増田 耕一 (ますだ こういち, 大気水圏科学者)
(財団法人)省エネルギーセンター
(http://www.eccj.or.jp/)の雑誌「省エネルギー」の
2007年12月号に出版されたものです。
引用する場合は、次の出版物を参考文献にあげてください。
化石燃料が限りある資源であることは言うまでもないのだが、 だんだん確かになってきた地球温暖化の見通しを考慮すると、 エネルギー資源の節約および更新可能エネルギー源への移行は 人類社会がすぐに取り組まなければならない課題であることが明らかになった。 ただし環境問題は温暖化だけではない。 生態系の保全のためには、農業などに伴う土地利用改変のインパクトも 小さくしていかなくてはならない。
そのためには、個人としての生き方も重要だが、国家や地方自治体の政策にも 影響を与えていかなければならない。 ところが、これだけ複雑な問題の全体を専門的に理解することはだれにもできない。 また、問題が顕在化している現場を見てまわることもなかなかできない。 (技術的にできたとしても、みんなが移動したのでは資源の消費が大きくなる。) 何が起こっているか、何が起こりそうか、どんな策がありうるかを知るには、 活字、映像、電子通信を含めた意味でのメディアの働きが必要だ。
今でもメディアは役にたってはいる。しかし現状には不満を感じることもある。 ジャーナリズムの語源は「日日主義」であり、 日刊新聞やテレビが毎日新しいニュースを追いかけることは当然なのかもしれない。 しかし、単独の科学論文を紹介してもそれに関係した科学的知見を理解してもらう ことはむずかしい。たとえ画期的な研究であっても、その評価が定まるまでには しばらくかかる。近ごろの科学者は新しい成果を出すことに追われる傾向があるとは いうものの、その新しさは年単位の時間スケールでのものなのだ。 また、地球環境の変化も、爆発事故や大雨に伴う土砂崩れのような 急なものもあるにはあるが、多くは十年の桁の時間で見てわかってくるものである。 ジャーナリズムも科学技術や環境を扱う際には「年年主義」になってほしい。 数十年の動きをふまえたしっかりした基盤の上で、この一年にはどんな進展が あったかを論じてほしいのだ。
また、本屋の店頭を見ると温暖化に関する本はたくさん出ているが、 一方で「温暖化は起こらない」、 他方で「温暖化は人類に破滅をもたらす」という両極端の議論が目立って見える。 専門の科学者の見解も完全に統一されているわけではないが、 研究と議論を重ねるうちに起こりそうなことの幅がだんだんしぼられてきた。 たとえば、大気中の二酸化炭素が2倍になることは全球平均地上気温を3℃くらい 上げる働きをするとわたしは思っているが、 この数値の見積もりは専門家の間でもその2倍や2分の1くらいの開きはある。 しかし10倍や10分の1にはなりそうもない。
多数意見が正しいとは限らないし、極論を主張する自由はある。 しかし、現状は「問題はない」でも「手のほどこしようがない」でもなく、 「希望はあるがそのためには適切な政策をとることが必要だ」と見る人も多い のだから、メディアはこのような中庸の立場をも忘れないで伝えてほしい。
東京大学理学系研究科地球物理学専攻修了、理学博士。 現在、海洋研究開発機構地球フロンティア研究センター 水循環変動予測研究プログラムサブリーダー。 全地球規模の水循環の実態をつかむこと、そのために 多様な気象・水文データを収集・整理することに努めている。 著書(分担執筆) 「気候変動論」など。