• Clark A. MILLER & Paul N. EDWARDS, eds., 2001: Changing the Atmosphere: Expert Knowledge and Environmental Governance. Cambridge MA USA: The MIT Press, 385 pp. ISBN 0-262-13387-3.

科学哲学者の伊勢田哲治さんが科学基礎論学会で、シミュレーションから得られた知見は認識論の立場からどういうものかというような話をされたそうだ[伊勢田さんのブログの2013-06-19の記事]。そこでは気候モデルの話があって、その文献はNorton and Suppe (2001)となっていたが、書誌情報を見るとMiller and Edwards 編(2001)の本の一部だった。この本はWeart (2003)の「温暖化の発見」[読書ノート]の参考文献でもあったので、読もうと思った覚えはあるのだが、実際には読まなかったようだ。この本をさがしに行ったらJasanoff 編(2004)の本を見つけて、そのMillerによる章を読んだことは確かなのだが。

今のわたしは気候シミュレーションの役割を科学論的に考えたいので、この本は読むべきだと思った。Google Scholarで検索してみると、いくつかの章は著者がPDFファイルをネット上に置いていたりするが、Norton and Suppeの章などはGoogle Booksだけが見つかる。そしてGoogle Booksは、出版社の利害との妥協なのだと思うが、ところどころのページをネット上では見えなくしている。紙の本はわたしの勤務先の図書にあったのだが、研究室管理になっているそうで、図書館で借りてはくれたのだが図書館から持ち出してはいけないといわれてしまった。Google BooksとAmazon previewで読めなかったページを紙の本に頼り、全10章のうちの第1,3,4章を読み、参考文献リスト(全体をまとめてつくられている)を手もとに持ったところで、紙の本の貸し出し期限になった。

各章の表題と著者は次のとおり。
1. Introduction: The Globalization of Climate Science and Climate Politics / Clark A. Miller & Paul N. Edwards
2. Representing the Global Atmosphere: Computer Models, Data, and Knowledge about Climate Change / Paul N. Edwards
3. Why Atmospheric Modeling Is Good Science / Stephen D. Norton & Frederick Suppe
4. Epistemic Lifestyles in Climate Change Modeling / Simon Shackley
5. The Rise and Fall of Weather Modification: Changes in American Attitudes Toward Technology, Nature, and Society / Chunglin Kwa
6. Scientific Internationalism in American Foreign Policy: The Case of Meteorology, 1947-1958 / Clark A. Miller
7. Self-Governance and Peer Review in Science-for-Policy: The Case of the IPCC Second Assessment Report / Paul N. Edwards & Stephen H. Schneider
8. Challenges in the Application of Science to Global Affairs: Contigency, Trust, and Moral Order / Clark A. Miller
9. Climate Change and Global Environmental Justice / Dale Jamieson
10. Image and Imagination: The Formation of Global Environmental Consciousness / Sheila Jasanoff

地球環境に関する科学的将来見通しが国際政治の重要な議題のひとつになったという状況で、科学だけの問題でも政治だけの問題でもなく、科学と政治のinterfaceの重要性に注目した論考として、2001年当時新しかったのだろうし、今はほかにも本が出ているので相対比較はよくわからないが、たぶん今も価値のある本なのだと思う。

ただし、IPCCの第2次報告書が出た1996年以後とくにアメリカの政治の場で温暖化懐疑論がよく聞かれるようになっていた状況を反映して、第3章や第7章は温暖化懐疑論に反論する論調で書かれている。また第7章はIPCC報告書執筆の当事者でもあったSchneiderが共著者に加わっている。このことは、自分も温暖化懐疑論に反論しようとする際には助けになるのだが、当事者から離れた立場での冷静な分析がほしい立場では残念なことともいえる。

Edwardsによる第2章の内容はEdwards (2010)の本に含まれている。 Norton & Suppeによる第3章については[2013-06-26のブログ記事]、Shackleyによる第4章については[2013-07-05のブログ記事]に書いた。

ここからは、本全体の総論とあとの各章の位置づけを述べた第1章から、論点の抜き書き。

人間は環境、とくに大気を変えている。第2次大戦直後には核兵器による汚染の心配が強かった。気候については、1957年にRevelle & Suess 1957が「大規模な実験をしている」という表現で人間活動の影響が大きくなる可能性を指摘し、その後いろいろないきさつを経て政治的課題になった。

この本では、「温暖化は対策が必要な問題なのか?」という問題のたてかたはせず、「科学研究と国際的意思決定(ガバナンス)とをどう関係づけるのか」を考える。この問題は次のように分けられる。
1. 環境に関する科学研究(気候システムについての認識)が国際政治の性格をどう変えているか
2. 科学者はどのようにして他の人に気候について考えるよう説得するか (メディアや政治家とのかかわり)
3. 人々は自然環境についての知見を得たときどのように価値観・行動・制度を変えるか

科学的内容の正しさの判断には立ち入らない(それは専門科学者にまかせる)。科学者共同体内でどのように知識が形成されるか、科学者共同体とその外の社会(とくに政治)とはどのように相互作用するかを議論する。

たとえば、気候モデルが不確かで政策決定に使えないという意見が出されていること、国際的政策決定の場では温暖化対策の必要性の主張が南北格差問題と衝突することがあること、IPCCやSBSTAなどの国際的制度はどのようにつくられどのような限界をもっているか、などが話題になっている。

第1章の後半ではあとの各章の紹介と位置づけがある。
2-4章: 気候に対する科学的知見を得るための道具(とくに気候モデル)と制度(研究機関など)について
2章. 歴史 (Edwards) 気候モデルの発達、衛星観測による大量データの活用はモデルによる
3章. 哲学 (Norton & Suppe) 気候モデルの認識論的位置づけ。従来の実験装置との比較
4章. 社会学 (Shackley) モデル研究者の複数の仕事のスタイル、研究者の組織されかたのスタイル
5-6章: 科学者共同体と政治との相互作用
5章. Kwa: 過去のアメリカ合衆国での意図的気象・気候改変研究。1960年代にさかんだったが、1970年代におとろえた。うまくいかなかったから、では必ずしもなく、アメリカ一般社会の価値観が、「自然の脅威から人間をまもる」から「人間の脅威から自然をまもる」に変わった。【そういう面もあると思うが主要か? わたしは、それまでの科学研究の結果が、はっきり否定的とは言えないとしても実用化が期待できるほど肯定的でなかったことが重要ではないかと思う。この議論はいずれ本文を読んでからしたい。】
6章. Miller: 第2次大戦後のWMO発足など世界規模の気象事業体制ができるまでの気象学者たちの働きと、アメリカ合衆国政府の働き。
7-10章: 科学的知見が国内・国際の政治の中でどのように使われているか
7章. Edwards & Schneider: IPCC第2次報告書の温暖化のdetectionに関する否定論が出てきた事情。科学者共同体の査読などの相互評価が外の社会から信頼されない。制度改良が必要。
8章. Miller: UNFCCCのSBSTAが信頼を得るためにしている努力。西洋の価値観を押しつけない注意。
9章. Jamieson: 排出抑制の責任分担を決めるための規範。排出権の平等を提案。
10章. Jasanoff: 宇宙(衛星)からみた地球の画像が果たした象徴的役割。ひとつの地球をどうしていくのか、グローバル社会の意思決定が求められる。

なお第10章はJasanoff (2012)の個人評論集の本にも収録されている。

文献

• Paul N. EDWARDS, 2010: A Vast Machine: Computer Models, Climate Data, and the Politics of Global Warming. Cambridge MA USA: MIT Press, 517 pp. ISBN 978-0-262-01392-5. [読書ノート]
• Sheila JASANOFF, 2012: Science and Public Reason. Oxon UK: Routledge, 286 pp. ISBN 978-0-415-52486-5. [わたしはまだ読んでいない。]
• Sheila JASANOFF ed. 2004: States of Knowledge: The co-production of science and social order. London: Routledge, 317 pp. ISBN 0-415-33361-X.
• Clark A. MILLER, 2004: Climate science and the making of a global political order. In: Jasanoff (2004), 46-66.

• 立本 成文 編著, 2013: 人間科学としての地球環境学 — 人とつながる自然・自然とつながる人。 京都通信社, 297 pp. ISBN 978-4-903473-92-5.

総合地球環境学研究所(地球研)の所長(2代め)を6年間つとめた編者が退任するのを機会に、これまで考えてきた地球環境学の総論をまとめた本。あとがきによれば『総合地球環境学』という複数巻の教材の本をつくる構想があったそうだ。その内わけは次のようになっていた。
– 第1部 人間社会と自然とのかかわり
– 第2部 認識科学 — 環境変化と環境問題
– 第3部 設計科学 — 価値意識と実践・政策
これが実現できなかった理由については語られていないが、今どきの研究所(国立大学共同利用機関であっても)の業績評価では、具体的な研究成果が求められ、体系づくりは業績にならないのだろうか? その第1部にあたる内容をできる範囲でまとめたのがこの本だそうだ。

章だてと執筆分担は次のようになっている。
– 序 /立本
– 1. 環境問題と主体性 /鞍田 崇
– 2. 価値を問う — 「関係価値」試論 /阿部 健一
– 3. 風土とレンマの論理 /オギュスタン・ベルク(Augustin BERQUE)、訳:鞍田
– 4. 地域と地球 /立本
– 5. 地球環境問題と地域圏 /立本
– 6. 東アジア圏論の構図 /立本
– 7. 海洋アジア文明交流圏 /立本
– 8. 統合知 (方法論) /半藤 逸樹、大西 健夫
– 9. 地球システムと未来可能性 /半藤 逸樹
– 跋 /立本

Transdisciplinarity (超学際性)について
たまたま気にかかっていた「transdisciplinarity」という概念について、勉強になったので、まずそれについて書いておく。
阿部氏による第2章には、次のような議論がある。
OECDの1972年の出版物(Apostelほか編)で、広義のinterdisciplinarityが論じられている。Multidisciplinarityがdisciplineの並置であるのに対して、interdisciplinarityでは、discipline間に統合と相互作用がある。
Interdisciplinaryな仕事には、新たなdisciplineを作ろうとするものと、既存のdisciplineを磨こうとするものがある。
Transdisciplinarity という用語の当初の意味は、interdiciplinaryな仕事のうちで、とくに問題解決を指向し戦術と戦略を構築し、新しいdisciplineを作ることに向かうようなものをさしていた。
ここまでは、disciplineが違っても、専門家の間の共同作業を考えていた。しかし、専門家の範囲を拡大する必要が生じる。Ravetzのいう「拡大されたpeer community」、原田正純のいう「漁師も魚の専門家」という考え。
今の transdisciplinarityということばの使われかたには次のようなものがある。
– (1) 学問としての超越的(transcendent)統合知をめざす
– (2) 正統派からの逸脱(transgressive)
– (3) Discilpineの狭い世界観を乗り越えて新しい学問領域を構築しようとする [上記のOECDの定義はこれ]
– (4) 科学をのりこえる。科学者だけでない協働。[Ravetzのいうpost-normal scienceで求められているのはこれ]
なお、阿部氏は、真の文理融合あるいは「知の統合」は(研究所やプロジェクトでなく)ひとりひとりの研究者のなかで実現するものだと考えている。この主張とtransdisciplinarity論との関係は明示されていない。
立本氏による第5章では、transdisciplinaryに対応する日本語を「超学際的」としている。1970年代以来のこの用語の使われかたをたどっている。それから、(立本氏が推進しようとする)「トランスディシプリナリな共同研究」とは「共同で研究し、共同でデザインし、共同で解決策を生み出す」ことだと言っている。
半藤氏・大西氏による第8章の中に、ヨーロッパの環境科学行政でのこの概念の使われかたの紹介がある。EUの第5次Framework Program [1998-2002]の段階ではinterdisciplinarityが標準だったが、現在は、利害関係者を含めたtransdisciplinary research [阿部氏のリストの(4)に対応]が主流になっている。学問的内容は必ずしもinterdisciplinaryとは限らず単独分野の場合もある。

そのほか印象に残ったところ
第1章「環境問題と主体性」(鞍田)
エコロジー思想の性格の変遷
– 1. 1970-1980年代: 「カウンター」 少数派、経済活動と環境保護を対立的に理解。ガタリ流に言えば「環境のエコロジー」
– 2. 1990-2000年代: 「トレンド 」時代の本流、消費資本主義に取りこまれ、個人的欲望の充足契機となる。「社会のエコロジー」
– 3. 2010年代以降: 「ノーマル(ふつう)」「精神のエコロジー」
【1から2への変化はもっともだが、3はどうだろうか。資本主義にとりこまれた「エコ」に疑問を持つ人が多くなったことは確かだと思うが、それが何かの方向に向かっているか。あるいは向けることが可能か?】

第2章「価値を問う — 『関係価値』試論」 (阿部)
環境問題の解決をめざす科学はpost-normal scienceであり、科学で正解を出せるものではない。科学は可能性を示し、人々が価値判断によって選ぶ。

現代社会の意思決定では使用価値と交換価値、とくに外部市場と結びつくことによって発生した交換価値が重視されているが[見出しでいう「錬金術」はこの交換価値の発生をさす]、これが環境破壊をもたらした。そのほかの価値があるはずだが明示されてこなかった。著者は「関係価値」つまり「つながることによって豊かになる価値」が「より重要な価値」だとみる。
たとえば、生態系サービスの概念は、それ自体は有意義だが、それについてこれまでに行なわれている定量化は、使用価値と交換価値がまぜこぜになっている。生物多様性自体が関係価値だと認識するべきだ(と阿部氏は考える)。

第4章 「地域と地球」 (立本)
地球環境研究と地域研究の関係を論じている。
これまでの地域研究について、アメリカのarea studiesは一国研究の性格が強いのに対して、日本の地域研究は、人文社会科学と、自然科学とくに生態学がかかわるという特徴があると述べている。

第5章 「地球環境問題と地域圏」(立本)
総合地球環境学の対象としての地球システムを次のようにとらえる。
– 地球システム = (Nature, Humanity)
– – Nature = (大気圏、生物圏、岩石圏など)
– – Humanity = (Anthroposphere, global Subject)
人間の引き起こした環境問題は、いわゆる「公害」をも含めて、加害者と被害者という枠組みでとらえきれるに分けてしまえるものではない。加害者となった産業を必要とする社会全体のしくみの問題でもある。南北格差の問題も含めた全体的な手当てが必要。
環境問題を、生活環境の問題、社会的な問題、地球的な問題、という3つのレベルに分けてとらえる。

第6章 「東アジア圏論の構図」 (立本)
東南アジアを含めた東アジアを考える。
中国がこの地域の覇者となっている状況を、古代の秦に対抗する合従・秦との連衡になぞらえて考えてみている。

第8章「統合知 (方法論)」(半藤、大西)
知の統合について、E.O. Wilsonのconsilience (Wilson)や、T. R. Millerの認識多元主義論(epistemological pluralism)を参考に考える。
地球研でおこなわれてきた研究プロジェクトを、次の3軸に位置づけてみている。
– 深度: 認識科学的統合から設計科学的統合への到達度
– 緯度: 統合の軸としての地域、概念、方法
– 経度: 問題設定の起点、物質圏、生命圏、精神圏

第9章「地球システムと未来可能性」(半藤)
「未来可能性」は半藤氏が日高敏隆・初代地球研所長とともに考えた概念である(Handoh & Hidaka 2010 Futures)。「持続可能性」にはいろいろなとらえかたがあるが、人間活動をRockströmのいうplanetary boundariesの内におさめるというだけでは、人間は環境に寄生しつづけることになる。人間は、環境負荷を各地域の人々がそれぞれ決めた境界(humanity boundariesと名づける)の内におさめ、環境との相利共生に向かうべきである。そのために、現在人間がもつ能力の側からどう進むことができるかというプロセス指向のアプローチと、あるべき目標の側から疑似バックキャスティング型に現在を見るアプローチの両方から考える。

なお、resilienceという概念について、Walker, Holling, Carpenter, Kinzig (2004)の議論をもとに次のように整理している。
– (1) 許容度(latitude): システムが変化しても回復力が機能する許容範囲
– (2) 抵抗度(resistance): システムを変化させることの困難さ
– (3) 危険度(precariousness): システムの現状の限界点への近さ(あやうさ)
– (4) Panarchy: システムの階層構造のなかでスケール横断的な効果が起こる規模。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →

• 杉山 大志, 2012: 環境史から学ぶ地球温暖化 (エネルギーフォーラム新書 012)。 エネルギーフォーラム, 243 pp. ISBN 978-4-88555-406-3.

2011年に著者の講演で聞いた[2011-11-20のブログ記事]のと基本的に同じ著者の持論が展開されている。

産業革命よりもはるかに前から、自然の気候変動はあり、人間はいろいろ苦労しながらそれに適応してきた。また、人間は、森林を伐採してはげ山にするなどの地表環境改変をしてきた。日本では化石燃料を利用できるようになってから森林は復活しているが(別の問題をかかえているが)、世界では地表環境改変は続いている。著者は、21世紀の人間活動起源の地球温暖化の見通しを否定するわけではないが、そればかりを重視して自然の気候変動と人間による地表環境改変を軽視する態度に反対する。【本書での「環境」という用語は、気候を含める場合と含めない場合があってわかりにくくなっていると思う。気候を外に置いて、おもに陸水と陸上生態系をさしていると考えられる場合についてわたしは「地表環境」と表現を変えることにする。】

著者はIPCC第3部会の著者をつとめており、IPCCの意義を認めている。「本書の知見はIPCCを補完するものであって、代替するものではない」と言っている。温暖化懐疑論にくみするものではないが、懐疑論騒動から次のような教訓が得られたという。

• IPCCの報道のされ方と政治的な認識のされ方に大きな問題があった。
• IPCCの報告の報道にover-confidence (自信過剰(?))がありIPCCが否定してこなかった。
• IPCCの幹部がIPCCが勧告しているかのように自分の政治的主張を繰り広げることもままあった。
• 科学者の論文や政府への答申についている留保が、報道・政府広報・政治家の発言では取り除かれて、扇情的・断定的なものになってしまった。

そして、地球温暖化の科学的知見についての今後の課題を次のように列挙している。

• 警告から「対応」へ
• 未来予測シミュレーション重視から「環境史を重視」へ
• グローバル重視から「地域データを重視」へ
• 悪影響を重視から「良い影響も、適応も、包括的に扱う」へ
• 温暖化重視から「自然変動も、人為的介入も、環境影響を包括的に扱う」へ

第3章では、江戸時代の農業と環境史について述べている。まず速水融氏の「勤勉革命」論をとりあげている。第4章では、日本の古来から近代までの人間による地表環境改変について述べている。とくに、農作物の品種改良(とくに明治以降のイネ)が急速に進んだこと、地下水のくみあげによる地盤沈下は困ったことではあったがそれによって海面上昇への適応策がわかっていることを指摘している。第5章では、日本の災害の歴史をとりあげる。地震・火山にもふれている。古来の日本は飢饉に備える食の多様化をしてきた。近代になって北日本で稲作を強行したので冷害が起きやすくなった。また1930年以前の人の死亡の季節変化は夏にピークがあった(籾山政子 1971 季節病カレンダー)。下痢を伴う感染症が多かった。

第6章「日本は温暖化へ適応できるか」では、2100年までに3℃程度の温暖化を想定し、「適応できる」という見通しを述べている。ただし、地表環境の変化には、(温暖化と自然変動を含む)気候変化の影響よりも、人間活動による直接の地表環境改変のほうがかなり大きい、と著者は見る(わたしも日本に関する限りそう思う)。諸外国が適応できるかが重大な問題なのだが、この本ではあまり本格的に論じていない。ただ、飢饉への対策として知られていることとして、「統治による秩序」「被災者の声が届く制度」「物流などのインフラストラクチャー」「経済開発」をあげている。

第7章「地球温暖化の不確実性とリスク管理」では、将来の温暖化の見通しには、いろいろな社会的要因によるCO₂排出量の不確実性をはじめとする、大きな不確実性があることを指摘する。著者はその不確実性の幅が、排出削減努力による影響軽減の幅よりも大きいと考えている。だから排出削減努力が必要ないというわけではないが、排出削減努力をしても被害が出そうな場合を想定して、それをやわらげるために、適応はもちろんのことだが、気候工学も重要になると考えている。(著者は「気候工学入門」[読書メモ]の著者の杉山昌広氏の[親戚ではないが]上司である。)

補章1 「日本農業の未来」は、作物を変えていくことなどの温暖化適応策にもふれているが、必ずしも温暖化対策としてでなく農業の将来を考えたものらしい。人口が減ることが想定されているらしく(外国からの移民を受け入れざるをえなくなるとは想定していない)、過疎地からは撤退して自然植生にもどすことを考えるべきだと言っている。経済性も考えているので、農業は生産性の高いところに集中して大規模経営にするべきだと言っている。

補章2は「脱物質化社会は実現するか」。著者の社会観にもとづく見通しを述べているが、理屈は必ずしもよくわからない。ともかく、日本などが第3次産業に特化することによって自国内の環境負荷を減らすことができるとしても、世界のどこかで環境負荷を伴う農工業生産が存続し続けるだろう(したがって世界が脱物質化することにはならない)という見通しを述べている。

参考文献として、将来の地球温暖化対策に関するものには英語のものもあるが、環境史関係は日本語のものばかりがあげられている。日本の環境史に関しては、軽い読み物から専門書あるいは歴史民俗博物館の報告書などまであげられており、わたしよりもずっと多くのものを読んでいると思う。日本で出された本のうちには「ユーラシア農耕史」もあるし、外国のものとしてはFaganやLe Roy Ladurieの日本語訳があげられているが、世界の環境史を代表しているかは疑問だ。もっともこの本で論じられている環境史の話題はほとんど日本のものなので、外国の本は知っていてもこの本には不要と考えたのかもしれない。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →

• 中村 征樹(まさき) 編, 2013: ポスト3.11の科学と政治。京都: ナカニシヤ出版, 290 pp. ISBN 978-4-7795-0722-9.

2011年6月18日、大阪で、科学技術社会論(STS)学会と「STS Network Japan」という(STS学会よりも前からある)団体との共催で「東日本大震災から科学技術と社会のこれまでを考える」というシンポジウムがあった。STS学会の[ブログ記事]が残っている。そこには書いてないが、 講演の題目は次のようになっていた。

• 中島 秀人: 科学技術社会論の20年
• 神里 達博: 原子力GCOEでの三年間
• 八木 絵香: 原子力に関する市民参加とは何か
• 田中 幹人: 震災における科学情報 – STSと科学コミュニケーションのできたこと、できなかったこと
• 平川 秀幸: 専門システムの(再)構築 – 日本版『信頼の危機』にどう応えるか?
• 春日 匠: 「オルタナティブな専門家」は可能か?
• 中村 征樹: 東日本大震災からSTSはなにを考えるべきか?

2013年1月下旬(奥付の日付は2月14日)、このシンポジウムをきっかけとした本が出た。出版社による紹介ページがある。目次を書きぬいておく。

• はじめに /中村
• 第1章 食品における放射能のリスク /神里 達博
• [キーワード] 欠如モデル /伊勢田 哲治
• 第2章 奪われるリアリティ — 低線量被曝をめぐる科学/「科学」の使われ方 /調 麻佐志
• [キーワード] 利益相反 /中村
• 第3章 科学的根拠をめぐる苦悩 — 被害当事者の語りから /八木 絵香
• [キーワード] 科学技術への市民参加について /渡部 麻衣子
• 第4章 科学技術をめぐるコミュニケーションの位相と議論 /田中 幹人
• [キーワード] ポスト・ノーマル・サイエンス /有賀 暢迪
• 第5章 複合的災害、その背景にある社会 /標葉 隆馬
• [キーワード] 現場知 /立石 裕二
• 第6章 原子力事故の「途方もなさ」をいかに理解するか — ハンナ・アーレントの近代批判を導きとして /平川 秀幸
• [キーワード] 研究の「社会実装」– サイエンス・メディア・センターという試み /田中 幹人、難波 美帆
• おわりに /中村

比べてみると、わたしがいちばん興味をもっていた、春日さんの「alternative専門家」論と中島さんのSTS全体の回顧がない。別の機会に文章化してほしいと思う。神里さんの講演は東大の原子力工学の教育改革事業の仕事の話で、興味深かったのだが、雇われて働いていた立場で総括的なことを述べるのはむずかしかったのだろう。その前には食品のリスクの問題を研究していた人だから、食品の放射能のリスクという新たに出現した重要な課題に取り組むことも適任にちがいない。八木さんの講演は東北大学所属のときの原子力に関する意見の異なるグループの間の対話の場づくりの話だったのだが、それはすでに本(八木, 2009)になっている。今度の本では大阪に移ってからJR福知山線脱線事故(2005年)の被害者の支援にかかわっている経験をふまえて、被害者(と呼ばれる人々)と科学的知見とのかかわりを論じている。平川さんの講演とほぼ同じ内容は『もうダマされないための「科学」講義』 (2011, 光文社新書)[読書メモ]に収録されており、今度の本では関連はありそうだが別の(わたしにとってはむずかしい)議論をしている。

このときのシンポジウムの講演者以外 では、標葉(しねは)さんが、津波被災地の各自治体の被害状況と、所得、自治体財政、年齢別人口などの社会統計とを重ね合わせて、経済格差が被害格差をもたらしていること、復興過程で格差が固定してしまう心配があることを述べている(2012年のSTS学会シンポジウムで講演、[別ブログ記事]で紹介した)。この内容は田中ほか(2012)の本の標葉さん担当の部分と重なっている。

シンポジウムでの講演内容の主題を変えずにその後の検討を加えたものとしては田中さんの第4章があげられる。「キーワード」記事で紹介されているように「研究の社会実装」の一例であるサイエンス・メディア・センター( http://www.smc-japan.org )を運営し、また田中ほか(2012)の本で発表されているマスメディアやネットメディアの情報の定量的分析をしながら、これだけしっかりした論考をしているのはすごいと思う。この章の議論にはわたしはほとんど賛同するので(わたしにとって、後半は自分でも考えていたこと、前半は新たな知見)、以下わたしなりに要約して紹介する。

第4章の前半は、社会の中での科学技術にかかわるコミュニケーションを、科学コミュニケーション、クライシスコミュニケーション、リスクコミュニケーションの3つの「位相」に分けた議論だ。震災後、啓蒙型、つまり受け手に科学的知識が不足していることを想定した「欠如モデル」への批判が高まったが、平時の狭い意味の科学コミュニケーションは啓蒙型でよいこともあるのだ。しかし、リスクコミュニケーションの一部であるコンセンサス・コミュニケーションでは、欠如モデル的態度は不適切であり、手続き的公正性が重要だ。今回の震災後は、まずクライシスコミュニケーションの段階で、科学者による説明が体制側の唱道(advocation)と受け取られてしまったことがあった。そして専門家への信任の危機が生じたためリスクコミュニケーションへの移行がうまくいっていない。今回は信頼を少しずつ再獲得していくしかないが、平時からクライシス時に利用可能な知識をたくわえておいたほうがよい。

第4章の後半は、Brown (2001)の議論と、Collinsの「科学論の第三の波」論、松本三和夫さんの「二つの決定不全性」論(あとの2点は『思想』2011年6月号 [読書メモ]参照)をふまえた、科学技術と社会に関する態度の分類。Brownを参考に(科学技術をめぐる)社会の現状のしくみに対する「改革」対「保守」と、正統的科学観への支持・反対(わたしの表現として「正統」「反正統」としておく)との2軸で4つに分けると、Collinsの第1の波は保守・正統、第2の波は改革・反正統、第3の波は改革・正統とみられる。なお、科学論ではないとしても世の中には、保守・反正統の枠にあたる、科学に似ているが科学でない経済活動や宗教活動も見られる。BrownがふりかえっているいわゆるScience Warsは第1の波と第2の波の衝突であった【Sokalたちは自分たちは「改革・正統」だと考えていたが、第2の波の人たちからは第1の波と同じとみなされた、と考えられる】。原子力事故後のいわゆる「安全チュー」対「危険チュー」の対立もそれに似ていた。Collinsのいう第3の波では、従来の意味での専門知と経験知のほかに、相互作用の専門性(interactional expertise、田中さんは「媒介の専門性」としたほうがよいかもしれないと言っている)が重要だ。震災後の放射線リスクに関するコミュニケーションでは、原子力や放射線防護の隣接分野の専門家(物理学者など)の働きが見られたが、彼らは相互作用の専門性を発揮したといえる。【ここで早野龍五さん・野尻美保子さん・牧野淳一郎さんを同列にあげているのは、論客を敵味方に分けたがる人から見ると意外かもしれない。】 なお、Sandman というリスクコミュニケーションの専門家が、松本さんのいう第2種決定不全(科学的知見を社会的意思決定にどう使ったらよいかが決まらない)にあたる状況では、人々にとって 「リスク = ハザード＋感情(outrage)」であり、確率も曝露量も問題にならない、と言っているそうだ。その状況では科学的リスク評価の結果を伝えるだけのリスクコミュニケーションはうまくいかない。だからといって感情を尊重するばかりでは社会的意思決定に向かわないので、(Collinsの意味と必ずしも同じではないが)相互作用的コミュニケーションが必要になる。

文献

• James Robert BROWN, 2001: Who Rules in Science? — An Opinionated Guide To The Wars. Harvard University Press. [日本語版] ジェームズ・ロバート・ブラウン 著, 青木 薫 訳 (2010): なぜ科学を語ってすれ違うのか — ソーカル事件を超えて。みすず書房, 376+xxv pp. ISBN 978-4-622-07558-5. [わたしは英語版で読んだがあまりよく覚えていない。]
• 田中 幹人、標葉 隆馬、丸山 紀一朗, 2012: 災害弱者と情報弱者 –3.11後、何が見過ごされたのか (筑摩選書 0047)。筑摩書房, 222 pp. ISBN 978-4-480-01546-4.
• 八木 絵香, 2009: 対話の場をデザインする — 科学技術と社会のあいだをつなぐということ。大阪大学出版会, 200 pp. ISBN 978-4-87259-291-7. [わたしはまだ実質的に読んでいない。]

• Scott L. MONTGOMERY, 2013: Does Science Need a Global Language? University of Chicago Press, 226 pp. ISBN 978-0-226-53503-6.

近ごろ日本でも、大学レベルの教育を英語でやるべきか、という議論があちこちで起きている。日本語で学問ができなくなるのは大きな損失である分野もあるだろう。しかし自然科学の分野では、英語で世界共有の知識に直結するか、自国語で知識体系を教えられる材料をそろえるかは、迷うところだ。(教科書は英語のものを使い講義は日本語でするという形も考えられる。) そんなことを考える参考になる本があまりなかったが、2013年6月店頭で新刊のこの本を見つけた。

著者は地質学者で、石油探査に関する仕事で北アフリカなどいろいろなところに行きいろいろな国の人といっしょに仕事をしてきた。大学では地質学だけでなく科学コミュニケーションも教え、また途上国の研究者が英語で論文を書くのを助けてきた。月の話やエネルギー資源問題に関する著書もある。

著者の主張は、少なくとも理系分野(という表現はしていないが、科学研究者のほかに工学・医学などに科学を応用する技術者を含む)の専門職の国際共通語は英語であることはもはや確立しており、それによって不利が生じることは、貧しい国の科学・技術者の英語能力向上を支援するなどの方法で是正していくべきだというものだ(この仕事を軽く見ているわけではない)。なお、国際政治、ビジネス、文化(とくにポピュラー文化産業)などにも英語が拡大している現象はあるが、こちらについては著者は必ずしも望ましいことと見ていない。わたしから見ると、著者のいうように理系・文系で政策を分けるのがうまくいくか疑問だ。理系・文系の境界領域で、科学英語と各地域の文化がしみこんだ英語との混在や正誤論争が起きるだろう。しかし、それでも現実的にはわりあいよい状態なのかもしれない。

著者は各国国内の科学・技術の言語も英語にすべきだと主張してはいない。国内は自国語、国際的情報交換は英語、と使いわけられるならばそれでもよいのだ。

第2章では、理系分野に限らずに、英語が広まっている状況を述べている。

表2.1 (45ページ)によれば、世界の言語の母語話者の人数順では中国語、スペイン語、英語、ヒンディー語、アラビア語、ポルトガル語、ベンガル語、ロシア語、日本語、ドイツ語となるが、母語としない話者は、英語が圧倒的に多く、ヒンディー語、アラビア語、ロシア語、スペイン語がつぐ。かつて国際語として最重要とされたフランス語は今はこれよりも下位なのだそうだ。

英語使用人口について、著者はBraj Kachru (1992) The Other Tongueの表現を採用し、表2.1 (62ページ)で「Inner Circle」3.4-3.8億人、「Outer Circle」約18億人、「Expanding Circle」20億人以上、としている。ほぼ英語教育でいうENL、ESL、EFLに対応するので、それぞれ英語母語圏、英語(非母語)常用圏、英語国際語圏とみてよさそうだ。

少数民族言語の絶滅が起きていることにふれ、それは望ましくないという評価を述べている。しかし、その対立者は国語であって国際語ではないとする。たとえばアイヌ語をおびやかしているのは日本語であって英語ではない。

また、貧しい国では英語教育を受けられるかどうかで機会の不平等があることも認識している。ただしその対策は英語教育であって、英語拒否ではないとする。(貧困解消をめざしてはいるのだが、平等主義の筋を通すよりも、できるところから改善したほうがよい、という価値観のようだ。)

英語教育が成功しているところとしては、北欧とオランダをあげている。国語が言語の系統上英語と近いところが多いが、フィンランドは明らかに違う。母語話者をおおぜい招くのでなく自国民の英語教師を育てている。著者は他の国もこれにならうことを勧めている。なおこれらの国の大学では英語で授業をするところが多くなっているが、これには各専門の人口が少ないという事情があり、この点については人口の多い日本などがまねをすることを必ずしも勧めているわけではない。

第3章では近代科学でどんな共通語が使われてきたかをふりかえる。近代科学の初めはラテン語の共通語性がおとろえる時期に重なった。1665年、Philosophical Transaction of the Royal Society of Londonが英語で、Journal des sçavans がフランス語で創刊された。19世紀にはドイツ語も多く使われるようになり、20世紀初めには、ドイツ語、フランス語、英語がほぼ同等の規模で使われていた。しかし、第1次大戦体制やナチ体制のもとでドイツの科学の国際性がおとろえ、第2次大戦時の移民と、第2次大戦後の富の格差で、アメリカが圧倒的に強くなった。ドイツ語・フランス語の比率は20世紀を通じてゆっくり低下した。ロシア語の比率はソ連崩壊後低下した。2000年以後、世界の科学活動の中でのアメリカの比率は下がったが、英語の比率は上がっている。中国をはじめとする科学技術新興国が英語で出す論文がふえているからだ。

とくに、Geologische Rundschau (1997年からInternational Journal of Earth Sciences)という雑誌に出た論文の言語の比率のデータが印象的だ。ドイツ語の雑誌として始まったが、多言語になり、現在は完全に英語の雑誌になった。ただし英語を母語とする投稿者は多くない。

言われてみれば、自分のまわりでも、ドイツ語・フランス語・ロシア語の重みが、1980年ごろから今までに低下してきている。そのことを、大学院入試に第2外国語を課すのをやめると決めたときには意識したが、そのとき以外は忘れていた。30年くらいかかって起こる変化はデータで示されないと気づきにくいものだ。

英語非母語圏で、英語の文法・語彙は英語母語圏の標準からずれ、相互に通じなくなるおそれがある(これは第2章の話題)。科学者の英語も、1980年ごろにはまだ英語母語圏の標準にコントロールされていたのだが、その後、学術雑誌の編集者にも英語を母語としない人(たとえばインド人)がふえて、冠詞や単数複数の使いかたをはじめとする文法・語法に関しては英語母語圏の標準からはずれるものがまかりとおるようになった。ただし学術雑誌の論文の構成については先進国でできた規範がよくまもられている。著者は、今後も科学分野では、読者間で知識が共有されることが肝心なので、文法・語法は各文化圏ごとに分化してはしまわず、(必ずしも母語圏の英語と同じでない)事実上の共通語ができるだろうと期待している。

第5章では古代にさかのぼって科学・技術の共通語の歴史を論じている。西洋については古代ギリシャから始めている。近代化前の中国についてはNeedham, Sivin, Nakayamaなどを参照している。西洋とイスラム圏ではギリシャ語、アラビア語、ラテン語と引き継がれ、東洋では漢文が共通語だった。

共通語の移行には文献の翻訳が重要だった。イスラム圏、とくにアッバース朝のバグダードで、ギリシャ語の文献が直接あるいはシリア語経由でアラビア語に翻訳された。西ヨーロッパでは、12世紀のBathのAdelard (1080?-1152?)をはじめとする人々によって、アラビア語の文献がラテン語に翻訳された。

ローマ帝国崩壊後のラテン語、アッバース朝崩壊後のアラビア語、近世東アジアの漢語は、地域間で話しことばは通じなくなっていたが、書きことばの共通性が保たれていて、それが学術の共通語となった。

近代(17-20世紀)のヨーロッパ(アメリカと日本が遅れて加わる)は、科学共通語がなかったが知識が共有されたという意味で、珍しい時代だ(と著者は判断している)。そこでは、翻訳・紹介がさかんに行なわれた。たとえばNature第1巻(1869)の内容は、オリジナル論文ではなく、翻訳・紹介が主だった。

結論として、著者は、このように歴史的にも科学には事実上の共通語があるのが通常なのだという認識と、共通語を複数使いわけるのは非効率だという考えによって、英語の共通語化をますます推進すべきだという主張を根拠づけようとする。ただしこれはどうも結論が先にあって理屈をつけている感じがする。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →

• 甲斐 憲次 編著, 2012: 二つの温暖化 — 地球温暖化とヒートアイランド。成山堂書店, 298 pp. ISBN 978-4-425-51291-1.

ここでいう地球温暖化は、大気中の二酸化炭素などの成分の濃度が変わることによるグローバルな気候の変化であり、ヒートアイランドは、土地被覆変化や人工排熱によって起こる都市の規模の気候の変化である。どちらも人間活動がひきおこす気候の変化だが概念的には別だ。しかし、名古屋や東京などの都市に住む人が体験するのは両方をあわせたものになるので、あわせて考えることも必要になる。

本書は両方の話題にわたる大学レベルの教材として編集された本だ。気象学の初歩の勉強はすませた人向けといえる。名古屋大学で2007年度に行なわれた講義をもとにしている。寄付を受けた企画で大学外の専門家も講師に呼ぶことができたそうだ。2007年の講義の内容のままでなく新しい材料が使われているところが多いようであり、また第3部第5章として地球温暖化とヒートアイランドの両方の要素を含めた都市規模の気候の将来見通しという新しい話題がつけ加えられて、2012年発行の本にふさわしいものになった。もうひとつの特別寄稿である第2部第5章は2001年の講演がもとになっていて最新ではないが、地球温暖化のしくみに関して1960年代以来研究し、その水循環・水資源への影響を1980年代以来論じてきた真鍋さんによる展望は簡単に古びるものではないだろう。

講義は地球温暖化とヒートアイランドそれぞれについて、観測、しくみ、予測、影響と対策で構成されている。本の章だてはあとにつけるが、構成の基本は変わらず、第2部と第4部1-2章は地球温暖化、第3部1-4章と第4部5章はヒートアイランドにかかわるものだ。第3部第5章(地球温暖化が都市スケールでどう現われるかにヒートアイランドが加わる)と4部3,4章(都市・建物レベルでの温暖化対策)は両方にかかわる。

わたしにとっては大まかには知っていた話題が多いのだが、もう少し知りたいが専門の論文のどれを読んだらよいかわからないというとき、糸口になりそうな記述があちこちにあって助かる。

序章の初めの部分によれば、甲斐氏は1970年代の世の中の気候に関する議論のうちで寒冷化論の印象を強く受けたようだ。わたしも同様な本を読んでいるのだが、鈴木秀夫「氷河時代」[読書メモ]はこれから氷期がくるという予言とは受け取らなかったし、根本順吉氏の本なども、寒冷化というよりは気候の変動が激しくなるという見通しだと受け取った覚えがある。

章構成と各章の著者をこの下に示す。

第1部 序章 /甲斐 (名大)
1. 温暖化研究の流れ
2. 過去1000年の気温の変動からわかること
3. 二つの温暖化の実態
4. 講義マップと本書の構成
コラム1. 二酸化炭素による地球温暖化の科学的根拠 –いつ頃から認識されていたか
第2部 地球温暖化の仕組みと実態
第2部 第1章 温室効果ガス収支の観測 /井上 元 (東大 [元名大])
第2部 第2章 地球温暖化の仕組み /神沢 博 (名大)
第2部 第3章 数値モデルによる気候変動研究 /木本 昌秀 (東大)
第2部 第4章 気候変動の実態 /栗原 弘一 (気象庁)
第2部 第5章 温暖化と水循環 /真鍋 淑郎 (Princeton大)
第2部 ヒートアイランドの仕組みと実態
第3部 第1章 ヒートアイランドの仕組み /神田 学 (東工大)
第3部 第2章 数値モデルによるヒートアイランド研究 /木村 富士男 (JAMSTEC)
第3部 第3章 東京のヒートアイランド /三上 岳彦 (帝京大 [元首都大])
第3部 第4章 体感気候 — 名古屋市民参加によるヒートアイランド研究 /堀越 哲美 (名工大)
第3部 第5章 温暖化のダウンスケーリング /日下 博幸 (筑波大)、原 政之 (JAMSTEC)
第4部 温暖化の政策と展望
第4部 第1章 低炭素社会に向けて動き出した社会 /西岡 秀三 (環境研)
第4部 第2章 気候政策の課題と展望 /竹内 恒夫 (名大)
第4部 第3章 名古屋市の地球温暖化対策 /小島 正也 (名古屋市)
第4部 第4章 環境共生型建築・地域を目指して /奥宮 正哉 (名大)
第4部 第5章 建築業としてのヒートアイランド対策の取り組み /西村 正和 (大成建設)
第5部 結論 — 器としての地球 /甲斐
1. 地球の大気、水、炭素の分布
2. 二つの温暖化の関係
3. 今後の勉強のために
コラム2. 地球温暖化研究のパイオニア 真鍋淑郎博士
あとがき