世界の人類がじゅうぶんな食料を確保しつづけることはできるのか。 世の中の議論は、Lester BROWNに代表される悲観論から、 世界銀行(わたしは直接読んでいないが)に代表される楽観論までまちまちだ。 著者は、過去約50年の量的データを整理し、2050年ごろまでの見通しを考える。 世界をマクロに見ようというものだ。 材料はおもに FAO (国連食料農業機関)のデータ集で、 それならFAOの報告書を読めばすむのではないかとも思われるが、 著者によれば、FAOの論調は欧米の視点に偏る傾向があるという。 同じデータでも、アジアの視点から見ることが必要なのだ。 (わたし自身FAOの報告書を読もうとしたこともあるが、読み進めなかった。 原因は自分の背景知識不足かもしれないが、観点の違いかもしれない。)
おもな資料はFAOSTATで、そのデータの対象期間は1961-2005年だ。 対象となる国は192か国だ。 【除かれているところとして、パレスチナ、西サハラ、仏領ギニア、 グリーンランド(デンマーク領)があげられているが、 このうち「仏領ギニア」は「仏領ギアナ」にちがいない。 分布図を見る際に、データが欠けている地域に注意する必要があることがある。 たとえば8ページの図1.2「農地率」で 「データなし」も0-20%もブランクで区別がつかない。】 対象作物はFAOの分類で17種類である。 FAOのデータは各国から公式に申告されたものであり、 ときにはむしろ公式データだからあやしい場合もある。 第9章で、北朝鮮のデータ、および中国の食肉生産のデータについては、 複数の変数をつき合わせることにより、データの質を含めた検討をしている。
食料の国際貿易の現状は常識になっていない。 穀物の大量輸出国は欧米諸国だ。 その内容の大部分はトウモロコシと小麦だ。 (米の輸出に限ればタイ、ベトナムなどが重要だが、 米の貿易量が穀物貿易のうちにしめる割合は小さい。) 大豆は、輸出国がUSA、ブラジル、アルゼンチン、 輸入国が中国、日本、西ヨーロッパなどだ。 大豆の大部分は飼料と油に使われる。
世界の人口がまだふえるのに対応して食料の増産はできるのか。 2050年までの本書の見通しは、余裕はないが可能だろうというものだ。
まず、農地面積だが、 旧ソ連、北アメリカ、サハラ以南のアフリカに休耕地がある。 旧ソ連・北アメリカでは牧畜の飼料に穀物を使うのがふえ、 牧草地の需要が減っている。 アフリカは地理因子から見ると農耕適地である休耕面積が多く、 内戦などの政治的要因が解決すれば農耕可能だと考えられる。 それに加えて、熱帯雨林は保護すべきだとしても、 ブラジルのセラード(植生分類で言えばサバンナ)では農地が拡大できると考えている。
次に、単収(面積あたり収量)だ。 これは20世紀後半に急増した (人口増加をもたらしてしまったのでひとりあたりの改善になったとは限らないが)。 その主要因は窒素肥料だ。 環境問題(地下水の硝酸汚染、富栄養化、N2Oによる温暖化)があるので やりすぎはいけないが、 世界にはまだ窒素肥料を追加すれば生産性があがる農地は多い。 また、窒素肥料が直接に土壌の持続可能性をそこなうことはあまりなさそうだ。 北朝鮮やサハラ以南のアフリカでの食料不足の重要な要因は、 政治の失敗(北朝鮮ではソ連の崩壊)で窒素肥料が供給されなかったからだと考えられる。 なお、リンは更新可能でない資源だが、そう簡単には不足しない(と本書は言う。 しかし、HUBBERTの石油ピーク論 [DEFFEYESの本の読書ノート]と 同様な解析をしたWARD (2008)によれば、 従来型のリン鉱石の産出はすでに1990年ごろにピークを過ぎており、 残るのは精製がむずかしい鉱石だろうと考えられるということだ)。
所得があがるに伴って食肉需要はふえる。 草による牛などの牧畜は増加の限界にきているので、 穀物による鶏と豚の飼育がふえる。 飼料需要は増加するが、食料危機を心配するほど急なものにはならないだろう。
バイオマス燃料は、採算と、熱帯雨林保護を考慮すると、 世界市場にとって意味のある量の生産ができるのは ブラジル(おもにセラード)のサトウキビからのエタノールだけだろうと見る。 東南アジアの休耕田も利用可能だが、値段でブラジルにかなわないだろうと見る。 セルロース利用は今後の技術開発しだいではあるが、 森林あるいは牧畜に利用可能な草地との競合があるので あまり大規模にはできないだろうと考えている。 農業残渣の利用は堆肥と競合すると考えている。 (わたしは、農業残渣を、 水素・炭素は燃料、窒素その他は肥料にと分配して使うべきだと思う。 たとえばメタン発酵によれば可能ではないか。 ただし地域内利用がおもになり世界市場とは関係なさそうだ。)
以上のような将来見通しを考えるのに、 経済成長や社会の変化(たとえば食生活の変化傾向)は、 速い遅いはともかく変化の向きは現在の傾向の外挿で論じている。 社会の基本法則がわからないので無理もないのだが。 ただし、農地面積などの絶対的制約を考慮に入れているところは、 非常に楽観的な論者とは違うと思う。
窒素肥料製造や輸送にエネルギー資源が必要だが、 著者はそれが制約になるとは考えていない。 したがって「米国農業の潜在力は極めて大きい」という評価にもなる。 著者は、他の話のついでにだが(8.1.4節)、 石油資源はまだ発見されるという考えを述べている。 しかし、投入量をさしひいた正味のエネルギー資源産出量はだんだん減ってくるのではないか? 北朝鮮の例を考えても、もしエネルギー資源不足になれば食料生産は楽観できない。 再生可能エネルギーで窒素肥料を作れるか考える必要があると思う。
バイオマス燃料が注目された要因に温暖化防止の必要性の議論があるにもかかわらず、 本書では温暖化などの気候変化は直接に論じない(とあらかじめことわっている)。 温暖化が2050年ごろまでに食料生産に与える影響は軽微と考えたからだ。 全世界の食料生産に対して、人口や経済発展などの社会要因に比べて 気候変化の影響が相対的に小さいだろうという意味ならばもっともだと思う。 ただし、これは温暖化を考えなくてよいという意味ではなく、 地域ごとにそれぞれ農民が作物や作付のしかたを変えて適応することによって、 大局的には収量はあまり変わらなくてすむだろう、ということだと思う。
水資源については、気候変化を考えない現在の供給量分布でだが、 8.2節で検討して、南・西アジアと北アフリカでは不足するが、 その他の地域では余裕があるとしている。 ただし、考慮したのは季節変化や年々変動を考慮しない年平均値だし、 大きな地域でまとめた値なので、 時空間的に細かいスケールでの不足が顕在化しないのではないか。 水が豊富なときには多く作付でき産物を貯蔵したりまわりに供給したりできる ような状況であれば、資源需給のほうも平均化して見ればよいのだが、 渇水と洪水の両方で収量が減る場合には、平均値はあまり意味をもたない。 水資源評価はもっと詳しく考える必要がありそうだ。
本書は社会に関する考察もいくらかしているが、事実の指摘にとどめ、 積極的な政策提言はしていない。 しかし、読むうちに、現状追認の政策でよいのか、考えさせられる。 「なぜ農民は都市住民に比べて貧しいのか」(6.3.3節)。 非農業部門の経済成長率は農業部門より速い。 しかし農民人口がすばやく減らないのでひとりあたり所得が低くなる。 経済合理性に基づけば、人は農業から他の産業に移るべきなのだ。 しかし、食料生産という人間にとって最も必要な活動と結びついていたいというのは 人間にとって自然な欲求であり、それを非合理というのは経済合理性の横暴ではないか。 経済が成長すれば農民が相対的に貧しくならざるをえないなら、 経済規模を頭打ちにすることこそ倫理的に正しいのではないか。 また、6.4.2節で、世界がひとつの市場になる傾向は避けられないと言っている。 輸送技術もあるが、情報伝達手段の発達が重要な要因だ。 そうすると、市場で勝てない種類の農業の衰退は避けられないのだろう。 しかし、単一市場が不安定になっても地域社会が生き残れるためには、 自給能力に保険をかけるべきではないか? そのためにはたとえば、 各国内で、食料とエネルギー資源を自給する農民の生活を (農「業」としては成立しなくても)奨励(免税など)すべきではないか? それから、農産物輸入の際に、 化石燃料投入と森林破壊にダンピング課税を適用したらどうか。 トウモロコシ・大豆を飼料にした牛肉をねらいうちにしてもよいと思う。 もちろん国内の畜産のための輸入飼料にも課税する。 ... 以上、本書をきっかけとしたわたしのしろうと考え。
あとは気になった用語の問題だが、 わたしが「欧米」という表現にしたところの本書の用語は「西洋」だ。 その範囲はヨーロッパ(旧ソ連のヨーロッパ部分を含む)、北アメリカ(USA、カナダ)、 オセアニア(オーストラリア、ニュージーランド)だ。 それに対して「東洋」にアジア全体(西アジアを含む)と北アフリカを含めている。 わたしには、西アジアと北アフリカを東洋に含めることには納得がいかない。 それは、わたしは梅棹(1967)の、 西洋(ヨーロッパ)と東洋(東アジア)以外の ユーラシアの大部分はいわば「中洋」だというとらえかたを 自分のものにしてしまったからかもしれない。 また、森枝(2007)を参考に考えると、 穀物+魚の東・東南アジア、穀物+乳製品の南アジア、 穀物+肉+乳製品の西洋・中央アジア・西アジア・北アフリカ、 と分けるべきではないだろうか (さらに穀物の種類によって分かれるが)。 本書で「西洋」「東洋」を持ち出したおもな文脈は、 所得が上がると肉や乳製品の消費がふえる傾向はいずれでもあるが、 その定量的関係が文化によって違うという議論(3章)だ。 東アジアが西洋と違うというのはもっともだと思う。 また、南アジアで文化背景から食肉需要が低いことは本書でも考慮ずみだ。 しかし、西アジア・北アフリカが20世紀の統計で東アジアと似ているとしても、 それは偶然にすぎないのではないかと思う。
175ページのコラム「大英帝国の自給率」の内容は 「大英帝国時代のイギリスの自給率」だ。 「大英帝国の」という表現から植民地を含めたブロックとしての 自給率を期待したのだがそうではなかった。
http://www.energybulletin.net/node/46386 .