• 吉川 弘之, 2002: 科学者の新しい役割 (双書 科学/技術のゆくえ)。 岩波書店, 240 pp. ISBN 4-00-026640-3.

この著者の著作をいくつか読みかけたのだが、工学部教授時代のものと、産総研理事長時代のものは、新しい種類の人工物を作る仕事を念頭においてそれに必要な科学技術のありかたを論じる傾向が強い。環境科学が視野にはいっているものとしては、学術会議会長(1997年から）、ICSU (国際科学会議)会長(1999年から)をつとめていた当時に書かれたこの本が近づきやすかった。

まくらに、著者自身と思われる人が、オックスフォードでレインコートがほしかったのに、洋服屋の店員の勧めによってオーバーコートを買ってしまい、あとでレインコートも買うはめになった、という話がある。店員に悪意はなかったとして、著者に助言をする根拠となった店員の知識に責任はあるのだろうか、という問題提起になる。著者は日常生活に例をひいたつもりらしいが、10月のオックスフォードはどのくらい寒いかは気候(学)の知識とも言えるので、その専門分野の者としては気にかかる例だ。

本書の第1の主題は「助言」だと言える。社会のうちで科学者という職能をもつ人々が全体として、(とくに科学技術が人々の生活に影響を及ぼすような課題の)政策決定に対して期待されている機能は、助言であると考えられる。そのうち専門分野の知識をそのまま出せばよいものは専門別の学会や行政の審議会のようなしくみがあるが、専門を横断して考える必要がある場合に「アカデミー」の役割が大きい。日本の場合は日本学術会議だ。(アカデミーの典型であるイギリスのRoyal SocietyやアメリカのNational Academy of Sciencesが非政府機関であるのに対して日本学術会議は政府機関として作られているという違いがあるが、日本学術会議は設置法で助言が職務とされている。) ただし日本学術会議の助言は、長い間、科学の自律性を政治の影響から防衛するためのものが多く(著者はそれは過去には必要だったが今は不要となったとする態度をとっている)、その後は、各専門分野の研究活動の推進を期待する「陳情」型のものが多い。著者は、学術会議は陳情型の助言をするべきではないとする。科学の振興に関する助言をすることはあるが、それは人類のかかえる課題にこたえる政策への助言のうちの科学の体制整備の部分などの場合だ。なお、とくに科学にかかわらない政策のための科学的助言については、学術会議ではなく、政策科学という専門分野の学者が直接かかわればよいとしている。

第2の主題として、著者の用語でいう「第2種基礎研究」がある。

著者は1980年代(工学部教授時代)に、科学史家の村上陽一郎氏、ハンガリーの計算機科学者のJosef Hatvany氏とともに技術史の研究をしている。そこで、夢の技術とされたものが現実となる間に10年以上の悪夢の期間があることが多いことがわかった。(CADの例をあげている。そういえばわたしが計算機図形処理技術の先進的ユーザーであった時期はCAD技術の離陸前の悪夢を横で見ていたことになるのだろう。) 自由な発想が尊重される(第1種)基礎研究としても、目標が明確な製品化研究としても進まない状況があるのだ。もちろんすべての芽が実用に至るわけではないが、芽を育てるしくみが必要であり、しかもその過程で得られた知識が公共のものになるためには、公的部門がかかわることが望ましい。ここに第2種基礎研究というべき活動があることを認知して、それを実行する体制を整備するべきだとする。

ここにはいくつかの概念整理が共存している。相互に相関はあるが同じことではなさそうだ。

ひとつは、自然の法則性を知ることを主目的とする理学(本書図V-1の用語では分析型科学、のちの吉川(2010)の用語では観察型研究)と対照して、人工物を作る工学の知を、本書図V-1の用語では設計型科学、のちの用語では構成型研究として、人間の知識の体系の中に位置づけたいということだ。ここでわたしが環境科学について考えてみると(吉川 2010の読書メモから進歩していないが)、対象は純粋な自然物でも人工物でもなく、人間活動によって改変された自然と、自然とかかわる人間活動のありかただ。そこで働く人のうちには著者のいうように普遍的法則性を求める理学者もいるが、理学者に分類されながらも法則よりもむしろ具体的事実を求める人もいる。そして環境科学の課題にこたえるためには法則のレベルに至っていない知識も動員しなければならない。つまり、観察型と構成型が相互浸透した科学が求められているのではないだろうか。

もうひとつは、科学研究の動機あるいは評価の基礎となる価値基準に関するものだ。Gibbonsほか(1996)の「モード2」(増田 2004 参照)やZiman (2000)の産業化の中での科学のありかたと関係すると思う。この立場からの第2種基礎研究の概念は「目的基礎研究」とも言えるだろう。科学者が自律的に行なう研究にはちがいないのだが、社会的課題にこたえることを目的とした研究でもあるのだ。それを実現する体制は多様でありうるが、ものづくりの場合について、大学あるいは公的研究機関の構成型研究者と、その技術を製品化する可能性のある企業との「産学官連携」が有力だとする。環境科学についてはIPCCを例として、科学者(「学」)と、その知見を必要とする政策決定者（「官」)との連携のしくみであるという位置づけで「産学官連携」に含めている。ただし残念ながらそれにならぶ例がまだなく一般化がむずかしい。IPCCは科学者による政策への助言の例としてもとりあげられているが、第2種基礎科学と助言との関係の明示的な議論は見あたらなかった。

なお、序章に、哲学者Peirceの演繹・帰納・abduction (仮説形成)の議論が出てくる。とくに構成型研究の概念構築に必要な議論のようだ。わたしは竹内・上山(1977)の対談を出版当時に読んで以来この話題を知ってはいるもののよく理解できず、Peirceの原典を確認しなければならないと思いながらまだできていないので、今回もたなあげだ。

文献

• Michael Gibbons (ギボンズ) ほか著, 1996; 小林 信一 監訳 (1997): 現代社会と知の創造　–　モード論とは何か, 丸善, 293 pp.
• 増田 耕一, 2004: 科学はどう変わったらよいか? 水文・水資源学会誌, 17, 220. [原文]
• 竹内 均, 上山 春平, 1977: 第三世代の学問。中公新書。
• 吉川 弘之, 2010: 研究開発戦略立案の方法論 — 持続性社会の実現のために。科学技術振興機構 研究開発戦略センター, 103 pp. http://crds.jst.go.jp/output/pdf/handbook2010.pdf [読書メモ]
• John Ziman, 2000: Real Science. Cambridge University Press, 399 pp. [読書ノート]

折り返しのあとに、詳しい目次を書きぬいておく。また各章の初出情報を「@」つきの行としてはさんでおく。

目次
序章 学問の作り方とその責任 1
@ 1996 コレクションとアブダクション — 学問の作り方とその責任。 知のモラル (小林康夫、船曳建夫 編, 東京大学出版会)。
　　　オックスフォードの洋服屋で
　　　ハイゼンベルクの責任
　　　学問の作り方
　　　コレクション
　　　アブダクション
　　　推論の三形式
　　　帰納と仮説形成の違い
　　　アブダクションの本質
　　　人工物を作る
　　　可謬主義
　　　人工の倫理=(abduction)³
　　　責任の対象
　　　行為者として

I. 社会と科学/技術 31
@ 1999 外部社会と科学/技術。現代社会のなかの科学/技術 (岩波講座 科学/技術と人間 第3巻)。
　はじめに
　1. 問題提起
　　(1) 科学に関わる問題群
　　(2) 議論の前提
　　　前提1 — 職業倫理
　　　前提2 — 適用責任
　　(3) 問題の分類
　　　固有の破綻
　　　状況の破綻
　　　関係の破綻
　　(4) 問題解決者としての科学者
　　(5) 政策の限界
　2. 一つの回答
　　(1) 現代における困難な問題
　　(2) 現代の問題と学術の責務
　　(3) 学術の自己改革
　　(4) 学術の俯瞰的構造
　　(5) 行動規範の根拠としての開いた学術
　まとめ

II. 科学の方向を決めるもの 73
@ 1999 科学の方向を決めるもの — 科学アカデミー。 21世紀科学/技術への展望 (岩波講座 科学/技術と人間 第11巻)。
　1. 科学者の新しい役割とは
　　　人々のための科学
　　　誰が変革の主役か
　2. 科学の方向を決めるもの
　　　研究費配分の方法
　　　自己完結的閉空間から外部へ
　3. アカデミー
　　(1) 科学を取り巻く社会の変遷
　　(2) 科学者と政治
　　(3) アカデミーは何を代表しているか
　4. 科学の行方
　まとめ

III. 日本学術会議の成り立ちと未来 109
@ 2002 新世紀の日本科学技術会議。学術の動向, 7巻1号。
　1. 科学の進展と科学者コミュニティ
　2. 日本の科学者コミュニティ
　　(1) 科学のための科学
　　　(a) 科学研究の本質についての助言
　　　(b) 科学研究の実施についての助言
　　(2) 科学のための政策
　　　(a) 科学研究の本質にかかわる政策的助言
　　　(b) 科学研究の振興を目的とする政策的助言
　　(3) 政策のための科学
　　　(a) 政策の一般的事項についての助言
　　　(b) 政策の高度化を目的とする助言
　4. 助言の質
　5. 日本学術会議の助言「日本の計画」

IV. 第二種基礎研究とは何か 155
@ (1-5節) 2002 産学官連携の新しい意味。学術の動向, 7巻3号。
@6節は書きおろし。
　1. 具体的なものから抽象的なものへ
　2. 産学官連携の前提
　3. 第二種基礎研究と産学官連携
　　(1) 知識生産における循環
　　(2) 政策への寄与
　4. 政治・行政・産業における連携の動機
　5. 学術研究にとっての産学官連携の意味
　　(1) 普遍的知識の産出
　　(2) 学術体系への効果
　　(3) 研究動機
　　(4) 学問の自由
　6. 第二種基礎研究試論
　　(1) 「夢-悪夢-現実」
　　(2) 悪夢の中の研究者
　　(3) 第二種基礎研究の論理的構造
　　(4) 第二種基礎研究の方法

V. 科学者の新しい役割
@　1-4節は書きおろし。
@ (5節) 2002 環境研究。学術の動向, 7巻3号。
　1. 学術の社会への助言
　2. 政策間の相互矛盾
　　(1) 空間的不整合
　　(2) 時間的不整合
　3. 問題構造の抽出
　4. 学術的根拠をもつ助言
　　(1) グローバルな目標 — 助言の前提
　　(2) 日本社会への助言
　　　(a) 情報循環の組織化
　　　(b) 行為における多様性の推進
　　　(c) 科学者の使命
　　(3) 日本学術会議の助言
　5. 科学と政策 — 環境研究を例として
　　(1) 環境研究とは
　　　(a) 歴史
　　　(b) 地球温暖化問題における科学技術の重要性
　　(2) 総合科学技術会議の環境プロジェクト
　　　(a) 環境研究の特質
　　　(b) 環境研究の効率的・効果的推進のための課題
　　　(c) 国際比較をしてみると
　　　(d) 重点化の考え方
　　(3) 各省庁による環境分野研究開発の主な取り組み

あとがき [233-238]
初出一覧 [239-240] →ここでは目次の中に「@」つきの行として書きこんだ。