• 上山 明博, 2013: 関東大震災を予知した二人の男 — 大森房吉と今村明恒。産経新聞出版, 263 pp. ISBN 978-4-8191-1224-6.

わたしはこの2人と関東大震災の関係を2011年8月31日のNHKテレビ番組「歴史秘話ヒストリア　関東大震災を予知した地震学者 今村明恒」で知ったのだった[別ブログ記事参照]。この本も中心となる話題は同じなのだが、もっと昔、工部大学校で地質学などを教えていたMilne (ミルン)が1880年2月22日の横浜での地震を経験して地震の研究を始めたこと、1891年10月28日の濃尾地震をきっかけに地震研究の必要性が認識され、翌年に文部省の下に震災予防調査会ができたことなども扱っている。他方、終わりは1928年の東京大学地震研究所の建物が建ったときまでで、その後、今村がとくに南海地震の防災をめざして努力したことは扱われていない。

著者は作家と紹介されている。科学史学会会員でもあるそうだが、この本は歴史というよりもノンフィクション文学なのだと思う。会話が多く、テレビドラマの原案のような感じもする。会話のうちで、会議での講演のところは記録にもとづいているのだと思うが、それ以外は、だれかの回想を参考にしてはいるのだろうが、著者による構成で、本人がそう発言したという証拠にはならないと思う。たとえば寺田寅彦が1928年に「災害は忘れたころにやってくる」と言ったことになっているが、中谷宇吉郎の随筆にある、寺田はこれに近いことをたびたび言っていたがこのとおりの発言をした記録はない、という記述をくつがえすものではないだろう。【[2018-03-17補足] これは今村の著書に寺田のことばとして書かれているという情報を得た。出典を確認したら補足したい。】

地の文の事実関係は信頼できそうだと思ったが、ネット情報とつきあわせたら重要なくいちがいがあった。それは1886年、Milneが東京帝国大学 理科大学 物理学科 地震学教室の教授になったとしている件だ。Wikipedia日本語版を見ると、この年に地震学の教授になったのは関谷清景で、Milneは工科大学の鉱山学の教授になったのだ。(Wikipediaだけでは確実でないが、検索にかかった他の情報はWikipediaのほうに合っているようだった。公式に述べるためにはもっとしっかり調べなければならないが、個人ブログ記事としてはここまでの調べで書くことにする。) 関谷は確かに地震学の発達に貢献したのだが、業績としてはむしろ地震に伴う断層の動きや火山噴火の調査など、あとの学問分類で言えば地震学よりも地質学かもしれない領域のものがよく知られる。地震観測の研究がMilneから大森に引き継がれたといえる面もあるのだろう。それにしても、Milneを大森の師匠かつ前任者として描くのは、登場人物をあまりふやしたくないドラマの設定ならばわからないでもないが、ノンフィクションと位置づけられるだろうこの本でわざとやったのならまずいと思う。著者は書いたとおりに認識していたのだろうか。

著者は「地震予知」という語にこだわりがある。あとがきで、東日本大震災後、学者がこの用語を使うことを避けているのに反対し、また、前兆現象としてのラドン濃度をあげて、予知の可能性に期待している。まえがきで、これまで大森は「予知できなかった人」、今村は「予知していた人」として知られている、と言いながら、本文では、大森は予知していたのだと今村に言わせている。これは、東京に災害をもたらす地震のうち次にくる確率が高い震源は相模湾だという説をとなえたことをさす。わたしは確認していないが、当時使われていたことばは「予知」ではなかったのではないか? また、第1章の会話の中で、大森がキジを飼っている理由にも「予知」をあげているが、これはたぶん初期微動を検知するという意味なのだと思う。しかし動物が初期微動よりも前の前兆現象を検知できるという考えとの区別はあいまいだ。さらに、初期微動あるいは前兆の検知と、相模湾の例のような確率的な意味での予知とは意味が全然違うのに、著者は同じことばでくくってしまっている。どうやら、著者は地震予知と呼ばれる科学・技術の構造をしっかりつかんでおらず、連想にかかるものをすべて同じ箱に入れてしまっているように思われる。

話は時間の順序ではなく、1923年7月10日に大森がオーストラリアに旅立つところから始まる。出張の主目的は学術研究集会への参加だった。集会の名は「第2回汎太平洋学術会議」であり、かっこ内に英語原語が示されているが、これはまちがいで2nd Pan-Pacific Science Congressが正しい。この一連の研究集会は今も続いていて、ネット検索するとhttp://www.pacific-science.org/congress.html というウェブページが見つかる。現在はPacific Science Association (太平洋学術協会)という団体が主催している。1923年の会議が開かれたのはメルボルンだが、会期中に大森はシドニー近郊のSaint Ignatius’ CollegeのPigotをたずねている。そこにあった地震計で関東地震の波形を見たのだ。

(以下「書評」的なものではないが)ここで思いあたることがあってネット検索をしてみると、思ったとおり、この大学はイエズス会がつくったものだった。今もあって、ウェブサイトはhttp://www.riverview.nsw.edu.au/、大学は 1880年設立で、そのObservatoryは1908年に気象、1909年に地震の観測を始めている。また天文観測もしている。Pigotはアイルランド出身のイエズス会神父で、上海の徐家匯(当時の記録のつづりでZi-Ka-Wei)やマニラにいたこともあるそうで、気象の観測はそこで学んだにちがいない。19世紀から20世紀初めのイエズス会の活動は、16-17世紀のイエズス会とは別の意味で、すごいものだと思う。

[2018-09-05 追記, 2019-10-03 追記] 大森、今村をふくむ、明治・大正時代の日本の地震学の発達についての科学史としては、泊 (2015)、金 (2007)の本をおすすめしたい。

文献

• 金 凡性 [キム ボムソン], 2007: 明治・大正の日本の地震学 — 「ローカル・サイエンス」を超えて。東京大学出版会。ISBN 4-13-066708-4. [2019-10-03 追加]
• 中谷 宇吉郎, 1955: 天災は忘れたころ来る。 樋口 敬二 編, 1988: 中谷宇吉郎随筆集, 岩波書店 (岩波文庫), 270 – 272.
• 泊 次郎, 2015: 日本の地震予知研究130年史 — 明治期から東日本大震災まで。東京大学出版会, 671 pp. ISBN 978-4-13-060313-3. [2018-09-05 追加]

• Ian HACKING, 1999: The Social Construction of What? Cambridge MA USA: Harvard University Press, 261 pp. ISBN 0-674-81200-X.

1998年、科学論(ただし対象は自然科学)に関心をもっていたわたしは「現代思想」の特集号を読んで、アメリカでは俗に「Science Wars」と呼ばれる論争（むしろ「言いあい」か)が起きていることを知った。身近な問題ではない対岸の火事だったが、「科学的知識は(どのような意味で)社会に規定されているか」という問題が気にかかって、いくつか本を読んでますますわからなくなった。Hackingの「表現と介入」を読んで少し整理がついた。実験物理学者が電子を操作して何かにぶつけようとしているのを見て、Hackingは物理学者の「電子が実在している」という主張に賛同しているように、当時のわたしには思えた。【しかし今の本を読んでから考えなおしてみると、このときHackingが賛同した認識は「自然界には電子として記述できる内在的構造がある」というようなものなのかもしれない。よくわからなくなった。】 それから(たしか2001年)、店頭でこの本に出会った。読むかもしれない本に数えはしたのだが、実際に読まないまま来た。

近ごろ、身近なところでいわゆるScience Warsとちょっと似たところのある論争(あるいは議論のすれちがい)があり、自分としても論点を整理する必要を感じた。また、Hackingの著作を題材とした研究集会の予定も知った(その主題は社会思想寄りでわたしの関心との重なりは少ないように思われるのだが)。この機会にこの本は読んでおこうと思った。日本語版『何が社会的に構成されるのか』 (出口 康夫, 久米 暁 訳, 岩波書店)でもよかったのだが、東京の複数の本屋をまわったところ英語原本(ペーパーバック)が先に見つかったので、それを買って読んだ。

第1章は、1970年代以来、「The Social Construction of X」または「Constructing X」という題名(または副題)の本がたくさんある、という話から始まる。Xのところにはいる語の頭文字がAからZまで一例ずつ示している(ただしX自身とJはない)。流行語を使ってみただけで実質的意味のなさそうなものもあるがそれは除いて、題名に使われた趣旨を考えると、次のような共通の論点が見えてくるのだという。【これらの特徴を満たさないものの社会的構成を論じることもあると思うが、それを本の題名のように主題化する動機は乏しい、ということなのだと思う。】
-(0) 今の世の中ではXの存在 (あるいはXが今見られるような形であること)は当然の(避けられない)ことと思われている。
-(1) (しかし、各著者の考えでは) Xの存在 (あるいはXが今見られるような形であること)は必然ではない。
-(2) Xの今の状態はまずい。
-(3) Xがないほうが (あるいはXの形が根本的に変えられたほうが)よい世の中になる。
ただし、各著者が実際にXをなくそう(あるいはXに関する社会の態度を根本的に変えよう)とつとめるかどうかの度合いはいろいろある。それを著者は弱いほうから、historical, ironic, reformist, unmasking, rebellious, revolutionaryと分けている。ただしreformistとunmaskingは同じ段階に並列されている。

何かが社会的に構成されるというとき、概念(idea)が構成されることなのか、その概念がさししめす対象(object)が構成されることなのか、Hacking自身の以前の著書でもあいまいだったことがあるそうだ。ここではまずそれを区別しようとする。概念が人によって構成されるのは、あたりまえのことと言える。問題は対象の社会的構成だ。Hackingは自然科学と社会科学で事情が違うという。もう少していねいに考えると境目は社会か自然かではなく、対象とされたことによって対象のふるまいが変化するという意味での相互作用があるかどうかだ。自然科学的対象の分類(例、quark)は、対象のふるまいに影響を与えないが、人の分類は、分類された人の行動に影響を与えうる。

第2章ではいくつかの概念整理やこれまでの哲学・思想との関連づけをしている。全部は紹介しきれない。
Constructionということばは、構成するというプロセスをさすことと、構成された対象をさすことがある。
「構成主義」は少しずつ違った単語がいくつもある。 ここでは、constructionalismは哲学者Goodmanの用語、constructivismは数学のBrouwerの立場(直観主義ともいうが)をさすものとし、社会的構成主義についてはconstructionismという用語を使っている。
(心理学に関する話題の余談だが、著者は高校生のときの適性検査でmeteorologistに向いているといわれたそうだ。「気象予報士」という意味だろうか?)
社会現象についての構成主義の役割として重要なものにunmaskingがある。これはMannheim (1925) のEnthüllungに対応し、イデオロギー(によって上乗せされた価値)を引きはがすこと、対象のもつ「超理論的な力」への疑い、偶像破壊、といった意味をもっている。対象の全面否定ではないことが多い。たとえば20世紀前半のイギリスの統計学をunmaskするとき、優生学的な考えは階級利害によって構築されたと考えて引きはがすが、回帰などの統計学的概念を否定はしない。構成主義者の多くは、権力・支配をunmaskする。そして支配された人が「相互作用する類(interactive kinds)」として自分に支配をとりもどすことを希望する。構成主義に道徳的な意義のあるのは相互作用する類に関する場合である。
（余談とみなしておくが、自然科学の話になったところで、「only science could have created Hiroshima and Nagasaki.」という表現がある。このHiroshima and Nagasakiは原子爆弾投下という事件をさしているのだろう。この著者は議論の本筋でないところでときどき人によってはまずいと感じるような表現を不用意に使うことがあるようだ。)

第3章は自然科学の場合。物理、化学、分子生物学などを想定する。(対象が「相互作用する類」であるかどうかが微妙な霊長類学などは直接議論しない。)
社会的構成主義者はふつう、科学的知識が偽だと主張するわけではない。それでも、社会的構成主義者と、多くの自然科学者とは、科学的知識の地位について一致に至ることがむずかしい。Hackingは妥協をはかるよりもむしろくいちがいを明確にしようとする。

くいちがいの第1点はcontigencyである。構成主義者は、知識の発展経路が違っていれば、現在得られている知識とは別の(通約不可能な)ものが得られていた可能性があると考えるが、多くの科学者は基本的に同じものが得られると考える。Hackingは、科学者が何を問うかには社会からの影響があると考える(第6章の軍事技術の場合が典型的)。しかし、いったん問いが決まり、それに関連する観測・実験を行なうのに適した技術があるならば、答えが社会からの影響によって変わることは少ないだろうと考えている。つまり、Hackingの考えによれば自然科学的知識は構成主義者がいうほどcontigentではない。

くいちがいの第2点は、いわゆる科学的実在論に関するものだが、realismということばはあまりに多様に使われているので、「自然は内在的構造をもつ」という主張をそのまま “inherent-structurism” と呼んでいる。これに対する構成主義側の立場は唯名論だが、これは人が(自然とぶつかって)構造を構築するという考えである。Hacking自身の考えはどちらかといえば唯名論寄りである。

くいちがいの第3点は、科学的知識のうちで安定しているもの(例として電磁気のMaxwell方程式と熱力学第2法則があげられている)の安定性の説明を、おもに社会に求めるか、自然の性質に求めるかである。いろいろな議論があるが要約しきれない。大まかに言えばHackingの立場は、社会の影響は、社会的構成主義者がいうほどは大きくないが、多くの自然科学者の考えよりは大きい、というもののようだ。

HackingはKuhnを典型的な社会構成主義者(この3点のそれぞれについて、contigencyを重視し(科学革命の状況に限ってだが)、唯名論者であり、科学的知識の内在的安定性を認めない)とみなしている。ただし、その根拠のうちには、Lakatosのいうmob psychology的解釈も含んでいる。Kuhnの「科学革命の構造」の50周年記念版(2012年)にHackingがつけた解説の論調とはだいぶ違うが、解説のほうはKuhn自身の1962年(初版)あるいは1970年(第2版)の時点での考えをなるべく正確に伝えようとしているのに対して、「The Social Construction of What?」でのHackingはKuhn自身の考えよりもむしろKuhnが他の人に与えたインパクトについて論じたかったのかもしれない。なお、Hackingは、Feyerabendは社会的構成主義者ではなかったとしている。

第4章は精神病について。対象が相互作用する類である問題の例である。病気であると診断されることによって、その人の状態や行動が変わることがある。これは本人が診断を自覚することによる場合もあるが、本人が自覚しなくてもまわりの人の態度の変化をとおして起こることもある。このフィードバックループは、心身相互作用とはいちおう別ものと考えることができる。
まだ病理学的つまり自然科学的に定義されていない病気については、社会的構成物と考えてみることはunmaskingとして有効なことがある。他方、病理学的に定義されてしまった病気がなお相互作用する類なのか、という哲学的問題がある。

第5章は子どもの虐待の件。虐待する親などのおとなに注目する。これも相互作用する類の例。虐待という形容をつけてさし示される現実の事件があることは確かだが、それをどう分類するかが人の行動(とくに政策)に影響を及ぼす。現代の「児童虐待」(child abuse)という表現は、1960年にDenverの小児科医たちが使い始めてから広まったものだそうだ。もっと古く、1880年代のイギリスに「子どもへの残酷な行ない」(cruelty to children)への批判があったが、1910年代にすたれた。その違いは、1880年代の子どもへの残酷な行ないは貧しい人々の問題とされ、社会全体にとってのリスクと考えられず、医療と関係ないとされ、性的暴行を含まなかったが、1960年代の児童虐待は社会階級によらない問題とされ、社会全体のリスクと考えられ、虐待をくりかえす親は病気だとされ、1975年ごろから性的暴行も含むとされた。

第6章は軍事研究の件。自然科学でも、どんな問いがなされるかには社会の影響が大きいという例。軍事研究が基礎科学や民生技術に影響を及ぼした例として、素粒子実験の液体水素による泡箱(それ自体は基礎科学だが、水爆開発の過程で発達した水素液化技術を利用した)、レーザーがあげられている。また、概念構成が対象というよりは動機の影響を受けた例として、ミサイルの精度と、知能指数(当初は軍事研究ではなかったが軍に採用された)があげられている。

第7章はドロマイトという岩石の件。自然科学の例。
ドロマイトの名まえはDolomieuという学者にちなみ、この人が発見者とされることが多いのだが、発見記載、正しい組成(マグネシウム炭酸塩)、形成に関するもっともな説(石灰石のカルシウムが置きかえられたもの)のいずれをとってもArduinoの功績である。
ドロマイトは石油を含みやすいので分布はよく調べられている。これは地球の歴史のうちで古い時代にできたものが多く、新しい時代にできたものは少ない。このことは長く謎のままだった。
最近(1990年代)になって、ドロマイトは現在の地球でも人が行きたがらないような環境で生成されていることがわかった。そして、ドロマイトが生成されている湖の堆積物から、硫酸を還元するバクテリアが見つかった。これで生成のしくみを説明できる可能性がある。
ドロマイトとバクテリアの関係は、作動中の科学の話題だ。そして、バクテリアを相互作用する類と考える必要はなさそうなので、この話題は社会的構成主義とはあまり関係がない。
【[2013-12-22補足] 単に「バクテリア」と書いてしまったが(ふつうのバクテリアの話もあるのだが)、ここで特にとりあげられていたのは「ナノバクテリア」という生物の存在が想定されているという話だった。2013年12月になって、「ナノバクテリアと呼ばれていたものは生物ではなくアパタイトの結晶が増殖するのだ」ということが岡山大学の研究者によって示された、というニュースを見た。この説は数年前から有力になっていて今回(少なくともある人々の観点では)決定的な裏づけができたということらしい。この認識の進展とドロマイトとの関係をつける課題はまだ残されているのだろう。】

第8章は民族にからむ歴史の解釈の話題で、Captain Cookがハワイで殺された件。
文化人類学者Sahlinsは、ハワイ人はCookを神として迎えたとした。Obeyesekereは、ハワイ人は合理的にCookを人として迎えたが、争いの末にCookが死んでから、そのほうがつごうがよいという合理的判断で神格化したのだとした。両者とも、旧世代の西洋人がその世界観をおしつけてきたことに反対する態度をとるのだが、具体的現われが逆になった。
Hackingは初めはObeyesekereの考えがもっともだと思っていたそうだが、両者の歴史資料の使いかたを見ていくうちに、この件ではSahlinsのほうがもっともだという結論に達したそうだ。ハワイ人の伝統的な暦には、Lolo神がやってくる特別な1か月と、平常の11か月があり、Cookが最初に現われたのは特別な月で、船がこわれたためにもどったときは平常にもどる時期だったのだという。

この本には終わりにまとめがなく各論で終わってしまう。総論の結論的なことは第1-3章それぞれの終わりの部分にある。精神病、児童虐待、植民地などの人権にかかわる問題について、この本は問題の所在を示しただけで深く論じていないと思う。哲学の専門家としての議論に限りたいので個人的意見を述べるのは避ける(どこかでそう言っていたと思う)といった態度の結果生じる不満かもしれない。わたしはこの本が論じた深さでさえとらえきれていないが、ここから深めるよりも別のきっかけをさがしたほうがよいと思った。

地球環境の科学は、基本的には自然科学なのだが人間活動の役割が無視できない。Hackingのいう相互作用する類と相互作用しない類(indifferent kind)とのしわけがうまく使えず、別の考えかたが必要になるのかもしれない。

文献

• 現代思想, 1998: 特集 サイエンス・ウォーズ。現代思想 1998年11月号。
• I. HACKING, 1983: Representing and Intervening.
  [日本語版] イアン・ハッキング著, 渡辺 博 訳 (1986), 表現と介入. 産業図書 [わたしは日本語版を読んだ。]
• Thomas S. KUHN, (1962), 2012: The Structure of Scientific Revolutions. 50th Anniversary Edition (With an introductory essay by Ian Hacking). The University of Chicago Press, 217 pp. ISBN 978-0-226-45812-0 (pbk.)

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• I. GRATTAN-GUINNESS, in collaboration with J. R. RAVETZ, 1972: Joseph Fourier, 1768-1830: A Survey of His Life and Work. Cambreidge MA USA: The MIT Press, 516 pp. ISBN 978-0-262-57178-4 (pbk.)

地球物理の学生としては、まずデータ解析、ついで数値シミュレーションの技術として「フーリエ変換」は欠かせない用語だった。教える立場になって、今も使われる熱伝導方程式をたてたのがFourierであり、三角関数展開もそのための技法として考えられたことを知った。そして、地球温暖化に関する科学的認識の源流をたどると、まだ温室効果ということばを使っていなかったし、エネルギー保存の法則もなかったのだが、地球の熱収支を考えたFourierの1824年と1827年の論文(内容はほぼ同じだそうだ）がはずせない。この論文自体(1827年のほう)は気候の物理の立場からのPierrehumbertによる解説つきの英語訳でArcher & Pierrehumbert編(2011)の論文集に収録されている[読書メモ]。しかし、その仕事と熱伝導や三角関数展開の仕事とはどういう関係にあるかも知りたくなった。

本の題名でFourierをキーワードとして検索すると見つかるのは、フーリエ変換やそれを応用した現代の技術の本か、別人だが同時代同国人の社会思想家Charles Fourierに関するものが多く、Jean Baptiste Joseph Fourierの伝記や科学史はなかなか見つからない。 たまたま見つかったこの本の題名がよさそうだったので注文してしまった。届いたのはA4に近いAmerican Letter sizeのペーパーバックだった。ただし周辺の空白が大きい。おそらく1972年の本はB5くらいの判のハードカバーで、複製コストを下げるためにこの形にしたのだろう。

しかし中身を見ると意外なものだった(通信販売サイトの本の紹介文をきちんと読んでいれば意外ではなかったはずだが)。大部分(全22章のうち第2章から第20章まで)は、Fourierが1807年に書いて未出版だった論文(有名な1822年の熱伝導の本の原型といえるもの)をフランス語原文で収録し、それに関する細かい議論を英語でしたものなのだ。Fourierの認識の発達をたどる人にとっては、1807年版、1811年版(出版は1824年と1826年になった)、1822年版を区別した論考は有用だろう。しかしわたしにとっては、1822年版を読んだほうがよさそうだ。他方、地球の熱収支に関するキーワードとしては索引に「Temperature, terrestrial」という項目があって4か所の参照があるがいずれも第1,21,22章に限られている。

わたしにとって、この本の意義は、序章と第1,21,22章だけにあると判断して、それだけを読んだ。あとは中間の部分に関心のある科学史研究者に譲ったほうがよいかもしれない。

この本の準共著者として、「批判的科学」や「post-normal science」で知られたRavetzの名まえが出ているのも気にかかる。読んだ範囲では、確かにFourierと当時の社会とのかかわりの話題は出てくるが、科学と社会とのかかわりを主題として論じようとする姿勢は見られない。どうやら以前(著作の年代では1959-60年)にRavetz氏は事実の記述を主とするタイプの科学史の仕事としてFourierを扱い、本書はその材料をも使ってGrattan-Guinness氏が書いた、ということのようだ。

ひとまず、本書の序章の要点を抜き書きする。
この本の主要部は、Fourierが1807年12月21日にInstitut de France [日本では「フランス学士院」と呼ばれることが多いので以下「学士院」とする。科学アカデミーは革命によって廃止されておりのち復活した。この時期は学士院がそれに近い働きをしていた。]に提出した原稿本文だ。その主題は連続体中の熱伝達(伝導)だ。その重要性としては次のことがあげられる。
– 1. 問題設定がNewton以来の「合理力学」・天体力学からはみだす。数理物理学の拡張。
– 2. 物理的問題の数学的解析の方法として、偏微分方程式を初期条件・境界条件のもとで解く。これはFourier以前からあったが、Fourierは次のように進めた。
– – (1) 物体の内部と表面とで起こる作用を区別し、それぞれについて方程式をたてる。
– – (2) 問題の対称性に応じて適切な座標系で方程式を表現する。
– – (3) 初期条件も明示的に与えて、実験と比較可能な解を得る。
– 3. 物理の問題を意識しながら、新しい数学的方法を開発した。線形偏微分方程式を、変数分離によってとく。(線形性を前提に)簡単な解のかさねあわせで表現する。Fourier級数、Fourier積分、演算子法へと発達した。
Fourierは拡散問題を、当初は18世紀にふつうの離散n体問題として解こうとしたがうまくいかず、連続体としての扱いに移り、数学的方法を開発した。理論的結果をテストする実験もくふうした。1807年論文の構成はこの経過をたどったものになっている。
しかし学士院の審査員が納得せず出版に至らなかった。Fourierは1808, 1809年に追加論文を送った。学士院はこの主題で懸賞を出した。それに応じてFourierは1811年に論文を出し賞を得たが出版は進まなかった。結局懸賞論文は1824年と1826年に分割して科学アカデミーのMémoireに出た。
1807年の論文は見失われ、1880年代に著作集を編集していたGaston Darbouxによって発見された。パリのEcole Nationale des Pontes et Chausséesの図書館にあった。Fourierの死後、文書がNavier (1785-1836)にゆだねられたからだった。【流体の運動方程式を偏微分方程式として記述したNavierがFourierの学術的後継者だというのは言われてみればもっともだ。】
本書では、1807年の論文を課題別に分割し、それぞれについてその後の仕事(とくに1808,1809年の追加論文)についての補足を加える。最初の1章と最後の2つの章では、この論文以外、また科学以外のFourierの関心について述べる。Fourierの生涯と仕事についての網羅的研究をめざしていない。Fourierの思考・character、その重要な仕事をした時期の活動を見る。
付録として、次の3部構成の文献リストをつける。
– 1. 出版されたFourierの著作 (出版年順)
– 2. Fourierの科学的原稿のうち主要なものの所在
– 3. Fourierの生涯と業績について書かれたもの

第1章と最後の2つの章を読んでみた結果、「地球の温度」に関する関心の動機はやはりわからなかった。しかしFourierの伝記的事項についてはいろいろ驚くところがあった。次の段落はメモをとらずに読んで記憶に残ったこと。

Fourierは9歳で孤児になり、修道院で教育を受けた。そのままでは修道士くらいしか進路がなかったのだが、革命で事情が変わった。地方政治にかかわり、その関連らしいがロベスピエールによって死刑を宣告され、ロベスピエールの失脚で救われたそうだ。1795年に、第1次のÉcole Normale (すぐつぶれてしまった)に入学し、そこで数学の才能を認められてÉcole Polytechniqueの助教(というのが適当だと思う)、のち教員として、おもにMongeの下で働く。ナポレオンのエジプト遠征に引き抜かれ、ナポレオンが作ったエジプト学士院の常任書記という学者をまとめる役につく。イギリスとの勢力争いの結果エジプトをひきあげたあとは、ナポレオンによってグルノーブルを中心とする県の知事に任命される。知事としての仕事としては、トリノに続く道路の建設や、湿地を排水した農地の開拓(今から見れば自然破壊かもしれないが当時としては殖産興業だったにちがいない)がある。その間も、エジプト学の本の編集を続け、さらにその間をぬって数学の研究をして学士院に論文を出していたのだ。ナポレオンが失脚しても知事の座を追われはしなかったが(地元の人望が厚かったにちがいない)、ナポレオンが再び攻めてきた際に対応しようがなくなって、以後は実質的には政治にかかわらなくなった。Polytechniqueの教え子が知事になっていたセーヌ県で統計局長になったがこれは実質的に研究職だった。1817年には科学アカデミーの会員に、1822年にはその常任書記のひとりになって、学者としての立場は安定した。しかし1820年代後半は病気がちで、すでに書いたものの出版のほか、数学的研究はいくらか進めることができたが、熱伝導の物理(自然科学)については書き残されないままになってしまったようだ。

革命前と違って論文を学士院の外で出版することは可能だったと思うのだが、読者に与える信頼のうえで学士院からの出版が重要だったのだと思う。Fourierの論文がなかなか学士院で印刷されなかったことには、審査員のうちLagrangeの否定的意見のせいもあり、会員外の著者の著作の出版手続きやその費用源が不明確だったせいもあるようだ。今と大きく違うのは、原稿をコピーする方法が手で書き写すほかにほとんどなかったことだ。1820年代に科学アカデミーに投稿されたGalloisやAbelの論文がゆくえ不明になったことにはFourierにも責任の一端があるようだが、当時の技術基盤では起こりがちなことだったと思う。出版に至らない原稿も複写しておけるようになったのは(かけられる費用にもよるが)、19世紀末ごろだろうか。

なお、Sadi Carnotが1824年に出した本にはFourierが注目したようすはないそうだ。個人出版だからアカデミーの出版物のような権威はなかったのだが、Fourierにはアカデミーで出版されるべき題材を外から拾う役割もあったはずだ。たまたま気づかなかったのか、自分の関心と違っていたのか。Fourierの仕事には、熱の流れという動きの認識はあるのだが、熱と力学的仕事とを関係づけようという発想は見られないそうだ。

折り返しのあとに目次をつける。
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• 科学技術社会論学会, 2013: 「科学を評価する」を問う — 科学技術社会論研究 10。 玉川大学出版部, 171 pp. ISBN 978-4-472-18310-2.

『科学技術社会論研究』は、科学技術社会論(STS)学会の学会誌であり、年刊をめざしているのだが、毎号違った特集を中心とし、しかも査読済みの論文を主とする編集方針のためか、遅れがちになる。第10号も前号から2年近くかかってしまった。次は追いつくべく2つの号を並行して編集しているそうだ。今のところ紙版だけだが、電子版をどうするかという議論が始まってはいる。

第10号の目次は次のとおり。
特集 「科学を評価する」を問う
– 福島 真人、田原 敬一郎: 「科学を評価する」を問う — 特集にあたって。9
– 調 麻佐志: 科学計量学と評価。16
– 江間 有沙: 科学知の品質管理としてのピアレビューの課題と展望: レビュー。29
– 日比野 愛子: 心理学のアナロジーで見る数値評価の問題。41
– 標葉 隆馬、林 隆之: 研究開発評価の現在 — 評価の制度化・多元化・階層構造化。52
– 福島 真人: 科学の防御システム — 組織論的「指標」としての捏造問題。69
小特集 科学技術社会論の10年
– 村上 陽一郎: 科学技術社会論の課題 85
– 小林 傳司: 科学技術社会論の10年 85
– 藤垣 裕子: 学会設立10年に思うこと — 現場と現場をつなぐ学問としてのSTS 90
– 杉山 滋郎: 10年で、どこまで(どこへ)来たのだろうか 93
論文
– 韓 星民、林 真理: 当事者と開発者と結び付ける科学技術コミュニケーターの可能性 — 円盤式点字ディスプレイ開発過程の分析 99
– 小久保 亜早子: 「心臓移植」が社会に受容される過程 — 南アフリカ事例の一考察 114
話題
– 山口 富子: 食の問題とSTS 131
– 綾部 広則: 『新通史 — 日本の科学技術』の刊行によせて 141
– 福島 真人、鈴木 舞: アジア太平洋STSネットワーク(APSTS)大会の報告 147
書評
– 石村 源生: 福島 真人『学習の生態学 — リスク・実験・高信頼性』 151
– 瀬戸山 潤: 上山 隆大『アカデミック・キャピタリズムを超えて — アメリカの大学と科学研究の現在』 155
– 東島 仁: 菱山 豊『ライフサイエンス政策の現在 — 科学と社会をつなぐ』 158
学会の活動
投稿規定
執筆要領

特集は「科学を評価する」という問題を扱っている。5つの論文をまとめて何か主張しているわけではないが、各論文の特徴については、編集にあたった福島氏・田原氏による解題で述べられている。
調氏は、論文の数や被引用数を数えることが研究者やその所属機関の成績の指標として使われている状況と、それに対する批判を述べている。(科学計量学、とくに文献の引用関係の計量には、科学者のクラスター構造の把握に向かうものもあると思うが、ここではそれにふれていない。話題を「評価」にしぼったためだろう。)
江間氏は、peer reviewシステムとその信頼性について論じている。ここでは(研究計画の審査などではなく)学術論文の査読を問題にし、それと並列になるものとしてオープンアクセス・事後評価のしくみをあげている。
日比野氏は、科学を評価する指標と似た状況にある例として、知能指数をとりあげる。知能指数は、アメリカ、日本で、それぞれ序列化に使われる傾向があったが、最近はフランスで開発された当時に近いコンサルティングをめざすものに回帰している。数値評価をめぐる問題を整理すると、対象を数値化することに関連して、客観性(accountability)の問題と、誤用の問題、それを使って評価することに関して、予測可能性への期待と、自己目的化した運動の問題がある。
標葉氏・林氏は、日本の1996年以来の科学技術基本計画に伴う研究開発評価の制度の変化を展望する。Hemlin and Rasmussen (2006)のいうquality controlからquality monitoringへのシフトに対応するが、現実にはプログラム評価や機関評価が機能せず、研究者レベルの評価負担が続いている。また、学術的価値だけでなく社会・経済的インパクトを評価するのは研究推進政策の側からはもっともな要請だが、とくに事前評価のために研究課題申請者が答えを用意するのはむずかしい。アメリカ、イギリスでの議論や具体策が紹介されている。
福島氏は科学上の不正行為とくに捏造について、科学が不正を防止し、もしあれば検出して排除するしくみがうまく働いているかを考える。大きく分けて、(1)研究室のガバナンス、(2)査読、(3)論文公表後の他の研究者による追試、の段階で、それぞれ穴がありうる。いわゆる組織事故の問題としてとらえることができるが、科学研究では新規性も重要なので、信頼性第一の組織安全と同じではない。懐疑の発動が多すぎても少なすぎてもうまくないのだ。

「資料」の部には、論文には至らない報告がある。
山口氏は、STS関係の英語の4つの雑誌について、「食の安全」にかかわる文献を、foodと他の(化学物質名などの)キーワードを組み合わせた検索によって抽出し、題材や手法についての分類整理を試みている。
綾部氏は、原書房から2012年に4巻+別巻1で出版された『新通史 — 日本の科学技術 1995年～2011年』について、編集にかかわった一員の立場から紹介している。

• 現代思想, 2013: 現代思想 2013年8月臨時増刊号 (第41巻第10号) 総特集 フォン・ノイマン (シリーズ 現代思想の数学者たち)。青土社, 246 pp. ISBN 978-4-7917-1265-6.

ネット上で出版予告情報を見かけた。そこからリンクされたAmazon.co.jpの記事の「内容紹介」には次のような文章があった。

経済学・社会学の分野では今日的展開の著しい「ゲーム理論」を生み、「セル・オートマトン」という生物の繁殖(情報の伝達)にかかわるモデルも発案し、量子力学には数学的基礎づけを与え、気象力学の数理モデルも開発した天才には、原水爆・兵器開発という蹉跌もあった。 ノイマンの「業績」の全容とその今日的意義を総特集。

「気象力学の数理モデル」がどう扱われているだろうと思った。すでに[出版社によるページ]には各記事の題目・著者名が出ていて、気象をカバーしていそうなものは見あたらなかったのだが、念のため発売日の7月12日の晩に本屋に行って実物を見て、「ない」ことを確認してしまった。気象だけでなく、爆弾・弾道などの軍事研究も含めて、物理現象の数値シミュレーション(微分方程式で表現できるがそのままでは解けない問題を離散近似して数値解を求めること)に関する話題がほとんどない。気象のシミュレーション[Harper (2008)の本の読書ノート][Dyson (2012/2013)の本の読書メモ]については、von Neumannはおそらく直接手をくだしていないのでプログラミングのような作業を分担したそうだが、数理モデルを構築する主役になったわけではないので[2016-07-21修正]、その主要な業績に数えないのももっともなのだが、事業推進者としてのかかわりは大きかったはずで、彼が気象の予測可能性・制御可能性をどう考えていたかは今からふりかえる価値のある問題だと思うのだ。von Neumann特集でなく、「科学的予測の思想」といった別の特集で扱ってもらうとよいかもしれない。

そのときは買わなかったのだが、わたしは、今使われているような計算機の始まりにも関心があり、それに関係する記事はあったので、結局、買ってしまった。

ざっとめくって記事を分類しなおしてみると、次のようになると思う。

総論・伝記
– 野崎 昭弘: フォン・ノイマン 生涯と業績 52-59
– 編集部: 年表 240-245
– (高橋の解題)
– (今野の評論は総論的でもある)
数学総論、数学基礎論
– Ｊ・フォン・ノイマン （高橋 昌一郎 訳・解題）数学者 [1946年の講演] 10-24
– Ｊ・フォン・ノイマン＋Ｋ・ゲーデル （田中 一之 訳・解題）: 往復書簡 26-48 (年表 49-50)
– 渕野 昌: フォン・ノイマンと公理的集合論 208-223
量子力学
– 佐藤 文隆: 量子力学のフォン・ノイマン 72-80 (77 年表)
– 小澤 正直: フォン・ノイマンと量子力学の数学的基礎 154-180
心身問題
– 西川 アサキ: 「この手」をどうするのか？ — フォン・ノイマンにおける「二つの心身問題」への試論 182-207
ゲーム理論、期待効用最大化の原理、数理計画法
– 今野 浩: マグニチュード10の大天才 60-71
– 中山 幹夫: フォン・ノイマンとモルゲンシュテルンのゲーム理論 82-96
– 小島 寛之: ゲーム理論の原点回帰　「プレイヤーの推論」とマックスミニ戦略 98-111
– 竹田 茂夫: フォン・ノイマンはヒロシマを直視したか? 112-123
コンピュータ
– 岩間 一雄: フォンノイマン型計算機　自分でプログラムを書き換えるプログラム 124-134
– 杉本 舞: 「ノイマン型コンピュータ」とフォン・ノイマン 135-145
自己複製するシステム
– 池上 高志: フォン・ノイマン　ボトルネック 146-152
軍事研究、以後の芸術でとりあげられた人物像
– 中尾 麻伊香: ノイマン博士の異常な愛情　またはマッド・サイエンティストの夢と現実 226-238
– (竹田の評論にも軍事研究への言及がある)

• Mark MASLIN, 2013: Climate — A Very Short Introduction (358). Oxford University Press, 159 pp. ISBN 978-0-19-964113-0.

同じVery Short IntroductionのシリーズでGlobal Warmingの本を出している(それについてわたしは[読書ノート]を書いた)著者による新刊。Global Warmingの本にとってかわるものではなくつけ加わるものであることは、それと重なる内容を含む第8章の初めに「詳しくはGlobal Warmingの本参照」とあることでわかる。

全体をざっと読んでみると、とくに第6・7章に、もともと第四紀古気候が専門だった著者の特徴が出ていて、おもしろい。しかし、多くの専門家が合意する基礎知識と、著者独自の主張とが、とくにことわりなく混ざっているようで、Global Warmingの初版と同じくらいあらけずりな感じがする。ほんとうの初歩の人には勧めにくい。

読書案内はあるが、引用文献リストはない。基本的に文献引用をしていない。図にも文献引用がない。図はこの本のために書きなおしたものだ、ということなのだろう。模式図はそれでよいのだが、数値のグラフを含む図はグラフ部分の出典表示がほしいと思う。

第1章「気候とは何か」。
気候を定義はしないが、人の生存に直接かかわるミクロな気候から話を始める。図1は人の体感を温度と相対湿度の2軸に表示していておもしろいのだが、中のことばの説明が不充分だ。参考文献を示してくれればそれを読みにいけばよいのだが。
話はグローバルにとぶ。気候を決める基本は太陽からくるエネルギーだ。その緯度・季節分布が示される。それから地球の自転(コリオリ効果)の話がある。

第2章「大気と海洋」。
大気の成分、基本的温室効果、大気の基本的な層(圏)構造が示される。
それから大気(対流圏)の大循環が示される。 南北・鉛直構造を重視した、単純化した記述的認識だ。Hadley Cellはよいが、Ferrel CellとPolar Cellの境界に上昇域・多降水域があるという認識は(アイスランド・アリューシャンに注目したばあいはよいとも言えるが)偏っていないか。
海洋の表層・深層それぞれの大循環。こちらはメカニズムの説明中心。
植生が気温と降水(ひいては大気大循環)の分布に制約されること、植生から気候への影響もあることの説明がある(この説明は簡単すぎるが)。
Box 2でなぜか「白人の形質(少ない太陽放射に適応)は湾流のおかげ」という漫談があるが、生物学的知見の不確かさと、人種問題の社会的微妙さを考えると、入門書には不適切だと思う。

第3章「天気と気候」。
気候を天気(weather)の平均としてとらえる。
天気予報の限界をカオス論で論じる。しかしこれは天気の平均の予測の限界ではない。
そして、数年から数十年の天候変動の話になる。ENSOについて詳しく、NAO, AO, AMOについていくらか。PDOについては名まえだけ。(この節の表題のclimate systemsはそれぞれの振動をシステム扱いしているらしい。)
気候モデルの簡単な紹介、IPCC報告書で使われる温暖化シナリオ実験の簡単な紹介もある。

第4章「気候の極端現象」(英語題名extreme climatesはちょっと変だが)。
熱帯低気圧(ハリケーンで代表)、たつまき、温帯低気圧の話がそれぞれある。以上は基本的には(極端に強い)天気現象で、その出現が統計的に多いかどうかなどが気候の問題になるのだと思う。
それからモンスーンの話になる(これをextremeという表題の下に入れるのは変だと思うが)。アマゾンにもモンスーンがあると言っている。アジアモンスーンについてはバングラデシュを例に述べている。

第5章「テクトニクスと気候」。
大陸の分布として、まず緯度だけによる帯状の分布を考えて、それが気候にどう影響するかを理屈の側から考える。氷の存在しうる緯度を通じて気温の南北勾配を変える。
次に海陸の2次元分布の影響を考える。これは(表層の)海流の形を変える。また、海洋深層循環も変える (パナマが地峡でなく海でつながっていると北大西洋深層水が形成されないだろうと考えている)。
山脈の効果としては、風上で多降水となり風下で乾燥する。
さらに大規模山塊の効果として、海抜の高いところで地表面からの加熱冷却が起こること、大規模循環の障害物となることがある。
火山噴火の影響としては、おもに硫酸液滴が太陽光を反射することをあげている。
億年スケールのプレートテクトニクスの効果としては、超大陸が形成されているとき寒冷・乾燥となるとしている。その理屈は、海洋底拡大の少ないときは海水位が低い、というもので、海洋底拡大の少ないときは大気へのCO2供給が少ないというような議論は見当たらなかった。
全球凍結について、仮説として述べ、全球凍結からの回復には大きなCO2濃度変動が必要という議論があることも述べている。

第6章「全球気候の寒冷化」。
一見、これから気候は寒冷化すると言っているのかと思ったがそうではなかった。これまで1億年(中生代の終わりから新生代)の大きな傾向が寒冷化だという話だ。
原因をしぼっていないが、ひとつの説として、山脈の隆起、 風化、大気中CO2濃度減少という因果連鎖をあげている。
6-5百万年前、地中海がひあがり、また(外から水がきて)海になるという変化があった。
2.5百万年前、氷河時代(第四紀)にはいった。
8十万年前に、大陸氷床の変動周期が約4万年から約10万年に変化した。

第7章「氷期」。
まず氷期が認識された歴史について述べている。 (地名にもとづく氷期の名まえをあげたところでWürmをWur「n」とつづりまちがえているのは残念。もはや研究の現場ではあまり使われない旧用語なので、出さなければよかったと思う。[別ブログ記事参照])
それから地球の軌道要素による日射量変化。(内容はもっとも。ただしMilankovitchが1949年に示したというところの年代は不適切で、1930年とするのがよいと思う。)
氷期サイクルの因果関係は未解明、したがって将来予測をするのはむずかしい、としている。ただしその因果関係の中で温室効果気体変動もからんでいることにも言及している。
氷期の環境について、とくにAmazon川流域は草原(サヴァンナ)だったという説があったが、最近の研究によれば森林は続いていた(ただし種組成が変わった)のだそうだ。著者が新しい学術的知見を伝えたいと力を入れているところなのだと思うが、新しい研究をした著者名や文献が示されていないのは残念だ。
氷期中の激しい変動のうち、Heinrich eventsは氷期特有だが、Dansgaard-Oeschger振動は完新世にもあると著者は見る。
中世温暖期・小氷期は世界のうち狭い範囲の現象だと著者は見る。なお小氷期は1650年ごろを境に2つに分け、前者を中世寒冷期、後者を狭い意味の小氷期とみるのがよいと言っている。

第8章「将来の気候変化」。
CO2増加の事実の次に、最近150年の気温上昇の事実を示し、これが人為起源なのだという。そうすると続く本文では人為起源であることの証拠をあげるべきなのに、気候が変化していることの証拠をあげている。
‘Climategate’の科学者への非難に反論し、観測方法の違いなどに対応するデータの調整は必要と主張している。
IPCC AR4の2100年までの気候変化とそのimpactの見通しを簡単に紹介している。
2℃までは安全というわけではないが、「なん千万人の人が死に、なん十億人の人がmiseryになる」のを防ぐ倫理的理由は明らかだという。(どのくらいの気候変化でそうなると思っているかははっきりしない。)
図38には、2030年までの需要増加として、エネルギー50%、食料50%、水30%という数値があげられ、Beddington (イギリスの元政府科学顧問)が「これでは”perfect storm”だ」と言ったそうだが、数量が世界についてかどこかの地域についてか、またどのような仮定のもとで推定されたものかが示されていないと資料として参考にならない。気候変化と資源(エネルギー・食料・水)の兼ね合いの問題は重要なだけに残念。

第9章「気候変化をおさえる」。
まず、CO2排出削減が基本だが、これはなかなか進まないという現実もある。
ともかく化石燃料以外のエネルギー源への転換が必要だ。太陽電池の価格低下に期待する。風力には環境問題もあるが、洋上風力に期待する。水力は立ちのき問題、堆砂、たまる有機物からのメタンなどの問題を指摘している。(メタンの件には定量的裏づけがほしいと思った。) 地熱については、高温岩体ならば地域を選ばないと期待している。
核分裂については、新世代機種は効率的であり、廃棄物も減らせる(その根拠の説明はないが再処理を前提としているのか?)と言い、ベース電源として信頼できると見ている。事故の可能性にはふれていない。新世代機種の効率が90%だと言っているが、発電効率でこれはありえない。熱として利用するのを含めればありうるが、熱需要がすぐ近くにある場合に限る(そして原子力では近接はむずかしい)と思う。
核融合については、高温を得るのと、発電所規模にするのがむずかしい、と言いながらも、期待している。
ここで、「CO2除去」(CDR)あるいは「CO2回収隔離」(CCS)と、いわゆる気候工学(geoengineering、日本語表現は杉山昌広さんに合わせた)の話になる。CO2除去のうちで、植林と、燃焼排気からのCCSは、近ごろの慣例では気候工学には含まれない。他方、気候工学にはCO2除去のほかに太陽放射管理(反射率を高める)を含む。ところが本書では、CO2除去の話から気候工学の話に明確な切れめなしに移ってしまうので対象の範囲がわかりにくい。
CO2除去を、生物による方法、物理的方法、岩石の風化による方法に分けている。生物による方法のうちでは、植林はよいことだが量に限りがあり、海洋施肥 (Martinが言いだした鉄散布)は効果も副作用も不確かだ。物理的方法のうち、火力発電所からのCCSは、技術的には可能だが炭素排出価格がつけられることが前提となる。空気からのCCSは、植林に比べて不利だろうと、直感で述べている。カルシウムケイ酸塩を含む岩石の風化反応を促進する方法も提案されているが、まだfeasibilityが不明だ。CCSで回収したCO2をどこにたくわえるかが問題だ。地下には場所はありそうだとしている。海については技術的には可能だが生態系影響が不明だ(法律問題にはふれていない)。いずれにしても安全の問題(たとえばNyos湖型事故の可能性)がある。しかし石油・ガスパイプラインと比較すればましだろうとも思われる。
太陽放射管理については、副作用の不確かさはCO2による温暖化の見積もりの不確かさよりも大きい。全球で打ち消しても、緯度間温度差や、降水では打ち消されない。
気候工学にはgovernance・規制のわくぐみが必要だ。
気候変化への適応策、とくに新しい水準の極端な気象現象にそなえることが重要だ。ただし早めに投資できるかという問題がある。少なくとも気候影響アセスメントは早くやるべきだ。
この章のまとめの議論にはいり、貧富の差のある世界の中でwin-winの策を見つけていかないといけない、という議論がされている。社会の基本ルールの一部を変えて、持続性のある道に進まないといけない。なお、CO2除去に分類されたもののうちで植林と燃焼排気からのCCSには早く投資するべきだと言っている。

第10章「究極的気候変化」。
この表題が適切であるものもないものも含め、地球温暖化問題の想定するよりも遠い将来の気候変化について論じている。
まず次の氷期について。これから千年のあいだに来ないことは確かだ。CO2をふやしてしまったので、4万5千年後になりそうだ。
ここでついでに、人間活動は産業革命前から温室効果をふやしていたのではないかというRuddimanの説[読書ノート]にふれている。今の地球は人間活動の影響が支配的なAnthropocene という時代だ(最初に言い出したのはEugene F. Stoermerという人で、Crutzenが広めた)というのはもっともだが、それがいつ始まったかは不確定だ。いちばん不確定な要因のひとつがRuddimanの論点だ。
次に超大陸が形成されるのは、2億5千万年後と考えられている。
海が水蒸気になってしまうことは、数十億年後に起こるらしい。
地球の終わりは、約50億年後、赤色巨星化する太陽にのみこまれてしまうと考えられている。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 佐藤 康雄, 2013: 放射能拡散予測システム SPEEDI なぜ活かされなかったか (科学と人間シリーズ 3)。東洋書店, 153 pp. ISBN 978-4-86459-095-2.
• 【[2016-03-29補足] 東洋書店は2015年に廃業してしまった。2016-03-29現在、「科学と人間シリーズ」は「科学と人間シリーズ 執筆者チーム」が発行者のような形で売られている。発売元はリーダーズノート株式会社だそうだ。東洋書店新社という会社ができたが、このシリーズはその会社に引き継がれていない。】

SPEEDIはSystem for Prediction of Environmental Emergency Dose Informationつまり「緊急時迅速放射能影響予測システム」の略で、日本原子力研究所(現在は日本原子力研究開発機構になっている)が開発し、文部科学省事業として原子力安全技術センターで運用されていたものである。おもに気象モデルによる物質の移流拡散の計算と、それがもたらす環境放射線量の予測からなっていた。

著者は気象学者である。わたしにとっては同じゼミに出席することがあった先輩だった。わたしが大学院生のとき、いわゆるオーバードクターだった。それから気象大学校講師として就職し、気象庁内の異動で気象研究所(つくば市)の研究職になった。そこでの仕事は気象モデルの応用であり、おもな課題は地球温暖化に伴って日本のローカルな気候がどうなるかで、大気による物質輸送を直接には扱っていなかったようだが、それを扱う人のすぐそばにいた。2004年に定年退職し、約5年間、JICAのプロジェクトでモンゴル気象庁に技術協力していた。その仕事からも引退してから、生まれたところでもある（高校のときは仙台にいたそうだが)福島県に転居した。それから7か月後に大震災と原子力事故に出会った。

気象モデルの専門家でもあり事故の被害者でもある著者だから、被害軽減に役立つはずだったSPEEDIが役にたたなかったことはほかの人にもまして無念にちがいない。本書で著者はいろいろな観点からこの問題を考えようとする。ただし問題がまだよく整理されていないところがあると思う。SPEEDI自体に関する話題もあるが、むしろ重要なのは、一方ではモデルによる移流拡散計算という技術の現状に関する展望、他方では原子力事故に関するさまざまな情報の流通に関する問題の指摘だと思う。

第1章 「37年前の福島第二原発裁判での住民の訴え」。1975年に住民が福島第二原子力発電所の設置許可処分取り消しを求めたが、最高裁まで行って1992年に原告敗訴になってしまった。その訴状には、外部電源喪失によって緊急冷却が働かず炉心溶融が起きて放射性物質が環境中に放出される危険が指摘されている。これでも裁判所は「危険性の証明が不十分」としてしまったわけだが、今から考えれば、安全性の証明がくずれていると考えるべきだったのだろう。なお、訴状には、当時の「拡散・被曝評価モデル」に対する批判も含まれていた。拡散の単純な計算や、雨の影響が考慮されていなかったことについては、今は変わっていると思う。しかし技術的には違うところで同様に批判できるところはあるだろう。

第2章 「SPEEDI、放射性物質の拡散シミュレーションとは?」。SPEEDIという特定のシステムの構成を、原子力安全委員会(2008, 2010改訂)の環境放射線モニタリング指針と、原子力安全技術センターの公開情報などをもとに短く紹介している。著者が「奇異の感じがする」と言っているのは、情報を送る先として想定されたのが、政府災害対策本部、現地災害対策本部(オフサイトセンター、2011年の事故では機能しなかった)、県であり、気象や地震・津波の警報のようにマスメディアを通じて住民に速く伝えることを計画していなかったことだ。さらに、2011年の事故発生時には、東京電力が事故を経産省に報告したが文科省に伝えられなかったためSPEEDIの緊急時モードへの切りかえが1時間遅れたそうだ。

第3章 「福島第一原発事故による放射性物質の移流拡散と当時の福島県・東日本の気象条件」。まず福島県の地勢、続いて事故時の気象条件を説明している。3月という比較的寒い季節で、地表に近い大気の成層が安定だったので、放射性物質の拡散は大きくならなかった。ただ、3月15日の夕方から夜に雨や雪(みぞれ)が降ったので、それに取りこまれた放射性物質が沈着し、土壌の放射性物質汚染がその後持続してしまった。もし積乱雲活動が盛んな夏の日中に事故が起きていたら、季節平均の風が浜通りから内陸へ向かっているうえに、積乱雲によって空気が鉛直に高く持ち上げられるので山を越えやすい。実際の2011年3月の事故とはずっと違ったところに汚染が広がった可能性があるのだ。

そして、次の件は、直接には気象の観測や予測ではないのだが、わたしはこの本で初めて知り、重要なことだと思う。アメリカ合衆国のエネルギー省が、3月17-19日、横田基地のアメリカ軍飛行機を使って放射能の観測をしていたのだ。これができることが、日本がアメリカの「軍事的属国である証拠」でもあるという著者のくやしさももっともだと思うが、この情報は18-20日に日本政府にも届いていたのだ。ところが受け取った外務省から文科省、保安院に伝達されたが、官邸、災害対策本部、安全委員会には届かず、避難指示に役立つことがなかった。これはとてもくやしいことだ。42ページの図3-5にあるのは19日現在の線量分布で、北西方向に高濃度汚染域が広がっている。3月23日に出されたSPEEDIによる逆推定の結果や、その後の詳しい研究による線量分布と大きな特徴は同様だ。つまり、結果として、3月15日夜の降水が、環境線量の大きなところの分布を決めてしまったのだ。

行政による避難指示は、2011年 3月12日に20km内に避難指示、3月15日に20-30km屋内退避、3月25日に20-30km自主避難要請(指示ではなかった)、そして4月22日になって20-30kmの北西側(浪江町)と30km外の飯舘村を計画的避難区域に指定、とうつりかわった。4月22日の指示は、3月19日の飛行機観測の結果を参照していればもっと早く出せたのではないか。

第4章「なぜ放射能拡散予測 (SPEEDI) が生かされなかったか?」。
2011年3月に実際に起こったこと。福島県庁では地震・停電で通信網が切れて専用端末が機能せず、県職員の個人メールアドレスに送ってもらったが、受け取ったメールを保持する記憶容量の制限がきびしかったので画像ファイルを消してしまったということだ。複合災害を考慮していなかったシステム設計の失敗だと言える。ただし著者は、県職員が、何か(たとえば安定ヨウ素剤服用指示)に役立つ情報と認識していれば、残すくふうをしたのではないか、という。

文科省はSPEEDIを見て計算値から高濃度汚染が予想された浪江町へ職員を向かわせ、赤宇木で15日22時で330 μSv/hを観測した。このSPEEDI計算は単位放出量によるものなのでそれだけで現地に警告すべきという判断に至らなかったのは無理もないとわたしは思う。しかし、観測値は発表すべきであり、それとつじつまのあうことがわかったSPEEDI計算を手がかりに広域の推定値を示してもよかったはずだ。しかし文科省や官邸はすぐに情報公表をしなかった。パニックをおそれたと伝えられている。しかし結果として、避難者が線量の高い地域に滞在したり避難ルートとして選択したりすることが起きてしまった。

(著者は、内部被曝について、ガンマ線をはかるホールボディカウンターではベータ線やアルファ線の被曝は見積もられないのではないかという疑問を述べている。わたしが得た知識によれば、ガンマ線で放射性核種がわかればそれによるベータ線の内部被曝もいっしょに見積もられている。しかしガンマ線を出さない核種があっても測定からもれるという問題はある。)

15日には原子力機構のWSPEEDI-IIによる計算も行なわれている。15日1時から連続放出(単位量)を仮定したものだ。結果は数量はともかく空間分布としては妥当なものになっている(ただし3月の比較的安定成層だったおかげもある)。著者は、これを使えば、浪江町では15日の夕方・夜は屋内退避、16日の朝に避難という行動がとれたのではないかという。わたしは(乏しい知識による推測だが)15日の行動に間に合う情報伝達は困難だったと思うのだが、伝達可能になりしだい使うべきだったと思う。しかし、結果論だが、18日以後については、アメリカ軍の飛行機による線量観測値が利用できたならば、SPEEDIはそれほど重要でなかったと思う。

SPEEDIは、発電所の近くのモニタリングポストの測定値から推定された放出量を入力とすることになっていた。ところが福島第一事故の場合は、モニタリングポストを管理するオフサイトセンターから人が退去することになったせいなどで、せっかく測定されていた12-15日のデータの大部分が6月3日まで利用できなかった。本書「おわりに」の記述を合わせると、県が保管していたが国と共有されていなかったらしい。

しかし、単位量放出を仮定した計算は行なわれていた。線量が定量的にはわからなくても、分布がわかれば避難ルートや屋内退避などの判断の助けになるので、積極的に公表するべきだった。ただし、どんな仮定によるものかについてていねいな解説が必要で、それを責任をもって行なう機関がなかったことが根本的問題だった。

3月23日に原子力安全委員会が公表したSPEEDI計算結果は、利用可能だった少数のモニタリングポストの観測値などを使って逆推定した放出量に基づくものだ。その1か月後までに期間を延長したものも、定性的分布は変わっていない。先ほど述べたように、この事例の場合は、3月15日夜の雨・雪による沈着が基本的パタンを決めてしまったのだ。

著者は、事故直後に避難に役立つ情報を出すことができたはずなのに、原子力防災基本計画にそれを可能にするしくみがなかったことを非常に残念に思っている。過酷事故の場合、放出量情報が得られないことは当然ありそうなことなのだ。それでも放出量を仮定した(たとえば単位量の)計算は、それと知って使えば有用なのだ。

第5章「放射性物質の移流拡散シミュレーションの有用性と本質的な限界」。
この章では、今回の事故でのさまざまな汚染例や、放射性物質の地表面沈着量の観測(地方自治体観測の集約結果)についてもふれられているが、おもに、SPEEDI以外の移流拡散シミュレーション、ことに、気象研究所の関山剛氏、田中泰宙氏、梶野瑞王氏などの仕事を紹介している。移流拡散とともに、放射性物質が硫酸などのエアロゾル粒子にとりこまれ、その粒子が併合などによって数や大きさを変え、そして一部は直接(乾性)、多くは雨や雪にとりこまれて(湿性)陸や海に沈着する過程を表現する必要があるが、それに関する知識にはまだ不確かさが大きい。また、予測の改良には、シミュレーションに観測値をとりこむ「データ同化」や、複数の初期値からの予測を組み合わせる「アンサンブル予測」の技法も関係してくる。

第6章 「チェルノブイリ事故の放射性物質の移流拡散シミュレーション」。1986年のチェルノブイリ事故の際には、日本の気象研究所を含む世界の多数の機関で、広域の放射性物質輸送・沈着のシミュレーションとその観測との比較が行なわれた。またヨーロッパでは人工的な物質を放出して追いかける実験も行なわれた。当時の知識では湿性沈着を正しく計算できなかったという制約はあるが、こういった経験を経て今の移流拡散モデルがある。

第7章 「シミュレーション予測結果をどう国民に伝えるか — 緊急事故時の情報一元化問題ほか」。
日本気象学会の、2011年3月18日の理事長メッセージとその関連の動きについては[わたしの別のブログ記事]と話題が重なるが、著者はとくに2012年の評議員会議事録(「天気」http://www.metsoc.jp/tenki 2012年6月号)に注意を向けている。

緊急情報発信の一元化は一般論としては正しいのだが、原子力防災については、2001年の省庁再編で役割分担の流れはわかりにくくなっていた。2011年 3月、原子力安全技術センターは仮想放出計算をするとともに保安院と安全委にそれぞれ2人のオペレータを派遣したのだそうだ。3月16日、災害対策本部はSPEEDI情報の評価・発信機関として安全委を指定した。安全委は23日に逆推定にもとづく線量の図を発表したが、緊急の避難に役立つ可能性があった単位量放出の結果が公表されるのはそれよりあとになった。SPEEDI情報発信の責任者が安全委と決まってからも、たとえば文科省が自発的に公開を決断して安全委の了解をとりつけるような動きがあるべきだったのではないか、と著者は考える。

なお、2010年10月に菅首相が出席した浜岡原発総合防災訓練では机上資料としてSPEEDI情報が配布されていたのだそうだ。あとから考えれば残念だが、形式的に扱われてその意義に思いがおよばなかったのだろう。

日常のうちに、仮に事故が起こったらどこにどのような危険が及ぶかの可能性を示すハザードマップを作るには、SPEEDIのたぐいのモデルが有用だ。敦賀原発について岐阜県が行なったシミュレーションの例がある。なお、原子力規制委員会が2012年10月24日に公表した拡散予測は、SPEEDIではなく、一様な風向風速による移流と濃度の拡散を計算したものを、過去の気象データを用いて集計したものである。福島第一についての計算結果で(南東のほか)北北西にのびているのは夏の季節風を反映したもので、3月15日に起きたこととの一致は偶然なのだ。

第8章 「なお起こり得る原発事故時にSPEEDI情報を役立たせるには」。著者があげている7項目の提案をわたしなりに要約すると次のようになる。
1. 単位放出あるいは仮想的放出SPEEDI計算を(ていねいに説明して)避難に役立てる
2. 図情報を公表する権限を本部長でなく現場に近いところに。ネットやメディアで通報。
3. 放射性ヨウ素の健康影響推定のために移流拡散モデルを利用
4. 住民への情報伝達の責任分担を明確に。県の役割が重要。
5. 次の事故の可能性にそなえて平時の訓練を。気象庁・環境省の協力を。
6. 規制委員会に拡散予測シミュレーションに詳しい人を含める
7. ヨーロッパの緊急時対応システムを参考に。

「おわりに」。著者の主張をわたしなりに要約しておく。
– 原子力をどうしていくかについて、大きいのは放射性廃棄物処分の問題だ。これは次世代にかかわる倫理の問題だ。
– 避難住民の帰還については、高濃度汚染地域は除染をあきらめて国の費用で別の場所に新しい町の創生を考えるべきだ。
– 科学・技術は役にたたなければ…
– 住民も自分たちを最終的に守るのは自分たちだという気持ちを持つ必要がある。

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• 小山 真人, 2013: 富士山 — 大自然への道案内 (岩波新書 新赤版 1437)。岩波書店, 222 pp. ISBN 978-4-00-431437-0.

富士山がユネスコ世界遺産への登録が決定された。ただし文化遺産だ。自然遺産との複合遺産にできた可能性はあるようだが、そうすると登山などの慣習が続けられなくなる可能性があると考えて見送られたようだ。本書あとがきで著者は、（自然遺産への期待を捨てたわけではないのだが、むしろ)、ユネスコが推進している別の事業である「ジオパーク」登録をめざすのがよいという。それは「大地の生んだ自然の事物や風景のみならず、それらに源を発する地域社会の歴史や文化を保全・活用する取り組み」なのだそうだ。本書はそういうジオパークとしての富士山のガイドブックとなるように書かれたそうだ。現地を見に行って楽しみながら勉強する人を想定して、歩くコースごとに章だてされている。新書本にしては(とくに写真を主にしたものを別にすれば)カラー口絵を含めて写真が豊富だ。

ただし、紙面の制約も考えてだろうが、著者が専門とする火山学とそれに関連する（そして近くの住民や登山者は知っておくべき）火山防災の話題にしぼって書かれている。水の流れについては、谷や扇状地などの地形の形成に至るプロセスでもあるし、湧水が地下の岩石の構成の反映でもあるので、あちこちで述べられている。(とくに白糸の滝については、それを成立させているしくみを考慮した保全策をとるべきだと主張している。) 他方、気象についても登山のリスクに関連して、森林についても樹海で道に迷うことの注意や過去の噴火災害に関連して、ちょっと言及されているものの、実質的話題になっていない。それはもちろんほかの著者たちの著作に期待するところだ。

まず最初の2章では人の記録による歴史のある時代のうち最大の2つの噴火、今も目立つ宝永火口をつくった1707年の宝永噴火と、富士五湖の西湖と精進湖を分離した864年の貞観噴火のあとをたどる。そして第3章では人が書いた歴史よりも古い約2900年前に、1888年の磐梯山や1980年のセントヘレンズ山で起きたのと似た山体崩壊が起きていたことを解説している。ここまでの配列は、火山防災上重要と考えられるものを優先したのだと思う。なお、延暦(800年、802年)の噴火については第6章のコラムで、東海道の交通をさまたげたので当時の国家にとっての重要性はあったのだが、噴火としては大規模なものではなかったことを指摘している。

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• Clark A. MILLER & Paul N. EDWARDS, eds., 2001: Changing the Atmosphere: Expert Knowledge and Environmental Governance. Cambridge MA USA: The MIT Press, 385 pp. ISBN 0-262-13387-3.

科学哲学者の伊勢田哲治さんが科学基礎論学会で、シミュレーションから得られた知見は認識論の立場からどういうものかというような話をされたそうだ[伊勢田さんのブログの2013-06-19の記事]。そこでは気候モデルの話があって、その文献はNorton and Suppe (2001)となっていたが、書誌情報を見るとMiller and Edwards 編(2001)の本の一部だった。この本はWeart (2003)の「温暖化の発見」[読書ノート]の参考文献でもあったので、読もうと思った覚えはあるのだが、実際には読まなかったようだ。この本をさがしに行ったらJasanoff 編(2004)の本を見つけて、そのMillerによる章を読んだことは確かなのだが。

今のわたしは気候シミュレーションの役割を科学論的に考えたいので、この本は読むべきだと思った。Google Scholarで検索してみると、いくつかの章は著者がPDFファイルをネット上に置いていたりするが、Norton and Suppeの章などはGoogle Booksだけが見つかる。そしてGoogle Booksは、出版社の利害との妥協なのだと思うが、ところどころのページをネット上では見えなくしている。紙の本はわたしの勤務先の図書にあったのだが、研究室管理になっているそうで、図書館で借りてはくれたのだが図書館から持ち出してはいけないといわれてしまった。Google BooksとAmazon previewで読めなかったページを紙の本に頼り、全10章のうちの第1,3,4章を読み、参考文献リスト(全体をまとめてつくられている)を手もとに持ったところで、紙の本の貸し出し期限になった。

各章の表題と著者は次のとおり。
1. Introduction: The Globalization of Climate Science and Climate Politics / Clark A. Miller & Paul N. Edwards
2. Representing the Global Atmosphere: Computer Models, Data, and Knowledge about Climate Change / Paul N. Edwards
3. Why Atmospheric Modeling Is Good Science / Stephen D. Norton & Frederick Suppe
4. Epistemic Lifestyles in Climate Change Modeling / Simon Shackley
5. The Rise and Fall of Weather Modification: Changes in American Attitudes Toward Technology, Nature, and Society / Chunglin Kwa
6. Scientific Internationalism in American Foreign Policy: The Case of Meteorology, 1947-1958 / Clark A. Miller
7. Self-Governance and Peer Review in Science-for-Policy: The Case of the IPCC Second Assessment Report / Paul N. Edwards & Stephen H. Schneider
8. Challenges in the Application of Science to Global Affairs: Contigency, Trust, and Moral Order / Clark A. Miller
9. Climate Change and Global Environmental Justice / Dale Jamieson
10. Image and Imagination: The Formation of Global Environmental Consciousness / Sheila Jasanoff

地球環境に関する科学的将来見通しが国際政治の重要な議題のひとつになったという状況で、科学だけの問題でも政治だけの問題でもなく、科学と政治のinterfaceの重要性に注目した論考として、2001年当時新しかったのだろうし、今はほかにも本が出ているので相対比較はよくわからないが、たぶん今も価値のある本なのだと思う。

ただし、IPCCの第2次報告書が出た1996年以後とくにアメリカの政治の場で温暖化懐疑論がよく聞かれるようになっていた状況を反映して、第3章や第7章は温暖化懐疑論に反論する論調で書かれている。また第7章はIPCC報告書執筆の当事者でもあったSchneiderが共著者に加わっている。このことは、自分も温暖化懐疑論に反論しようとする際には助けになるのだが、当事者から離れた立場での冷静な分析がほしい立場では残念なことともいえる。

Edwardsによる第2章の内容はEdwards (2010)の本に含まれている。 Norton & Suppeによる第3章については[2013-06-26のブログ記事]、Shackleyによる第4章については[2013-07-05のブログ記事]に書いた。

ここからは、本全体の総論とあとの各章の位置づけを述べた第1章から、論点の抜き書き。

人間は環境、とくに大気を変えている。第2次大戦直後には核兵器による汚染の心配が強かった。気候については、1957年にRevelle & Suess 1957が「大規模な実験をしている」という表現で人間活動の影響が大きくなる可能性を指摘し、その後いろいろないきさつを経て政治的課題になった。

この本では、「温暖化は対策が必要な問題なのか?」という問題のたてかたはせず、「科学研究と国際的意思決定(ガバナンス)とをどう関係づけるのか」を考える。この問題は次のように分けられる。
1. 環境に関する科学研究(気候システムについての認識)が国際政治の性格をどう変えているか
2. 科学者はどのようにして他の人に気候について考えるよう説得するか (メディアや政治家とのかかわり)
3. 人々は自然環境についての知見を得たときどのように価値観・行動・制度を変えるか

科学的内容の正しさの判断には立ち入らない(それは専門科学者にまかせる)。科学者共同体内でどのように知識が形成されるか、科学者共同体とその外の社会(とくに政治)とはどのように相互作用するかを議論する。

たとえば、気候モデルが不確かで政策決定に使えないという意見が出されていること、国際的政策決定の場では温暖化対策の必要性の主張が南北格差問題と衝突することがあること、IPCCやSBSTAなどの国際的制度はどのようにつくられどのような限界をもっているか、などが話題になっている。

第1章の後半ではあとの各章の紹介と位置づけがある。
2-4章: 気候に対する科学的知見を得るための道具(とくに気候モデル)と制度(研究機関など)について
2章. 歴史 (Edwards) 気候モデルの発達、衛星観測による大量データの活用はモデルによる
3章. 哲学 (Norton & Suppe) 気候モデルの認識論的位置づけ。従来の実験装置との比較
4章. 社会学 (Shackley) モデル研究者の複数の仕事のスタイル、研究者の組織されかたのスタイル
5-6章: 科学者共同体と政治との相互作用
5章. Kwa: 過去のアメリカ合衆国での意図的気象・気候改変研究。1960年代にさかんだったが、1970年代におとろえた。うまくいかなかったから、では必ずしもなく、アメリカ一般社会の価値観が、「自然の脅威から人間をまもる」から「人間の脅威から自然をまもる」に変わった。【そういう面もあると思うが主要か? わたしは、それまでの科学研究の結果が、はっきり否定的とは言えないとしても実用化が期待できるほど肯定的でなかったことが重要ではないかと思う。この議論はいずれ本文を読んでからしたい。】
6章. Miller: 第2次大戦後のWMO発足など世界規模の気象事業体制ができるまでの気象学者たちの働きと、アメリカ合衆国政府の働き。
7-10章: 科学的知見が国内・国際の政治の中でどのように使われているか
7章. Edwards & Schneider: IPCC第2次報告書の温暖化のdetectionに関する否定論が出てきた事情。科学者共同体の査読などの相互評価が外の社会から信頼されない。制度改良が必要。
8章. Miller: UNFCCCのSBSTAが信頼を得るためにしている努力。西洋の価値観を押しつけない注意。
9章. Jamieson: 排出抑制の責任分担を決めるための規範。排出権の平等を提案。
10章. Jasanoff: 宇宙(衛星)からみた地球の画像が果たした象徴的役割。ひとつの地球をどうしていくのか、グローバル社会の意思決定が求められる。

なお第10章はJasanoff (2012)の個人評論集の本にも収録されている。

文献

• Paul N. EDWARDS, 2010: A Vast Machine: Computer Models, Climate Data, and the Politics of Global Warming. Cambridge MA USA: MIT Press, 517 pp. ISBN 978-0-262-01392-5. [読書ノート]
• Sheila JASANOFF, 2012: Science and Public Reason. Oxon UK: Routledge, 286 pp. ISBN 978-0-415-52486-5. [わたしはまだ読んでいない。]
• Sheila JASANOFF ed. 2004: States of Knowledge: The co-production of science and social order. London: Routledge, 317 pp. ISBN 0-415-33361-X.
• Clark A. MILLER, 2004: Climate science and the making of a global political order. In: Jasanoff (2004), 46-66.

• 立本 成文 編著, 2013: 人間科学としての地球環境学 — 人とつながる自然・自然とつながる人。 京都通信社, 297 pp. ISBN 978-4-903473-92-5.

総合地球環境学研究所(地球研)の所長(2代め)を6年間つとめた編者が退任するのを機会に、これまで考えてきた地球環境学の総論をまとめた本。あとがきによれば『総合地球環境学』という複数巻の教材の本をつくる構想があったそうだ。その内わけは次のようになっていた。
– 第1部 人間社会と自然とのかかわり
– 第2部 認識科学 — 環境変化と環境問題
– 第3部 設計科学 — 価値意識と実践・政策
これが実現できなかった理由については語られていないが、今どきの研究所(国立大学共同利用機関であっても)の業績評価では、具体的な研究成果が求められ、体系づくりは業績にならないのだろうか? その第1部にあたる内容をできる範囲でまとめたのがこの本だそうだ。

章だてと執筆分担は次のようになっている。
– 序 /立本
– 1. 環境問題と主体性 /鞍田 崇
– 2. 価値を問う — 「関係価値」試論 /阿部 健一
– 3. 風土とレンマの論理 /オギュスタン・ベルク(Augustin BERQUE)、訳:鞍田
– 4. 地域と地球 /立本
– 5. 地球環境問題と地域圏 /立本
– 6. 東アジア圏論の構図 /立本
– 7. 海洋アジア文明交流圏 /立本
– 8. 統合知 (方法論) /半藤 逸樹、大西 健夫
– 9. 地球システムと未来可能性 /半藤 逸樹
– 跋 /立本

Transdisciplinarity (超学際性)について
たまたま気にかかっていた「transdisciplinarity」という概念について、勉強になったので、まずそれについて書いておく。
阿部氏による第2章には、次のような議論がある。
OECDの1972年の出版物(Apostelほか編)で、広義のinterdisciplinarityが論じられている。Multidisciplinarityがdisciplineの並置であるのに対して、interdisciplinarityでは、discipline間に統合と相互作用がある。
Interdisciplinaryな仕事には、新たなdisciplineを作ろうとするものと、既存のdisciplineを磨こうとするものがある。
Transdisciplinarity という用語の当初の意味は、interdiciplinaryな仕事のうちで、とくに問題解決を指向し戦術と戦略を構築し、新しいdisciplineを作ることに向かうようなものをさしていた。
ここまでは、disciplineが違っても、専門家の間の共同作業を考えていた。しかし、専門家の範囲を拡大する必要が生じる。Ravetzのいう「拡大されたpeer community」、原田正純のいう「漁師も魚の専門家」という考え。
今の transdisciplinarityということばの使われかたには次のようなものがある。
– (1) 学問としての超越的(transcendent)統合知をめざす
– (2) 正統派からの逸脱(transgressive)
– (3) Discilpineの狭い世界観を乗り越えて新しい学問領域を構築しようとする [上記のOECDの定義はこれ]
– (4) 科学をのりこえる。科学者だけでない協働。[Ravetzのいうpost-normal scienceで求められているのはこれ]
なお、阿部氏は、真の文理融合あるいは「知の統合」は(研究所やプロジェクトでなく)ひとりひとりの研究者のなかで実現するものだと考えている。この主張とtransdisciplinarity論との関係は明示されていない。
立本氏による第5章では、transdisciplinaryに対応する日本語を「超学際的」としている。1970年代以来のこの用語の使われかたをたどっている。それから、(立本氏が推進しようとする)「トランスディシプリナリな共同研究」とは「共同で研究し、共同でデザインし、共同で解決策を生み出す」ことだと言っている。
半藤氏・大西氏による第8章の中に、ヨーロッパの環境科学行政でのこの概念の使われかたの紹介がある。EUの第5次Framework Program [1998-2002]の段階ではinterdisciplinarityが標準だったが、現在は、利害関係者を含めたtransdisciplinary research [阿部氏のリストの(4)に対応]が主流になっている。学問的内容は必ずしもinterdisciplinaryとは限らず単独分野の場合もある。

そのほか印象に残ったところ
第1章「環境問題と主体性」(鞍田)
エコロジー思想の性格の変遷
– 1. 1970-1980年代: 「カウンター」 少数派、経済活動と環境保護を対立的に理解。ガタリ流に言えば「環境のエコロジー」
– 2. 1990-2000年代: 「トレンド 」時代の本流、消費資本主義に取りこまれ、個人的欲望の充足契機となる。「社会のエコロジー」
– 3. 2010年代以降: 「ノーマル(ふつう)」「精神のエコロジー」
【1から2への変化はもっともだが、3はどうだろうか。資本主義にとりこまれた「エコ」に疑問を持つ人が多くなったことは確かだと思うが、それが何かの方向に向かっているか。あるいは向けることが可能か?】

第2章「価値を問う — 『関係価値』試論」 (阿部)
環境問題の解決をめざす科学はpost-normal scienceであり、科学で正解を出せるものではない。科学は可能性を示し、人々が価値判断によって選ぶ。

現代社会の意思決定では使用価値と交換価値、とくに外部市場と結びつくことによって発生した交換価値が重視されているが[見出しでいう「錬金術」はこの交換価値の発生をさす]、これが環境破壊をもたらした。そのほかの価値があるはずだが明示されてこなかった。著者は「関係価値」つまり「つながることによって豊かになる価値」が「より重要な価値」だとみる。
たとえば、生態系サービスの概念は、それ自体は有意義だが、それについてこれまでに行なわれている定量化は、使用価値と交換価値がまぜこぜになっている。生物多様性自体が関係価値だと認識するべきだ(と阿部氏は考える)。

第4章 「地域と地球」 (立本)
地球環境研究と地域研究の関係を論じている。
これまでの地域研究について、アメリカのarea studiesは一国研究の性格が強いのに対して、日本の地域研究は、人文社会科学と、自然科学とくに生態学がかかわるという特徴があると述べている。

第5章 「地球環境問題と地域圏」(立本)
総合地球環境学の対象としての地球システムを次のようにとらえる。
– 地球システム = (Nature, Humanity)
– – Nature = (大気圏、生物圏、岩石圏など)
– – Humanity = (Anthroposphere, global Subject)
人間の引き起こした環境問題は、いわゆる「公害」をも含めて、加害者と被害者という枠組みでとらえきれるに分けてしまえるものではない。加害者となった産業を必要とする社会全体のしくみの問題でもある。南北格差の問題も含めた全体的な手当てが必要。
環境問題を、生活環境の問題、社会的な問題、地球的な問題、という3つのレベルに分けてとらえる。

第6章 「東アジア圏論の構図」 (立本)
東南アジアを含めた東アジアを考える。
中国がこの地域の覇者となっている状況を、古代の秦に対抗する合従・秦との連衡になぞらえて考えてみている。

第8章「統合知 (方法論)」(半藤、大西)
知の統合について、E.O. Wilsonのconsilience (Wilson)や、T. R. Millerの認識多元主義論(epistemological pluralism)を参考に考える。
地球研でおこなわれてきた研究プロジェクトを、次の3軸に位置づけてみている。
– 深度: 認識科学的統合から設計科学的統合への到達度
– 緯度: 統合の軸としての地域、概念、方法
– 経度: 問題設定の起点、物質圏、生命圏、精神圏

第9章「地球システムと未来可能性」(半藤)
「未来可能性」は半藤氏が日高敏隆・初代地球研所長とともに考えた概念である(Handoh & Hidaka 2010 Futures)。「持続可能性」にはいろいろなとらえかたがあるが、人間活動をRockströmのいうplanetary boundariesの内におさめるというだけでは、人間は環境に寄生しつづけることになる。人間は、環境負荷を各地域の人々がそれぞれ決めた境界(humanity boundariesと名づける)の内におさめ、環境との相利共生に向かうべきである。そのために、現在人間がもつ能力の側からどう進むことができるかというプロセス指向のアプローチと、あるべき目標の側から疑似バックキャスティング型に現在を見るアプローチの両方から考える。

なお、resilienceという概念について、Walker, Holling, Carpenter, Kinzig (2004)の議論をもとに次のように整理している。
– (1) 許容度(latitude): システムが変化しても回復力が機能する許容範囲
– (2) 抵抗度(resistance): システムを変化させることの困難さ
– (3) 危険度(precariousness): システムの現状の限界点への近さ(あやうさ)
– (4) Panarchy: システムの階層構造のなかでスケール横断的な効果が起こる規模。

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