality monitoringへのシフトに対応するが、現実にはプログラム評価や機関評価が機能せず、研究者レベルの評価負担が続いている。また、学術的価値だけでなく社会・経済的インパクトを評価するのは研究推進政策の側からはもっともな要請だが、とくに事前評価のために研究課題申請者が答えを用意するのはむずかしい。アメリカ、イギリスでの議論や具体策が紹介されている。
福島氏は科学上の不正行為とくに捏造について、科学が不正を防止し、もしあれば検出して排除するしくみがうまく働いているかを考える。大きく分けて、(1)研究室のガバナンス、(2)査読、(3)論文公表後の他の研究者による追試、の段階で、それぞれ穴がありうる。いわゆる組織事故の問題としてとらえることができるが、科学研究では新規性も重要なので、信頼性第一の組織安全と同じではない。懐疑の発動が多すぎても少なすぎてもうまくないのだ。

「資料」の部には、論文には至らない報告がある。
山口氏は、STS関係の英語の4つの雑誌について、「食の安全」にかかわる文献を、foodと他の(化学物質名などの)キーワードを組み合わせた検索によって抽出し、題材や手法についての分類整理を試みている。
綾部氏は、原書房から2012年に4巻+別巻1で出版された『新通史 — 日本の科学技術 1995年～2011年』について、編集にかかわった一員の立場から紹介している。

• 現代思想, 2013: 現代思想 2013年8月臨時増刊号 (第41巻第10号) 総特集 フォン・ノイマン (シリーズ 現代思想の数学者たち)。青土社, 246 pp. ISBN 978-4-7917-1265-6.

ネット上で出版予告情報を見かけた。そこからリンクされたAmazon.co.jpの記事の「内容紹介」には次のような文章があった。

経済学・社会学の分野では今日的展開の著しい「ゲーム理論」を生み、「セル・オートマトン」という生物の繁殖(情報の伝達)にかかわるモデルも発案し、量子力学には数学的基礎づけを与え、気象力学の数理モデルも開発した天才には、原水爆・兵器開発という蹉跌もあった。 ノイマンの「業績」の全容とその今日的意義を総特集。

「気象力学の数理モデル」がどう扱われているだろうと思った。すでに[出版社によるページ]には各記事の題目・著者名が出ていて、気象をカバーしていそうなものは見あたらなかったのだが、念のため発売日の7月12日の晩に本屋に行って実物を見て、「ない」ことを確認してしまった。気象だけでなく、爆弾・弾道などの軍事研究も含めて、物理現象の数値シミュレーション(微分方程式で表現できるがそのままでは解けない問題を離散近似して数値解を求めること)に関する話題がほとんどない。気象のシミュレーション[Harper (2008)の本の読書ノート][Dyson (2012/2013)の本の読書メモ]については、von Neumannはおそらく直接手をくだしていないのでプログラミングのような作業を分担したそうだが、数理モデルを構築する主役になったわけではないので[2016-07-21修正]、その主要な業績に数えないのももっともなのだが、事業推進者としてのかかわりは大きかったはずで、彼が気象の予測可能性・制御可能性をどう考えていたかは今からふりかえる価値のある問題だと思うのだ。von Neumann特集でなく、「科学的予測の思想」といった別の特集で扱ってもらうとよいかもしれない。

そのときは買わなかったのだが、わたしは、今使われているような計算機の始まりにも関心があり、それに関係する記事はあったので、結局、買ってしまった。

ざっとめくって記事を分類しなおしてみると、次のようになると思う。

総論・伝記
– 野崎 昭弘: フォン・ノイマン 生涯と業績 52-59
– 編集部: 年表 240-245
– (高橋の解題)
– (今野の評論は総論的でもある)
数学総論、数学基礎論
– Ｊ・フォン・ノイマン （高橋 昌一郎 訳・解題）数学者 [1946年の講演] 10-24
– Ｊ・フォン・ノイマン＋Ｋ・ゲーデル （田中 一之 訳・解題）: 往復書簡 26-48 (年表 49-50)
– 渕野 昌: フォン・ノイマンと公理的集合論 208-223
量子力学
– 佐藤 文隆: 量子力学のフォン・ノイマン 72-80 (77 年表)
– 小澤 正直: フォン・ノイマンと量子力学の数学的基礎 154-180
心身問題
– 西川 アサキ: 「この手」をどうするのか？ — フォン・ノイマンにおける「二つの心身問題」への試論 182-207
ゲーム理論、期待効用最大化の原理、数理計画法
– 今野 浩: マグニチュード10の大天才 60-71
– 中山 幹夫: フォン・ノイマンとモルゲンシュテルンのゲーム理論 82-96
– 小島 寛之: ゲーム理論の原点回帰　「プレイヤーの推論」とマックスミニ戦略 98-111
– 竹田 茂夫: フォン・ノイマンはヒロシマを直視したか? 112-123
コンピュータ
– 岩間 一雄: フォンノイマン型計算機　自分でプログラムを書き換えるプログラム 124-134
– 杉本 舞: 「ノイマン型コンピュータ」とフォン・ノイマン 135-145
自己複製するシステム
– 池上 高志: フォン・ノイマン　ボトルネック 146-152
軍事研究、以後の芸術でとりあげられた人物像
– 中尾 麻伊香: ノイマン博士の異常な愛情　またはマッド・サイエンティストの夢と現実 226-238
– (竹田の評論にも軍事研究への言及がある)

• Mark MASLIN, 2013: Climate — A Very Short Introduction (358). Oxford University Press, 159 pp. ISBN 978-0-19-964113-0.

同じVery Short IntroductionのシリーズでGlobal Warmingの本を出している(それについてわたしは[読書ノート]を書いた)著者による新刊。Global Warmingの本にとってかわるものではなくつけ加わるものであることは、それと重なる内容を含む第8章の初めに「詳しくはGlobal Warmingの本参照」とあることでわかる。

全体をざっと読んでみると、とくに第6・7章に、もともと第四紀古気候が専門だった著者の特徴が出ていて、おもしろい。しかし、多くの専門家が合意する基礎知識と、著者独自の主張とが、とくにことわりなく混ざっているようで、Global Warmingの初版と同じくらいあらけずりな感じがする。ほんとうの初歩の人には勧めにくい。

読書案内はあるが、引用文献リストはない。基本的に文献引用をしていない。図にも文献引用がない。図はこの本のために書きなおしたものだ、ということなのだろう。模式図はそれでよいのだが、数値のグラフを含む図はグラフ部分の出典表示がほしいと思う。

第1章「気候とは何か」。
気候を定義はしないが、人の生存に直接かかわるミクロな気候から話を始める。図1は人の体感を温度と相対湿度の2軸に表示していておもしろいのだが、中のことばの説明が不充分だ。参考文献を示してくれればそれを読みにいけばよいのだが。
話はグローバルにとぶ。気候を決める基本は太陽からくるエネルギーだ。その緯度・季節分布が示される。それから地球の自転(コリオリ効果)の話がある。

第2章「大気と海洋」。
大気の成分、基本的温室効果、大気の基本的な層(圏)構造が示される。
それから大気(対流圏)の大循環が示される。 南北・鉛直構造を重視した、単純化した記述的認識だ。Hadley Cellはよいが、Ferrel CellとPolar Cellの境界に上昇域・多降水域があるという認識は(アイスランド・アリューシャンに注目したばあいはよいとも言えるが)偏っていないか。
海洋の表層・深層それぞれの大循環。こちらはメカニズムの説明中心。
植生が気温と降水(ひいては大気大循環)の分布に制約されること、植生から気候への影響もあることの説明がある(この説明は簡単すぎるが)。
Box 2でなぜか「白人の形質(少ない太陽放射に適応)は湾流のおかげ」という漫談があるが、生物学的知見の不確かさと、人種問題の社会的微妙さを考えると、入門書には不適切だと思う。

第3章「天気と気候」。
気候を天気(weather)の平均としてとらえる。
天気予報の限界をカオス論で論じる。しかしこれは天気の平均の予測の限界ではない。
そして、数年から数十年の天候変動の話になる。ENSOについて詳しく、NAO, AO, AMOについていくらか。PDOについては名まえだけ。(この節の表題のclimate systemsはそれぞれの振動をシステム扱いしているらしい。)
気候モデルの簡単な紹介、IPCC報告書で使われる温暖化シナリオ実験の簡単な紹介もある。

第4章「気候の極端現象」(英語題名extreme climatesはちょっと変だが)。
熱帯低気圧(ハリケーンで代表)、たつまき、温帯低気圧の話がそれぞれある。以上は基本的には(極端に強い)天気現象で、その出現が統計的に多いかどうかなどが気候の問題になるのだと思う。
それからモンスーンの話になる(これをextremeという表題の下に入れるのは変だと思うが)。アマゾンにもモンスーンがあると言っている。アジアモンスーンについてはバングラデシュを例に述べている。

第5章「テクトニクスと気候」。
大陸の分布として、まず緯度だけによる帯状の分布を考えて、それが気候にどう影響するかを理屈の側から考える。氷の存在しうる緯度を通じて気温の南北勾配を変える。
次に海陸の2次元分布の影響を考える。これは(表層の)海流の形を変える。また、海洋深層循環も変える (パナマが地峡でなく海でつながっていると北大西洋深層水が形成されないだろうと考えている)。
山脈の効果としては、風上で多降水となり風下で乾燥する。
さらに大規模山塊の効果として、海抜の高いところで地表面からの加熱冷却が起こること、大規模循環の障害物となることがある。
火山噴火の影響としては、おもに硫酸液滴が太陽光を反射することをあげている。
億年スケールのプレートテクトニクスの効果としては、超大陸が形成されているとき寒冷・乾燥となるとしている。その理屈は、海洋底拡大の少ないときは海水位が低い、というもので、海洋底拡大の少ないときは大気へのCO2供給が少ないというような議論は見当たらなかった。
全球凍結について、仮説として述べ、全球凍結からの回復には大きなCO2濃度変動が必要という議論があることも述べている。

第6章「全球気候の寒冷化」。
一見、これから気候は寒冷化すると言っているのかと思ったがそうではなかった。これまで1億年(中生代の終わりから新生代)の大きな傾向が寒冷化だという話だ。
原因をしぼっていないが、ひとつの説として、山脈の隆起、 風化、大気中CO2濃度減少という因果連鎖をあげている。
6-5百万年前、地中海がひあがり、また(外から水がきて)海になるという変化があった。
2.5百万年前、氷河時代(第四紀)にはいった。
8十万年前に、大陸氷床の変動周期が約4万年から約10万年に変化した。

第7章「氷期」。
まず氷期が認識された歴史について述べている。 (地名にもとづく氷期の名まえをあげたところでWürmをWur「n」とつづりまちがえているのは残念。もはや研究の現場ではあまり使われない旧用語なので、出さなければよかったと思う。[別ブログ記事参照])
それから地球の軌道要素による日射量変化。(内容はもっとも。ただしMilankovitchが1949年に示したというところの年代は不適切で、1930年とするのがよいと思う。)
氷期サイクルの因果関係は未解明、したがって将来予測をするのはむずかしい、としている。ただしその因果関係の中で温室効果気体変動もからんでいることにも言及している。
氷期の環境について、とくにAmazon川流域は草原(サヴァンナ)だったという説があったが、最近の研究によれば森林は続いていた(ただし種組成が変わった)のだそうだ。著者が新しい学術的知見を伝えたいと力を入れているところなのだと思うが、新しい研究をした著者名や文献が示されていないのは残念だ。
氷期中の激しい変動のうち、Heinrich eventsは氷期特有だが、Dansgaard-Oeschger振動は完新世にもあると著者は見る。
中世温暖期・小氷期は世界のうち狭い範囲の現象だと著者は見る。なお小氷期は1650年ごろを境に2つに分け、前者を中世寒冷期、後者を狭い意味の小氷期とみるのがよいと言っている。

第8章「将来の気候変化」。
CO2増加の事実の次に、最近150年の気温上昇の事実を示し、これが人為起源なのだという。そうすると続く本文では人為起源であることの証拠をあげるべきなのに、気候が変化していることの証拠をあげている。
‘Climategate’の科学者への非難に反論し、観測方法の違いなどに対応するデータの調整は必要と主張している。
IPCC AR4の2100年までの気候変化とそのimpactの見通しを簡単に紹介している。
2℃までは安全というわけではないが、「なん千万人の人が死に、なん十億人の人がmiseryになる」のを防ぐ倫理的理由は明らかだという。(どのくらいの気候変化でそうなると思っているかははっきりしない。)
図38には、2030年までの需要増加として、エネルギー50%、食料50%、水30%という数値があげられ、Beddington (イギリスの元政府科学顧問)が「これでは”perfect storm”だ」と言ったそうだが、数量が世界についてかどこかの地域についてか、またどのような仮定のもとで推定されたものかが示されていないと資料として参考にならない。気候変化と資源(エネルギー・食料・水)の兼ね合いの問題は重要なだけに残念。

第9章「気候変化をおさえる」。
まず、CO2排出削減が基本だが、これはなかなか進まないという現実もある。
ともかく化石燃料以外のエネルギー源への転換が必要だ。太陽電池の価格低下に期待する。風力には環境問題もあるが、洋上風力に期待する。水力は立ちのき問題、堆砂、たまる有機物からのメタンなどの問題を指摘している。(メタンの件には定量的裏づけがほしいと思った。) 地熱については、高温岩体ならば地域を選ばないと期待している。
核分裂については、新世代機種は効率的であり、廃棄物も減らせる(その根拠の説明はないが再処理を前提としているのか?)と言い、ベース電源として信頼できると見ている。事故の可能性にはふれていない。新世代機種の効率が90%だと言っているが、発電効率でこれはありえない。熱として利用するのを含めればありうるが、熱需要がすぐ近くにある場合に限る(そして原子力では近接はむずかしい)と思う。
核融合については、高温を得るのと、発電所規模にするのがむずかしい、と言いながらも、期待している。
ここで、「CO2除去」(CDR)あるいは「CO2回収隔離」(CCS)と、いわゆる気候工学(geoengineering、日本語表現は杉山昌広さんに合わせた)の話になる。CO2除去のうちで、植林と、燃焼排気からのCCSは、近ごろの慣例では気候工学には含まれない。他方、気候工学にはCO2除去のほかに太陽放射管理(反射率を高める)を含む。ところが本書では、CO2除去の話から気候工学の話に明確な切れめなしに移ってしまうので対象の範囲がわかりにくい。
CO2除去を、生物による方法、物理的方法、岩石の風化による方法に分けている。生物による方法のうちでは、植林はよいことだが量に限りがあり、海洋施肥 (Martinが言いだした鉄散布)は効果も副作用も不確かだ。物理的方法のうち、火力発電所からのCCSは、技術的には可能だが炭素排出価格がつけられることが前提となる。空気からのCCSは、植林に比べて不利だろうと、直感で述べている。カルシウムケイ酸塩を含む岩石の風化反応を促進する方法も提案されているが、まだfeasibilityが不明だ。CCSで回収したCO2をどこにたくわえるかが問題だ。地下には場所はありそうだとしている。海については技術的には可能だが生態系影響が不明だ(法律問題にはふれていない)。いずれにしても安全の問題(たとえばNyos湖型事故の可能性)がある。しかし石油・ガスパイプラインと比較すればましだろうとも思われる。
太陽放射管理については、副作用の不確かさはCO2による温暖化の見積もりの不確かさよりも大きい。全球で打ち消しても、緯度間温度差や、降水では打ち消されない。
気候工学にはgovernance・規制のわくぐみが必要だ。
気候変化への適応策、とくに新しい水準の極端な気象現象にそなえることが重要だ。ただし早めに投資できるかという問題がある。少なくとも気候影響アセスメントは早くやるべきだ。
この章のまとめの議論にはいり、貧富の差のある世界の中でwin-winの策を見つけていかないといけない、という議論がされている。社会の基本ルールの一部を変えて、持続性のある道に進まないといけない。なお、CO2除去に分類されたもののうちで植林と燃焼排気からのCCSには早く投資するべきだと言っている。

第10章「究極的気候変化」。
この表題が適切であるものもないものも含め、地球温暖化問題の想定するよりも遠い将来の気候変化について論じている。
まず次の氷期について。これから千年のあいだに来ないことは確かだ。CO2をふやしてしまったので、4万5千年後になりそうだ。
ここでついでに、人間活動は産業革命前から温室効果をふやしていたのではないかというRuddimanの説[読書ノート]にふれている。今の地球は人間活動の影響が支配的なAnthropocene という時代だ(最初に言い出したのはEugene F. Stoermerという人で、Crutzenが広めた)というのはもっともだが、それがいつ始まったかは不確定だ。いちばん不確定な要因のひとつがRuddimanの論点だ。
次に超大陸が形成されるのは、2億5千万年後と考えられている。
海が水蒸気になってしまうことは、数十億年後に起こるらしい。
地球の終わりは、約50億年後、赤色巨星化する太陽にのみこまれてしまうと考えられている。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 佐藤 康雄, 2013: 放射能拡散予測システム SPEEDI なぜ活かされなかったか (科学と人間シリーズ 3)。東洋書店, 153 pp. ISBN 978-4-86459-095-2.
• 【[2016-03-29補足] 東洋書店は2015年に廃業してしまった。2016-03-29現在、「科学と人間シリーズ」は「科学と人間シリーズ 執筆者チーム」が発行者のような形で売られている。発売元はリーダーズノート株式会社だそうだ。東洋書店新社という会社ができたが、このシリーズはその会社に引き継がれていない。】

SPEEDIはSystem for Prediction of Environmental Emergency Dose Informationつまり「緊急時迅速放射能影響予測システム」の略で、日本原子力研究所(現在は日本原子力研究開発機構になっている)が開発し、文部科学省事業として原子力安全技術センターで運用されていたものである。おもに気象モデルによる物質の移流拡散の計算と、それがもたらす環境放射線量の予測からなっていた。

著者は気象学者である。わたしにとっては同じゼミに出席することがあった先輩だった。わたしが大学院生のとき、いわゆるオーバードクターだった。それから気象大学校講師として就職し、気象庁内の異動で気象研究所(つくば市)の研究職になった。そこでの仕事は気象モデルの応用であり、おもな課題は地球温暖化に伴って日本のローカルな気候がどうなるかで、大気による物質輸送を直接には扱っていなかったようだが、それを扱う人のすぐそばにいた。2004年に定年退職し、約5年間、JICAのプロジェクトでモンゴル気象庁に技術協力していた。その仕事からも引退してから、生まれたところでもある（高校のときは仙台にいたそうだが)福島県に転居した。それから7か月後に大震災と原子力事故に出会った。

気象モデルの専門家でもあり事故の被害者でもある著者だから、被害軽減に役立つはずだったSPEEDIが役にたたなかったことはほかの人にもまして無念にちがいない。本書で著者はいろいろな観点からこの問題を考えようとする。ただし問題がまだよく整理されていないところがあると思う。SPEEDI自体に関する話題もあるが、むしろ重要なのは、一方ではモデルによる移流拡散計算という技術の現状に関する展望、他方では原子力事故に関するさまざまな情報の流通に関する問題の指摘だと思う。

第1章 「37年前の福島第二原発裁判での住民の訴え」。1975年に住民が福島第二原子力発電所の設置許可処分取り消しを求めたが、最高裁まで行って1992年に原告敗訴になってしまった。その訴状には、外部電源喪失によって緊急冷却が働かず炉心溶融が起きて放射性物質が環境中に放出される危険が指摘されている。これでも裁判所は「危険性の証明が不十分」としてしまったわけだが、今から考えれば、安全性の証明がくずれていると考えるべきだったのだろう。なお、訴状には、当時の「拡散・被曝評価モデル」に対する批判も含まれていた。拡散の単純な計算や、雨の影響が考慮されていなかったことについては、今は変わっていると思う。しかし技術的には違うところで同様に批判できるところはあるだろう。

第2章 「SPEEDI、放射性物質の拡散シミュレーションとは?」。SPEEDIという特定のシステムの構成を、原子力安全委員会(2008, 2010改訂)の環境放射線モニタリング指針と、原子力安全技術センターの公開情報などをもとに短く紹介している。著者が「奇異の感じがする」と言っているのは、情報を送る先として想定されたのが、政府災害対策本部、現地災害対策本部(オフサイトセンター、2011年の事故では機能しなかった)、県であり、気象や地震・津波の警報のようにマスメディアを通じて住民に速く伝えることを計画していなかったことだ。さらに、2011年の事故発生時には、東京電力が事故を経産省に報告したが文科省に伝えられなかったためSPEEDIの緊急時モードへの切りかえが1時間遅れたそうだ。

第3章 「福島第一原発事故による放射性物質の移流拡散と当時の福島県・東日本の気象条件」。まず福島県の地勢、続いて事故時の気象条件を説明している。3月という比較的寒い季節で、地表に近い大気の成層が安定だったので、放射性物質の拡散は大きくならなかった。ただ、3月15日の夕方から夜に雨や雪(みぞれ)が降ったので、それに取りこまれた放射性物質が沈着し、土壌の放射性物質汚染がその後持続してしまった。もし積乱雲活動が盛んな夏の日中に事故が起きていたら、季節平均の風が浜通りから内陸へ向かっているうえに、積乱雲によって空気が鉛直に高く持ち上げられるので山を越えやすい。実際の2011年3月の事故とはずっと違ったところに汚染が広がった可能性があるのだ。

そして、次の件は、直接には気象の観測や予測ではないのだが、わたしはこの本で初めて知り、重要なことだと思う。アメリカ合衆国のエネルギー省が、3月17-19日、横田基地のアメリカ軍飛行機を使って放射能の観測をしていたのだ。これができることが、日本がアメリカの「軍事的属国である証拠」でもあるという著者のくやしさももっともだと思うが、この情報は18-20日に日本政府にも届いていたのだ。ところが受け取った外務省から文科省、保安院に伝達されたが、官邸、災害対策本部、安全委員会には届かず、避難指示に役立つことがなかった。これはとてもくやしいことだ。42ページの図3-5にあるのは19日現在の線量分布で、北西方向に高濃度汚染域が広がっている。3月23日に出されたSPEEDIによる逆推定の結果や、その後の詳しい研究による線量分布と大きな特徴は同様だ。つまり、結果として、3月15日夜の降水が、環境線量の大きなところの分布を決めてしまったのだ。

行政による避難指示は、2011年 3月12日に20km内に避難指示、3月15日に20-30km屋内退避、3月25日に20-30km自主避難要請(指示ではなかった)、そして4月22日になって20-30kmの北西側(浪江町)と30km外の飯舘村を計画的避難区域に指定、とうつりかわった。4月22日の指示は、3月19日の飛行機観測の結果を参照していればもっと早く出せたのではないか。

第4章「なぜ放射能拡散予測 (SPEEDI) が生かされなかったか?」。
2011年3月に実際に起こったこと。福島県庁では地震・停電で通信網が切れて専用端末が機能せず、県職員の個人メールアドレスに送ってもらったが、受け取ったメールを保持する記憶容量の制限がきびしかったので画像ファイルを消してしまったということだ。複合災害を考慮していなかったシステム設計の失敗だと言える。ただし著者は、県職員が、何か(たとえば安定ヨウ素剤服用指示)に役立つ情報と認識していれば、残すくふうをしたのではないか、という。

文科省はSPEEDIを見て計算値から高濃度汚染が予想された浪江町へ職員を向かわせ、赤宇木で15日22時で330 μSv/hを観測した。このSPEEDI計算は単位放出量によるものなのでそれだけで現地に警告すべきという判断に至らなかったのは無理もないとわたしは思う。しかし、観測値は発表すべきであり、それとつじつまのあうことがわかったSPEEDI計算を手がかりに広域の推定値を示してもよかったはずだ。しかし文科省や官邸はすぐに情報公表をしなかった。パニックをおそれたと伝えられている。しかし結果として、避難者が線量の高い地域に滞在したり避難ルートとして選択したりすることが起きてしまった。

(著者は、内部被曝について、ガンマ線をはかるホールボディカウンターではベータ線やアルファ線の被曝は見積もられないのではないかという疑問を述べている。わたしが得た知識によれば、ガンマ線で放射性核種がわかればそれによるベータ線の内部被曝もいっしょに見積もられている。しかしガンマ線を出さない核種があっても測定からもれるという問題はある。)

15日には原子力機構のWSPEEDI-IIによる計算も行なわれている。15日1時から連続放出(単位量)を仮定したものだ。結果は数量はともかく空間分布としては妥当なものになっている(ただし3月の比較的安定成層だったおかげもある)。著者は、これを使えば、浪江町では15日の夕方・夜は屋内退避、16日の朝に避難という行動がとれたのではないかという。わたしは(乏しい知識による推測だが)15日の行動に間に合う情報伝達は困難だったと思うのだが、伝達可能になりしだい使うべきだったと思う。しかし、結果論だが、18日以後については、アメリカ軍の飛行機による線量観測値が利用できたならば、SPEEDIはそれほど重要でなかったと思う。

SPEEDIは、発電所の近くのモニタリングポストの測定値から推定された放出量を入力とすることになっていた。ところが福島第一事故の場合は、モニタリングポストを管理するオフサイトセンターから人が退去することになったせいなどで、せっかく測定されていた12-15日のデータの大部分が6月3日まで利用できなかった。本書「おわりに」の記述を合わせると、県が保管していたが国と共有されていなかったらしい。

しかし、単位量放出を仮定した計算は行なわれていた。線量が定量的にはわからなくても、分布がわかれば避難ルートや屋内退避などの判断の助けになるので、積極的に公表するべきだった。ただし、どんな仮定によるものかについてていねいな解説が必要で、それを責任をもって行なう機関がなかったことが根本的問題だった。

3月23日に原子力安全委員会が公表したSPEEDI計算結果は、利用可能だった少数のモニタリングポストの観測値などを使って逆推定した放出量に基づくものだ。その1か月後までに期間を延長したものも、定性的分布は変わっていない。先ほど述べたように、この事例の場合は、3月15日夜の雨・雪による沈着が基本的パタンを決めてしまったのだ。

著者は、事故直後に避難に役立つ情報を出すことができたはずなのに、原子力防災基本計画にそれを可能にするしくみがなかったことを非常に残念に思っている。過酷事故の場合、放出量情報が得られないことは当然ありそうなことなのだ。それでも放出量を仮定した(たとえば単位量の)計算は、それと知って使えば有用なのだ。

第5章「放射性物質の移流拡散シミュレーションの有用性と本質的な限界」。
この章では、今回の事故でのさまざまな汚染例や、放射性物質の地表面沈着量の観測(地方自治体観測の集約結果)についてもふれられているが、おもに、SPEEDI以外の移流拡散シミュレーション、ことに、気象研究所の関山剛氏、田中泰宙氏、梶野瑞王氏などの仕事を紹介している。移流拡散とともに、放射性物質が硫酸などのエアロゾル粒子にとりこまれ、その粒子が併合などによって数や大きさを変え、そして一部は直接(乾性)、多くは雨や雪にとりこまれて(湿性)陸や海に沈着する過程を表現する必要があるが、それに関する知識にはまだ不確かさが大きい。また、予測の改良には、シミュレーションに観測値をとりこむ「データ同化」や、複数の初期値からの予測を組み合わせる「アンサンブル予測」の技法も関係してくる。

第6章 「チェルノブイリ事故の放射性物質の移流拡散シミュレーション」。1986年のチェルノブイリ事故の際には、日本の気象研究所を含む世界の多数の機関で、広域の放射性物質輸送・沈着のシミュレーションとその観測との比較が行なわれた。またヨーロッパでは人工的な物質を放出して追いかける実験も行なわれた。当時の知識では湿性沈着を正しく計算できなかったという制約はあるが、こういった経験を経て今の移流拡散モデルがある。

第7章 「シミュレーション予測結果をどう国民に伝えるか — 緊急事故時の情報一元化問題ほか」。
日本気象学会の、2011年3月18日の理事長メッセージとその関連の動きについては[わたしの別のブログ記事]と話題が重なるが、著者はとくに2012年の評議員会議事録(「天気」http://www.metsoc.jp/tenki 2012年6月号)に注意を向けている。

緊急情報発信の一元化は一般論としては正しいのだが、原子力防災については、2001年の省庁再編で役割分担の流れはわかりにくくなっていた。2011年 3月、原子力安全技術センターは仮想放出計算をするとともに保安院と安全委にそれぞれ2人のオペレータを派遣したのだそうだ。3月16日、災害対策本部はSPEEDI情報の評価・発信機関として安全委を指定した。安全委は23日に逆推定にもとづく線量の図を発表したが、緊急の避難に役立つ可能性があった単位量放出の結果が公表されるのはそれよりあとになった。SPEEDI情報発信の責任者が安全委と決まってからも、たとえば文科省が自発的に公開を決断して安全委の了解をとりつけるような動きがあるべきだったのではないか、と著者は考える。

なお、2010年10月に菅首相が出席した浜岡原発総合防災訓練では机上資料としてSPEEDI情報が配布されていたのだそうだ。あとから考えれば残念だが、形式的に扱われてその意義に思いがおよばなかったのだろう。

日常のうちに、仮に事故が起こったらどこにどのような危険が及ぶかの可能性を示すハザードマップを作るには、SPEEDIのたぐいのモデルが有用だ。敦賀原発について岐阜県が行なったシミュレーションの例がある。なお、原子力規制委員会が2012年10月24日に公表した拡散予測は、SPEEDIではなく、一様な風向風速による移流と濃度の拡散を計算したものを、過去の気象データを用いて集計したものである。福島第一についての計算結果で(南東のほか)北北西にのびているのは夏の季節風を反映したもので、3月15日に起きたこととの一致は偶然なのだ。

第8章 「なお起こり得る原発事故時にSPEEDI情報を役立たせるには」。著者があげている7項目の提案をわたしなりに要約すると次のようになる。
1. 単位放出あるいは仮想的放出SPEEDI計算を(ていねいに説明して)避難に役立てる
2. 図情報を公表する権限を本部長でなく現場に近いところに。ネットやメディアで通報。
3. 放射性ヨウ素の健康影響推定のために移流拡散モデルを利用
4. 住民への情報伝達の責任分担を明確に。県の役割が重要。
5. 次の事故の可能性にそなえて平時の訓練を。気象庁・環境省の協力を。
6. 規制委員会に拡散予測シミュレーションに詳しい人を含める
7. ヨーロッパの緊急時対応システムを参考に。

「おわりに」。著者の主張をわたしなりに要約しておく。
– 原子力をどうしていくかについて、大きいのは放射性廃棄物処分の問題だ。これは次世代にかかわる倫理の問題だ。
– 避難住民の帰還については、高濃度汚染地域は除染をあきらめて国の費用で別の場所に新しい町の創生を考えるべきだ。
– 科学・技術は役にたたなければ…
– 住民も自分たちを最終的に守るのは自分たちだという気持ちを持つ必要がある。

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• 小山 真人, 2013: 富士山 — 大自然への道案内 (岩波新書 新赤版 1437)。岩波書店, 222 pp. ISBN 978-4-00-431437-0.

富士山がユネスコ世界遺産への登録が決定された。ただし文化遺産だ。自然遺産との複合遺産にできた可能性はあるようだが、そうすると登山などの慣習が続けられなくなる可能性があると考えて見送られたようだ。本書あとがきで著者は、（自然遺産への期待を捨てたわけではないのだが、むしろ)、ユネスコが推進している別の事業である「ジオパーク」登録をめざすのがよいという。それは「大地の生んだ自然の事物や風景のみならず、それらに源を発する地域社会の歴史や文化を保全・活用する取り組み」なのだそうだ。本書はそういうジオパークとしての富士山のガイドブックとなるように書かれたそうだ。現地を見に行って楽しみながら勉強する人を想定して、歩くコースごとに章だてされている。新書本にしては(とくに写真を主にしたものを別にすれば)カラー口絵を含めて写真が豊富だ。

ただし、紙面の制約も考えてだろうが、著者が専門とする火山学とそれに関連する（そして近くの住民や登山者は知っておくべき）火山防災の話題にしぼって書かれている。水の流れについては、谷や扇状地などの地形の形成に至るプロセスでもあるし、湧水が地下の岩石の構成の反映でもあるので、あちこちで述べられている。(とくに白糸の滝については、それを成立させているしくみを考慮した保全策をとるべきだと主張している。) 他方、気象についても登山のリスクに関連して、森林についても樹海で道に迷うことの注意や過去の噴火災害に関連して、ちょっと言及されているものの、実質的話題になっていない。それはもちろんほかの著者たちの著作に期待するところだ。

まず最初の2章では人の記録による歴史のある時代のうち最大の2つの噴火、今も目立つ宝永火口をつくった1707年の宝永噴火と、富士五湖の西湖と精進湖を分離した864年の貞観噴火のあとをたどる。そして第3章では人が書いた歴史よりも古い約2900年前に、1888年の磐梯山や1980年のセントヘレンズ山で起きたのと似た山体崩壊が起きていたことを解説している。ここまでの配列は、火山防災上重要と考えられるものを優先したのだと思う。なお、延暦(800年、802年)の噴火については第6章のコラムで、東海道の交通をさまたげたので当時の国家にとっての重要性はあったのだが、噴火としては大規模なものではなかったことを指摘している。

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• Clark A. MILLER & Paul N. EDWARDS, eds., 2001: Changing the Atmosphere: Expert Knowledge and Environmental Governance. Cambridge MA USA: The MIT Press, 385 pp. ISBN 0-262-13387-3.

科学哲学者の伊勢田哲治さんが科学基礎論学会で、シミュレーションから得られた知見は認識論の立場からどういうものかというような話をされたそうだ[伊勢田さんのブログの2013-06-19の記事]。そこでは気候モデルの話があって、その文献はNorton and Suppe (2001)となっていたが、書誌情報を見るとMiller and Edwards 編(2001)の本の一部だった。この本はWeart (2003)の「温暖化の発見」[読書ノート]の参考文献でもあったので、読もうと思った覚えはあるのだが、実際には読まなかったようだ。この本をさがしに行ったらJasanoff 編(2004)の本を見つけて、そのMillerによる章を読んだことは確かなのだが。

今のわたしは気候シミュレーションの役割を科学論的に考えたいので、この本は読むべきだと思った。Google Scholarで検索してみると、いくつかの章は著者がPDFファイルをネット上に置いていたりするが、Norton and Suppeの章などはGoogle Booksだけが見つかる。そしてGoogle Booksは、出版社の利害との妥協なのだと思うが、ところどころのページをネット上では見えなくしている。紙の本はわたしの勤務先の図書にあったのだが、研究室管理になっているそうで、図書館で借りてはくれたのだが図書館から持ち出してはいけないといわれてしまった。Google BooksとAmazon previewで読めなかったページを紙の本に頼り、全10章のうちの第1,3,4章を読み、参考文献リスト(全体をまとめてつくられている)を手もとに持ったところで、紙の本の貸し出し期限になった。

各章の表題と著者は次のとおり。
1. Introduction: The Globalization of Climate Science and Climate Politics / Clark A. Miller & Paul N. Edwards
2. Representing the Global Atmosphere: Computer Models, Data, and Knowledge about Climate Change / Paul N. Edwards
3. Why Atmospheric Modeling Is Good Science / Stephen D. Norton & Frederick Suppe
4. Epistemic Lifestyles in Climate Change Modeling / Simon Shackley
5. The Rise and Fall of Weather Modification: Changes in American Attitudes Toward Technology, Nature, and Society / Chunglin Kwa
6. Scientific Internationalism in American Foreign Policy: The Case of Meteorology, 1947-1958 / Clark A. Miller
7. Self-Governance and Peer Review in Science-for-Policy: The Case of the IPCC Second Assessment Report / Paul N. Edwards & Stephen H. Schneider
8. Challenges in the Application of Science to Global Affairs: Contigency, Trust, and Moral Order / Clark A. Miller
9. Climate Change and Global Environmental Justice / Dale Jamieson
10. Image and Imagination: The Formation of Global Environmental Consciousness / Sheila Jasanoff

地球環境に関する科学的将来見通しが国際政治の重要な議題のひとつになったという状況で、科学だけの問題でも政治だけの問題でもなく、科学と政治のinterfaceの重要性に注目した論考として、2001年当時新しかったのだろうし、今はほかにも本が出ているので相対比較はよくわからないが、たぶん今も価値のある本なのだと思う。

ただし、IPCCの第2次報告書が出た1996年以後とくにアメリカの政治の場で温暖化懐疑論がよく聞かれるようになっていた状況を反映して、第3章や第7章は温暖化懐疑論に反論する論調で書かれている。また第7章はIPCC報告書執筆の当事者でもあったSchneiderが共著者に加わっている。このことは、自分も温暖化懐疑論に反論しようとする際には助けになるのだが、当事者から離れた立場での冷静な分析がほしい立場では残念なことともいえる。

Edwardsによる第2章の内容はEdwards (2010)の本に含まれている。 Norton & Suppeによる第3章については[2013-06-26のブログ記事]、Shackleyによる第4章については[2013-07-05のブログ記事]に書いた。

ここからは、本全体の総論とあとの各章の位置づけを述べた第1章から、論点の抜き書き。

人間は環境、とくに大気を変えている。第2次大戦直後には核兵器による汚染の心配が強かった。気候については、1957年にRevelle & Suess 1957が「大規模な実験をしている」という表現で人間活動の影響が大きくなる可能性を指摘し、その後いろいろないきさつを経て政治的課題になった。

この本では、「温暖化は対策が必要な問題なのか?」という問題のたてかたはせず、「科学研究と国際的意思決定(ガバナンス)とをどう関係づけるのか」を考える。この問題は次のように分けられる。
1. 環境に関する科学研究(気候システムについての認識)が国際政治の性格をどう変えているか
2. 科学者はどのようにして他の人に気候について考えるよう説得するか (メディアや政治家とのかかわり)
3. 人々は自然環境についての知見を得たときどのように価値観・行動・制度を変えるか

科学的内容の正しさの判断には立ち入らない(それは専門科学者にまかせる)。科学者共同体内でどのように知識が形成されるか、科学者共同体とその外の社会(とくに政治)とはどのように相互作用するかを議論する。

たとえば、気候モデルが不確かで政策決定に使えないという意見が出されていること、国際的政策決定の場では温暖化対策の必要性の主張が南北格差問題と衝突することがあること、IPCCやSBSTAなどの国際的制度はどのようにつくられどのような限界をもっているか、などが話題になっている。

第1章の後半ではあとの各章の紹介と位置づけがある。
2-4章: 気候に対する科学的知見を得るための道具(とくに気候モデル)と制度(研究機関など)について
2章. 歴史 (Edwards) 気候モデルの発達、衛星観測による大量データの活用はモデルによる
3章. 哲学 (Norton & Suppe) 気候モデルの認識論的位置づけ。従来の実験装置との比較
4章. 社会学 (Shackley) モデル研究者の複数の仕事のスタイル、研究者の組織されかたのスタイル
5-6章: 科学者共同体と政治との相互作用
5章. Kwa: 過去のアメリカ合衆国での意図的気象・気候改変研究。1960年代にさかんだったが、1970年代におとろえた。うまくいかなかったから、では必ずしもなく、アメリカ一般社会の価値観が、「自然の脅威から人間をまもる」から「人間の脅威から自然をまもる」に変わった。【そういう面もあると思うが主要か? わたしは、それまでの科学研究の結果が、はっきり否定的とは言えないとしても実用化が期待できるほど肯定的でなかったことが重要ではないかと思う。この議論はいずれ本文を読んでからしたい。】
6章. Miller: 第2次大戦後のWMO発足など世界規模の気象事業体制ができるまでの気象学者たちの働きと、アメリカ合衆国政府の働き。
7-10章: 科学的知見が国内・国際の政治の中でどのように使われているか
7章. Edwards & Schneider: IPCC第2次報告書の温暖化のdetectionに関する否定論が出てきた事情。科学者共同体の査読などの相互評価が外の社会から信頼されない。制度改良が必要。
8章. Miller: UNFCCCのSBSTAが信頼を得るためにしている努力。西洋の価値観を押しつけない注意。
9章. Jamieson: 排出抑制の責任分担を決めるための規範。排出権の平等を提案。
10章. Jasanoff: 宇宙(衛星)からみた地球の画像が果たした象徴的役割。ひとつの地球をどうしていくのか、グローバル社会の意思決定が求められる。

なお第10章はJasanoff (2012)の個人評論集の本にも収録されている。

文献

• Paul N. EDWARDS, 2010: A Vast Machine: Computer Models, Climate Data, and the Politics of Global Warming. Cambridge MA USA: MIT Press, 517 pp. ISBN 978-0-262-01392-5. [読書ノート]
• Sheila JASANOFF, 2012: Science and Public Reason. Oxon UK: Routledge, 286 pp. ISBN 978-0-415-52486-5. [わたしはまだ読んでいない。]
• Sheila JASANOFF ed. 2004: States of Knowledge: The co-production of science and social order. London: Routledge, 317 pp. ISBN 0-415-33361-X.
• Clark A. MILLER, 2004: Climate science and the making of a global political order. In: Jasanoff (2004), 46-66.

• 立本 成文 編著, 2013: 人間科学としての地球環境学 — 人とつながる自然・自然とつながる人。 京都通信社, 297 pp. ISBN 978-4-903473-92-5.

総合地球環境学研究所(地球研)の所長(2代め)を6年間つとめた編者が退任するのを機会に、これまで考えてきた地球環境学の総論をまとめた本。あとがきによれば『総合地球環境学』という複数巻の教材の本をつくる構想があったそうだ。その内わけは次のようになっていた。
– 第1部 人間社会と自然とのかかわり
– 第2部 認識科学 — 環境変化と環境問題
– 第3部 設計科学 — 価値意識と実践・政策
これが実現できなかった理由については語られていないが、今どきの研究所(国立大学共同利用機関であっても)の業績評価では、具体的な研究成果が求められ、体系づくりは業績にならないのだろうか? その第1部にあたる内容をできる範囲でまとめたのがこの本だそうだ。

章だてと執筆分担は次のようになっている。
– 序 /立本
– 1. 環境問題と主体性 /鞍田 崇
– 2. 価値を問う — 「関係価値」試論 /阿部 健一
– 3. 風土とレンマの論理 /オギュスタン・ベルク(Augustin BERQUE)、訳:鞍田
– 4. 地域と地球 /立本
– 5. 地球環境問題と地域圏 /立本
– 6. 東アジア圏論の構図 /立本
– 7. 海洋アジア文明交流圏 /立本
– 8. 統合知 (方法論) /半藤 逸樹、大西 健夫
– 9. 地球システムと未来可能性 /半藤 逸樹
– 跋 /立本

Transdisciplinarity (超学際性)について
たまたま気にかかっていた「transdisciplinarity」という概念について、勉強になったので、まずそれについて書いておく。
阿部氏による第2章には、次のような議論がある。
OECDの1972年の出版物(Apostelほか編)で、広義のinterdisciplinarityが論じられている。Multidisciplinarityがdisciplineの並置であるのに対して、interdisciplinarityでは、discipline間に統合と相互作用がある。
Interdisciplinaryな仕事には、新たなdisciplineを作ろうとするものと、既存のdisciplineを磨こうとするものがある。
Transdisciplinarity という用語の当初の意味は、interdiciplinaryな仕事のうちで、とくに問題解決を指向し戦術と戦略を構築し、新しいdisciplineを作ることに向かうようなものをさしていた。
ここまでは、disciplineが違っても、専門家の間の共同作業を考えていた。しかし、専門家の範囲を拡大する必要が生じる。Ravetzのいう「拡大されたpeer community」、原田正純のいう「漁師も魚の専門家」という考え。
今の transdisciplinarityということばの使われかたには次のようなものがある。
– (1) 学問としての超越的(transcendent)統合知をめざす
– (2) 正統派からの逸脱(transgressive)
– (3) Discilpineの狭い世界観を乗り越えて新しい学問領域を構築しようとする [上記のOECDの定義はこれ]
– (4) 科学をのりこえる。科学者だけでない協働。[Ravetzのいうpost-normal scienceで求められているのはこれ]
なお、阿部氏は、真の文理融合あるいは「知の統合」は(研究所やプロジェクトでなく)ひとりひとりの研究者のなかで実現するものだと考えている。この主張とtransdisciplinarity論との関係は明示されていない。
立本氏による第5章では、transdisciplinaryに対応する日本語を「超学際的」としている。1970年代以来のこの用語の使われかたをたどっている。それから、(立本氏が推進しようとする)「トランスディシプリナリな共同研究」とは「共同で研究し、共同でデザインし、共同で解決策を生み出す」ことだと言っている。
半藤氏・大西氏による第8章の中に、ヨーロッパの環境科学行政でのこの概念の使われかたの紹介がある。EUの第5次Framework Program [1998-2002]の段階ではinterdisciplinarityが標準だったが、現在は、利害関係者を含めたtransdisciplinary research [阿部氏のリストの(4)に対応]が主流になっている。学問的内容は必ずしもinterdisciplinaryとは限らず単独分野の場合もある。

そのほか印象に残ったところ
第1章「環境問題と主体性」(鞍田)
エコロジー思想の性格の変遷
– 1. 1970-1980年代: 「カウンター」 少数派、経済活動と環境保護を対立的に理解。ガタリ流に言えば「環境のエコロジー」
– 2. 1990-2000年代: 「トレンド 」時代の本流、消費資本主義に取りこまれ、個人的欲望の充足契機となる。「社会のエコロジー」
– 3. 2010年代以降: 「ノーマル(ふつう)」「精神のエコロジー」
【1から2への変化はもっともだが、3はどうだろうか。資本主義にとりこまれた「エコ」に疑問を持つ人が多くなったことは確かだと思うが、それが何かの方向に向かっているか。あるいは向けることが可能か?】

第2章「価値を問う — 『関係価値』試論」 (阿部)
環境問題の解決をめざす科学はpost-normal scienceであり、科学で正解を出せるものではない。科学は可能性を示し、人々が価値判断によって選ぶ。

現代社会の意思決定では使用価値と交換価値、とくに外部市場と結びつくことによって発生した交換価値が重視されているが[見出しでいう「錬金術」はこの交換価値の発生をさす]、これが環境破壊をもたらした。そのほかの価値があるはずだが明示されてこなかった。著者は「関係価値」つまり「つながることによって豊かになる価値」が「より重要な価値」だとみる。
たとえば、生態系サービスの概念は、それ自体は有意義だが、それについてこれまでに行なわれている定量化は、使用価値と交換価値がまぜこぜになっている。生物多様性自体が関係価値だと認識するべきだ(と阿部氏は考える)。

第4章 「地域と地球」 (立本)
地球環境研究と地域研究の関係を論じている。
これまでの地域研究について、アメリカのarea studiesは一国研究の性格が強いのに対して、日本の地域研究は、人文社会科学と、自然科学とくに生態学がかかわるという特徴があると述べている。

第5章 「地球環境問題と地域圏」(立本)
総合地球環境学の対象としての地球システムを次のようにとらえる。
– 地球システム = (Nature, Humanity)
– – Nature = (大気圏、生物圏、岩石圏など)
– – Humanity = (Anthroposphere, global Subject)
人間の引き起こした環境問題は、いわゆる「公害」をも含めて、加害者と被害者という枠組みでとらえきれるに分けてしまえるものではない。加害者となった産業を必要とする社会全体のしくみの問題でもある。南北格差の問題も含めた全体的な手当てが必要。
環境問題を、生活環境の問題、社会的な問題、地球的な問題、という3つのレベルに分けてとらえる。

第6章 「東アジア圏論の構図」 (立本)
東南アジアを含めた東アジアを考える。
中国がこの地域の覇者となっている状況を、古代の秦に対抗する合従・秦との連衡になぞらえて考えてみている。

第8章「統合知 (方法論)」(半藤、大西)
知の統合について、E.O. Wilsonのconsilience (Wilson)や、T. R. Millerの認識多元主義論(epistemological pluralism)を参考に考える。
地球研でおこなわれてきた研究プロジェクトを、次の3軸に位置づけてみている。
– 深度: 認識科学的統合から設計科学的統合への到達度
– 緯度: 統合の軸としての地域、概念、方法
– 経度: 問題設定の起点、物質圏、生命圏、精神圏

第9章「地球システムと未来可能性」(半藤)
「未来可能性」は半藤氏が日高敏隆・初代地球研所長とともに考えた概念である(Handoh & Hidaka 2010 Futures)。「持続可能性」にはいろいろなとらえかたがあるが、人間活動をRockströmのいうplanetary boundariesの内におさめるというだけでは、人間は環境に寄生しつづけることになる。人間は、環境負荷を各地域の人々がそれぞれ決めた境界(humanity boundariesと名づける)の内におさめ、環境との相利共生に向かうべきである。そのために、現在人間がもつ能力の側からどう進むことができるかというプロセス指向のアプローチと、あるべき目標の側から疑似バックキャスティング型に現在を見るアプローチの両方から考える。

なお、resilienceという概念について、Walker, Holling, Carpenter, Kinzig (2004)の議論をもとに次のように整理している。
– (1) 許容度(latitude): システムが変化しても回復力が機能する許容範囲
– (2) 抵抗度(resistance): システムを変化させることの困難さ
– (3) 危険度(precariousness): システムの現状の限界点への近さ(あやうさ)
– (4) Panarchy: システムの階層構造のなかでスケール横断的な効果が起こる規模。

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• 杉山 大志, 2012: 環境史から学ぶ地球温暖化 (エネルギーフォーラム新書 012)。 エネルギーフォーラム, 243 pp. ISBN 978-4-88555-406-3.

2011年に著者の講演で聞いた[2011-11-20のブログ記事]のと基本的に同じ著者の持論が展開されている。

産業革命よりもはるかに前から、自然の気候変動はあり、人間はいろいろ苦労しながらそれに適応してきた。また、人間は、森林を伐採してはげ山にするなどの地表環境改変をしてきた。日本では化石燃料を利用できるようになってから森林は復活しているが(別の問題をかかえているが)、世界では地表環境改変は続いている。著者は、21世紀の人間活動起源の地球温暖化の見通しを否定するわけではないが、そればかりを重視して自然の気候変動と人間による地表環境改変を軽視する態度に反対する。【本書での「環境」という用語は、気候を含める場合と含めない場合があってわかりにくくなっていると思う。気候を外に置いて、おもに陸水と陸上生態系をさしていると考えられる場合についてわたしは「地表環境」と表現を変えることにする。】

著者はIPCC第3部会の著者をつとめており、IPCCの意義を認めている。「本書の知見はIPCCを補完するものであって、代替するものではない」と言っている。温暖化懐疑論にくみするものではないが、懐疑論騒動から次のような教訓が得られたという。

• IPCCの報道のされ方と政治的な認識のされ方に大きな問題があった。
• IPCCの報告の報道にover-confidence (自信過剰(?))がありIPCCが否定してこなかった。
• IPCCの幹部がIPCCが勧告しているかのように自分の政治的主張を繰り広げることもままあった。
• 科学者の論文や政府への答申についている留保が、報道・政府広報・政治家の発言では取り除かれて、扇情的・断定的なものになってしまった。

そして、地球温暖化の科学的知見についての今後の課題を次のように列挙している。

• 警告から「対応」へ
• 未来予測シミュレーション重視から「環境史を重視」へ
• グローバル重視から「地域データを重視」へ
• 悪影響を重視から「良い影響も、適応も、包括的に扱う」へ
• 温暖化重視から「自然変動も、人為的介入も、環境影響を包括的に扱う」へ

第3章では、江戸時代の農業と環境史について述べている。まず速水融氏の「勤勉革命」論をとりあげている。第4章では、日本の古来から近代までの人間による地表環境改変について述べている。とくに、農作物の品種改良(とくに明治以降のイネ)が急速に進んだこと、地下水のくみあげによる地盤沈下は困ったことではあったがそれによって海面上昇への適応策がわかっていることを指摘している。第5章では、日本の災害の歴史をとりあげる。地震・火山にもふれている。古来の日本は飢饉に備える食の多様化をしてきた。近代になって北日本で稲作を強行したので冷害が起きやすくなった。また1930年以前の人の死亡の季節変化は夏にピークがあった(籾山政子 1971 季節病カレンダー)。下痢を伴う感染症が多かった。

第6章「日本は温暖化へ適応できるか」では、2100年までに3℃程度の温暖化を想定し、「適応できる」という見通しを述べている。ただし、地表環境の変化には、(温暖化と自然変動を含む)気候変化の影響よりも、人間活動による直接の地表環境改変のほうがかなり大きい、と著者は見る(わたしも日本に関する限りそう思う)。諸外国が適応できるかが重大な問題なのだが、この本ではあまり本格的に論じていない。ただ、飢饉への対策として知られていることとして、「統治による秩序」「被災者の声が届く制度」「物流などのインフラストラクチャー」「経済開発」をあげている。

第7章「地球温暖化の不確実性とリスク管理」では、将来の温暖化の見通しには、いろいろな社会的要因によるCO₂排出量の不確実性をはじめとする、大きな不確実性があることを指摘する。著者はその不確実性の幅が、排出削減努力による影響軽減の幅よりも大きいと考えている。だから排出削減努力が必要ないというわけではないが、排出削減努力をしても被害が出そうな場合を想定して、それをやわらげるために、適応はもちろんのことだが、気候工学も重要になると考えている。(著者は「気候工学入門」[読書メモ]の著者の杉山昌広氏の[親戚ではないが]上司である。)

補章1 「日本農業の未来」は、作物を変えていくことなどの温暖化適応策にもふれているが、必ずしも温暖化対策としてでなく農業の将来を考えたものらしい。人口が減ることが想定されているらしく(外国からの移民を受け入れざるをえなくなるとは想定していない)、過疎地からは撤退して自然植生にもどすことを考えるべきだと言っている。経済性も考えているので、農業は生産性の高いところに集中して大規模経営にするべきだと言っている。

補章2は「脱物質化社会は実現するか」。著者の社会観にもとづく見通しを述べているが、理屈は必ずしもよくわからない。ともかく、日本などが第3次産業に特化することによって自国内の環境負荷を減らすことができるとしても、世界のどこかで環境負荷を伴う農工業生産が存続し続けるだろう(したがって世界が脱物質化することにはならない)という見通しを述べている。

参考文献として、将来の地球温暖化対策に関するものには英語のものもあるが、環境史関係は日本語のものばかりがあげられている。日本の環境史に関しては、軽い読み物から専門書あるいは歴史民俗博物館の報告書などまであげられており、わたしよりもずっと多くのものを読んでいると思う。日本で出された本のうちには「ユーラシア農耕史」もあるし、外国のものとしてはFaganやLe Roy Ladurieの日本語訳があげられているが、世界の環境史を代表しているかは疑問だ。もっともこの本で論じられている環境史の話題はほとんど日本のものなので、外国の本は知っていてもこの本には不要と考えたのかもしれない。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 中村 征樹(まさき) 編, 2013: ポスト3.11の科学と政治。京都: ナカニシヤ出版, 290 pp. ISBN 978-4-7795-0722-9.

2011年6月18日、大阪で、科学技術社会論(STS)学会と「STS Network Japan」という(STS学会よりも前からある)団体との共催で「東日本大震災から科学技術と社会のこれまでを考える」というシンポジウムがあった。STS学会の[ブログ記事]が残っている。そこには書いてないが、 講演の題目は次のようになっていた。

• 中島 秀人: 科学技術社会論の20年
• 神里 達博: 原子力GCOEでの三年間
• 八木 絵香: 原子力に関する市民参加とは何か
• 田中 幹人: 震災における科学情報 – STSと科学コミュニケーションのできたこと、できなかったこと
• 平川 秀幸: 専門システムの(再)構築 – 日本版『信頼の危機』にどう応えるか?
• 春日 匠: 「オルタナティブな専門家」は可能か?
• 中村 征樹: 東日本大震災からSTSはなにを考えるべきか?

2013年1月下旬(奥付の日付は2月14日)、このシンポジウムをきっかけとした本が出た。出版社による紹介ページがある。目次を書きぬいておく。

• はじめに /中村
• 第1章 食品における放射能のリスク /神里 達博
• [キーワード] 欠如モデル /伊勢田 哲治
• 第2章 奪われるリアリティ — 低線量被曝をめぐる科学/「科学」の使われ方 /調 麻佐志
• [キーワード] 利益相反 /中村
• 第3章 科学的根拠をめぐる苦悩 — 被害当事者の語りから /八木 絵香
• [キーワード] 科学技術への市民参加について /渡部 麻衣子
• 第4章 科学技術をめぐるコミュニケーションの位相と議論 /田中 幹人
• [キーワード] ポスト・ノーマル・サイエンス /有賀 暢迪
• 第5章 複合的災害、その背景にある社会 /標葉 隆馬
• [キーワード] 現場知 /立石 裕二
• 第6章 原子力事故の「途方もなさ」をいかに理解するか — ハンナ・アーレントの近代批判を導きとして /平川 秀幸
• [キーワード] 研究の「社会実装」– サイエンス・メディア・センターという試み /田中 幹人、難波 美帆
• おわりに /中村

比べてみると、わたしがいちばん興味をもっていた、春日さんの「alternative専門家」論と中島さんのSTS全体の回顧がない。別の機会に文章化してほしいと思う。神里さんの講演は東大の原子力工学の教育改革事業の仕事の話で、興味深かったのだが、雇われて働いていた立場で総括的なことを述べるのはむずかしかったのだろう。その前には食品のリスクの問題を研究していた人だから、食品の放射能のリスクという新たに出現した重要な課題に取り組むことも適任にちがいない。八木さんの講演は東北大学所属のときの原子力に関する意見の異なるグループの間の対話の場づくりの話だったのだが、それはすでに本(八木, 2009)になっている。今度の本では大阪に移ってからJR福知山線脱線事故(2005年)の被害者の支援にかかわっている経験をふまえて、被害者(と呼ばれる人々)と科学的知見とのかかわりを論じている。平川さんの講演とほぼ同じ内容は『もうダマされないための「科学」講義』 (2011, 光文社新書)[読書メモ]に収録されており、今度の本では関連はありそうだが別の(わたしにとってはむずかしい)議論をしている。

このときのシンポジウムの講演者以外 では、標葉(しねは)さんが、津波被災地の各自治体の被害状況と、所得、自治体財政、年齢別人口などの社会統計とを重ね合わせて、経済格差が被害格差をもたらしていること、復興過程で格差が固定してしまう心配があることを述べている(2012年のSTS学会シンポジウムで講演、[別ブログ記事]で紹介した)。この内容は田中ほか(2012)の本の標葉さん担当の部分と重なっている。

シンポジウムでの講演内容の主題を変えずにその後の検討を加えたものとしては田中さんの第4章があげられる。「キーワード」記事で紹介されているように「研究の社会実装」の一例であるサイエンス・メディア・センター( http://www.smc-japan.org )を運営し、また田中ほか(2012)の本で発表されているマスメディアやネットメディアの情報の定量的分析をしながら、これだけしっかりした論考をしているのはすごいと思う。この章の議論にはわたしはほとんど賛同するので(わたしにとって、後半は自分でも考えていたこと、前半は新たな知見)、以下わたしなりに要約して紹介する。

第4章の前半は、社会の中での科学技術にかかわるコミュニケーションを、科学コミュニケーション、クライシスコミュニケーション、リスクコミュニケーションの3つの「位相」に分けた議論だ。震災後、啓蒙型、つまり受け手に科学的知識が不足していることを想定した「欠如モデル」への批判が高まったが、平時の狭い意味の科学コミュニケーションは啓蒙型でよいこともあるのだ。しかし、リスクコミュニケーションの一部であるコンセンサス・コミュニケーションでは、欠如モデル的態度は不適切であり、手続き的公正性が重要だ。今回の震災後は、まずクライシスコミュニケーションの段階で、科学者による説明が体制側の唱道(advocation)と受け取られてしまったことがあった。そして専門家への信任の危機が生じたためリスクコミュニケーションへの移行がうまくいっていない。今回は信頼を少しずつ再獲得していくしかないが、平時からクライシス時に利用可能な知識をたくわえておいたほうがよい。

第4章の後半は、Brown (2001)の議論と、Collinsの「科学論の第三の波」論、松本三和夫さんの「二つの決定不全性」論(あとの2点は『思想』2011年6月号 [読書メモ]参照)をふまえた、科学技術と社会に関する態度の分類。Brownを参考に(科学技術をめぐる)社会の現状のしくみに対する「改革」対「保守」と、正統的科学観への支持・反対(わたしの表現として「正統」「反正統」としておく)との2軸で4つに分けると、Collinsの第1の波は保守・正統、第2の波は改革・反正統、第3の波は改革・正統とみられる。なお、科学論ではないとしても世の中には、保守・反正統の枠にあたる、科学に似ているが科学でない経済活動や宗教活動も見られる。BrownがふりかえっているいわゆるScience Warsは第1の波と第2の波の衝突であった【Sokalたちは自分たちは「改革・正統」だと考えていたが、第2の波の人たちからは第1の波と同じとみなされた、と考えられる】。原子力事故後のいわゆる「安全チュー」対「危険チュー」の対立もそれに似ていた。Collinsのいう第3の波では、従来の意味での専門知と経験知のほかに、相互作用の専門性(interactional expertise、田中さんは「媒介の専門性」としたほうがよいかもしれないと言っている)が重要だ。震災後の放射線リスクに関するコミュニケーションでは、原子力や放射線防護の隣接分野の専門家(物理学者など)の働きが見られたが、彼らは相互作用の専門性を発揮したといえる。【ここで早野龍五さん・野尻美保子さん・牧野淳一郎さんを同列にあげているのは、論客を敵味方に分けたがる人から見ると意外かもしれない。】 なお、Sandman というリスクコミュニケーションの専門家が、松本さんのいう第2種決定不全(科学的知見を社会的意思決定にどう使ったらよいかが決まらない)にあたる状況では、人々にとって 「リスク = ハザード＋感情(outrage)」であり、確率も曝露量も問題にならない、と言っているそうだ。その状況では科学的リスク評価の結果を伝えるだけのリスクコミュニケーションはうまくいかない。だからといって感情を尊重するばかりでは社会的意思決定に向かわないので、(Collinsの意味と必ずしも同じではないが)相互作用的コミュニケーションが必要になる。

文献

• James Robert BROWN, 2001: Who Rules in Science? — An Opinionated Guide To The Wars. Harvard University Press. [日本語版] ジェームズ・ロバート・ブラウン 著, 青木 薫 訳 (2010): なぜ科学を語ってすれ違うのか — ソーカル事件を超えて。みすず書房, 376+xxv pp. ISBN 978-4-622-07558-5. [わたしは英語版で読んだがあまりよく覚えていない。]
• 田中 幹人、標葉 隆馬、丸山 紀一朗, 2012: 災害弱者と情報弱者 –3.11後、何が見過ごされたのか (筑摩選書 0047)。筑摩書房, 222 pp. ISBN 978-4-480-01546-4.
• 八木 絵香, 2009: 対話の場をデザインする — 科学技術と社会のあいだをつなぐということ。大阪大学出版会, 200 pp. ISBN 978-4-87259-291-7. [わたしはまだ実質的に読んでいない。]

• Scott L. MONTGOMERY, 2013: Does Science Need a Global Language? University of Chicago Press, 226 pp. ISBN 978-0-226-53503-6.

近ごろ日本でも、大学レベルの教育を英語でやるべきか、という議論があちこちで起きている。日本語で学問ができなくなるのは大きな損失である分野もあるだろう。しかし自然科学の分野では、英語で世界共有の知識に直結するか、自国語で知識体系を教えられる材料をそろえるかは、迷うところだ。(教科書は英語のものを使い講義は日本語でするという形も考えられる。) そんなことを考える参考になる本があまりなかったが、2013年6月店頭で新刊のこの本を見つけた。

著者は地質学者で、石油探査に関する仕事で北アフリカなどいろいろなところに行きいろいろな国の人といっしょに仕事をしてきた。大学では地質学だけでなく科学コミュニケーションも教え、また途上国の研究者が英語で論文を書くのを助けてきた。月の話やエネルギー資源問題に関する著書もある。

著者の主張は、少なくとも理系分野(という表現はしていないが、科学研究者のほかに工学・医学などに科学を応用する技術者を含む)の専門職の国際共通語は英語であることはもはや確立しており、それによって不利が生じることは、貧しい国の科学・技術者の英語能力向上を支援するなどの方法で是正していくべきだというものだ(この仕事を軽く見ているわけではない)。なお、国際政治、ビジネス、文化(とくにポピュラー文化産業)などにも英語が拡大している現象はあるが、こちらについては著者は必ずしも望ましいことと見ていない。わたしから見ると、著者のいうように理系・文系で政策を分けるのがうまくいくか疑問だ。理系・文系の境界領域で、科学英語と各地域の文化がしみこんだ英語との混在や正誤論争が起きるだろう。しかし、それでも現実的にはわりあいよい状態なのかもしれない。

著者は各国国内の科学・技術の言語も英語にすべきだと主張してはいない。国内は自国語、国際的情報交換は英語、と使いわけられるならばそれでもよいのだ。

第2章では、理系分野に限らずに、英語が広まっている状況を述べている。

表2.1 (45ページ)によれば、世界の言語の母語話者の人数順では中国語、スペイン語、英語、ヒンディー語、アラビア語、ポルトガル語、ベンガル語、ロシア語、日本語、ドイツ語となるが、母語としない話者は、英語が圧倒的に多く、ヒンディー語、アラビア語、ロシア語、スペイン語がつぐ。かつて国際語として最重要とされたフランス語は今はこれよりも下位なのだそうだ。

英語使用人口について、著者はBraj Kachru (1992) The Other Tongueの表現を採用し、表2.1 (62ページ)で「Inner Circle」3.4-3.8億人、「Outer Circle」約18億人、「Expanding Circle」20億人以上、としている。ほぼ英語教育でいうENL、ESL、EFLに対応するので、それぞれ英語母語圏、英語(非母語)常用圏、英語国際語圏とみてよさそうだ。

少数民族言語の絶滅が起きていることにふれ、それは望ましくないという評価を述べている。しかし、その対立者は国語であって国際語ではないとする。たとえばアイヌ語をおびやかしているのは日本語であって英語ではない。

また、貧しい国では英語教育を受けられるかどうかで機会の不平等があることも認識している。ただしその対策は英語教育であって、英語拒否ではないとする。(貧困解消をめざしてはいるのだが、平等主義の筋を通すよりも、できるところから改善したほうがよい、という価値観のようだ。)

英語教育が成功しているところとしては、北欧とオランダをあげている。国語が言語の系統上英語と近いところが多いが、フィンランドは明らかに違う。母語話者をおおぜい招くのでなく自国民の英語教師を育てている。著者は他の国もこれにならうことを勧めている。なおこれらの国の大学では英語で授業をするところが多くなっているが、これには各専門の人口が少ないという事情があり、この点については人口の多い日本などがまねをすることを必ずしも勧めているわけではない。

第3章では近代科学でどんな共通語が使われてきたかをふりかえる。近代科学の初めはラテン語の共通語性がおとろえる時期に重なった。1665年、Philosophical Transaction of the Royal Society of Londonが英語で、Journal des sçavans がフランス語で創刊された。19世紀にはドイツ語も多く使われるようになり、20世紀初めには、ドイツ語、フランス語、英語がほぼ同等の規模で使われていた。しかし、第1次大戦体制やナチ体制のもとでドイツの科学の国際性がおとろえ、第2次大戦時の移民と、第2次大戦後の富の格差で、アメリカが圧倒的に強くなった。ドイツ語・フランス語の比率は20世紀を通じてゆっくり低下した。ロシア語の比率はソ連崩壊後低下した。2000年以後、世界の科学活動の中でのアメリカの比率は下がったが、英語の比率は上がっている。中国をはじめとする科学技術新興国が英語で出す論文がふえているからだ。

とくに、Geologische Rundschau (1997年からInternational Journal of Earth Sciences)という雑誌に出た論文の言語の比率のデータが印象的だ。ドイツ語の雑誌として始まったが、多言語になり、現在は完全に英語の雑誌になった。ただし英語を母語とする投稿者は多くない。

言われてみれば、自分のまわりでも、ドイツ語・フランス語・ロシア語の重みが、1980年ごろから今までに低下してきている。そのことを、大学院入試に第2外国語を課すのをやめると決めたときには意識したが、そのとき以外は忘れていた。30年くらいかかって起こる変化はデータで示されないと気づきにくいものだ。

英語非母語圏で、英語の文法・語彙は英語母語圏の標準からずれ、相互に通じなくなるおそれがある(これは第2章の話題)。科学者の英語も、1980年ごろにはまだ英語母語圏の標準にコントロールされていたのだが、その後、学術雑誌の編集者にも英語を母語としない人(たとえばインド人)がふえて、冠詞や単数複数の使いかたをはじめとする文法・語法に関しては英語母語圏の標準からはずれるものがまかりとおるようになった。ただし学術雑誌の論文の構成については先進国でできた規範がよくまもられている。著者は、今後も科学分野では、読者間で知識が共有されることが肝心なので、文法・語法は各文化圏ごとに分化してはしまわず、(必ずしも母語圏の英語と同じでない)事実上の共通語ができるだろうと期待している。

第5章では古代にさかのぼって科学・技術の共通語の歴史を論じている。西洋については古代ギリシャから始めている。近代化前の中国についてはNeedham, Sivin, Nakayamaなどを参照している。西洋とイスラム圏ではギリシャ語、アラビア語、ラテン語と引き継がれ、東洋では漢文が共通語だった。

共通語の移行には文献の翻訳が重要だった。イスラム圏、とくにアッバース朝のバグダードで、ギリシャ語の文献が直接あるいはシリア語経由でアラビア語に翻訳された。西ヨーロッパでは、12世紀のBathのAdelard (1080?-1152?)をはじめとする人々によって、アラビア語の文献がラテン語に翻訳された。

ローマ帝国崩壊後のラテン語、アッバース朝崩壊後のアラビア語、近世東アジアの漢語は、地域間で話しことばは通じなくなっていたが、書きことばの共通性が保たれていて、それが学術の共通語となった。

近代(17-20世紀)のヨーロッパ(アメリカと日本が遅れて加わる)は、科学共通語がなかったが知識が共有されたという意味で、珍しい時代だ(と著者は判断している)。そこでは、翻訳・紹介がさかんに行なわれた。たとえばNature第1巻(1869)の内容は、オリジナル論文ではなく、翻訳・紹介が主だった。

結論として、著者は、このように歴史的にも科学には事実上の共通語があるのが通常なのだという認識と、共通語を複数使いわけるのは非効率だという考えによって、英語の共通語化をますます推進すべきだという主張を根拠づけようとする。ただしこれはどうも結論が先にあって理屈をつけている感じがする。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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