瀬川 至朗 (2017) 科学報道の真相

  • 瀬川 至朗, 2017: 科学報道の真相 — ジャーナリズムとマスメディア共同体 (ちくま新書 1231)。筑摩書房, 283 pp. ISBN 978-4-480-06927-6.

2017年1月の新刊。日本のジャーナリズムの、科学・技術に関する報道のありかたを問題にしている。

第1章は「STAP細胞」事件。
今では捏造であったとほぼ確定している。当時捏造を見抜けなかったことを責めるべきではないが、マスコミも、論文をのせた(査読者からは否定的な評価が強かったのに編集者が肯定的な判断をしてしまった)学術雑誌も、なぜ肯定的に伝えてしまったかの検証が必要だ。

この件についての日本のマスコミ報道は、ノーベル賞受賞の報道と同じ型になっていた。ノーベル賞ならば高い評価が確定していると思ってよいが、新しい論文の報道は、まだ評価は定まっていないという態度でするべきだ。この件でなぜそうできなかったのか、要検証だ。

著者は本書の別の件では「取材対象との一体化」があったとしているが、この件での認識は少しちがうのかもしれない。わたしの理解では、日本のマスメディアは理研および「Nature」を実際以上に完全な権威と見ていた、ということなのだろう。

また、本書のこの文脈では強く批判していないが、[わたしが2007年に発表した文章]で述べたように、科学に関する報道が、新しく出た論文に関するものに偏りすぎていないか。もっと継続的な科学者の活動を報道できないか? 【なお、わたしの文章で、「ジャーナリズム」は語源からみると「日日主義」だという話を使ったが、本書(第4章、222-223ページ)によれば、この話は寺田寅彦が1934年に発表した「ジャーナリズム雑感」という文章に出てくるそうだ。(わたしはこの文章を覚えていないが、それが含まれた岩波文庫版の『寺田寅彦随筆集』を読んでいるので、その影響を受けたかもしれない。)】

第2章は福島第一原子力発電所の事故について。
とくに、「炉心溶融」「メルトダウン」と呼ばれる(のが正当と考えられる)事態について、報道で、その表現が避けられ、「燃料棒損傷」という表現が使われたことがあった。とくに2011年3月17日から28日の間にその傾向が強かった。(炉心溶融ということばは、12-16日には出てきていた。29日には専門家の見かたとして現われ、3月末ごろには原子力安全委員会がそれが起きた可能性が高いと述べた。) これは東京電力、原子力安全保安院、官房長官の発表に、メディアが表現をあわせたものだと考えられる。

問題はどちらかといえば事実認識だと思うが、著者は表現でまとめている。報道件数を数えるなどのデータ解析が示されているが、そのような作業は表現に注目したものでないと困難だとは思う。また、読者に影響をおよぼすのは、記者の事実認識よりも、記者が使った表現(およびそれに対する読者の事前知識)のほうかもしれない。

この件では、「『炉心溶融』あるいは『メルトダウン』と言うのが「正しい」表現であり、それを避けるのは権力によってゆがめられた態度だ」というような主張を聞くことがある。わたしはそういう主張(とくに「メルトダウン」などの用語を使いたがらない人への敵視)には賛成しないことが多い。「炉心溶融」も「メルトダウン」も統一的定義のある用語ではなく、その相互の意味範囲も必ずしも一致しない。同じ事態を「炉心溶融」と認めるかどうかには個人差があって当然なのだ。本書の議論でも、用語の意味が統一されていないことは認めている。それにしても用語の使用頻度が偏っていたのだ。

この事故は「想定外」だったのか、という問題がある。
日本科学技術ジャーナリスト会議による「日本科学ジャーナリスト賞2016」を受けた(職業ジャーナリストではなくて原子力工学者の)田辺文也氏が『世界』2015年10月号、11月号、2016年2月号、3月号に連載した記事によれば、原子力発電所には「事故時運転操作手順書」があり「事象ベース」「徴候ベース」「シビアアクシデント」に分かれていた。田辺によれば、「徴候ベース」を使えば対応できたことがいくつもあった。しかし、「吉田調書」によれば、福島第一の吉田昌郎所長は徴候ベース手順書を使わなかった。(わたしは、事態が「シビアアクシデント」であると認識したので、そう書かれていない手順書(実際に有用だったとしても)への関心が薄れた、ということがありそうだと思えた。実際にそうだったと主張するつもりはない。) 著者は、「吉田調書」に関連する調査報道に、とくにこの点を詳しく検討することを期待している。

第3章は地球温暖化の問題。関谷・瀬川(2015)の瀬川氏自身による第3章の議論を引き継いでいる。

地球温暖化は、変化がゆっくりしていること、加害者・被害者を特定しにくいことなど、ジャーナリズムにとって扱いにくい特徴をもつ。

温暖化について伝えるため、氷河末端の崩壊の画像や、シロクマの画像などが使われる。Goreの講演を伝える映画『不都合な真実[わたしの読書ノート]について、そのような画像の使いかたを「うそ」や「まちがい」だとする批判があった。それはGoreにかぎったことではない。
氷河の末端の崩壊はいつでも起こっていることであって、「温暖化の証拠ではない」はもっともだ。しかし、温暖化を報道するのに(「これが温暖化の証拠だ」のようなことばを添えるのではなく)そのような画像を使うことまでうそつき呼ばわりするのはまずいとわたしは思う。温暖化について話すのに、ことばだけや、数値のグラフだけよりも、画像を見せたい。しかし、ゆっくりした変化を、実写で、変化として見せることはむずかしい。温暖化の証拠とは言えなくても温暖化となんらかの関連のある動きのある画像を見せたくなることはあるのだ。それを使いながら、うそをつかず、その画像が示さないものを示しているような印象を与えることもしないような方法を考えるべきだと思う。

報道での温暖化懐疑論の扱い。
USAでは、Boykoff & Boykoff (2004)などが指摘するように、温暖化が起きると主張する科学者と並列に懐疑論者を紹介する「バランス報道」がバイアスをつくっている。バランスをとっていると言っても、自分の位置をどこに置くかは任意性がある。メディアが世論のバランス感覚をずらしてしまった。
日本では、(2007年以後についてみると)新聞には温暖化の科学に関する懐疑論はあることはあるが、2008年で全体の3%にすぎず、アメリカよりもだいぶ少ない。しかし、温暖化対策(排出削減の重要性)への懐疑論やバランス報道はある。同じ新聞社で温暖化に関して記事を書く記者も、科学環境部(あるいは科学部と環境部)は環境省、経済部は経産省をおもな取材対象としており、取材対象とのあいだで価値観が一体化しがちなのだ。【ただし、このようなメディア内の意見の対立が見られた典型事例は2005年のものだ。長谷川・品田(2016)の第4章によれば、炭素税の件に限定した話ではあるが、2005年ごろ以後、経産省は排出削減のための政策に反対する産業界と推進する環境省との中間的な態度に移っている。】

日本の報道はIPCCを権威とみなす傾向が強い。本書はこのことの根拠として朝山・石井(2011)や関谷・瀬川(2015)の朝山氏による第9章をあげている。わたしは(その論文を読んだはずなのだが)その傾向に気づかなかった。わたしが温暖化の科学に関する報道を見るときのように、内容に注目した判断では、たくさんの科学者に取材した結果として意見分布がIPCCと同様になったのと、IPCCを権威とみなしてその言うとおりに書いたのとは、区別がつきにくいのだ。これこそ表現に注目した解析で、情報の出典としてだれの著作・発言に頼っているかに関する統計をとれば、明確に見えてきそうだ。本書174ページの図3-1に見られる報道件数の時系列のグラフを見ると、件数のピークにはIPCC報告書が出たことに伴うものがあることは「IPCCが権威とみなされている」ことの裏づけになるかもしれないが、ピークは気候変動枠組み条約締約国会議(COP)に関するものもある。(ただし、COPは毎年あるのに、報道件数には大小がある。それはだれかが今回は重要だと言ったからにちがいないが、その「だれか」はCOP主催者なのか? 日本政府なのか? メディア自身なのか?)

【なお、本書の話題ではないが、微量汚染物質の件などでは、環境記者が危険性を強調する市民運動家に、科学記者が科学的データを強調する環境行政に近づいて (あるいは、もしかするとその逆)、温暖化の場合とはちがったメディア内の意見の対立が起きる可能性もあると、わたしは思った。】

第4章からは科学ジャーナリズムに関する総論。
第4章では、これまでに述べた事例の共通の要因として、日本のマスメディアは権威に依存する発表報道になりがちだという議論がある。(外国にも、取材対象者と取材者とのカップリングや、メディア内の権力関係の問題はある。)

ジャーナリズムの仕事では、正面に意識すべきあいては一般市民のはずなのに、ジャーナリストは、科学者共同体と同様に、同業者をおもに意識した共同体を構成している。そこには、横並び主義 (他社がとりあげたものを落とすのがこわい)や、特だね主義もある。
部署に分かれて取材を分担する結果、取材対象者との「カップリング」が生じ、価値観が似てくる。
社内の権力関係もある。たとえば、多くの新聞社では、政治部や社会部が強く、 科学部や生活部は相対的に弱い。
日日主義(前述)があり、ニュースの断片化が起きる。

第5章
「客観報道」「公平・中立報道」をめざすことには弊害がある。
コヴァッチ(Kovach)とローゼンスティール(Rosenstiel) の『ジャーナリズムの原則』という本(2001, 2007, 2014年の本があるが、ここでは2007年の第2版、2011年の日本語版による)の「ジャーナリズムの10原則」にそって考える。

記者各人は主観的でしかありえない。
めざすべき客観性は取材手法としての、科学的方法、検証することだ。
「伝えるスタイルの客観性を追求するべき」という態度は誤解あるいは軽重とりちがえだ。
発表報道は、発表したという事実について客観的に伝えるものだが、責任を情報もとに転嫁している。
「見たまま」の報道は、客観的のようだが、何に注目するかに記者の主観がはいる。

公平・公正 (両者を区別することもあるがここではいっしょに扱っている)はむずかしい課題だ。
均等度equailty と比例度 proportionalityのあいだのバランスの問題もある。たとえば、選挙で、全候補を同等に扱うか、有力候補にしぼるか。
公正(正義)をジャーナリズムの原則にすることはむずかしい。「客観」にかわって「検証の規律」、「公平・中立」にかわって「独立性」を重視すべきだ、と著者は言う。

終章
科学者の規範は「CUDOS」(Merton) から PLACE「(Ziman 1994年)に変わってきた。ただし、CUDOSは理想的規範、PLACEは現実対応のための行動規範だ。【Zimanの2000年の本[読書ノート]によれば、CUDOS規範がなくなったわけではない。しかしそれは隠れがちになっている。】

日本のマスメディアは「固い科学観」をもっている。つまり、(権威ある主体が発表した)科学的知見は(実際以上に)確かだとみなしてしまう。本書の例では、それぞれ、理研、政府(とくに保安院)、IPCCが権威とされた。
この欠点を克服するには、科学を知の体系としてだけでなく人間のいとなみとして見るべきだ。【わたしもその趣旨はもっともだと思うのだが、この表現だと、人間のいとなみとして見ることが強調されすぎて、科学報道が人物報道・事件報道になってしまう心配もあると思う。】【[2017-03-19補足] むしろ、知の体系について述べる立場から、知の体系は部分によってさまざまな「固さ」をもっていることを認識して伝えることがだいじだと思う。】
また、科学記事を批判的に分析する必要がある (記者の仕事も人間のいとなみとして検討することになる)。

文献

  • 朝山 慎一郎, 石井 敦, 2011: 地球温暖化の科学とマスメディア — 新聞報道によるIPCC像の構築とその社会的含意。科学技術社会論研究, 9: 70-83.
  • M. T. Boykoff & J. M. Boykoff, 2004: Balance as bias: Global warming and the US prestige press. Global Environmental Change, 14(2): 125-136.
  • 長谷川 公一、品田 知美 編, 2016: 気候変動政策の社会学 — 日本は変われるのか。京都: 昭和堂。[読書メモ]
  • 関谷 直也, 瀬川 至朗 編著, 2015: メディアは環境問題をどう伝えてきたのか。京都: ミネルヴァ書房。[読書メモ]

折り返しのあとに詳しい目次をつける。

===== 目次 =====
目次
序章 科学報道はなぜうまくいかないのか
– 新聞社でのロマン論争
– 科学部創設の背景
– 地球環境問題や原発問題で報道の主役に
– 福島第一原発事故報道におけるマスメディア不信
– STAP細胞報道と地球温暖化報道でも見えてきた問題
– 第1章から終章までの構成
第1章 メディアはなぜ見抜けなかったのか — STAP細胞問題
– 夜のネット・テレビに流れた「大発見」
– 解禁時間の混乱
– 一転、科学界を揺るがす大事件に
– 誰もが「騙された」気分に
– 初報を載せないという判断は可能だったか
– 科学記者の高揚
– 初報の表現に疑問
– 正当性の付与という視点
– 疑いの眼差しは難しかったのか
– iPS心筋細胞事件との比較
– 割烹着・リケジョ報道は不適切だったか
– ノーベル賞受賞型報道
– すでに評価が確立したノーベル賞研究
– 学術誌への掲載論文の位置づけは
– ノーベル賞受賞研究と学術誌掲載論文の違い
– 活躍したクラウド査読
– STAP報道も「誤報」の扱いにして検証すべきだった
– ネイチャー誌の責任は追及したか
– ネイチャー誌の査読コメント
– ネイチャーは「大誤報」を自己検証しなければいけない
– 学術誌のエンバーゴに支配される科学報道
第2章 なぜ大本営発表報道といえるのか — 福島第一原発事故
– 10メートル以上の津波と全電源喪失
– 初期報道におけるマスメディア不信
– 大本営発表報道を定義する
– 原子力発電所の仕組みと炉心溶融
– 炉心溶融・メルトダウン・炉心損傷
– 事故発生4日のうちに3基が炉心溶融
– 炉心溶融と大本営発表
– 保安院と東電の記者会見
– 「炉心溶融」から「炉心損傷」へ
– 東電TV会議では炉心溶融が語られていた
– 新聞報道を分析する
– 「炉心溶融」見出しを分析する
– 消えた炉心溶融の見出し
– 炉心溶融に関する情報源の分析
– 「編集局の意思」と「取材部門の意思」
– 「本格的な炉心溶融はまだおきていない」という語られ方
– 記者会見と新聞報道の「炉心溶融」を比較する
– 分析結果のまとめ
– 「想定外」にしばられるマスメディア
– 「全電源喪失」は「想定外」の事故だったのか
– 原子力安全研究の専門家が指摘した「事故は想定内」
– 「吉田調書」の調査報道はこの点に注目すべきだった
– 大本営発表報道となった要因
第3章 懐疑論をどう「公平・中立」に報道するのか — 地球温暖化問題
– パリ郊外で生まれた「歴史的合意」
– テロ襲撃が後押ししたパリ協定
– 科学者の警告
– 氷河とシロクマ — 地球温暖化を伝える難しさ
– 『不都合な真実』が指摘をうけた「科学的な誤り」
– 誤りを指摘した英判事の裁定にも問題
– 地球温暖化問題とそのメディア報道の特徴
– メディアのイベント主義
– 「バランス報道」という「偏向報道」
– 米国では半数から4分の3がバランス報道
– 温暖化懐疑論をめぐる「公平・中立報道」とは
– IPCCに依拠する日本の新聞
– 日本の新聞は懐疑論をどう扱ったか
– 日本にもあった懐疑論とバランス報道
– バランス報道の背景に取材者-情報源の一体化
– 発表報道につながる「客観報道」
第4章 マスメディア共同体の構造
– 政府や科学者という権威
– 記者の一日
– マスメディアと学術誌の違い — 記者クラブの記者は市民を意識しているのか
– 「マスメディア共同体」の成立
– 取材者-取材対象者のカップリング
– 編集局の権力構造は社会の縮図
– 日々主義とニュースの断片化
– 「社員」と「記者個人」の二重性
– マスメディア共同体は現代日本に特有か
第5章 「客観報道」と「公平・中立報道」の問題点を考える
– コヴァッチらが提示したジャーナリズムの10の原則
– 客観性とは科学的方法のこと
– 客観性が誤解されて広まった「客観報道」
– 日本における客観報道の議論
– 客観性を装う発表報道と主観報道
– 公平・中立報道の意味
– バランス報道・中立報道はなぜ原則ではないのか
– バランス・中立・公平についての原理的考察
– ロールズの「公正」概念とジャーナリズム
– 重要なのは「検証の規律」と「独立性」
終章 科学ジャーナリストは科学者とどう向き合うべきか
– 科学研究の変容 — CUDOS型からPLACE型へ
– PLACEからみたSTAP細胞問題
– 3つの事例に共通する「固い」科学観
– 人間の営みとしての科学研究と科学報道

あとがき

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