• 武内 和彦, 2007: 地球持続学のすすめ　(岩波ジュニア新書 568)。岩波書店, 209 pp. ISBN 978-4-00-500568-0.

人間社会を持続可能なものにしていくことをめざした学問の話。

本書に出てくる人にはわたしが直接知っている人が多いのだが、著者と直接話したことはまだない(講演を聞いたことはある)。

最後の第6章は、東京大学の中に作られたサステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)という組織の旗あげ宣言のようなものになっている。この組織はのちに、1. サステイナビリティ学の創生, 2. 気候変動と低炭素社会, 3. 資源利用と循環型社会, 4. 生態系と自然共生社会, 5. 持続可能なアジアの展望という5冊の本を出したが、その出発点がわかる。

そこに至るまでに、基本的には著者自身の生い立ちからの遍歴をたどりながら、そのときどきに出会った問題を説明していく。

著者は、いなかと工業地帯の両方を体験し、公害問題に関心をもった。

大学では理学部の地理学コースに属したが、卒業研究は実質的に農学部の緑地学コースの教員の指導を受けた。地理学の教員は、植生も地理の重要な要素だが地理学の人員は少なく指導しきれないという状況認識もあったと思うが、このように学生が自主的に外の指導者を求めることに好意的だったようだ。著者は大学院は緑地学コースに所属した。それから地理学の助手に採用され、助教授として緑地学にもどる。ただし、地理学の先輩からさそわれたオーストラリアやアフリカの調査をきっかけとして、砂漠化が起きている乾燥地帯をはじめとする世界の植生の保全にかかわることになる。草原の「牧養力」をはじめとして、農林水産業の持続可能性という考えに導かれる。

持続可能性の限界には、利用可能な天然資源の限界のほかに、汚染によるものもある。インドネシアのとくに人口密度の高いジャワでは、化学肥料の使いすぎで水域の富栄養化などの問題が起きており、著者たちは流域スケールで生物資源を循環させる方策を考えた。

地球温暖化の見通しが示され、（エネルギー源の)「低炭素化」の必要性がしだいに認識されるようになった。また、ごみ・産業廃棄物の問題から、「循環型社会」をめざすべきだという認識もできてきた。自然生態系保全の観点から「自然共生社会」という標語も使われるようになった。しかし、この3つの動きがばらばらだった。著者は、2007年の安倍内閣のもとの中央環境審議会での「21世紀環境立国」の目標設定として、この3つの柱を統合した持続可能な社会という目標を提唱した。それはその後の日本の役所の文書にとりいれられている。ただし、そこで著者は「循環型社会」として「自然生態系と人工循環系の統合」をめざすべきだとしているのだが、その後の「循環型社会」政策はなお人工物のリサイクルばかりに集中しているように思われる。肥料の件なども含めて「循環」をとらえなおし政策に反映させる必要を感じる。