• Wally BROECKER, 2010: The Great Ocean Conveyer: Discovering the Trigger for Abrupt Climate Change. Princeton Univ. Press, 154 pp. ISBN 978-0-691-14354-5.
• ウォーレス・ブロッカー 著, 川幡 穂高、眞中 卓也、大谷 壮矢、伊佐治 雄太 訳 (2013): 気候変動はなぜ起こるのか — グレート・オーシャン・コンベヤーの発見 (ブルーバックス B1846)。講談社, 209 pp. ISBN 978-4-06-257846-2.

一般向け科学解説書。気候変動全般ではなくて、とくに海洋の深層循環の役割について、著者が提唱した「コンベヤー」という概念を使いながら論じる本。わたしは英語版が出てまもなく買ったのだがこれまで読まずに来てしまい(ひとつにはNHKが1998年に出したビデオ「深層海流」[読書ノート]が当時のBroecker氏の視点を重視して作られたのを知っていて、とくに更新する必要はないと思ったからだが)、日本語版が出たので、授業で参考書として紹介するか考えるために読んだ。

Broecker氏はWeart 『温暖化の発見』 [読書ノート]では多数回登場する。その多くの場面で「Broeckerの斬新な仮説は、けっきょくまちがいだとわかったのだが、そうわかるまでにその分野の科学的認識を発達させるためには有益だったのだ」という形がくりかえされる。本書序章で、Broecker氏自身もそのように認識していることがわかった。そして、自分の考えが時とともに変わりうるものであり、本書は2009年1月現在の認識にもとづいていることをことわっている。

Broecker氏の経歴は、Kunzig & Broecker “Fixing Climate” (日本語版は『CO₂と温暖化の正体』) [読書ノート]に詳しいが、本書では序章で簡単に、かかわりが深かった5人の人物(Denton, Edwards, Severinghaus, Alley, Comer)について述べるにとどめている。

第1章ではまず、Milankovitchが天体力学から計算した日射量変化と、Emilianiが海底堆積物の有孔虫化石の酸素同位体比から認識した氷期サイクルを対比し、今では両者の関係は確かになってきたと述べる(これは2万年と4万年の周期の変動についてなのだが、そのことはわかりにくいかもしれない)。そして、残る謎として、約10万年周期の変動の因果関係の説明、その変動の時系列が非対称なのこぎり型であることの説明、氷期サイクルが南北半球で基本的に同期している(あとで見るように千年の時間スケールの変動はそうでない)ことの説明、(その説明になりうる)大気中二酸化炭素濃度の変化のしくみ、アジアモンスーン変動はのこぎり型でないことの説明をあげている。

ただしここで「アジアモンスーン変動」というのは、中国南部のいくつかの鍾乳洞の石筍の炭酸カルシウムの酸素同位体比に見られる変動をさす。これはその地域の夏の乾湿の変動の指標と考えられている。著者はこれと、インドのある地方(そこでは6月ごろ雨季が始まる前は乾燥している)に短期間滞在した体験とをもとにアジアモンスーンをとらえているらしい。アジアモンスーンの中の多様性を知る者としてはとてもものたりない。訳者も不満だっただろうと思うが、本書には訳注や訳者まえがき・あとがきのたぐいをいっさいつけず翻訳に徹している。モンスーン変動の話は第7章に続き、なぜか冬の海氷の変動が関与していることなどを考えている。わたしは、少なくともほんとうにモンスーンのシグナルと見るならば、まず夏のその場の日射量から陸面の熱的状態への因果関係を考えるのが順当だと思うのだが。

第2章からは千年程度の時間スケールをもつDansgaard-OeschegerイベントやHeinrichイベントなどの変動、それと海洋深層循環の変動との関連に関する考えが話題の中心となる。【Dansgaard-Oeschgerは「ダンスガード・オシュガー」とされているが人名のDansgaardは「ダウスゴー」とされている。デンマーク語の発音はわたしもよくわからないが「ダンスゴー」とするのがよかったのではないだろうか。それから「海水の交換」というのがわかりにくいがventilationで、表層と深層の水が入れかわったり混ざったりすることをさしている。海洋深層循環のしくみについては風または潮汐によるかきまぜが重要だという最近の理論家の考えが取り入れられているが、密度差の効果の意義がわかりにくくなってしまったと思う。】

第8章は最終氷期の終わりに現われたYounger Dryas (YD)事件を論じる。著者はこの原因として、北アメリカの氷床のとけ水が海に流れ出すルートが変わった際に淡水が海洋表層に広がって深層循環を止めた、という説をとなえてきたのだが、地形の証拠をいろいろ調べた結果、その説には否定的になった。【「川の証拠が残っていない」ことは「川がなかった証拠」ではないので、わたしには完全に否定されたのではない気もするのだが。】 2007年に論文が出た小惑星または彗星の衝突による説もまじめに検討したらしいが捨てたらしい。本書の時点では、海洋深層循環は複数の定常状態があり偶然的なきっかけでその間を移りかわりうるという理論家の理屈に賛同している。

最後の章では、人間活動による温暖化によって深層循環が止まり気候が激変する可能性を示唆するが、YDの解釈も上記のようなものなのでこれにも断定的なことは言えない。他方、深層循環とは必ずしも関係なく、完新世にはいってからの比較的小さい気候変動でも大陸の内陸湖の水位の変動は大きかったことを指摘して、温暖化そのものよりもむしろ乾湿の変化への注意を呼びかけている。

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• (一般財団法人) WNI気象文化創造センター 編, 2013: (気象学･数値予報の先駆者) 佐々木嘉和 竜巻の謎に挑む (IDP新書 008)。IDP出版, 205 pp. ISBN 978-4-905130-11-6.

2013年12月、新刊書として店頭で見つけた。Y.K. Sasakiの名まえは気象データ同化技術である「変分法」を始めた人としてよく知られており、わたしは大学院生時代(1980年代)にその講義ノート(1970年代の京都大学防災研究所滞在時に編集されたものだったと思う)を読んだ覚えがある。また、2000年代にたつまきを話題としたテレビのドキュメンタリー番組でちょっと登場したのを見た。しかし、どんな人物かは、古川 武彦 (2012)『 人と技術で語る天気予報史』[読書メモ]にアメリカに渡った正野重方門下生のひとりとして出てくる記述しか知らなかった。

本書の編者になっている財団法人は、民間の気象予報会社ウェザーニューズが社会貢献として作ったものだ。佐々木氏はその理事になっていて、これまで自伝的なものを書くのをしぶっていたが、財団の事業として協力することになったそうだ。「エピローグ」と「感謝の辞」は本人によるものだが、他の部分は財団職員が本人の話とその他の材料をもとに書いたらしい。なお出版もとのIDP出版もウェザーニューズのグループ企業で、SORAという気象に関する一般向けの日本語の雑誌を出している(まぎらわしいがSOLAは日本気象学会による専門家向けの英語の学術雑誌である)。

佐々木氏は東大正野スクールのうちでも興味が数学寄りで、小平邦彦助教授(当時)の物理数学(これは地球物理コースの学生ならば必修だったらしいが)に興味をもち、数学の授業もとったそうだ。正野教授の指導は学生の興味のある課題を追求させながらヒントを与えるものだったそうだ。「変分法の台風進路予測への応用」で1955年に博士号をとった。本書によれば佐々木氏は1954年の洞爺丸台風の進路予測に成功したのだが気象庁の予報に影響を及ぼすことができなかったのがくやしかったそうだ。アメリカに渡ってTexas A&M大学で晴天乱気流の研究をし、1960年にオクラホマ大学(当時は物理学科、1969年から気象学科)に移ってそれ以来たつまき(tornado)をはじめとする激しい気象現象の研究を専門とする。ずっとオクラホマを本拠としているが、ほかに移らなかった理由のひとつはお子さんのひとりが重い障害があって病院に入院していたからだそうだ。

わたしの知る限り、オクラホマ大学のあるNormanはたつまき研究の随一の中心だが、それはおもにNOAAのNational Severe Storm Laboratory (1962年に気象レーダー研究室として始まり1964年から現在の名)があるからだと思ってきた。しかし本書によればNSF資金をもらった大学の研究チームが先にあって気象局(のちNOAA)の研究機関を誘致したらしい。佐々木氏はレーダーなどによるたつまきの観測の研究の体制が整ってからはその中心にはなっていなかったと思われるのだが、中心になっていた研究者たちが佐々木氏を師匠と認めているので、教育者としての貢献が大きかったのだろう。ただし師匠はほかにもいたはずで、相対的な重みは本書からはよくわからない。

佐々木氏はオクラホマへの日本企業の誘致にも協力してきた。大きなところでは日立製作所があるが、ウェザーニューズとのつながりもそのひとつなのだそうだ。

伝記的なところと、最近のたつまき警報の紹介はよく書けていると思ったのだが、残念ながら、佐々木氏の科学的・技術的業績の内容は、本書の説明ではよくわからない。力学のオイラー・ラグランジュの変分法(これは確かに佐々木氏の変分法の理屈の起源ではある)の話、おそらく関係がない純粋数学のリーマン予想の話、スーパーコンピュータについて、また「ビッグデータ」についての一般的紹介などがあるが、それぞれの理解にも不充分だし、佐々木氏の仕事との関連も見えてこない。

佐々木氏が1969年ごろ確立した変分法は、観測データにも理論にも近似的に合うような空間分布する気象変数の場を推定することだといえるが、その理屈は、データ同化の教科書的な本、たとえば淡路 敏之ほか (2009) 『データ同化』[読書ノート]の「3次元変分法」のところを見るのがよさそうだ。

そして1994年に名誉教授になってから取り組んでいる仕事が、力学で使われる「ラグランジアン」の形式による変分法(佐々木氏の1960年代の仕事はそうではなかった)と、エントロピーに注目した解析の、両方の特徴をもつものだそうだが、その内容はそれ以上はわからない。(エントロピーが熱力学量なのか独自の概念なのか、エントロピー発生をまともに扱うのか近似的に保存量として扱うのかなど、知りたくなるのだが。) ただし文献リストはある(185ページ)。文献のうち2つは、2009年と2013年に出た本への寄稿だ。この2冊の本は、Asia Oceania Geosciences Societyという学会で2008年以来毎年開かれているSasaki Symposium on Data Assimilation for Atmospheric, Oceanic and Hydrologic Applicationsの講演の中から選んで書きなおしてもらった論文集だそうだ(したがって[国籍までは調べていないが]中国系・韓国系の名まえの著者が多い)。本全体としての学術的価値は高そうだが、記念される長老自身の寄稿に対する査読がきちんとしているかどうかには不安を感じる。論文集の内容を読まずに言っては失礼にあたると思いながらも、本書のわからない記述を読んだ限りで「もしかして、本人以外の人にはわからない理屈になっていないだろうか?」と思ってしまったことをあえて書いておく。

2009年の論文集には、本書でも教え子のひとりとして回顧を語っているJohn M. Lewis氏が「Sasaki’s Pathway to Deterministic Data Assimilation」という文章を出している。わたしはまだ読んでいないが、Lewis氏の他の著作から想像すると、1960年代までの佐々木氏の業績を気象学と科学史にまたがる視点で書いていると思う。

せめて、このLewis氏の文章や、そのほかこの2冊の論文集のうちで個別研究報告ではなく学問領域の回顧的レビューになっている章を読みこなしてから本を構成してほしかった。編集にあたった財団と出版社との総合力として、この内容をまとめるには執筆や編集の能力が不足していたように思えてならない。

文献 [わたしは2冊とも目次と無料公開されている断片だけを見た。]

• Seon Ki PARK and Liang XU, eds., 2009: Data Assimilation for Atmospheric, Oceanic and Hydrologic Applications. Springer. ISBN 978-3-540-71056-1. http://www.springer.com/book/978-3-540-71055-4
• Seon Ki PARK and Liang XU, eds., 2013: Data Assimilation for Atmospheric, Oceanic and Hydrologic Applications (Vol. II). Springer. ISBN 978-3-642-35087-0. http://www.springer.com/book/978-3-642-35087-0

• John D. COX, 2002: Storm Watchers: The Turbulent History of Weather Prediction from Franklin’s Kite to El Niño. John Wiley & Sons.
• John D. Cox 著, 堤 之智[TSUTSUMI, Yukitomo] 訳 (2013): 嵐の正体にせまった科学者たち — 気象予報が現代のかたちになるまで。丸善出版, 394 pp. ISBN 978-4-621-08749-7. [わたしはこの版を読んだ。]

同じ著者が2005年に書いたClimate Crash (日本語版は「異常気象の正体」という題で出ている)は読んでいたのだが[読書ノート]、この本は日本語版の出版情報で初めて知った。

簡単に言えば、18世紀から現代までの気象学者列伝。ただし、知識の発達に直接貢献した人だけでなく、気象観測や天気予報の制度の整備にかかわった人も含んでいる。また、主題は、かつて「嵐」(storm)と呼ばれたものが解明され、温帯低気圧と前線、熱帯低気圧(ハリケーン)、たつまき(トルネード)、マイクロバースト・ダウンバーストなどが区別されてそれぞれのしくみが認識されてくる過程に置いている。なお「嵐」とは間接的な関係になるが「エルニーニョ・南方振動」に関する認識の発展もたどっている。

とりあげられた人物名(日本語版ではかたかな書きになっているがここではアルファベットで)を次にあげる。アメリカ合衆国の人が圧倒的に多いので、それ以外について出身国をかっこ内にあげた。

第1部 生まれたばかりの幼子
1. Benjamin Franklin
2. Luke Howard (イギリス)
3. James Glaisher (イギリス)
第2部 アメリカの嵐
4. William C Redfield
5. James P. Espy
6. Elias Loomis
7. Joseph Henry
8. Matthew Fontaine Maury
9. William Ferrel
第3部 大きな流れ
10. Robert FitzRoy (イギリス)
11. Urbain J.J. Le Verrier (フランス)
12. Cleveland Abbe
13. John P. Finley
14. Mark W. Harrington
15. Isaac Monroe Cline
16. Gilbert Walker (イギリス)
17. C. LeRoy Meisinger
第4部 前線とともに
18. Vilhelm Bjerknes (ノルウェー)
19. Lewis Fry Richardson (イギリス)
20. Jacob Bjerknes (ノルウェー)
21. Tor Bergeron (スウェーデン)
22. Carl-Gustav Rossby (スウェーデン)
23. Sverre Pettersen (ノルウェー)
第5部 新たな科学への急展開
24. Jule Gregory Charney
25. Jerome Namias
26. Edward N. Lorenz
27. Tetsuya Theodore Fujita (日本)
28. Ants Leetmaa

第4部はみなヨーロッパ人ではあるが、Rossby、J. Bjerknes、Pettersenはアメリカでの仕事も重要だ。第5部には日本出身の藤田哲也がはいっているがその業績はアメリカでのものだ。この本が「アメリカの気象学の発達」に関するものならかまわないのだが、もし「世界の気象学の発達」を語ろうとしたのならば、アメリカ人の貢献に偏っていると感じられる(著者はどちらとも明示していない)。そういえば最近、下村文部科学大臣が「各教科の教科書は愛国心をはぐくむものとせよ」と言って、ある分野の学者たちは怒り、他の分野の学者たちはとまどっている。そこでいう「愛国心」とはちょっと違うと思うが、理科では、学問の発達に貢献した人の名まえの出しかたが自国の人に偏ることを冗談まじりに「愛国的(?)」ということがある。実際には同時発見もあるしだれの貢献を重要と見るかは観点によるので、極端な偏りは困るが、想定された読者にとって親しみのある人に多少偏るのは悪くはなく、ただちょっと注意が必要と思う。その意味でこの本の観点は「アメリカ愛国的(?)」な気がする。もし「日本愛国的(?)」な本を書くとすればとりあげる人物が半分くらい入れかわるだろう。

広域の気象観測・通報の事業の歴史で画期的なのは、クリミア戦争で戦艦が沈んだことをきっかけにしたフランスを中心としたヨーロッパの多国間のとりきめだとされることが多い。本書にもその話は出てくるのだが、むしろ、アメリカで1840年代にスミソニアン協会(個人の寄付)の資金でHenryが中心になって始めた仕事を重視している。(Climate Crashの本の出版元ブランド名Joseph Henry Pressはこの同じHenryにちなんだものである。Henryはむしろ電磁気学で知られているが、広くアメリカの科学振興に働いた人なのだ。) このあたりの展望が「愛国的(?)」に偏りすぎていないかは、他の人の著作と比べてみないとわからない。ともかく第2部・第3部で、これまで名まえだけはときどき見た人が何をした人かわかったのはわたしにはおもしろかった。特にFerrelは、大気大循環の中緯度の南北鉛直循環に名まえがついていることは知っていたが、Laplaceの天体力学の本で勉強し(少なくともアメリカでは) 初めて風に対する地球の自転の効果を正しく定式化した人だとは初めて知った。

アメリカの国の事業としての気象事業が始まるのは南北戦争後で陸軍信号隊、1891年から農務省気象局である。ヨーロッパ、アメリカとも、理論的研究と経験重視の予報現業とのギャップが大きい状態が続き、それがつながってくるのはV. Bjerknesが始めたBergen学派、アメリカの場合はそのうちでもRossbyの貢献と第2次大戦戦時体制の影響が大きかった、というふうに整理されている。

原書が2002年に出たものだが、内容の大部分は今の時点でも古くなっていないと思う。ただしLorenzのところで、2週間先の予報可能性にかなり悲観的だが、その後、アンサンブル予報という方法によって、まさにLorenzが研究した「初期値の小さな差の拡大」を具体的に計算することによって、いくらかは克服できている。

用語の歴史に関してわたしが新しく知ったことは、FitzRoyが1860年ごろに、predictionは星占いのたぐいと思われる可能性があったので避けてforecastを使った、ということだ。これが今のこの2つの語の使いわけに尾をひいているかどうかはよくわからないが。

訳者は気象庁職員(現在は熊本地方気象台長)で研究職の経験もある。原文と照らし合わせていないが訳に不満を感じることは少なかった。ただし英語圏以外(とくにフランス語圏)の人名のかたかな書きで原語読みと英語読みが混ざってしまっているのがちょっと残念だった。

Climatic Changeという雑誌は、気候変化とその影響・対策に関する学際的な学術雑誌で、Springer社から出版されている。その第121巻(2013年)の第3号は「Geoengineering Research and its Limitations」(気候工学[注]の研究とその限界)の特集号である。オンラインで無料で読めるのは最初の2つの記事(特集趣旨説明文と論文1つ)だけだが、わたしの勤め先で定期購読している雑誌なので全体に目をとおすことができた。ただし、ていねいに読んでいない部分もある。ひとまず、各記事の著者、題名、ページと、いくらかの覚え書きを書き出しておく。特集の前半は自然科学的・経済学的な内容でやや具体的な設定の話、後半は倫理・ガバナンス関連の総論的な話。

[注] Geoengineeringとその関連の用語については[別ブログ記事]参照。ここでは暫定的に杉山昌広さんの本[読書メモ]にならって「気候工学」という表現を使う。また、気候工学の分類としてSRM (solar radiation management、太陽放射管理)とCDR (carbon dioxide removal、二酸化炭素除去)という表現を使う。

1. Robert Wood, Stephen Gardiner, Lauren Hartzell-Nichols: Climatic change special issue: geoengineering research and its limitations (Editorial Notes) 427-430.
特集号の編者による趣旨説明。編者はいずれもUniversity of Washington (シアトル)に所属するが、Wood氏は大気科学、Gardiner氏とHartzell-Nichols氏は倫理学が専門である。2009年のイギリスのRoyal Societyの報告書Geoengineering the climate: science, governance and uncertaintyをきっかけに、彼らは気候工学に関する研究のガバナンスについて検討してきた。2011年1月から3月の10週間の一連のセミナー、2012年4月のRayner氏とKeith氏を招いての討論会を含む活動を経て、この特集号の形でまとめることにした。

2. Juan B. Moreno-Cruz, David W. Keith: Climate policy under uncertainty: a case for solar geoengineering. 431-444
SRMの費用便益分析。倫理的問題が別にあることを認めたうえで経済的評価に話題をしぼる。さらに分配の問題があることを認めたうえで世界全体としての損得に話題をしぼる。NordhausのDICEをもとにしたモデルで計算する。SRMが緊急対策として利用される場合を考える。つまり、気候感度が予想よりも大きい可能性があり、それがわかってからmitigationでは追いつかないがSRMならば速く対応できるような状況である。

3. Alan Robock, Douglas G. MacMartin, Riley Duren, Matthew W. Christensen: Studying geoengineering with natural and anthropogenic analogs. 445-458
野外実験をする前にまずすでに起こっている類似例を調べるべきだという議論。SRMのうち、成層圏エーロゾル注入については、火山噴火によるエーロゾルの効果が類似例となる。ただし火山噴火は一過性だがSRMは継続される予定であること、噴火では硫酸のほかに火山灰(鉱物粒子)も出ることなどの違いがある。海上の下層雲に雲凝結核となるエーロゾルを注入して太陽光反射率を上げることについては、船の航跡による雲の変化が類似例となる。

4. Robert Wood, Thomas P. Ackerman: Defining success and limits of field experiments to test geoengineering by marine cloud brightening. 459-472
海上の下層雲の反射率を上げる方法について、野外実験をすることを想定し、ガバナンス上考えるべきことを述べている。

5. Detlef P. van Vuuren, Elke Stehfest: If climate action becomes urgent: the importance of response times for various climate strategies. 473-486
強い温暖化への対策としての急速なmitigationとSRMの効果を比較する。統合評価モデルIMAGE (気候の部分はMAGICC)によっている。

6. Steven J. Smith, Philip J. Rasch: The long-term policy context for solar radiation management. 487-497.
ゆっくりしたmitigationにSRMを組み合わせることによって温暖化が2℃を越えないようにする方策を考える。統合評価モデルGCAMによっている。

7. Steve Rayner, Clare Heyward, Tim Kruger, Nick Pidgeon, Catherine Redgwell, Julian Savulescu: The Oxford Principles. 499-512
著者たちが2009年に提示したいわゆるOxford 5原則を、それから受けたコメントを踏まえて提示しなおす。第1原則は直訳すると「気候工学は公共財として規制される」となるが、経済学でいう「公共財」というよりも、私有財産ではなく公有物として扱われるという意味のようである。

8. Stephen M. Gardiner: Why geoengineering is not a ‘global public good’, and why it is ethically misleading to frame it as one. 513-525
気候工学を公共財として扱うべきでないという主張。ひとつには、経済学でいう公共財の条件を満たしていない。もうひとつには、goodという語が使われるので、よいことだという印象を与え、欠点があっても反対するのが悪いような感覚を招く。(正面の批判対象はS. Barrett氏の2007年の本Why Cooperate? The incentive to supply global public goods (Oxford U.P.)らしい。Oxford 5原則も批判の対象となっているがそこは議論がかみあっていないように思われる。)

9. Dale Jamieson: Some whats, whys and worries of geoengineering. 527-537
気候工学に関連する心配を列挙する。万能対策とみなされること。緊急事態を宣言すること。ガバナンス。モラルハザード。傲慢。研究の段階で生じるリスク。気候工学という用語を使わないほうがよいという主張も述べている。この用語は、魅力的だと見るにせよ、おそろしいと見るにせよ、従来の常識の外であることを示すだけで、内容的なまとまりがない。

10. Daniel Bodansky: The who, what, and wherefore of geoengineering governance. 539-551
気候工学の実施を想定してそのガバナンスについて考える。実施は国際的な意志決定の手続きを踏んで行なわれるべきである。しかし、だれかが合意を得ずに実行してしまう可能性があり、それを規制する力も必要となる。具体的なシナリオとして、研究資金が不足して技術が開発されない場合、技術評価が定まる前に世論の反発が高まって実行できない場合、ならず者が勝手に実行してしまう場合、特定の国が一方的に実行してしまう場合を考えてみている。

11. Lisa Dilling, Rachel Hauser: Governing geoengineering research: why, when and how? 553-565
気候工学の研究のガバナンスについて。まず文献(多くは2009年以後)をレビューしている。そして、これはFuntowicz & Ravetzのいうpost-normal scienceにあたるという判断から、研究活動が起こしうる物理的リスクのほかに、研究過程の意志決定の透明性と結果責任、また研究の「意義」(どんな実施につながりうるかをさすと思われる)について、研究者だけでなく影響を受けうる人びとが参加するしくみが必要だとする。

12. Wylie A. Carr, Christopher J. Preston, Laurie Yung, Bronislaw Szerszynski, David W. Keith, Ashley M. Mercer: Public engagement on solar radiation management and why it needs to happen now. 567-577
SRMの研究には公衆参加型の方法を含めるべきであり、それをすぐ始めるべきだという主張。
所属から少しウェブ検索してみると、Carr氏は大学院生、Preston氏は哲学者、Yung氏は環境(とくに森林保全)学者で、Montana大学のMansfield Ethics and Public Affairs ProgramでEthics of Geoengineeringの課題に取り組んでいるメンバーである。(MansfieldはCarter政権・Reagan政権時代に駐日大使をつとめたMontana出身の政治家を記念した名まえ。) Keith氏はHarvardに移る前にCalgary大学にいたときからこの課題のadvisorになっている。(CalgaryとMontana大学のあるMissoulaとの距離は500kmくらいで、飛行機ならば近い。) ただしRobock氏(Rutgers大学)もadvisorになっており、Montanaのチームの研究態度がとくにKeith氏寄りというわけではないようだ。なおPreston氏の編集でEngineering the Climate: The Ethics of Solar Radiation Management (Lexington Books, 2012年)という本も出している。

• 鬼頭 昭雄, 2013: 気候は変えられるか (ウェッジ選書 49)。ウェッジ, 237 pp. ISBN 978-4-86310-118-0.

地球温暖化の概説書。そのうちで、おそらく日本で最初にIPCCの第5次報告書(これまでに出たのは第1部会のぶん。[別ブログ記事]参照)の内容をとりこんだ本だろう。第6章の大部分が、IPCC第5次報告書(第1部会の巻)の政策決定者向け要約の各節の主文の日本語訳に(その各論は省略して)著者による説明を加えたものになっている。

題名は、いわゆる気候工学あるいはジオエンジニアリング([別ブログ記事]参照)を話題に含めたことからきているようだ。ただし残念ながら、本全体と同じ題名の第3章の構成がわかりにくい。温暖化の対策には緩和策と適応策があり、この章では緩和策を扱うと言ったあと、緩和策の話にはいるのではなく、人工降雨・降雪、そして気候工学の話になってしまう。それから温室効果強化による温暖化そのものの話があり、そして緩和策の話になる。気候工学について述べることで特徴を出したかったのはわからないでもないが、話題の提示の順序は温暖化、緩和策、気候工学の順にするべきだったと思う。また、表題の問いに対して正面から答えていないように思われる。答えるためには意図した気候改変と意図しない気候改変を区別する必要があると思うが、「今世紀中に起こる気候変化は、意図しなかった気候改変とは、もはや言えません」と言ってしまったので(これはいわゆる未必の故意であり、意図した気候改変とも言えないので)、ますますわかりにくくなってしまったと思う。

著者は2013年3月まで気象庁気象研究所で気候モデルによる研究の中心となってきた人である(現在は筑波大学所属)。気象研究所は気候変化の予測型シミュレーションのうちでも、空間分解能の細かいモデルを使って、大雨や異常高温などの極端現象(いわゆる異常気象)がどうなるかの研究に重点を置いてきた。本書では、とくに第1章と、第6章の初めの部分で、極端現象に関する見通しが述べられている。天気に関する用語が本書だけでは説明不足かもしれないが、気象学の教科書あるいは気象予報士の教材で補うことができると思う。

序章は、日本の季節のそれぞれについて説明したうえで、それが温暖化によってどう変わりそうであるかを述べている。説明がちょっと簡単すぎてこれだけではよくわからないかもしれないが、そこにこだわらないで先に読み進んだほうがよいと思う。

第2章「地球の気候はどのように維持されているのか」では、「気候システム」「温室効果」「気候モデル」の基本を述べている。

第3章・第4章では、気候変化への対策について述べている。そのうち第4章は適応策を扱っている。

第5章では、気候変化自体の予測のむずかしい部分について述べている。前半は、大気・海・陸域生物圏の間の炭素の循環に関すること、後半は、雲とエーロゾルの複雑な働きのことである。エーロゾルには人為起源ものものも火山起源のものもある。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• Theodore M. PORTER, 1995: Trust in Numbers: The Pursuit of Objectivity in Science and Public Life. Princeton University Press. 310 pp. ISBN 0-691-02908-3.
• セオドア・M. ポーター 著, 藤垣 裕子 訳 (2013): 数値と客観性 — 科学と社会における信頼の獲得。 みすず書房, 316+lxxiv pp. ISBN 978-4-622-07781-7. [わたしはこの版を読んだ。]

2012年2月、研究集会に参加した際に、藤垣さんの講演でこの本が参考文献とされていて、翻訳中であるという話もあった[別ブログ記事]。それで興味を感じて英語原書を注文したのだがけっきょく読めず、日本語版を読むことになった。

定量的測定(値)の重視と、数学的理論化は、同一視されることが多い。どちらも近代科学の特徴ではあるのだが、著者によれば、両者は違うのだ。(著者のいう)定量化がさかんなのは、社会科学、心理学、医学など、数学的理論が充分発達していない学問分野なのだ。
両者が違う例として、著者は、19世紀のフランスでの経済に関する研究・調査をあげる(3章)。公共事業を担当していた土木局の技術官僚やその協力者であったÉcole Polytechniqueや国立土木学校の学者は経済に関する数量を使った評価を行なったが、同時代に成立しつつあったWalrasたちの限界効用理論などの理論経済学とのかかわりは薄かったのだ。
【わたしにとっては最近Fourierの伝記(Grattan-Guiness 1972, [読書メモ])で出会ったばかりのNavierが、土木学校教員だから水理学(水路の流体力学)をやっていたのは当然なのだが、水路(運河)建設の(のちの表現で言えば)費用便益分析までやっていたことが興味深かった。橋の設計の仕事もしてそちらでは失敗が有名になってしまったそうだが。】
しかし、わたしの気象学分野の内部での感覚によれば、数量データ志向の人と数学的理論志向の人の違いを指摘することはできるものの、どちらも基本的に同じ教育を受けた専門共同体内の細分だ。本書第1章(日本語版50ページ)にはV. Bjerknesが19世紀末に気象観測の手続きの標準化の必要性を指摘した人として出てくるのだが(Friedmanによる伝記的な本が参照されている)、Bjerknesは気象の数学的(数理物理的)理論を建設した人でもある。【そしてその理論の一部はほかならぬNavierの仕事に基づいている。】 著者の両者を明確に区別した理屈は、学問分野によっては修正が必要だと思う。
また、土木局周辺の人々やイギリスのWhewellが物理でいう仕事あるいはエネルギーを基本とした経済学を構想していたという話は興味深い。Walrasたちの数学的な式の形は力学にならっているが物理量が出てこない理論経済学よりもむしろ、物理量がおもてに出る経済学が栄えるような歴史の偶然はありえたのではないだろうか。もしそうなっていたら本書の主張はだいぶ違うものになっていただろう。

学問には、ひとつには専門内での信頼、もうひとつには専門外の社会からの信頼が必要であり、そのために客観性が要請される。定量性もそのひとつの要素だが、もうひとつは手続きの標準化だ。標準化は、個人の技能や専門家判断への依存を減らすことになる。
やや意外なことに、素粒子物理実験の分野では、個人の技能への共同体内の信頼が大きい(9章)。(ただしその適用対象は研究従事者のうち比較的少数のエリートかもしれない。) これは、学問内的には理論から客観性が提供され、学問と社会との関係では直接の応用が求められない分野だから成り立つことだろう。
手続きの標準化の要請の強さは、学問分野のほか、国や時代によっても違う。第5章では、企業活動への応用に関する例として、19世紀イギリスの保険数理士と20世紀アメリカの会計士を、第6・7章では、公共的意志決定への応用に関する例として、19世紀フランスの土木局と20世紀アメリカの陸軍技術団(Army Corps of Engineers、「工兵隊」と訳されることが多い)を対比する。それぞれ前者では専門家の裁量にまかされるところが大きかったが、後者では手続きの標準化や情報公開が重視された。この違いには特権階級を認めないアメリカの政治風土の影響もあるだろう。また、公共事業の場合、政治家が一部の人々の利害に傾いた判断をしようとすることもあり、役所間の意見の対立もあるので、全体の利益を考える立場からの客観的評価が求められるのだが、これは特定の国に限ったことではなく(ある意味での)近代化の進展だろうと思う。
とくに、Jasanoff (The Fifth Branch, [読書メモ])の意味での規制科学(regulatory science)では客観性が重要だ。本書第1章にも環境汚染の測定の例が出てくるが、この場合、規制を公平にするためには、手順の標準化が重要であり、それぞれの測定値の精度をあげることは重要でない。(不公平に精度がよいのはかえってまずい、という議論が紹介されている。この点は測定をしたあと精度をそろえるような対策のしようはあると思うが。)

フランス土木局関係では、運河や鉄道の路線案の評価で、たくさんの地名が出てくる。地図と見比べるとおもしろそうだが、地名がかたかな表記だけになっているので(人名は索引を見れば原つづりがわかるようになっているのだが)、確認しにくい。せっかく原書を持っているのだから、ひまができたらそちらで見てみようと思う。

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• 吉岡 斉, 1987: 科学革命の政治学 — 科学からみた現代史 (中公新書 856)。中央公論社, 247 pp., ISBN 4-12-100856-1.

1970-80年代の科学技術論をふりかえろうと図書館で本を見ていてたまたまこの本を開いたら、科学の活動を熱機関に似たシステムとしてとらえる模式図に目がとまった。この著者の本はいくつか読んだのだがこの模式図を含む本は読んだことがなかった。【わたしは、20世紀後半の理科系育ちの習性だと思うが、(文字ばかりでなく、さし絵や写真でもなく)情報を表現するために構成された図のある本だと、読む意欲がわく。】

著者はこの本を書いた当時「科学革命」ということばにずいぶんこだわりがあったようだ。このことばのいろいろな使いかたをあげたうえで、基本的にはKuhnの使いかたを採用している。ただしKuhnのパラダイム論のうちの科学上の概念や理論にかかわる面は扱わず、科学者が集団を形成して行動することに注目する。わたしの印象では、この本が成功しているのはKuhnのいう通常科学を説明するシステム的模式を提示したこと(第4章)だと思う。Kuhnのいう科学革命についても、システムの交代として説明している(第5章)けれども、交代の起こるしくみまで説明できているわけではない。この本はむしろ「現代の通常科学のしくみと政治」の本なのだ。

ただし、科学革命と政治上の革命との関係についての議論(第5章第4節)も、著者が言いたかった論点なのだと思う。ここで政治上の革命は、民衆の自由・平等・政治参加が強まる方向の変革であり、よいことだとされている。著者は、科学革命が政治上の革命につながることも反革命につながることも同じ程度にありうるとする。著者の科学というもののとらえかたは全面的な性善説でも性悪説でもないのだ。

著者は自分のアプローチは「社会史的」なものだという。ただしこの用語は社会的文脈の中でとらえることを意味し、政治史・体制史と対立しない。また、対象となる巨大科学のプロジェクトの運営を政治的なものととらえる。ただしこの「政治的」は利害をになう諸集団の相互作用のダイナミックスをさし、非難を含まない。

現代科学のうち、巨大な実験・観測装置を使う分野に注目する。第1・2章で核物理学 (原子核・素粒子レベルの物理現象を対象とする分野)、第3章で新しい天文学について、実験・観測装置とそれを運営する体制の発達を中心に、歴史をたどっている。

第4章で著者は科学活動とそれを推進・支援する体制をあわせたシステムを考える。科学は専門分野ごとに組織されている。さらに、大規模な研究設備を使う分野ではたいてい、国が資金を出して利用ルールをつくっているので、科学活動は国ごとに組織されている。著者が扱う系は、ある国のある専門分野の科学活動ということになる。【国際共同設備の場合は、系は複数の国にまたがることになるのだろう。その場合も各国の政府を系の要素に含めることは必要だが。】

そのモデルは「開放系モデル」と呼ばれている。「定常開放系」と表現されているところもある。この表現には槌田敦氏の著作からの影響があると思われるがその名まえは出てこない。杉本(1978)への参照はあるので、熱力学の非平衡定常系のモデルを背景としていることは確かだと思う。ここでいう系には、ものの流れと情報の流れがあるが、流れが系内で閉じておらず外とのやりとりがあるので「開放系」なのだ。科学の場合、情報の流れは(閉じていてはいけないのだが)どちらかといえば系内の循環のほうが重要だ。しかし、「もの」の流れでは系外とのやりとり(資源の投入と廃棄物の排出)が重要だ。さらに、「もの」に含めるのは語弊があるとことわっているが、働く人の新陳代謝、とくに、研究業務のためにいらなくなった人の行き場(転職先)があることも系の働きの前提となる。【旧研究活動従事者の処遇の件は今も問題だが、とくに1980年代の日本の国立大学では重大問題となっていたのを思い出す。】

他の活動とは違ってとくに科学は、同じものを再生産しても無意味なので、完全な定常はありえない。しかし、系が外界とやりとりするものの流れに比べて系自体の構造変化は小さいという意味で準定常的なのだ。科学の発展は、ひとつにはそれぞれの系が生産を続けることによる。ここで著者は、活発さを維持するために必要な資源は増大するといい、また、それぞれの系は(準定常状態を維持しながらだが)成長をも目標としているという。【これは現実の系についての観察事実なのだろうが、もし科学の必然だとすると資源有限の時代には科学は行き詰まるのだろうか?】 もうひとつには、ある系が衰退・滅亡し他の系が成長するという新陳代謝による。【同じ対象をカバーする分野間でこのような交代が起こればKuhnの意味での科学革命といえるだろう。】 系の衰退の原因は科学内の問題の枯渇の場合もあるが、資源不足、人の新陳代謝の不足、(たとえば秘密主義による)情報の再生産の停滞などもある。

第4章の終わりから第5章にかけて、科学の私有化(スポンサーによる影響行使)の問題が論じられている。科学の自律性は厳密には成り立たないが、それを尊重するスポンサーがいればほぼ成り立つ。Ravetzの『批判的科学』でいう「アカデミズム科学」がこれで、典型は19世紀後半のドイツで成立し、1930年ごろまで主流だったと考えられる。しかし、第2次大戦以後の科学は、私有化が進んでいる。産業化ともいうが、私企業によるもののほか、軍を含む政府機関による独占的かこいこみもこれの内だ。 システムは複雑になり、上下関係をもつ分業体制が発達する。産業化した科学が自己維持しさらに成長していることは、システムとしては健全といえるかもしれない。【成長すればいずれ限界にぶつかるという意味では健全かは疑問なのだが。】 しかし人間社会が科学の生み出すパワーを制御することができるかという観点で、科学の産業化は健全なことでないと考えられる。

第6章では技術について論じている。技術についても科学の場合と同じ開放系モデルが適用できる。ただし技術は早くから私有化されていて、技術という系自体よりもむしろスポンサーの生存と成長が目標になっていることが多い。

20世紀の物理学が作り出した技術分野としては、量子力学に基づく電子技術と、原子核技術があげられる。しかし原子核技術は軍事面はともかく産業面でたいした地位をしめていない。【ここで原子力技術の歴史に関する具体的考察があるが、著者がその後まとめた別の本があるので、わたしは読みとばしてしまった。】

第7章では科学と国家権力とのかかわりを論じている。ドイツのナチ体制の「アーリア的物理学」とソ連のマッハ主義批判を対比した考察もある。現代の「科学立国」論にもコメントしている。「科学力」「技術力」という表現が使われるが、自由、平和、民主などには「力」はつかないことが指摘され、科学・技術を量化・序列化する思想として認識されている。

第8章ではノーベル賞を論じている。

「エピローグ」では、まず、イノベーションを起こすのは中規模科学であって巨大科学ではない(巨大科学には始まったイノベーションを開花させる役割はある)と言っている。

そして、日本の政策方針のうちで、「創造的な基礎研究」を重視するのはよいが、世界の競争で一位をめざすのは適切な目標ではないとする。

一般人から見て、科学の自己増殖がこのましいとは言えない。だれもが自由に科学の批判活動に参加できるのがよい、と論じている。【ただし、その議論の続きに「より広い知識階層の人々」ということばも出てくる。「知識階層」という表現はそうでない階層の存在を前提としているように思われ、「だれでも」とは違った思想のように思われる。しかし、だれでも参加できるとしても、積極的に参加する部分ができるだろうから、それを「階層」と呼べば矛盾はしないとも思う。】

全体として、この本は「科学革命」の本ではなく「通常科学」の本だと思う。ただし、Kuhnのいう科学革命をシステムの交代として扱うことができる。ここで提出されたシステムモデルは、これからの議論を組み立てるうえでも役立つと思う。ただし、もっと磨く必要がありそうだ。とくに、「成長」が出てくるところには、知識の成長と、資源の成長(の限界)という異質の問題がからんでおり、整理が必要だと思う。

文献

• J. R. RAVETZ, 1971: Scientific Knowledge and its Social Problems. Oxford University Press.
• [上の本の部分省略日本語版] J. R. ラベッツ 著, 中山 茂, 吉岡 斉, 江口 高顕, 須摩 春樹 訳 (1977): 批判的科学 — 産業化科学の批判のために。 秀潤社, 318+xxvi pp.
• 杉本 大一郎, 1978: 宇宙の終焉 (ブルーバックス)。講談社。

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• D. J. de Solla PRICE, 1963: Little Science, Big Science. Columbia University Press.
• デレック・プライス 著, 島尾 永康 訳 (1970): リトル・サイエンス、ビッグ・サイエンス。創元社, 224 pp. [わたしはこの日本語版を読んだ。]

この本の話題は、たしか学生だった1970年代後半、広い意味の「成長の限界」の問題に関係する科学技術論の講演で聞いたのだ。読もうと思ったがさがしそこなった。(たぶん「ビッグサイエンス」だけを記憶していて、当時の図書館の目録カードや出版目録では題名の途中の語句では検索できなかったのだ。)　その後、日本語版実物には出会ったのだが読まなかったようだ。2000年ごろ、科学の専門分化に関心があったときに図書館で読み、著者が「専門家集団の大きさは人が直接コミュニケーションできる能力によって制約されるので、規模が大きくなると分裂する」という趣旨のことを言っていることを理解した。ただしそう要約すれば同じことをKuhnも言っているので、わたしは議論をあまりPriceに頼らなくなった。最近数年、科学の成長の限界という観点で、Priceの主張を確認したくなって、何度かにわたって図書館から借り出し、ようやく1冊読みとおした。

著者はイギリスで物理学を勉強したあと科学史家になり、本書以前には、古代・中世の科学機器、とくに天文の観測や計算をする機器に関する研究業績がある。本書は、1962年6月、アメリカの(当時の)原子力委員会(AEC)との契約によってBrookhaven国立研究所を運営しているAssociated Universities Inc.が主催した、科学と社会との相互作用についての2週間の集中講義をもとにしたものだ。なお日本語版には1965年から1967年に出版された同じ著者の3つの論文が付録としてつけられている。

「序言」で述べられているように、著者の態度は、科学的分析の方法を科学自体に向けるというものだ。とくに定量的指標によって統計的に見る。熱力学の分子運動による説明との類推によって、科学の発展を支配する法則にせまろうという意図をもっている。

第1講演「科学の科学への序曲」では、「これまでに生きていた科学者の80-90%は今生きている」という科学の「即時性」(immediacy)から話を始める。科学者の人数や論文雑誌数などを指標とした科学の規模は、(1962年現在)過去250年にわたって10年から15年で倍増してきた。人口が倍増するあいだに8倍になっている。
このような指数関数的成長は当然、無限には続かない。まだそのきざしはないが、ロジスティック型になると思われる。ただし、単純に飽和に向かうか、新たなきっかけでまた成長を始めて前とは別の飽和に向かう(escalation)か、激しく振動するか、追いかけていた指標が定義不可能になってしまうか、など、いろいろななりゆきが考えられる。
「Big science」ということばを著者は単なる流行語でなく論じる価値のあるものとして扱っているが、定義らしいものを明示してはいない。A. Weinbergが1961年の論文の表題で使っていたlarge-scale scienceと同じらしい。精密機器産業に応用されていると言っているところもある。おそらく当時アメリカ政府の資金を多く投入されていた物理学の分野の科学のありかたをさすのだろう。ともかく著者はbig scienceを、指数関数型の成長の終わりに近いところの特徴と見ている。

第2講演「ゴールトン再訪」。著者はGalton (1822-1911)のものごとを計量によって説明しようとする発想を引き継ぐ。優生学の思想、つまり人の能力に対する遺伝的要因を重視することは引き継がない。しかし「すぐれた科学者」がいるという考えは引き継ぐ。著者による「すぐれた科学者」の意味は明示されていないのだが、純粋科学の場合は、専門分野の知識体系(具体的には教科書)の内容を書きかえるような研究成果を出した人をさすのだろうと思う。最初の試みとして、科学者人名録中の編者による星印がつけられた人の数を数えて、それが約20年で倍増し、学者全体の数よりは成長が遅いと言っている。
ここで、Dennis (1954年)を参照し、「すぐれた科学者と論文数の多い科学者とは一致はしないが相関はある」として、 対象を論文生産性に移す。「n件の論文を生産する人の数はnの2乗分の1に比例する」ということは、すでにLotka (1926年)が示していたのだそうだ。Priceが新しいデータで統計をとってみると、生産性の高いところで「法則」に修正が必要で、これは1人の著作論文数には限度があることで説明できる。結果は経済の数量に関するパレート分布とほぼ同じだが、パレートが示したのが1.5乗だったのに対して、学者の生産性のグラフは途中で折れて1乗と2乗の部分からなる。
著者は、すぐれた学者が出てくるすそ野として、論文1件以上を生産する学者の数に注目する。その達成度をPh.D.をとることで近似する。そしてその能力を、ある知能テストの点数がある値以上であることで近似する。【今からみると、このテストが何を測定しているのか考える必要がありそうだ。】 全人口による限界はあるが、女性といなかの人の進学機会をふやすことによって知識生産をふやせそうだと言っている。
科学は、小さい分野を犠牲にして大きい分野が成長する(「結晶化」する)ように見えるとも言っている。

第3講演「インヴィジブル・カレッジとおびただしい科学者の巡回 」。
科学の成果の発表として学術雑誌論文というスタイルが確立したのは1850年ごろである。今では、論文の意義は、情報を伝えることよりもむしろ先取権を主張することになっている。論文では過去の科学の成果を参考文献として明示するしくみができている。(本書では「参照する」「引用する」が区別なしに使われている。「引用」は文章の断片をそのまま書き写すことを意味しうるがここでの意味はそれではないので、わたしは「参照」を使うことにする。)
数量の桁を見積もると、1件の論文には、10件の参考文献がある。著者は100件の論文を読んでいるはず。学術雑誌1つには同時代の著者が100人いる。学者各人が10の学術雑誌を読むならば1000人の著作を読める。
学術雑誌にはよく利用されるものとそうでないものがある。図書館の利用統計によって、利用回数をその順位の関数としてみると、「Zipfの法則」(Zipfの事例は市町村の人口規模）と同様に、両対数で直線、つまり、べき乗関係に近い。(上位で頭打ちぎみだがこれは図書館での同時利用の困難さによるのだろう。)
また、論文は発表から時がたつにつれて参照頻度が減る。半減期はひとつの研究例では15年。しかし研究分野によって違い2.5年という例もある。論文のうち少数がよく参照され、多数は忘れ去られる。ただし再発見されることもある。
科学者の人口規模が大きくなると、科学が成り立つには人間工学的なしくみが必要になってくる。
論文の数が多くて読みきれないことに対しては、モノグラフや教科書を書くことによって情報の集約がなされる。
学問分野別に世界規模で、最大100人のよく相互作用するエリート科学者の集団が成立している。集団内では情報は学術雑誌を通さずに人から人へコミュニケートされる。論文の別刷りや出版前の原稿コピー(preprint)を送りあうこともあるが、相互訪問して顔を合わせることも重要で、そのために共同研究センターや「夏の学校」などの顔を合わせる場がつくられてきた。著者はこれを1660年にRoyal Societyをつくるもとになった集団と同型のものだとしてinvisible collegeと呼んでいる。
【思えば1980年代に前半に大学院生、後半に助手だったわたしは、日本にいながらにして、気象学(のうちの大気力学と数値モデリングの分野)の世界のinvisible collegeに入れてもらっていたのだった。それは日本出身でアメリカで活躍していた複数の学者がときどき日本に帰って後輩と顔を合わせてくれたおかげだった。日本の他の学問分野の事情はだいぶ違うらしいことに、あとになって気づいた。】
規模が100人を越えると集団は分裂する。ひとつの方向は、専門分野が分裂してそれぞれのinvisible collegeができることだ。これが2000年ごろわたしが重要だと思った論点なのだが、本書ではそれ以上追及されていない。
もうひとつの方向は、学者中のエリートと大衆の分化だ。著者数の多い論文がふえている。各人の論文数を数えるときn人の共著はn分の1として数えると、論文数とその順位の関係は論文1件より少ないところにのびている。多数の共著者のうちにはエリート学者も含まれていることが多い。このような形で下層の科学者もinvisible collegeとのつながりをもつ。

第4講演「 ビッグ・サイエンティストの政略」。おもに科学推進政策の話。
科学に使われたお金は、(本書執筆当時の)最近は約5年で倍増している。科学者1人あたりにしても10年で倍増している。(第2次大戦前は科学者人口に比例するのびかただった。) しかし、研究開発の産出量[測定方法が紹介されていないが]は投入されたお金ほどはのびていない。「感覚は刺激の対数に比例する」を連想させる。科学への支出の成長は人口よりも先に限界に達する。これは科学を減速するフィードバックになるだろう。
Chemical Abstractsにのった論文数のうち各国別の割合を見ると、第2次大戦後、ソ連、日本などが増加、ドイツ、フランスが減少した。アメリカはシェアを維持している。(当時の)最近、ソ連は7年で倍増している。中国は3年で倍増しており「おそらく次の10-20年以内にわれわれと同格に達する」と著者は予想した。【これが書かれた当時の中国は劉少奇の時代なのだ。】
ここで後発国の科学者養成の例として、日本の明治以来の物理学教育を受けた人の人数の変遷(八木江里氏による)を示す。ヨーロッパ人からあるいはヨーロッパに留学した人から教えを受けた第1世代の人数は少ないが、第2世代に急増し「10年で倍増」の線に追いついている。自国語で学問の用語体系をつくることも必要だった。
科学者人口がふえると、第2講演の議論があてはまるので、高いレベルの科学者の比率は下がる。人材の移動・集中が起こり、集中しなかった分野は衰える。分野間での人材の移動・集中は医学・工学・教育から物理・数学・天文学へ向かっている。【2010年代の今はむしろ物理から医学関連分野に向かっているのではないか?】 国際間での人材の移動・集中は、アメリカ合衆国が中心化している。また、科学者へ人材を勧誘するための給料や研究費の増加が見られる。【今もエリートにはあるかもしれないが科学者大衆については逆向きか?】 それによって科学者が働く動機が変わってきている。
すぐれた科学者には放浪性がある。しかしbig scienceの時代には、放浪性は一部のめぐまれた科学者にだけ奨励されている。
Big scienceの研究リーダーに科学内の権力が生じるだけでなく、科学者のリーダーシップが「国家全体のさいふのひもをにぎる。」 (特にソ連では、最高会議議員の25%以上が科学技術の教育を受けた人である。)　それはlittle scienceの時代の科学者の規範とは違っているが、著者はそれは奨励されるべきだとする。「科学の社会的構造の全体を再建するために、人間に奉仕する科学という問題のために、彼らは必要」なのだという。また「その科学者たちは、民主主義的な統御の枠内で、他の誰よりも、他のいかなるときよりも、その家をきちんとしておくことを心得ているのでなければならない」という。【ここで「家を」に「[つまり科学を]」と補足がついているのだが、これは訳者のかんちがいではないだろうか? わたしは、(科学を知っていてしかも)国家経営を考えられる人が必要だという意味だと思う。】 ともかく科学と政治の関係についての本書の論調は、同時代のC.P. Snowの「二つの文化」と同様に、Harry Collinsのいう「科学論の第1の波」に属するといえるだろう。

付録1「 科学論文のネットワーク」は1965年にScienceにのった論文。
科学論文どうしが参照関係で結びついたネットワークをなしていると考える。当時新しかったGarfieldのScience Citation Indexの1年ぶん(1961年)の論文のデータを使い、そこで参照対象となった論文のほうに注目する。
1961年の1件の論文は平均して15件の文献を参照しておりうち12件は定期刊行物に出た論文である。文献数は年7%で増加している。
論文は平均して1年に1回以上参照される。しかし論文の35%はまったく参照されず、49%が1回だけの参照である。大きなnに対しては、参照される数はnの2.5乗から3乗で減少する。つまり、きわめて少数の論文が多数回参照されている。
多数回参照される論文は、出版されてから数年の間に多数回参照されるもの(research frontを形成していると考えられる)と、長期にわたって参照されるもの(古典的文献)に分けることができる。Research frontで30-40件の論文が出るごとに総説論文が書かれそれが古典的文献となる(旧research frontの個別論文は参照されなくなる)ことがある。【調査された事例のひとつの主題が「N線という疑似現象」だったりする。例としての代表性に疑問を感じるが、解析のつごう上、研究の終わりが明確な事例がほしかったのかもしれない。】
古典的文献が重要である分野として数学、地質学、植物学、新しい文献が重要である分野として化学工学、冶金工学、物理学、混合型として化学、生理学があげられている。
科学者の文献に対する要求を支えるサービスとして、research frontのためには参照索引、過去の研究の全体を引き継ぐためには知識の体系的分類が重要だろうと示唆している。

付録2「科学におけるコミュニケーション」は1967年に出版されたシンポジウム記録にのったもの。
科学文献の起源は手紙だった。16世紀には印刷本が出せるようになり、それから雑誌も始まった。18世紀までに、雑誌論文の役割が上昇し、本は学問の統合の手段(教科書、百科全書)となった。19世紀には、学術雑誌論文の形式が確立した。アブストラクトは初期の雑誌の特徴でもあったが、20世紀に成長し、コンピューター化された。
ここで、本書第3講演と付録1の議論をふまえて、同業科学者間のコミュニケーションの主役は非公式なものであり、またresearch frontでは迅速な発表が求められ長期保存はあまり求められないので、査読に時間のかかる学術論文という形式はもはや適切でなくなった(と著者は主張する)。
他方、技術者の欲求は科学者と違い、research frontはあまり重要でなく、過去全体の知見から事実を検索したい。そのためにはデータバンクを整備すべきであり、従来の索引ではなくコンピューターを利用した新たな整理体系が必要だ。
学問としての科学の公式文書記録は少量・高水準にしたい。世界のresearch frontの参照分析を利用して選抜された論文をのせる雑誌があるとよい(と著者は主張する)。

付録3「リサーチ・オン・リサーチ」は1967年に出版された別の本にのったもの。
「科学の科学」と呼ばれる学問分野(科学史、科学哲学、科学社会学、科学経済学、科学者心理学、科学者精神病学、研究管理、科学政策などを含む)ができはじめている。これもそう呼んでもよいのだが「研究の研究」としてみた。自分はすべての科学のresearch frontを見たい。そして量的・数学的方法によろうとする衝動をもっている。量的思考にはデータが必要だ。最近ようやく、政府の研究費・人的資源の統計や、科学文献データが使えるようになった。データから、経験的一般化・客観化、法則の認識、と進みたい。
【ここで 「ある点については、気象学がそうであったように、この研究ではデータの供給に閉口させられる。」とあるのだが、これはほしいと思ったところのデータが必ずしもないという意味だろうか、データが大量すぎて処理にてこずることもある、ということだろうか? ともかく気象学をデータ解析型の研究の先行例のある分野と見ているのだろう。】
人、論文、雑誌、特許、研究費の計量を、科学の大きさのめやすと考える。科学の大きさはこれまで200年間、10-15年ごとに倍増してきた。指数関数的成長は、現在の大きさに比例して成長する(比例係数一定)とみればよい。成長中なので、長い実績のある科学者は相対的に少なく、まだ若い科学者が多い。つかのまで消える科学者もいる。【これは成長の必然ではないと思うが。】
人などの「質」【性能】の分布はパレート法則やZipfの法則に似ている。正規分布ではない。
参照文献数の研究(付録1)からresearch frontという構造がわかった。これが速い成長を支えるしくみと考えられる。Research frontでの情報交換は非公式に行なわれており、論文はその役にたっていない(雑誌が読まれない)。他方、科学と技術はほとんど独立しており移動が生じることはあるが例外的である。技術者に必要な情報は、発表されない【企業秘密とされる】ことが多いが、需要のある知識が論文として発表されれば読まれる。
ここからは、「科学の経済学」を考える。
たとえば、「アメリカが物理学・化学などの世界の3分の1を生産しているのはなぜか」「ソ連は科学者数は同じなのに生産は半分なのはなぜか」などの疑問がある。そこで、世界の主要国について、物理学論文数、化学論文数、GNP、人口のそれぞれの世界全体へのシェアを比較する(1961-65年のデータ)。科学論文の産出量はGNP(つまり総国民所得、人口×ひとりあたりの富)に比例すると見られる。 【富というとstockのような気がするが、flowであるGNPのほうが重要なのかという疑問が残る。】イギリスと日本はGNPのわりに科学への寄与が高い。イギリスは過去の遺産、日本は科学への政策的投資か。純粋科学の内わけは国ごとにあまり違わない。応用科学(農学、鉱山学、土木…)は違う。
低開発国での投資のめやすは、科学にGNPの0.7%、その他のR&D (技術購入など)にその4倍が妥当か(と著者は推測する)。
アメリカ合衆国では、Ph.D.のうち大学教師になるのは人文では80-90%、自然科学では20%である。自然科学分野では、学者の再生産の約4倍の人数が、それ以外の科学人材となっている。
アメリカの州ごとの総個人所得と科学人材人口の比はほぼ一定で、例外は説明できる事情がある。ただし分野別の重点は州ごとに違う。
このような統計は、科学政策を決定するには至らないが、そのためのモニターシステムになる。

今からみると、少なくとも日本では規模の成長が続かなくなったという意味では時代は変わったのだが、Priceによる科学をとりあげる枠組みは今も有効なものが多いと思う。ただしPriceは、科学者大衆の存在も認識してはいるものの、科学者エリートが成果を出すのに必要な「すそ野」としてしか見ていないように思われる。その述べたことを見なおせば、科学的知識の生産(実験・観測などを含む)のリーダーと科学研究事業の経営をする人とは別であってもよいはずだし、科学情報専門職の人も必要なことは明らかだ。科学を複数の機能をもった人からなる組織の活動としてとらえることが、当時欠けていて今必要な視点だと思えてきた。また、科学の知識を持った人が政治に向かうことはわたしも必要だと思うのだが、1962年当時考えられたような科学者の権力拡大ではなく、自覚的に政治にかかわる職能に移ることとして考えるべきだろう。

• Clive HAMILTON, 2013: Earthmasters — The dawn of the age of climate engineering. New Haven CT USA: Yale University Press, 247 pp. ISBN 978-0-300-18667-3.

【この記事はもう少し改訂するつもりです。長すぎる気がするので、縮めるかもしれません。】
2013年5月、地球惑星科学連合大会の会場の洋書やさんの展示で見つけて買ったのだが、読むのは9月になった。

地球温暖化対策としてのいわゆるgeoengineering、杉山昌広(2011)[読書メモ]の用語に従えば「気候工学」に関する本だ。著者はオーストラリアの大学の公共倫理(public ethics)の教授で、イギリスのRoyal Societyほかが主催したSolar Radiation Management Governance Initiativeという仕事に加わっている。気候工学、とくにそのガバナンスや倫理に関する側面を論じているが、学術的な倫理学の本ではない。むしろ、人文学を中心とする学識をもった個人として、この問題に関する意見を述べた本だと言えると思う。

今のところ、気候工学にかかわっている人々は、すぐ実行しようとしているのではなく、気候工学の研究をしようとしている。その中でも、技術ができた場合の実行に賛成するか反対するか、また、地球温暖化をどれだけ深刻にとらえているかは、さまざまに分かれる(第5章の表2に整理されている)。著者は、その底流にあるのは、人間の技術によって地球環境を制御できる(そうすべきである)と考える「プロメテウス派」と、安全第一の「ソテリア(Soteria)派」の対立だとする。【「積極派」と「慎重派」という表現をしようと思ったのだが、この表現は江守(2013)の本[読書メモ]ではおもに排出削減策に対する態度に使われており、同じ人の気候工学に対する態度とは逆になることが多いので、ひとまず直訳することにした。】

第1章「なぜ気候工学が提唱されるのか」。気候の意図的改変の構想は昔からあるのだが(1973年の例があげられている)、最近重視されているのは、地球温暖化によって人間社会に困ったことが起こる可能性が高くなり、しかも、二酸化炭素などの温室効果気体の排出抑制がなかなか進まずむしろ排出の増加が加速しているという状況からだ。それでも、意図的改変の技術を開発することは排出抑制をなまけさせるのではないかという不安があって、多くの科学者は積極的に議論してこなかった。しかし2006年にCrutzenの論説によってタブー扱いされなくなった。（著者はCrutzenは「ソテリア派」だと見ている。)

著者は排出抑制が進まない場合に起こる事態をそうとう深刻なものだと考えている。その根拠となる科学的知見をだいたい正確に受け止めているようだが、時間スケールを必ずしもうまくとらえていないために深刻なほうに行き過ぎているところもある。たとえば、+3.5℃の温暖化で、南極氷床もなくなると言っている。確かに現在よりも3.5℃高い状態が続けば南極氷床はとけてしまうかもしれないが、それは何千年もかかるはずだ。しかし第1章に関する限り何千年も先の世代に対しても責任があるという議論はしていない。また、フィードバックに関して、CO₂倍増に対する気候の(定常)応答は大気・海洋の力学・熱力学だけならば3℃程度だが氷床と炭素循環も考えると6℃に達するという件は千年の時間スケールの問題であり、古気候研究から知られてきた急激な変化のほうは数十年のスケールで起こることなのだが、両方が同時に効いてくるように読めてしまう。

近ごろまじめに検討されている気候工学の方法は大きく2つに分かれる。そのうち第2章では二酸化炭素除去(CDR)について述べる。
-海洋施肥、とくに鉄散布。南大洋でのLoHaFex実験の結果では期待したほどの効果が見られなかったことなども簡単に紹介している。
-海洋のアルカリ度を高めるために、生石灰(CaO)あるいは石灰石(CaCO₃)の粉をまくという案。
-大気のCO₂を吸収しながら起こる岩石の風化反応を促進する案。(どういう岩石を使うかの説明が不充分だが)。
-植林、土壌固定、藻類培養など。とくに木炭を土壌中に埋める「biochar」案。また、ふつう気候工学に含めない燃焼や化学反応の排気からの二酸化炭素回収貯留(CCS)もここで紹介している。
-大気から直接の二酸化炭素回収貯留(これは気候工学に含める)。

第3章では「太陽放射管理」(SRM)つまり太陽光の反射をふやす方法を紹介する。
-海上で、雲の凝結核となる海塩粒子をふやすことによって、雲粒を細かくし、太陽光反射能力を強める案。
-（これは太陽放射ではなく地球放射の改変をねらったものだが) 対流圏上層で、氷晶形成の核となる粒子をふやすことによって、巻雲の存在時間を短くし、雲の温室効果を弱める案。
-成層圏にエーロゾル粒子をまいて太陽光の反射をふやす案。主として硫酸粒子が考えられているが、反射能力の高い粒子を人工的にデザインする案にもふれている。
SRMはCDRと比べて始めて短期間で効果を上げられるが、中断されると急に温暖化が進む。また、海洋酸性化をはじめとするCO₂自体の問題には手がつかない。また、全地球平均では温室効果に基づく温暖化を打ち消したとしても、熱帯で冷やしすぎ、高緯度で冷やしたりないなど、空間的偏りが生じる (この点は技術的に最適化できるという考えもあるが)。降水量がどう変化するかは不確かだが、数値実験の結果には東南アジアの雨が減るものもある。 また成層圏エーロゾルを入れることはオゾン層にも影響がある。

第4章では、気候工学の研究にかかわる人々について、また一般の人からどう見られているかについて論じる。
気候工学の主要な研究者としてDavid KeithとKen Caldeiraがいる。彼らはそれに関する技術開発で特許をとってもいる(Caldeiraは特許による利益は寄付すると言っているそうだが)。Bill Gatesが彼らの研究資金を出している。
気候工学の実施によって利益を得ようという動きとしては、2007年に海洋施肥実験を強行しようとしたPlanktos社の事件にもふれている。記述は簡単で、詳しくはGoodell (2010)How to Cool the Planet または Kintisch (2010) Hack the Planetを見よ、としている。同社の中心人物が2012年に起こした事件[別ブログ2012-10-23づけ記事参照]にはふれていない。
近ごろは、石油会社も気候工学推進に乗り出している。CCSの地下貯留技術は石油採掘技術と密接だし、硫酸は石油精製の副産物なのだ。ExxonMobil社はこれまで温暖化懐疑論の宣伝のスポンサーになることが多かったが、その会社の研究所にいる化学者Kheshgiが気候工学の研究をしていることも、著者はこの動きに含めている。【ただしKheshgiは1986年からExxonの研究所に属し、炭素循環やCCSに関する研究をしていて、IPCCの第2次以来の第3部会報告書や2005年のCCS特別報告書の著者にもなっているので、この人の件は新しい動きではない。】
気候工学は一般の人々にはまだあまり知られていない。(ここで、杉山昌広さんが2011年(震災前)にとったアンケートの結果の話が参照されている。) しかし、とくにヨーロッパでは懸念をもつ人もあり、2011年9月にイギリスのSPICEというプロジェクトの野外実験がとりやめになっている。
アメリカ合衆国では、温暖化の科学に対する認識の党派間の違いが1997年には小さかったのだが、その後、「保守」の人々の間で温暖化の科学を否定する議論が広がり、「保守」だが温暖化の科学を認める人は発言しにくくなった。しかし最近、「保守」の人々の間で気候工学推進論が強まっている。温暖化否定論者が温暖化防止のための気候工学に急に移ることは奇妙である(気候工学の提案のうちには温暖化防止以外の意図のものもあることはあるが)。 しかし、「保守」の人は産業資本主義の秩序の維持を求めるのであり、排出削減は資本主義に制限をもたらすが、気候工学ならば産業になる、という認識だとすれば動機には矛盾はない。彼らが政策をリードすると、安全性の検討がおろそかなまま大規模な気候改変が実施されてしまう心配がある。「保守」のこのような態度はオーストラリアやカナダにも共通する（保守政党がLiberal Partyをなのっていることがあるが)。イギリスを含む西ヨーロッパでは排出削減政策に対してとくに保守勢力が抵抗しているという傾向はない。

第5章は「プロメテウス派」の態度とその源流について。
気候工学の研究者には、平均温度だけでなくもっと細かい気候調節をめざす人たちがいる。その背景には、地球環境のすべてを制御可能であり、そうすべきだという「プロメテウス派」の思想があると著者は見る。他方「ソテリア派」は操作の意図しない帰結を心配する。
経済モデル(たとえばNordhausのDICEモデル)で200年間の費用便益計算をして最適解を求めるような研究は「プロメテウス派」の気候工学推進論と結びつきやすい。
気候工学の研究者には、Lawrence Livermore国立研究所(LLNL)にいた経験のある人が多い。この研究所はおもに核兵器の開発をしていたが、冷戦後、気候の研究もするようになった。1980年代に”Star Wars”として知られるSDIを推進した故Edward TellerとLowell Woodが、1997年と2002年には(温暖化の見通しに対しては懐疑的なのだが) SRMを提案する論文の著者にもなった。この2人は明らかに「保守」(というよりも反共)である。LLNLにいた気候工学研究者全体としては、政治思想や宗教に関して一様ではないが、社会的課題を技術によって解決しようという志向が強い(「プロメテウス派」である)ことは共通する。彼らの道徳観は帰結本位である(動機本位や、高次の原理に基づくものではない)。彼らは、核兵器が抑止力である限り、あるいは核兵器を使ったほうが他の戦術よりも多くの命を救ったならば、核兵器は通常兵器よりも道徳的だと考える。
気候工学は軍事にからむ可能性がある。すでに国防総省が関係する会議や研究プロジェクトがいくつかある。2011年に報告書を出したWashington DCのシンクタンクBipartisan Policy Centerの検討グループにも、気候工学研究者とともに元DARPAの人や国家安全保障の専門家が含まれていた。
なお、ヨーロッパ、とくにドイツでは地球環境を制御するのは困難と考える傾向が強い。

第6章は気候工学をめぐる政治の動きについて。
1960年ごろのソ連では自然改造論がさかんだった。今も、エーロゾルの野外実験(成層圏でなく大気下層でだが)を実行してしまったIzraelがいる(温暖化懐疑論から転向したようだ)。しかしわりあい慎重な科学者もいる。ロシア政府が気候工学を政策としてとりあげたようすはない。
中国にも気候工学についての公式見解はまだなく、研究者には推進論も反対論もある。地域間対立がありうる(人工降雨についてはある)。「プロメテウス派」対「ソテリア派」という枠組みは中国を含む途上国について適用できるかどうかわからない。
早いうちに気候工学のガバナンスのしくみを考えておくべきだと認識する人はあちこちにいて、2010年のAsilomar会議、イギリス下院、アメリカ合衆国GAO、Royal Society、IPCC、CBDなどの場で検討されている。
当面は、研究の国際ガバナンスが検討されている。有害な物理的影響を与える野外実験が規制されるのは当然と考えられているが、実験の社会的影響についての意見がまとまりにくい。path-dependencyやtechnological lock-inによって、研究から実施への勢いができてしまうことを心配する人々がいる。国際合意のないままだれかが勝手に実行してしまう心配もある。ガバナンスの体制としては、大きくまとめると、国内法制度のよせあつめ、科学者共同体による規範、既存の国際条約・機関、新しい国際条約・機関の4種類が考えられる。国際的な信頼構築が課題であり、生物兵器条約の場合が参考例としてあげられている。
気候工学の技術開発を非常手段という位置づけで始めたとしても、技術ができると排出抑制へのインセンティブがおとろえて、非常事態の実現を促進してしまうおそれがある。

第7章は倫理的考察。
排出削減ができないことは、すでに世界の人間の道徳的失敗といえる。その中で、気候工学の技術を持とうとすることを正当化する理屈としては、非常事態のためにだけ用意しておくという考え(たとえばCrutzen 2006)、排出抑制策が発達するまでの時間かせぎ(たとえばRoyal Society 2009)と、便益・費用のバランスで排出抑制よりも得ならば積極的に使おうという考えがある。積極的に使おうという考えは、狭い意味の功利主義(帰結主義)を前提としている。この立場では過失と故意を区別しない。帰結だけでなく動機をも問う立場ならば、故意の気候改変でどこかの地域の人に害を与えることにはきびしくなる。
道徳的腐敗(moral corruption)の問題。これは帰結でなく誠意の問題。排出削減でなく気候工学を選択すれば、排出削減の責任を果たさない人、排出削減政策を妨害した人を許したことになる。それでは排出削減が正しい策だと考える人は、排出削減が不可能とわかるまで気候工学には触れないでおくべきか。囚人のジレンマと同様なジレンマにおちいる。
Moral hazardの問題。気候工学の技術があることによって、排出削減の努力がおろそかになるのではないか。ところが、気候工学も、期待されるほどの効果をあげないかもしれない。
「すべりやすい坂道」の問題。技術推進者は効果を大きく、費用とリスクを小さく見積もる傾向がある。
現代社会は社会的問題に技術的解決を求める傾向がある。とくに「保守」の人は社会変革を避けたい。 これに対してたとえばGardinerは、社会的な問題には社会的な対策を考えるべきだという。【わたしも社会変革が必要だと思うのだが、それは産業の変化も含むので、対策には社会的だけでなく技術的面も必要になると思う(気候工学の技術が必要という意味ではない)。】
「神を演じる」こと。神の領域に踏みこむことはあやまち(fault)であると考える人もいる。人の遺伝子操作もそうだが、「そら」も神の領域と考える文化伝統は多い。また、神を信じない人でも、人は全知全能にはなれず、将来にわたる最適状態を現在の人が決められるというのはおごり(hubris)ではないかという考えがある。

第8章、題目「This Goodly Frame」の意味はよくわからないが、内容は歴史観のようなこと。
今の人間は二酸化炭素を出すことによって、環境に将来何千年にもわたる影響を与えてしまっている。
人類は、更新世の変化の大きい気候の中で進化してきた末に、完新世の1万年間の変化の小さい気候の中で文明を発達させてきた。しかし、今、人間が大気や生態系を改変するようになって、新しい時代 Anthropoceneが始まっていると考えられる[別ブログ2012-12-10づけ記事参照]。この環境改変によって、人類の種としての絶滅はありそうもないが、文明は、また貧しい人を含めた生き残りは不確かだ。
このまま二酸化炭素を出し続けると、今後50万年間、氷期が起こらないだろう。【氷期がおそろしいものだとすれば意図しない気候工学の成功とも言えると思うが、著者はそういう態度をとっていない。】
地球内部にも影響があり、地震、火山、地すべりを誘発する。【ここで著者はBill McGuireの著作を参照している。列挙しているいくつかの影響には、氷の質量の移動からの因果連鎖としてもっともなものもあるが、ありそうもないと思うものもある。ここでも著者は地球のプロセスの時間スケールの認識が弱いと思う。】
人間は自律的にやっていけるという世界観は、昔からあったが、近代啓蒙思想で強まった。とくに、地質学の確立によって、地球の歴史が聖書から切り離され、人間の歴史と地球の歴史が区別して意識されるようになった(と著者は主張する。Rudwickの著作を参照している)。人間は独立した主体と考えられ、その歴史には進歩(progress)があるとされた。ところが、環境改変によって 「自然の歴史と人間の歴史がいま衝突している」(Chakrabarty)。
人間の理性によってAnrhropoceneを制御できるか? ここで「プロメテウス派」と「ソテリア派」の意見が分かれる。「プロメテウス派」の典型であるTellerたちは気候を人間にとって最適な状態に制御しようとする。
ここで「Anthropoceneはいつから始まったか」の論争にふれ、Ruddiman[読書ノート]の「人間は農業とともにグローバルな気候を変えてきた」という説は「自然を支配するのは人間にとって昔から『自然な』ことだ」という考えにつながるので「プロメテウス派」に向かいやすいのだと著者はいう。この理屈にはわたしは納得していない。
地質学者は、人間が何をやろうが地質時代の環境変化と比べてたいしたことではない、という考えから、温暖化防止などに消極的になりがちな傾向がある。

気候工学の技術を持とうとしている人のうちでも、何をまもりたいかが違う。「プロメテウス派」は、成長を続ける既存秩序をたもつ道とみる。 はてしない成長は西洋近代の信念の主要部分であった。「ソテリア派」は、成長によってそこなわれた価値(社会、生態系)をまもる手段とみる。科学が得た知見によれば、限りない成長は不可能であり、持続可能な繁栄への移行を考えないといけない。
そして、著者は、気候制御の決定権を「プロメテウス派」に渡してはいけない、と主張する。しかし現実には「プロメテウス派」のほうが権力に近いことも認識している。むすびのところの神話(Ovidiusの詩のPhaëtonの話)を持ち出した議論はよくわからないが、人類はむずかしいかじとりをしなければならない、ということなのだと思う。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 江守 正多, 2013: 異常気象と人類の選択 (角川SSC新書 195)。角川マガジンズ, 214 pp. ISBN 978-4-04-731622-5.

この本は、原稿の段階で見せていただき、コメントしたので、謝辞にわたしの名まえがあげられている。

題名からはわかりにくいが、主題はひとことで言えば「地球温暖化」だ。ただし、大きく2つに分かれていて、前半は自然現象としての地球温暖化を、後半は人間社会の課題としての地球温暖化問題を扱っていると言える。

前半はさらに2つに分かれる。第1章の話題は、いわゆる「異常気象」と温暖化の関係だ。今年の夏の日本の大雨や猛暑にもふれているがそれをとりあげて論じるわけではなく、最近10年くらいの世界各地の大雨・かんばつ・高温などを話題にしている。ここで「気候システム」という考えかたを導入する。気候の変動は、気候システム内部の変動、自然の外部要因によるもの、人間活動起源の外部要因によるものの3種類が重なりあったもの(単純なたしざんではないが近似的にはたしざんと見ることができる)であり、異常気象が出現する理由の主役は内部変動だが、その出現確率がずれていくという形で人間活動起源の温室効果強化が効いているのだ。

第2章は、いわゆる温暖化懐疑論(否定論を含む)への反論という形で書かれている。その半分は、20世紀の気温の上昇の事実がどのくらい確かで、その原因が温室効果気体であることがどのくらい確かか、という論点の、科学的知見の説明だ。残りの半分には、いわゆるClimategateで疑われた捏造などはなかったこと、IPCC第4次報告書のまちがいは報告書の主要な結論を変えるようなものではないこと、温暖化懐疑論のうちには化石燃料産業などによる宣伝もあること、などの議論がある。

結局、第1章と第2章の半分くらいは、気候変動の基本的知識なのだが、それが時事的問題への答えの中に埋めこまれている。わたしならば、基本的知識を先にもう少し説明してからでないと時事的問題に進めないだろう。また、「地球温暖化はほんとうか」という問いを、20世紀の気温上昇の検出と原因特定の問題だけであるかのように扱うことはできないだろう。これは、わたしが本を書く際に江守さんとは違う特徴が出せるということになるので、江守さんの本としてはこれでよいのだと思う。

後半は、地球温暖化問題は人間社会にどんな意志決定をせまるものなのかという議論だ。これは政策の議論になる。江守さんはここで、自分が望ましいと思う政策を主張するのではなく、問題の構造を明確にしようとする。

第3章では、地球温暖化対策に関する意見分布を「対策積極派」対「慎重派」とまとめる。両派の意見は、対立するというよりもすれちがっている。問題をとらえる枠組み(frame)が違うのだ。これを江守さんは「2℃のフレーミング」と「経済価値のフレーミング」としている(わたしは「2℃」というframeの名まえは別のものにしたほうがよいと思う。2℃という数値目標には同意しないが温暖化対策に積極的な人もいるので)。そして、両派の人が議論に参加できるような「リスク選択のフレーミング」に移るべきだとする。温暖化にもリスクがあり、温暖化対策にもリスクがあるうちで、そのどのような組み合わせを選択するのかという問題だ。

第4章は「誰がリスクを判断するのか」。実際には国際的な意志決定が必要だが、国のレベルでは、国民が民主主義の制度に従って決めるのが本筋だ。専門家だけでは決められない。国民が議論をする際に専門家たちの知識を意見分布を含めて理解して使えるように、道具(ソフトウェア)の開発を含むくふうがもっと必要だ。

「おわりに」で、温暖化問題には世代間の正義という難問がからんでいることが指摘される。これは基本的に人類の持続可能性の問題だといえる。ここで江守さんは「人類文明が持続しない」という仮想的筋書きを考えてみる。(ここで「持続しない」とは人類が静かに絶滅することをさしているようだ。わたしは、むしろありそうなのは、絶滅はしないが多数が寿命をまっとうせずに死んでしまい世界人口が桁違いに減る事態だと思うが、これを論じるのはもっとやっかいだ。) われわれは持続可能性を求めるのか、求めるならばどのような道筋がよいのか、人類としての意志決定をするために、まず各人が意見形成をすることを、江守さんは呼びかけている。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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