• 古川 和男, (2001), 2011: 原発安全革命 (文春新書 806)。文藝春秋, 247 pp. ISBN 978-4-16-660806-5.

人間が核分裂をあやつることに本質危険はなくせないと思う。しかし本質危険を最小限にすることはできそうだ。そのためには、わたしが一般向け解説を読んだ限りでは、トリウム溶融塩炉がいちばんよさそうだ。エネルギー資源としてまだ核分裂が必要だと考えるならば、もう軽水炉や高速増殖炉を作るのをやめて、これに研究開発の精力を向けるべきではないか? (既存の炉を安全に保ってあとかたづけをすることに関する専門家集団は今後も必要だが。)

そう思ったのはこの本を読んだからだった。これは、2001年に「『原発』革命」という題で出た本を、2011年3月の震災を受けて部分改訂したものだ。なお、トリウム溶融塩炉の話は雑誌記事(亀井, 2011)でも見た。基本的に同じ技術の説明だと理解した。[2011-06-09補足: ただし違いもあることをご指摘いただいた。]

この本の著者の基本的立場は、原発は(熱機関というよりも)化学プラントと考えるべきだということだ。それは「マンハッタン計画」の主要メンバーのひとりの物理学者Wignerがすでに第2次大戦中のセミナーで言っていたことだそうだ。著者によれば、化学プラントと考えれば、燃料は液体の形で扱うべきなのだ。固体の燃料では、燃料の変質に対応するためにときどき反応を止めて燃料棒を取り出して分解しなければならず、手間もかかるし作業者に危険が生じる。液体ならばプラント構造が単純で遠隔操作可能になるという。

また、震災で注目された電源喪失事故に対しては、高温になると弁が開き、液体燃料が重力で落ちて、下のタンクで冷えて固化するので、冷却に失敗するおそれも放射性物質が外にもれるおそれも非常に少ないそうだ。(これはこの型の炉の推進者の言い分なので、だれかに他の型と並列に比較してもらわないと評価が定まらないが。)

液体状態で核分裂が起こる燃料として、LiFとBeF₂の混合物を溶媒としてThF₄などをとかした溶融塩を使う。ただしリチウムは、⁶Liに中性子があたるとトリチウム(³H)ができるので、⁷Liだけにしておく。

実際に核分裂を起こす物質は²³³Uだ。運転中に²³²Thに中性子があたってベータ崩壊して²³³Uになる。この燃料ならば、超ウラン元素がほとんどできない。超ウラン元素こそ廃燃料に無視できない放射能が何万年も残るおもな原因であり、また核兵器への転用が心配されるプルトニウムもそれに含まれる。²³³Uでも原子爆弾は原理的に可能ではあるが、混在する²³²Uが強いγ線を出すため、²³³Uを濃縮するのはむずかしいのだそうだ。発電炉は遠隔操作するので²³²Uが共存してもさしつかえないらしい。

トリウムを含む鉱物はウランよりも多数の国に分布していて、資源を特定の国に依存しないですむことも、メリットとしてあげられている。

この型の溶融塩炉は、²³⁵Uやプルトニウムを燃料に使うこともでき、それによってプルトニウムを消滅させることができる。プルトニウムが余って扱いに困っている今、それを消滅させられる技術は貴重だ。ただし、発電向けとは違った運転のしかたをする必要があるのかもしれない。

溶融塩炉はアメリカのオークリッジ国立研究所(ORNL)で実験成功の実績があるそうだ。その実験をひきいた当時のORNL所長はAlvin Weinbergだった。Wignerの弟子で、軽水炉開発の中心のひとりでもあったそうだが、わたしは「トランスサイエンス」という概念を提起した(Weinberg, 1972)人として記憶していた。1965年に²³⁵Uで臨界に達したあと1968年に²³³Uで運転し、トラブルはなかったそうだ。しかし1976年にCarter政権がプルトニウム再処理や高速増殖炉から撤退を決めたあおりで中止されてしまい、その後復活していない。兵器への転用がむずかしいことは、著者から見ると長所なのだが、アメリカを含むいくつもの国の政治家にとっては短所だったのかもしれない。

著者による溶融塩発電炉のデザインは「FUJI」と名づけられている。軽水炉では水が中性子減速剤と熱交換媒体を兼ねるのに対して、FUJIでは中性子減速剤は黒鉛である。熱交換は、1次は燃料自体をまわし、2次は別の溶融塩を使い、そして熱機関の作業物質として水蒸気を使う。[この段落の残り2011-06-09さしかえ] それにしても、軽水炉にある、水素が発生する反応を起こしうるジルコニウムと水がすぐ近くにあるという本質危険は、避けられそうだ。(ナトリウムと水がすぐ近くにある高速増殖炉は論外だ。) 他方、亀井(2011)は水を使わないデザインを考えている。熱交換はガスによるのだそうだ。

核分裂を始めるための「火だね」として、²³³Uまたは²³⁵U, ²³⁹Puが必要だ。当面は核兵器などで余ったプルトニウムを使うこともできるが、利用を普及させるならば²³³Uを生産する必要があると著者は考える。ORNLで研究されていた方向は発電炉に増殖炉を兼ねさせるものだったが、著者は検討のすえそれとは別の提案をする。発電炉は単純な構成にし、火だね作りは少数の燃料工場で集中的に行なうべきだというのだ。燃料工場では溶融塩に加速器で陽子を照射する。その炉は発電に最適な構成ではないが加速器に必要な電力くらいは発電できるそうだ。

文献

• Alvin Weinberg, 1972: Science and trans-science. Minerva, 10:209-222. 再録 1992, Nuclear Reactions: Science and Trans-Science, American Institute of Physics, 3-19.
• 亀井 敬史, 2011: より小型、より安全に — トリウム原子炉の可能性。東洋経済, 2011年6月11日号, 60 – 63.

• 久馬 一剛 (きゅうま かずたけ), 2010: 土の科学　(PHPサイエンスワールド新書 024)。 PHP研究所。ISBN 978-4-569-77961-4.

土、専門用語では土壌というものに関する知識をまとめた読みもの。わたしにとっては知っていることも多いが忘れていることも多いので勉強のために読んだ。なお「食料生産と環境」は、これと内容が重なるところもあるが、少し専門的な本だ。

第1章「土とつながるいのち」、第2章「呼吸する土」。土には岩石の粒子だけでなく、生きている生物(呼吸をする)やその作った有機物(炭素化合物)も含まれているが、もっと大きな体積をしめるのは水と空気だ。ただしその割合は土の種類や深さによってかなり違う。水と空気が共存できるのは、ミミズなどの生物が作った団粒構造と呼ばれる構造のおかげだ。

第3章「土はどうやってできたのだろう」。岩石が物理的風化によって細かい粒子となり、さらに化学的風化によって粘土鉱物と酸化物鉱物が作られる。そこに植物・動物・微生物が生きることによって土壌が形成されていく。これには千年以上の時間がかかる。人工的に造成した土地の土は木を維持することができなかった。土壌学は、植物の養分となる無機元素に注目した農芸化学の流れと、地質学の流れ(日本の明治時代の「土性調査」）、ロシアのドクチャエフから始まった近代土壌学がある。土は外的条件の変化に対する緩衝能力が高い。

第4章「モンスーンアジアの水田とその土」。東アジアから南アジアは、湿潤であり、しかも低地の面積比が大きい。そこで水のたまった低地に育つイネの栽培が発達した。水田は畑と比べて嫌気的(酸素が少ない)なので有機物を蓄積しやすく、窒素固定をする生物も多く、リン酸が溶け出しやすい。またときどき水を落とすことができれば連作障害がない。ただし嫌気的土壌中のメタン生成菌がつくるメタンがイネの茎を通って大気中に出てしまうという問題点がある。

第5章「日本の畑の土が水田を広めた?」 日本は雨が多いので土壌は酸性になり、茶などの酸性に強い作物を別とすると、畑の生産性を上げることはむずかしい。水田は有利である。

第6章「いま土が危ない」。世界の多くのところで耕作によって土壌侵食が加速されている。乾燥地帯では過耕作や過放牧による砂漠化が進んでいるところおある。乾燥地の灌漑農業では塩類が集積する。熱帯の泥炭を排水したのちは持続性がない。重金属によって汚染された土は基本的に農地から排除するしかない。

第7章「土の中の生きものたち」。 ミミズやシロアリが土を耕す(団粒構造をつくる)。窒素を固定する(窒素分子をアンモニウムイオンなどに変える)のも、脱窒する(窒素分子にもどす)のも細菌である。菌根菌(マツタケもその一種）は植物と共生して無機養分吸収を助ける。

第8章「土を肥やす」。人は食料生産のために土に肥料をやる。窒素は工業的窒素固定によって過剰ぎみとなり、またその過程でエネルギー資源を消費している。リンは鉱物資源の枯渇に向かっており、下水汚泥リサイクルは重金属混入の問題がある。

第9章「土を生かす」。近代農業は、化学肥料や農薬に頼った単作化に進んだが、最近(日本では1992年から)環境保全型農業が政策として推進されるようになった。その中で土づくり、つまり土に有機物を入れて土壌生物を育てることが重要である。

文献

• 久馬 一剛, 1997: 食料生産と環境 — 持続的農業を考える。 化学同人。

• 畠山 史郎, 2003: 酸性雨。日本評論社。ISBN 4-535-04823-1.

窒素循環がかかわる環境問題について調べていくうちに、酸性雨との関係も調べておきたくなった。しかしなかなかよい文献が見つからない。どうやら「酸性雨」という問題のたてかたがあまり適当ではないらしい。しかし「広域大気汚染」では問題が広がりすぎてしまうと思う。

ともかく、前から知っていたが読んでいなかったこの本を借りて読んでみた。以下はわたしなりの要約。2003年に出た本なので、その後の事情の変化を反映していないことに注意。

狭い意味の酸性雨とは、雨のpHが約5よりも低くなることである。しかし、問題はむしろ、硫黄酸化物や窒素酸化物による広域大気汚染である。雨でない形での沈着も含め、また土壌粒子によって中和されて酸性でなくなっている雨も含めて考えたほうがよい。

日本の都市部でのSO2とNO2濃度は1970年代の間に下がり、その後は横ばいである。韓国と中国では、1990年代の間にSO2濃度は下がったが、NO2濃度は横ばいかむしろふえている。

硫黄酸化物には火山起源のものもあるが、人為起源のものは石炭や石油に由来するので、排煙脱硫のほか、燃料から硫黄分を取り除く対策もとられる。窒素酸化物は燃焼の過程で生成する。触媒によって分解を促進することができる。光化学スモッグの主な有害成分はオゾンであるが、それが多く生成する条件は窒素酸化物と炭化水素の両方があることである。

酸性雨や硫黄酸化物・窒素酸化物の沈着によって次のような害が生じる。建材の鉄やコンクリートの腐食が進む。湖の水の酸性化(pH低下)によって魚などの生存が困難になる。

森林衰退の原因は複雑であるが、日本の北関東(日光白根山など)の場合は、東京付近の光化学スモッグに由来するオゾンが天然炭化水素と反応してできた過酸化物、硫酸・硝酸を含む酸性霧、酸性環境に強いナラタケ(きのこ)などの要因が複合していると考えられている。日本海沿岸の森林衰退も大筋は同様だが、大気汚染物質の起源はアジア大陸と推測される。

北西の季節風に伴って中国北部で排出された二酸化硫黄が酸化した硫酸がやってくる。1992年には韓国の工業地帯からの二酸化硫黄が観測されたがこれはその後減っている。また、中国中南部(上海付近など)からの二酸化硫黄・硝酸ガスなどを含む汚染空気塊が、移動する低気圧・高気圧に伴って日本に来ることと、梅雨期などに角(つの)型につき出して日本に到達することがある。

東アジア酸性雨モニタリングネットワーク(EANET)が、1993年から検討され、1998年から試行的に、2001年から本格的に稼働している。
[別資料より: EANETのセンターとなっている酸性雨研究センターは2010年6月からアジア大気汚染研究センターと改称された。財団法人日本環境衛生センターの一部であり、新潟にある。 http://www.acap.asia/]

中国の硫黄酸化物による広域大気汚染防止と現地の人々の健康のために、著者は、家庭用燃料として石炭と生物起源物質(おがくず、わらなど)を混ぜた豆炭をつくる際に消石灰(水酸化カルシウム)を混ぜることによって硫黄を吸収する「バイオプリケット技術」と、石炭を燃やす前に硫黄分の多い部分を取り除く「乾式選炭技術」を推進している。

• 杉山 昌広, 2011: 気候工学入門 — 新たな温暖化対策、ジオエンジニアリング。日刊工業新聞社, 197 pp. ISBN 978-4-06696-2.

地球温暖化を抑制する手段として、geo-engineeringと呼ばれるものが話題になることがある。しかし「地球工学」と言えば、地下資源探査やトンネルを掘る技術などさまざまなものを含む。本書の著者は、気候に関するgeo-engineeringを「気候工学」と呼ぶことにした。わたしも、今年4月に出版された地球温暖化の解説(増田, 2011)を書いたときにはそれに賛同したのだが、その後、気候を資源として活用する技術と区別して「気候改変工学」と呼びたいと考えている。(「気候制御工学」も考えたのだが、制御と言えるほどのことはできそうもない。)

この本はこの主題に関する日本語で最初の本だ。ただし大気からの二酸化炭素回収に関してはKunzig and Broecker (2008)の日本語版が『CO₂と温暖化の正体』という題で出ている本[読書ノート]にもある。著者は、地球温暖化の「緩和策」(mitigation)についてまとめるIPCC第3部会に参加している杉山大志さん(本書の序文を書いている)と同じ電力中央研究所の社会経済研究所に属するが、もっと若い研究者だ。日本気象学会の雑誌『天気』に、西岡純さん(北海道大学、海洋学)、藤原正智さん(北海道大学、大気科学)との共著で出した解説のほうが先に書かれたのだが、印刷はこの本のほうが先になった。

ここでいう気候工学は、大気中の二酸化炭素を減らす方法(CDRと略される)と、太陽放射の反射をふやす方法(SRMと略される)に分けられる。ただし、二酸化炭素を減らす方法については、陸上の植林は「緩和策」だが海のプランクトンに肥料をやって光合成を促進することは気候工学とされ、燃焼排気からの二酸化炭素回収隔離貯留(CCS)は「緩和策」だが大気からのCCSは気候工学とされるというように、「緩和策」との区別は合理的ではなくこれまでの議論のいきさつを反映したものにすぎない。本書の図4-2の「広義の気候工学」までひろげたうえで問題を整理するべきだと思う。しかし、世の中でgeo-engineeringということばが本書の「狭義の気候工学」の意味で使われることが多いことに注意しておく必要はある。たとえば、本書の最後に出てくる話題だが、2010年に名古屋で開かれた生物多様性条約締約国会議(COP10)では、気候工学を全面的に禁止すべきだという議論もあったが、小規模な実験に限って認めることにしたそうだ。

SRMは、全球平均気温の上昇という意味での温暖化をおさえることはできるけれども、地域ごと・季節ごとの気候変化を小さくできるかどうかは明らかでない。また、温暖化とは別のCO₂増加の影響である海洋酸性化は止められない。そして、SRMの手段のうちで、地表面の反射をふやす方法はあまり大きな面積での実行が望めない。雲の粒を小さくする方法は雲のしくみに関する理解が不確かだ。宇宙に鏡のような人工物を置く方法も、資源の点からむずかしそうだ。現在ある技術で実行できそうなのは、成層圏に硫酸などのエーロゾルをふやす方法だ。これは特定の国あるいは企業でも実行できそうだが、影響は世界におよび不利益をこうむる人もいるだろう。また、実行をやめれば2年くらいで温暖化が復活する。このような問題点はすでに指摘されており、影響を評価するシミュレーションの国際共同研究計画「GeoMIP」も始まっている(杉山・河宮, 2011)。

CDRのうちで前から検討されてきたのは、海に植物プランクトンの栄養になるものをまくことで、とくに鉄をまくことに関しては小規模な野外実験が行なわれた。その結果、かつて期待されたほどの効果はなさそうだという印象がある。しかし、いずれにせよ、海洋の栄養塩の量が変わったとき、生物に吸収された炭素のゆくえがどう変わるかの評価は必要だと思う。もうひとつは、大気からの二酸化炭素回収だ。これは燃焼排気からの回収よりもエネルギーコストがかかるが、再生可能エネルギーが需要よりも多く得られるところに立地できるという利点もある(小出, 2011)。しかし、燃焼排気からのものも含めて、回収された二酸化炭素を最終的にどこにどのように隔離貯留しその費用はどのくらいかかるのかの議論がまだ不足しているように思う。

この本は今の時点での北アメリカ・ヨーロッパの議論を展望するのに役に立つ。動いている研究プロジェクトのうちには倫理的側面に注目したものもあるそうだ。この本の議論があまりよくまとまっていないのは、今の時点での世界の議論がまとまっていないことを反映したものなのだろう。

文献

• 小出 仁, 2011: 大気CCS:遠隔地未利用エネルギー活用による温暖化防止ジオエンジニアリング。日本地球惑星科学連合2011年大会予稿 HRE031-01、 http://www2.jpgu.org/meeting/2011/yokou/HRE031-01.pdf。
• 増田 耕一, 2011: 地球温暖化の科学的認識はどのように発達してきたか。環境技術 (環境技術学会), 40, 194 – 199.
• 杉山 昌広, 河宮 未知生, 2011: GeoMIP 成層圏エアロゾル・ジオエンジニアリング・ワークショップ。天気 (日本気象学会), 58, 541 – 544. [2011-08-27追加]
• 杉山 昌広、西岡 純、藤原 正智, 2011: 気候工学(ジオエンジニアリング). 天気 (日本気象学会), 58, 577 – 598.

• 白井 光雲, 2011: 現代の熱力学 (Modern Thermodynamics)。共立出版, 309 pp. ISBN 978-4-320-03466-2.

[読書ノート]を書きました。

• 日本生態学会 編, 仲岡 雅裕 責任編集, 2011: 地球環境問題に挑む生態学 (エコロジー講座 4)。文一総合出版, 78 pp. ISBN 978-4-8299-1019-1.

日本生態学会が、学会大会に合わせて開いている一般向け講演会のために、講演会に間に合うようにあらかじめ編集している本。前年の主題は生物多様性だった[読書メモ]。今年は札幌で大会期間中に東北の大地震があってたいへんだったが講演会は行なわれたそうだ。

生態系と地球環境とのかかわりはいろいろあるが、この本ではとくに、長期継続した調査(モニタリング)に取り組んでいる人たちによる報告を集めている。

目次より

• 中静 透: 地球環境と生態系の長期変動を明らかにする
• 三枝 信子: 世界の森林の二酸化炭素吸収量を測る
• 大手 信人: 森林の水と物質の循環からわかる生態系の変化
• 藤倉 克則: 海洋の生物多様性の全体像に迫る
• 綿貫 豊: 海鳥の目からみた海洋変化
• 用語解説 — 気候変動・地球環境変化・地球温暖化 (三枝)/ 地球温暖化と温室効果ガス (三枝)/ 生物の目録づくり (藤倉)/ 海洋酸性化 (仲岡)

中静氏の章は、森林、とくにマレーシアの熱帯雨林と日本のブナ林などの事例をあげて、数十年に一度の現象や数十年間の変化傾向を知ることの重要性を指摘する。

三枝氏の章は、とくにアジアの中で気候の違う多数の地点で森林と大気との二酸化炭素交換量やそれに関連する量の測定を続けている「アジアフラックス(AsiaFlux)」という共同研究事業とそれでわかってきたことの紹介。

大手氏の章は、森林の物質循環のうちでもとくに窒素循環について。ほとんどの生物は窒素分子を利用できないので硝酸イオンやアンモニウムイオンを循環利用している。そこに人間活動による窒素酸化物が大気から降下してつけ加わっている。その影響の出かたは北アメリカと東アジアとで違い、それは水循環の季節性の違いと関係がある。

藤倉氏の章は、世界の海洋生物の種(しゅ)とその分布のデータベースづくりの活動「OBIS」に日本からも積極的に参加するようになったこと、相模湾での深海長期モニタリング(1994年から)など。

綿貫氏の章は、海鳥の移動、繁殖、何を食べているかなどのモニタリング。天売島のウトウという鳥の事例など。汚染物質の濃縮の問題もあり、海洋の気候変動(レジームシフト[川崎(2009)の読書ノート参照]など)のモニタリングにもなる。

• 山崎 耕造, 2005: トコトンやさしいエネルギーの本。日刊工業新聞社, 159 pp. ISBN 4-526-05407-0.

わたしは本業で人間社会のエネルギー資源について考える必要が生じ、大学の講師としては物理の概念としてのエネルギーを説明する必要がある。両方の関係を述べるのにいつも苦労する。この本の話題は両方にまたがっていたので、参考になるかと思って読んだ。

見開き2ページがひとつの節となっているが、それをいくつかまとめた章の構成はある。それぞれの章の主題は次のとおり。
1. エネルギーの基礎
2. 地球環境
3. 化石燃料
4. 自然エネルギー
5. 核エネルギー
6. エネルギー有効利用
7. 未来エネルギー

最初の節(10ページ)で、物理学でいうエネルギーは「物質にたくわえられた仕事をする能力」であると説明され、また「今日一般に使われている「エネルギーを消耗した」などの意味は、精神的な意味での『物事を行う気力』、また、物理的な意味での『エネルギーを生み出すことのできる燃料資源』のことを指しています。」とある。しかし、それ以後に出てくるエネルギーという用語のそれぞれが、物理学でいうエネルギーをさしているのか、燃料資源をさしているのかは明確でない。この本を読んでも両者の関係がよくわかるということにはならないだろう。エントロピーやエクセルギーという概念の説明もあるのだが、本の後半(106ページ)の核エネルギーの章のあとにその本文とは無関係に現われるコラムに書かれているだけで活用されていない。

第1章で特徴のある記述は、エネルギー資源を基礎物理(素粒子論)でいう4つの力と関係づけて説明しようとしていることだ。しかし、ここでいう「力」という概念は力学でいう力と同じでよいのか、むしろエネルギーをさすのか、説明があいまいだと思う。バイオマスエネルギーは直接には(化学結合のエネルギーなので)電磁力、究極的には(太陽の核反応なので)強い力だと言っていて、言われてみればそうかと思うが、「4つの力」が出てくる基礎物理の本を読んでおかないとおもしろくないのではないだろうか。

地球環境の章は地球環境全般の解説をねらったようで必ずしもエネルギーに直結しない項目もある。とくに生態系の節は、希少生物保護を主とし、環境ホルモン問題などが、関係がよくわからないまま混ざっている。原子力廃物の件もこの章にはいっている(順に読めば原子力発電自体の説明より先に放射性廃物処分の必要性に出会うことになる)。地球温暖化の説明は大筋はよいのだが、温室効果のしくみの説明の図(p.39)で、温室効果気体がふえると地表面から宇宙空間に抜けていく放射がふえるとしているが、これは逆に減り、大気から出て行くほうがふえるのだ。ここの「+3X」「-3X」はつけかえる必要がある。

本書のエネルギー資源に関する話が見通しがよくないのは、自然エネルギーの章の最初の節(72-73ページ)で示されているが、日本の法律である「新エネルギー法」(新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法)で「新エネルギー」とされている14種類の技術に全部ふれなければならないという、おそらく出版社が置いた制約によっているのではないかと思う。この「新エネルギー」にはレベルの違う概念が混在している。本書ではせっかく73ページの図で概念整理をして「需要サイドのエネルギー」なるもの(わたしには納得のいかない表現だが)を区別したりしているのに、それが目次構成に生かされていないように思う。

核エネルギーの章の大部分は標準的な原子力発電の説明だ。核燃料サイクルか一回限りの利用かという問題の指摘もある。(一回限りの利用をさす英語「once through」を正しく「ワンス・スルー」としているところもあるが「ワン・スルー」としているところが多い。) 核融合の話も出てくるのは、著者の専門なので当然なのだが、割り当てられたページ数が少ないのであまりよくわからない。とくに「慣性閉じ込め」はレーザー核融合に関連することはわかるがそれ以上説明がない(わたしは別の本でいちおう理解したが)。

「未来エネルギー」というのは奇妙な表現だ。
そのうち、宇宙太陽光発電は、まだ「技術的に実用段階」には達していないので新エネルギー法でいう「新エネルギー」にならないのだろうし、将来必ず実用に至るとは言えないと思うが、技術の基礎はできており、残る問題は確実性、安全、費用の面で現実的かどうかだと思う。
他方、反物質エンジンは、物理学として微量の反物質を作るところまではいっているものの、エネルギー利用技術に進むために必要な基礎科学的知識がまだない、夢の技術にすぎないと思う。
月面にあるヘリウム3を使った核融合の現実性はその中間というところだろうか。
出版もとが「新聞社」なので、ジャーナリスト的感覚で同じ箱に入れたのかもしれないが、もう少していねいに基礎の確かさを評価してほしかったと思う。

• Peter HOWLETT & Mary S. MORGAN eds., 2011: How well do facts travel? — The dissemination of reliable knowledge. New York: Cambridge Univ. Press, 465 pp. ISBN 978-0-521-15958-6 (pbk.)

東京の本屋の洋書の科学史・科学哲学の棚で見つけた。題名にひかれて中身をめくってみると、アメリカの科学史家Naomi Oreskesによる章があり、地球温暖化否定論を宣伝する人々のうち、Oreskes & Conway (2010) Merchants of Doubt[読書ノート]とは別の事例を論じている。日本の温暖化懐疑論者がときどき話題にする対象でもあるので(たとえば、渡辺正(2005)『これからの環境論』[読書ノート]の温暖化の章であとに述べるGESのウェブサイトを参照している)、確認しておきたくなった。ほかにも、水文学の話題(河川流量を計算するManningの式のこと)や、農業に関する技術移転の話題など、わたしが関心をもつべき内容があるのだが、しばらく読む時間がとれそうもない。

この本は、題名のような主題の共同研究の成果として編集されたらしい。ざっと見た感じでは、題名のキーワードを共有している以外は関連のない論文がならんでいるだけだ。これは学際的企画でありがちなことで、しかたがないことなのかもしれない。著者たちにとっては、本を作るまでの過程がお互いに刺激を受ける機会だったのかもしれない。

まえがきをざっと読んでみると、この本で「事実」(fact)は知識の断片をさす。記述対象となる自然界の特性をさしているのではないようだ。したがって、まちがった事実が伝えられることもあるわけだ。そういう定義ならば、「事実が社会的に構成される」のような言いかたをされることがあったとしても、自然科学者の世界観と矛盾すると考えなくてよいだろう。

***
Oreskesによる「My facts are better than your facts: Spreading good news about global warming」は、1990年ごろからアメリカの石炭会社Western Fuelsが中心となってくりひろげた地球温暖化否定キャンペーンの論評だ。ICE (Informed Citizens for the EnvironmentまたはInformation Council for the Environment)と、Greening Earth Society (仮にGESと略す)という団体が作られた。ICEは市民の自主的な活動という印象を与えるように作られた。本書の用語ではないが草の根運動をもじって人工芝(astroturf)運動と呼ばれるようなものだ。Western Fuelsはまず専門の業者を使ってマーケティング調査を行ない、石炭産業に縁のある少数の小さい町にしぼってICEの名前で大量の宣伝活動を行ない、ICEのメンバーをふやした。GESは、温暖化を否定する見解をもつ科学者をかかえ、ビデオなどの科学啓蒙教材を配布して、「大気中のCO2がふえても温暖化は起こらない」、また「CO2は植物にとっての栄養なのでCO2がふえたほうが世界は住みよくなる」という主張を広めた。専門科学者のほとんどが、CO2増加は温暖化をもたらすと認識し、その多くが温暖化には人間社会にとって困った影響をもたらすと考えるようになったが、アメリカの市民の多くは、専門家の間に論争があって統一見解はできていないという印象をもった。そうなってしまった原因は、本書の主題である「事実が伝わる」という視点から考えると、ひとつには、人々が楽観的な予測のほうを悲観的予測よりも好んで伝えるからであり、もうひとつにはWestern Fuelsを含む勢力がどのように発信するのが効果的であるかを調べて実行したのに対し、科学者はそのような戦術的発言をしなかった(嫌った、あるいはできなかった)ことによると言える。

GESが広める主張の著者たちのうち主要なのは農学者(わたしは研究論文題目から判断して「農業気象学者」として紹介したことがあるが、本書では土壌学者とされている) Sherwood Idsoだ。Idsoはまず、大気中のCO2が2倍になっても気温の上昇は0.3℃くらい(多くの科学者の見積もりより1桁小さい)で自然変動に埋もれて検出できないくらいだろうと言う。この主張は論文になっていて、わたしは確認していないが、大気の状態を固定して地表面熱収支だけを考える論法(論文集The Warming Papers[読書メモ]でPierrehumbertの言うthe surface budget fallacy)に陥っているにちがいない。そしてIdsoは、大気中のCO2が多いほうが、CO2自体が植物の栄養分なので光合成量がふえ、また、葉の気孔の開きかたが少なくてすむので乾燥した気候のところに植物が広がることができるという理屈で、CO2がふえるのはよいことだという主張をくりひろげる。これらの理屈はそれ自体はもっともなのだが、他の科学者たちは、CO2増加でそれほど世界の植物の生産力が高まるとは考えない。CO2量が光合成生産力に効くのは光合成メカニズムが「C3」の植物の場合であり「C4」の場合は事情が違うし、現場の光合成量はCO2と水以外にもさまざまな制約を受けている。

ただ、Oreskesは、IdsoやGESの主張を、ときどき「地球温暖化(global warming)はよいことだ」と伝えることがある。わたしが本書のそれ以外のところから理解できた限りでは、Idsoは、温暖化は(それと明確に認められるほどのものは)起こらないと言っているのであり、起こらない温暖化についてよしあしは述べていないのではないかと思う。ただし、地球上の緑が広がるという主張のうちに、乾燥地帯のほかに北極圏にも広がるという主張があり、北極圏の部分は水利用効率向上では説明できず、いくらかの温暖化が起こるがそれは北極圏の光合成生産にとってはよいことだという主張だとすればいちおう納得がいく。IdsoやGESの主張が変遷していて、ある時期には実際「温暖化はよいことだ」という主張を含んでいるのかもしれない。

なおIPCC発足のところでWorld Meteorological Societyというものが出てくるがこれは明らかにWorld Meteorological Organizationの書きまちがいだ。

***
本全体の章構成を折り返しのあとにつける。
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• 常石 敬一, 2010: 原発とプルトニウム — パンドラの箱を開けてしまった科学者たち (PHPサイエンス・ワールド新書 017)。PHP, 280 pp. ISBN 978-4-569-77562-3.

1年ほど前に新刊で見た。内容のほとんどが「原爆とプルトニウム」というべきものだったので、羊頭狗肉ではないかと怒って買わなかった。しかし、福島原発事故のあといろいろ考えているうちに、核エネルギー利用に未来があるとすれば、核兵器のためにプルトニウムを生産するために開発された原子炉という技術のわだちから抜け出す必要があるのではないかと主張したくなった。そのためには核兵器がらみの技術開発の歴史をふりかえらなければならない。それで手始めにこの本を買った。最初と最後に2011年3月27日づけの書きたしのある第2刷だった。

「原発」は確かに著者がこの本を書いた動機だったようだ。著者はこの本の最初と最後の部分で、日本が核兵器の材料になりうるプルトニウムをいわば無防備な形で持っていることに危機感をもち、理想的ではないが現実的選択肢のうちの最善として、国内での再処理をあきらめてアメリカのオバマ大統領の「国際燃料バンク」構想に乗るべきだという政策的発言をしている。

しかし本書は基本的に科学史の本だ。X線の発見(レントゲン)、放射能の発見(ベクレル)、放射性元素の分離抽出(キュリー夫妻)、中性子の発見(チャドウィック)、人工放射性核種の生成(ジョリオ・キュリー夫妻)などの流れをたどる。そして、第2次大戦中の、核分裂現象がそれと認識されるまでの動きに重点がおかれる。(わたしにとっては、科学哲学の本[読書ノート]の話題としていくらか知っていたこと。) それから連合国ではまずイギリスで核兵器開発研究が始まり、その後中心はアメリカ合衆国のいわゆるマンハッタン計画に移った。(シラードが書かせたアインシュタインの手紙は直接のきっかけではないそうだ。) その内容のうち、ウラン濃縮関係は省略して、天然ウランを使った原子炉によるプルトニウム生産の流れをたどる。

ベクレルが放射性物質を持ち歩いて命を縮めてしまったことや、マンハッタン計画の実験室での死亡事故の事例などもとりあげられている。

アメリカが核兵器を使ったことは、核兵器が実際に可能であることを明らかに示すことによって、ソ連が核兵器をもつことを早めた、と、著者は主張する。

あとは本書をきっかけとしてわたしが考えたことだが本書と直接関係はない。答えのない「歴史のもしも」だが、ドイツ・イタリアがユダヤ人を迫害しなかったら、枢軸国の科学者が連合国におおぜい流れることはなく、科学の点では両陣営は同レベルだったにちがいない。枢軸国は資源とくに石油が乏しかったから実際の核兵器開発に至るのはむずかしかったと思う。しかし連合国も核兵器開発を急速に進める態勢はとれなかったのではないか。戦争がどれだけ続いたかもわからないが、連合国対枢軸国の冷戦状態に移行した可能性が高いような気がする。その場合、日本は枢軸国の一員として核兵器技術をドイツと共有しただろうか。ソ連はどうなっていただろうか。

• 森谷 正規 (もりたに まさのり), 2004: 政治は技術にどうかかわってきたか (朝日選書 763), 朝日新聞社

(公共図書館で借りて読んだ。)

どんな技術をのばすべきかは、経済の問題として語られることが多い。産業のための技術についてはそれは適当だろう。家庭のための技術も、個人が消費財を買うことによって生活を便利にすることをさすのならば、それを生産する産業のための技術をのばせばよいことになる。しかし、それでは社会のための技術が抜け落ちる。健康、環境、教育、移動、情報交換・共有などだ。著者はそこで政治が積極的に技術にかかわる必要があるとする。どんなものををのばし、どんなものを抑制するべきかを明確にし、税制、補助金、規制を使い分ける必要があるのだ。

いわゆる公共事業は社会のための技術応用であったはずなのだが、とくに日本の場合は土建政策に偏ってしまった。著者はこれをおもに建設官僚が自己維持的に目標を決めそれを政治家が容認したことが問題とみる。

それ以外の事業でも、著者は国が経営するとむだが多いとする。国の誘導機能は必要と認めるのだが、多少、国に対する悪玉視が行き過ぎていないだろうか。地方自治体に対する期待は高いのだが。

著者がとくに重点を置くのは自然エネルギー利用と廃棄物回収・資源リサイクル関係の技術だ。もっともなところもあるが、(燃料電池の燃料としての水素の利用や、都市ごみのパイプ輸送など、わたしのしろうと判断では)有効性や副作用の吟味が甘いと思えるところもある。　2004年から今までに事情が変わってきたと思われるところもある。わたしも大筋でこの分野の推進には賛成なのだが、具体的に何が必要かについてはもっとテクノロジーアセスメントが必要だ。

テクノロジーアセスメントと書いてしまったが、これは決まった手法があってそれを適用すればよいというものではない。知恵をしぼる必要があるのだ。第3章の終わりの部分(115-118ページ)によると、著者は1960年代末にテクノロジーアセスメントについて調べ、野村総研の出版物として発表した。また科学技術庁が中心となった調査活動に参加した。技術の社会への悪影響にはさまざまな種類のものがあり、それを検討する方法はすべての技術に共通にはできないのだ。それでテクノロジーアセスメントの議論は下火になってしまった。しかし今考えてみると、アセスメントの内容が個々の技術によってまちまちだというのは行き過ぎで、類型化はできるのではないかと思う。本書 117ページの表にある悪影響のリストも参考になるかもしれない。大分類だけあげておく。(1)人間の健康・安全に害を及ぼす。(2)自然環境を破壊する。(3)社会的機能を損なう。(4)人間の心理・文化・風俗への影響。(5)資源への影響。(6)産業・職業への影響。