- Mark LYNAS, 2011 (paperback 2012): The God Species — How Humans Really Can Save The Planet. London: Fourth Estate (HarperCollinsPublishersの部門), 280 pp. ISBN 978-0-00-737522-6.
イギリス出張の際に空港の本屋(というよりもペーパーバック屋)で見つけて買った。出張の目的の会議[別ブログ記事参照]でも話題の中心にあったRockströmほか(2009a, b)の「Planetary Boundaries」に関する本だったからだ。この概念は水谷(1999)の「地球の限界」と基本的に同じだが、Rockströmたちは全地球の人間活動のその側面がどのくらい持続可能性の限界をこえているかを定量的な評価をしようとした。数えかたにもよるが9つの側面にしぼり、次のようにまとめた。生物多様性、気候、窒素循環についてはすでに限界を越えている。土地利用、水資源、海洋酸性化、オゾン層はまだいくらか余裕があり、このうちオゾン層はフロン禁止によって安全側に向かっている。有害化学物質、エーロゾルは「限界」を定量的に述べることがむずかしい。
著者はもの書きであり、2004年のHigh Tide [読書ノート]など地球温暖化に関する複数の本を出している。
2009年のコペンハーゲンでの気候変動枠組条約締約国会議では、著者はモルディブ政府の助言者として出席していた。実質的政策が何も進まなかったのは、中国の拒否姿勢によるところが大きい。しかし2010年のカンクンでの締約国会議では中国がかなり積極的になった。
それよりも前になるが、2009年、著者はRockströmたちの議論の場に参加してその内容を一般向けの本として書くことになった。ただし研究者の意見を代表するとは限らないとことわっている。わたしが読んだ印象でも、地球環境科学者の多くは、現状認識については賛同するが、対策については反対することが多いと思う。
第1章ではまず人類の歴史を簡単にふりかえる。人類がほかの動物と違うのは第1に火を使う(食べ物を調理する)能力をもったことだが、さらに化石燃料を使う能力をもったことで、地球環境を大きく変えるに至った。ここまでは地球環境の現状を定量的に見る人だったらみんな認めるところだろう。ただしここで著者は、人間活動によって起きた問題を解決する主体も、今や地球環境に対する最重要な原動力になってしまった人類だ、と考える。そこで人類の持続性の危機に対して著者が考える解決策は、新型の原子力、遺伝子組みかえ、気候改変技術（本書の表現ではgeoengineering)など、まだ完成していない技術に大きく頼るものになる。機械をこわす能力は高いがなおす能力はそれほど高くないわたしから見ると、人類の環境をこわす能力は大きいが、それをなおす能力にはそれほど信頼がおけない。だからわたしは著者の主張に賛成できないところが多い。
第2章から第10章まで、「限界」の側面をひとつずつ扱う。
第2章は生物多様性。微生物の重要性もわかって書いていることがわかるが、議論の主要部分は大型動物の絶滅に集中してしまっている。トラの絶滅を防ぐことは「たった」数千万ドルでできるのになぜやらないのか、という論調になっているが、1種に対してならば可能でもすべての絶滅危惧種に対してそれぞれこれだけの額をかけるのは無理だろう。
第3章は気候。HansenがPlanetary Boundaries専門家メンバーなのでその色が強い。二酸化炭素濃度を350ppm以内におさえることが必要だという主張を確定した事実のように述べている。その根拠として、まず「最近の観測で温暖化がモデル予測よりも加速している」 という。北極海の海氷の減りかたに注目すればそう言えなくはないが、グリーンランド氷床の氷が減っている件はよいデータの期間が短いし、全球平均地上気温に注目すれば見かけ上温暖化は減速している。次に「新たな正のフィードバックがわかってきた」というのだが、新しい知見には正のフィードバックも負のフィードバックもあり、危険を警告したいという意志によって正のフィードバックが重要だと判断されたのだと思われる。第3に古気候の証拠がいくつかある。約3百万年前(鮮新世)にはCO2濃度360ppmで海水準は現在+25mだったそうだ。だから、これから360ppmがずっと続いたら+25mになるはずだとまでは言っていないようだ。確かに不安材料ではあるのだが、海面上昇をなんメートル以内におさえるためにCO2濃度をなんppm以内におさえなければならない、という定量的議論の根拠にはなっていないと思う。
温暖化の対策について。著者は経済成長は前提として譲れないという。それを否定したのでは現実の政治プロセスが動かないという議論のようだ。もう少し積極的な議論は最後の章にある。また、資本主義を否定するべきではなく、かといって市場まかせでは設備投資が不充分になったり偏ったりするので公共部門の役割も大きいとする。
技術面では再生可能エネルギー(太陽光・風力)とともに原子力が必要と主張している。わたしも、自然エネルギーの能力は巨大でないので、経済成長抑制、温暖化、放射性廃棄物発生、二酸化炭素隔離(CCS)コスト、の少なくともどれかは避けられず、どの面のがまんをどのくらいするかという重みづけの問題なのだと思っている。著者のように経済成長と温暖化抑制を大前提にすれば原子力とCCSが必須になってしまう。ただし、著者のあげる技術開発の重点の第1は太陽光・風力を活用するためのエネルギー貯留技術であり、これにはわたしも大賛成だ。第2は乗り物のエネルギー源を化石燃料に頼らなくすることで、著者はまず自動車の電化だというが、これは原子力重視が背景にあるかもしれない。飛行機については、需要を減らすことは著者の想定外のようだが、土地(第5章)の制約も考えると全体量が限られるバイオマス燃料を優先してこれにまわすことしか考えられない。第3はCCS。第4が原子力、とくにIntegrated Fast Reactor。しかし、水のある地球上で液体金属ナトリウムをまわす(しかもそれが目的でなく手段である)設備を安全に維持しきれるのか? 増殖炉ならばプルトニウムを消費できるのはわかるが、廃燃料にプルトニウム(などの半減期万年オーダーの核種)が含まれないとみなせるところまで消費しつくせるのか?
なお第9章で温暖化に対する懐疑論にふれている。イギリスでもアメリカと同様、言論の政治的両極化が起きており、科学までがその道具にされている。温暖化懐疑論者のほとんどは政治的右寄りで、経済活動の環境による限界を認めたがらない人が多い。環境主義者は左翼と重なることが多い。著者は温暖化は深刻な問題だと見るが、市場経済重視だ。温暖化対策重視が計画経済につながるというのは「左右」に共通の誤解だと著者はみる。
第4章は窒素循環。大気の主成分である窒素分子をほとんどの生物は利用できない。20世紀初めにHaber-Bosch法のアンモニア合成が始まり、化学肥料がつくられて、現在の人口をささえる食料生産のために必須のものとなっている。ただし、余った肥料の流出や、燃焼に伴う窒素酸化物(NOx)大気経由の降下によって、水域の富栄養化、生物多様性損失などの環境問題をもたらしている。温室効果気体N2Oを排出することもあるが、NOxが生態系のCO2固定能力を高めて温暖化を抑制している面もある。
対策としては、燃焼によるNOx排出をへらすこと、微生物による脱窒を促進すること (湿地保護、下水処理)、農業での肥料の利用効率改善があげられている。肥料のむだづかいはやめるべきだが、化学肥料の全廃はめざさない。有機農業では面積あたりの収量の限界がきびしく、土地の限界にぶつかってしまうのだ。著者は2008年には遺伝子組みかえ作物反対論を述べたが、考えを変えたそうで、本書での論調は遺伝子組みかえ推進論の伝道師ふうになっている。まず作物の窒素利用効率を高めることで、すでにオオムギの遺伝子を使ってカナダのキャノーラの窒素利用効率を40%改善した例があり、イネにも応用が試みられているそうだ。さらに、窒素固定能力を作物自体に持たせることにも期待している。わたしは遺伝子組みかえ作物が食べて毒なものになることは(実用化前にしっかり検査がされることを前提として)あまり心配していないが、作物に入れた遺伝子が他の生物に転移して強力な雑草を作りだしてしまうことを心配する[別ブログ記事参照]。
なお、リンの循環もあわせてとりあげられているが、深刻さの優先順位が窒素ほどではないとしている。
第5章は土地利用。もはや世界の陸は人類に改変を受けていないところのほうが少ない。人間にとって必要生態系サービスを持続させるだけのためにも、自然に近い状態の土地を保全する必要がある。このため農業(第4章)も人間居住も小面積に集中させるべきだとする。
メガシティ化を肯定するところは(原子力支持とつじつまは合っているが)わたしは疑問。集中の適正規模があるのではないか?
自然エネルギー利用は土地面積をくうものが多いことにも注意する。とくに風力の立地は鳥とコウモリの生息をさまたげないことによって制約される。原子力は利用面積が小さいことが強調されている。しかしそれをE = m c2で、しかもウランの核分裂で質量のうちどれだけが減るか言わないで、説明した気になっているのはひどい。事故のときに放射性物質がひろがる面積を考えないのは、著者はチェルノブイリの状況を、放射性物質による住民の健康被害は少ないと見るとともに、野生生物の生息環境としては人間のインパクトが小さくなって改善になっていると見る(第7章)からだ。避難などの生活変化によるストレスは大きいと見ているはずなのだがそれは原子力のコストとしては考慮していないように思う。
温暖化の国際的対策として提案されているREDDを支持し、しかしそれだけでは不足として、各国の消費税上乗せで自然土地回復基金を作ることを提案している。なお現状で森林回復がうまくいっている例としてベトナムをあげているが、そのおもな要因を、農業の市場化によって小規模農地が放棄されたからだとする。宇沢・細田(2009)の緒方氏・関氏の論考を読んで社会主義だから(おそらく土地が公有だから)うまくいったのだという印象をもっていたので驚いた。冷戦史観では正反対に感じられるが、おそらく両面ともほんとうなのだろう。
第6章は水資源。海水は含まれないのでfreshwaterと表現している。 水資源が不足するかどうかは気候帯や人口密度によってまちまちなので、このPlanetary Boundaryについて便宜上ひとつの数値を示してはいるものの、実際は地域別に限界を考える必要があると著者もことわっている。
水量の変化による困難の要約として winter flood and summer drought という表現をしている。ヨーロッパ・北アメリカを想定すればもっともな例示だ。しかしその直前にあげた地名はYangtze (長江)だ。著者は、東アジアでは洪水があるのは夏であることが多いことがわかったうえであえて省略したのだろうか?
人が生きるうえで最も基本となる飲み水の供給については進展がみられる。ただし衛生的なトイレが不足している。食料生産のために灌漑農業が行なわれているが、ダムの功罪を考える必要がある。生物多様性の観点では淡水生物にとくに絶滅が多い。
生産に水が使われる生産物の貿易を「仮想水」の貿易とみなすと、水が乏しい国から水が豊かな国に仮想水が輸出されていることが多い。世界全体として水の合理的な利用をするためには、仮想水取り引きが水の希少性を反映するように、水の実際の費用が値段にかかるようにするべきだという。そこで著者の意見は水の民営化推進論となる。農業用水の費用の内部化についてははもっともだと思う。しかしこの議論を水需要の量のうえでは比較的小さい飲み水の民営化の根拠にすることにはわたしは賛成しない。
第7章は有毒化学物質による汚染。この章はメモをとらないで読んだので詳しいことは忘れてしまった。DDTなど論争のたねになっている物質について、猛毒論と無害論の両極端をどちらも批判している姿勢だったと思う。この章の後半は、Planetary Boundariesでは扱われていない放射性物質による汚染の話で、このメモでは第5章のところにまとめて述べたが、やや安全を強調しすぎではないかと思われた。
第8章は大気中のエーロゾル。主要なものとして硫酸とすす(black carbon)がある。その場の健康に害のある汚染物質であるとともに、温暖化を、硫酸は弱め、すすは強める。大気汚染は少なくとも先進国では減ったが、その理由は消費抑制でなく技術と豊かになったことだった、ということから、著者は今後の対策も技術と経済成長であるべきだと主張する。ただし、汚染のある国が豊かになるのに先立って資金を出すために、carbon offsetを積極的に使うべきだという。Carbon offsetに反対するのは（原子力や遺伝子組みかえに反対するのと同様に)環境主義の大まちがいだ、とまで言う。しかしcarbon offsetに反対する人のうちには非合理的なこだわりではなく、意図どおりに使われることを確実にする制度設計がむずかしいという冷静な考えもあると思う。
著者は温暖化対策として、CO2排出削減の代わりでなくいわば保険として、意図的気候改変(いわゆるgeoengineering)に積極的だ。エーロゾルを成層圏に入れるべきだとする。副作用の危険(モンスーンの雨が減るなど)やmoral hazardについての批判は認めたうえで、CO2排出増加による温暖化だけが起こるよりはましだとする。
第9章は海洋酸性化。海洋のpHは8.2から8.1になった。水素イオン量としては30%の増加。問題のあらわれやすいところは大陸の西側の沿岸湧昇域。CO2利用能力の高い植物や窒素同化能力のある植物などにとっては好条件だが、サンゴをはじめとする炭酸カルシウムの殻をつくる生物にとっては危機。Planetary Boundaryはアラレ石飽和が産業革命前の80%レベル (現在は85%)とされている。正面の対策はCO2排出削減だ。それ以外は、カンラン石の風化の加速、石灰(酸化カルシウム)を海に与えることなどのgeoengineeringに属する構想だ。
第10章はオゾン層。これは境界を越えることが避けられた成功例とされている。ただし科学的基本がわかってから規制までに10年かかった。科学(オゾンホール発見、WMOなどの評価報告書)と政治的リーダーシップ(とくにUSAのReagan政権のEPA、上院)が働いた。産業界は自発的には動かなかった。しかし産業界を悪とみなすのではなく、パートナーとして動いてもらうべきだとしている。
温暖化の件はオゾンの件のようにうまくいっていないが、著者は、異質な問題だとは考えていない。化石燃料の全廃を可能にする技術はあり、不足しているのは政治的リーダーシップだと言う。
第11章はまとめ。「惑星を管理(manage)する」という題がついている。やはりこの著者は、人間は地球環境をこわす能力だけでなくなおす能力もあるはずだと考えているようだ。わたしならば「地球の限界にぶつからないように人間社会を管理する」と言いたいところだ。
Planetary boundariesは自然生態系の持続性に注目したもので、人類にとって必要な資源の限界を示してはいない。人口と経済の限界は別に考える必要がある。しかし、著者は、人口と経済は強い制約として扱う必要はないと考えている。人口抑制は、強制的抑制策よりも、経済成長と都市化が進行すれば自動的にできるとする。
経済成長が必要だとする理屈の第1は、途上国の貧困を減らす必要があることだ。しかし、そのために世界全体の経済成長がまだまだ必要だろうか? 第2は代わりの経済システムがないことだ。Dalyのいう定常経済システムは成り立たない(とTim Jacksonも言っているそうだが未確認)。豊かな国も年2-3%のGDP成長がないと経済が不健康になってしまうのだ。しかし物理量の指数関数型成長の持続は不可能だ。
著者は経済が豊かになれば「産出/資源投入」は大きくなる傾向があるといい、中国で窒素肥料が1980年から2007年に50%増加に対して食料生産が200%増加した例をあげる。しかし中国の食料統計については川島(2009)が述べているような疑問(おそらく計画経済体制ゆえの粉飾)もある。また、資源利用総量が減っている例として、豊かな国の木材消費をあげる。しかしコンクリート、鉄と合わせた建材の消費は減っていないのではないか? さらに、「脱物質化」が進むと見る。たとえば紙の本よりも電子本が消費されるという傾向だ。
結局、環境の限界を越えない経済では、物質資源は生物圏の再生能力の範囲で使うか、リサイクルするしかない。著者はリサイクルを活発にすることを想定しているようだが、そうするとエネルギー需要はむしろふえることになるだろう。エネルギーと物質を含めて限界にぶつからないようにするには、やはり経済成長に限界があると考えるべきではないだろうか。
ともかく著者は、世界の産業に、もうひとつの産業革命となるスケールの変化が必要だとする。これを脅威でなくビジネスの機会ととらえ、「低炭素」「クリーンエネルギー」で勝つことをめざすべきだと(中国はすでにそちらを向いているぞとまで言って)欧米の実業界をけしかけている。
技術楽観論と経済成長楽観論にはわたしは賛成できないが、こういう論客もいたほうがよいとは思う。
文献
- 川島 博之, 2008: 世界の食料生産とバイオマスエネルギー — 2050年の展望。 東京大学出版会。[読書ノート]
- 水谷 広 編, 1999: 地球の限界。日科技連。[わたしはまだ読んでいない。]
- Johan Rockström, Will Steffen, Kevin Noone, Âsa Persson, F. Stuart Chapin III, Eric F. Lambin, Timothy M. Lenton, Marten Scheffer, Carl Folke, Hans Joachim Schellnhuber, Björn Nykvist, Cynthia A. de Wit, Terry Hughes, Sander van der Leeuw, Henning Rodhe, Sverker Sörlin, Peter K. Snyder, Robert Costanza, Uno Svedin, Malin Falkenmark, Louise Karlberg, Robert W. Corell, Victoria J. Fabry, James Hansen, Brian Walker, Diana Liverman, Katherine Richardson, Paul Crutzen, Jonathan A. Foley, 2009a: A safe operating space for humanity. Nature, 461:472-475.
- J. Rockström ほか, 2009b: Planetary boundaries:exploring the safe operating space for humanity. Ecology and Society 14(2): 32. http://www.ecologyandsociety.org/vol14/iss2/art32/
- 宇沢 弘文, 細田 裕子 編, 2009: 地球温暖化と経済発展 — 持続可能な成長を考える。 東京大学出版会, 308 pp. ISBN 978-4-13-040243-9. [読書ノート]